(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の要素コイルを具備する無線ＲＦコイルと無線で接続される磁気共鳴イメージング装置であって、
前記無線ＲＦコイルとの間の無線通信により得られた信号に基づいて前記無線ＲＦコイルの位置を特定し、さらに、特定された無線ＲＦコイルの位置と、当該無線ＲＦコイル内の要素コイルの配置情報とにより、前記無線ＲＦコイルに含まれる前記複数の要素コイルの夫々の位置を特定する位置取得部と、
被検体の撮像領域を設定する設定部と、
前記要素コイルの夫々の位置と前記撮像領域の位置関係に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択する選択部と
を備え、
前記選択部において、前記複数の要素コイルの中から選択する要素コイルの数は、前記無線ＲＦコイルとの無線通信の速度を考慮して予め定められる、
ことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
互いに離れた位置にそれぞれ配置され、前記無線ＲＦコイルに検査信号を無線送信し、前記無線ＲＦコイルから前記検査信号に対する応答信号を受信する、複数の無線通信回路、をさらに備え、
前記位置取得部は、前記応答信号に基づいて、前記無線ＲＦコイルの位置を特定する、
請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記選択部は、前記要素コイルと前記撮像領域との距離に基づいて推定される前記複数の要素コイルの夫々の受信感度に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択する、
請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項４】
前記選択部は、前記要素コイルと前記撮像領域との距離及び前記要素コイルのサイズに基づいて推定される前記複数の要素コイルの夫々の受信感度に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択する、
請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項５】
前記選択部は、前記複数の要素コイルの中から選択する要素コイルの数を、撮像条件に基づいて予め定める、
請求項１に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項６】
前記選択部は、前記予め定めた数の要素コイルを、前記撮像領域からの距離が近い順に、前記複数の要素コイルの中から選択する、
請求項５に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項７】
前記選択部は、
前記要素コイルと前記撮像領域との距離及び前記要素コイルのサイズの少なくとも１つに基づいて前記複数の要素コイルの夫々の受信感度を推定し、
前記予め定めた数の要素コイルを、前記推定した受信感度の高い順に、前記複数の要素コイルの中から選択する、
請求項５に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項８】
前記撮像条件は、ＲＦコイルの組み合わせである、
請求項５乃至請求項７のいずれか１項に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項９】
前記撮像条件は、パルスシーケンスの種類である、
請求項５乃至請求項７のいずれか１項に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１０】
前記撮像条件は、撮像部位である、
請求項５乃至請求項７のいずれか１項に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１１】
複数の要素コイルを具備する無線ＲＦコイルと、
被検体の撮像領域を設定する設定部と、
前記無線ＲＦコイルとの間の無線通信により得られた信号に基づいて前記無線ＲＦコイルの位置を特定し、さらに、特定された無線ＲＦコイルの位置と、当該無線ＲＦコイル内の要素コイルの配置情報とにより、前記無線ＲＦコイルに含まれる前記複数の要素コイルの夫々の位置を特定する位置取得部と、
前記要素コイルの夫々の位置と前記撮像領域の位置関係に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択する選択部と、
を備え、
前記選択部において、前記複数の要素コイルの中から選択する要素コイルの数は、前記無線ＲＦコイルとの無線通信の速度を考慮して予め定められる、
磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１２】
複数の要素コイルを具備すると共に複数の識別マークが付された無線ＲＦコイルと、
被検体の撮像領域を設定する設定部と、
前記要素コイルの夫々の位置と前記撮像領域の位置関係に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択する選択部と、
を備え、
前記選択部は、前記複数の識別マークの中の特定の識別マークの位置に基づいて前記要素コイルの夫々の位置を算出し、算出した前記要素コイルの夫々の位置と、前記撮像領域の位置関係に基づいて、前記複数の要素コイルの中から少なくとも１つの要素コイルを選択し、
前記選択部において、前記複数の要素コイルの中から選択する要素コイルの数は、前記無線ＲＦコイルとの無線通信の速度を考慮して予め定められる、
磁気共鳴イメージング装置。
【請求項１３】
前記特定の識別マークの位置は、前記複数の識別マークを撮像した画像データを解析することによって判定される、
請求項１２に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージングに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンをラーモア周波数のＲＦパルスで磁気的に励起し、この励起に伴って発生するＭＲ信号から画像を再構成する撮像法である。なお、上記ＭＲＩは磁気共鳴イメージング(Magnetic Resonance Imaging)の意味であり、ＲＦパルスは高周波パルス(radio frequency pulse)の意味であり、ＭＲ信号は核磁気共鳴信号(nuclear magnetic resonance signal)の意味である。
【０００３】
ここで、例えばＲＦパルス電流をコイルに流す等によって、原子核スピンにＲＦパルスを送信し、発生したエコー信号をＭＲ信号として受信するのがＲＦコイル装置(radio Frequency Coil Device)である。
【０００４】
ＲＦコイル装置には、ＲＦパルスを送信する送信専用のものと、エコー信号を受信する受信専用のものと、両者を行う送受信兼用のものとがある。また、ＲＦコイル装置には、全身用のものと、局所用のものとがある。被検体から放出されるＭＲ信号は微弱であるため、極力被検体の近傍で受信することが好ましい。従って、局所用のＲＦコイル装置は、撮像部位に応じて人体の形状を考慮した種々のものが使用される。
【０００５】
また、ＭＲＩでは、ＭＲ信号の収集系統の多チャンネル化が進んでいる。ここでのチャンネルとは、ＲＦコイル装置内の各要素コイルからそれぞれ出力され、ＭＲＩ装置のＲＦ受信器に入力されるまでの複数のＭＲ信号の各経路の意味である。チャンネル数はＲＦ受信器の入力受付数以下に設定される。
【０００６】
ＭＲＩ装置の制御側（例えばＲＦ受信器側）と、ＲＦコイル装置との間の接続ケーブルの本数が多チャンネル化により増大すると、配線が煩雑となるので不便である。このため、ＭＲＩ装置の制御側と、ＲＦコイル装置との間でのデータの送信及び受信を無線化する無線型ＲＦコイル装置(Wireless Type Radio Frequency Coil Device)が開発されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−１３５４２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
例えばパラレルイメージングで全身を撮像する場合、被検体に装着される無線型ＲＦコイル装置内の要素コイルはかなりの数になる。これら要素コイルの全てを撮像用に選択すると、その数に依っては、各要素コイルでそれぞれ検出されたＭＲ信号を無線型ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の受信器側に無線送信する速度が、パルスシーケンスの進行速度や画像再構成処理の進行速度に追従しない場合がある。
【０００９】
このため、無線型ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の受信器側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度を、パルスシーケンスの進行速度や画像再構成処理の進行速度に追従させる新技術が要望されていた。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
一実施形態では、ＭＲＩ装置は、位置取得部と、設定部と、選択部とを有する。
位置取得部は、被検体から放射される核磁気共鳴信号をそれぞれ検出する複数の要素コイルの位置をそれぞれ取得する。これら要素コイルは、ＭＲ信号のデータを無線送信する無線型ＲＦコイル装置に含まれるものである。
設定部は、撮像領域を設定する。
選択部は、複数の要素コイルの各位置と、撮像領域との位置関係に応じて、複数の要素コイルの中から少なくとも１つを選択する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１の実施形態のＭＲＩ装置の全体構成の一例を示すブロック図。
【図２】無線型且つ装着型の胸部用のＲＦコイル装置の構成の一例を示す平面模式図。
【図３】無線型且つ装着型の骨盤部用のＲＦコイル装置の構成の一例を示す平面模式図。
【図４】第１の実施形態のＭＲＩ装置において、デジタル無線通信系統に関わる構成の一例を示すブロック図。
【図５】表示装置に表示される位置決め画像に基づいて撮像領域を設定する方法の一例を示す平面模式図。
【図６】ＲＦコイル装置の組み合わせと、パルスシーケンスの種類と、撮像領域とに基づいて与えられる要素コイルの適正選択数の一例を示す表。
【図７】撮像領域の中心と、ＲＦコイル装置の各要素コイルとの各距離関係の一例を示す模式図。
【図８】撮像領域の中心からの距離に応じて、各要素コイルの受信感度を補正する感度補正係数のテーブルデータの一例を示す表。
【図９】第１の実施形態のＭＲＩ装置の動作の流れの一例を示すフローチャート。
【図１０】第２の実施形態のＭＲＩ装置の全体構成の一例を示すブロック図。
【図１１】第２の実施形態の各ＲＦコイル装置の各カバー部材の表面に付された多数の識別マークの例を示す平面模式図。
【図１２】第２の実施形態のＭＲＩ装置のガントリの入り口近辺の構造の一例を示す模式的斜視図。
【図１３】第２の実施形態のＭＲＩ装置１０の動作の流れの一例を示すフローチャート。
【図１４】第１の実施形態の変形例として、検査信号の送信及び応答信号を別々のアンテナで実行する場合のデジタル無線通信系統のブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第１の実施形態＞
第１の実施形態では、ＭＲＩ装置１０Ａの３箇所にそれぞれ設置された制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃ（図１参照）から検査信号がそれぞれ無線送信され、無線型のＲＦコイル装置１００の位置信号応答部１２４（図４参照）から、各検査信号に対する各応答信号が無線送信される。
【００１３】
各検査信号に対する応答時間が制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃ毎に算出され、これにより各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、ＲＦコイル装置１００との各距離が算出され、ＲＦコイル装置１００の位置が特定される。このようにして特定された位置と、ＲＦコイル装置１００の識別情報に基づく当該ＲＦコイル装置１００内の各要素コイルの配置データとに基づき、各要素コイルの位置が判定される。
【００１４】
さらに、ＭＲＩ装置１０Ａの制御側は、ＲＦコイル装置の種類、撮像領域、パルスシーケンスの種類に基づいて要素コイルの適正選択数を決定する。この適正選択数は、ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の受信器側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度が、パルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従するように決定される。そして、撮像領域に対する受信感度が高いと推定される順に、上記適正選択数の要素コイルが自動選択され、本スキャンで用いられる。
【００１５】
以下、第１の実施形態の詳細について、ＭＲＩ装置の全体構成（図１）、無線型ＲＦコイル装置の構成（図２及び図３）、デジタル無線通信系統の構成及び要素コイルの位置特定方法（図４）、要素コイルの適正選択数の決定方法（図５及び図６）、要素コイルの選択方法（図７及び図８）、撮像動作の流れ（図９）、の順に説明する。なお、各図において同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１６】
図１は、第１の実施形態のＭＲＩ装置１０Ａの全体構成の一例を示すブロック図である。ここでは一例として、ＭＲＩ装置１０Ａの構成要素を寝台装置２０、ガントリ３０、制御装置４０の３つに分けて説明する。
【００１７】
第１に、寝台装置２０は、支持台２１と、天板２２と、支持台２１内に配置される天板移動機構２３とを有する。
【００１８】
天板２２の上面には、被検体Ｐが載置される。ここでは一例として、被検体Ｐには、ＭＲ信号のデータを無線送信する胸部用のＲＦコイル装置１００、及び、同じく無線型の骨盤部用のＲＦコイル装置２００が装着されるものとする。また、これら無線型且つ装着型のＲＦコイル装置１００，２００はＭＲＩ装置１０Ａの一部であるとものする。但し、これは一解釈にすぎず、ＲＦコイル装置１００，２００は、ＭＲＩ装置１０Ａとは独立した構成要素として捉えてもよい。
【００１９】
支持台２１は、天板２２を水平方向（装置座標系のＺ軸方向）に移動可能に支持する。天板移動機構２３は、天板２２がガントリ３０外に位置する場合に、支持台２１の高さを調整することで、天板２２の鉛直方向の位置を調整する。また、天板移動機構２３は、天板２２を水平方向に移動させることで天板２２をガントリ３０内に入れ、撮像後には天板２２をガントリ３０外に出す。
【００２０】
第２に、ガントリ３０は、例えば円筒状に構成され、撮像室に設置される。ガントリ３０は、静磁場磁石３１と、シムコイルユニット３２と、傾斜磁場コイルユニット３３と、ＲＦコイルユニット３４と、制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、投光器３７とを有する。
【００２１】
静磁場磁石３１は、例えば超伝導コイルであり、円筒状に構成される。静磁場磁石３１は、後述の制御装置４０の静磁場電源４２から供給される電流により、撮像空間に静磁場を形成する。撮像空間とは例えば、被検体Ｐが置かれて、静磁場が印加されるガントリ３０内の空間を意味する。なお、静磁場電源４２を設けずに、静磁場磁石３１を永久磁石で構成してもよい。
【００２２】
シムコイルユニット３２は、例えば円筒状に構成され、静磁場磁石３１の内側において、静磁場磁石３１と同軸に配置される。シムコイルユニット３２は、後述の制御装置４０のシムコイル電源４４から供給される電流により、静磁場を均一化するオフセット磁場を形成する。
【００２３】
傾斜磁場コイルユニット３３は、例えば円筒状に構成され、シムコイルユニット３２の内側に配置される。傾斜磁場コイルユニット３３は、不図示のＸ軸傾斜磁場コイル、Ｙ軸傾斜磁場コイル、Ｚ軸傾斜磁場コイルを有する。
【００２４】
本明細書では、特に断りのない限り、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は装置座標系であるものとする。ここでは一例として、装置座標系のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を以下のように定義する。まず、鉛直方向をＹ軸方向とし、天板２２は、その上面の法線方向がＹ軸方向となるように配置される。天板２２の水平移動方向をＺ軸方向とし、ガントリ３０は、その軸方向がＺ軸方向となるように配置される。Ｘ軸方向は、これらＹ軸方向、Ｚ軸方向に直交する方向であり、図１の例では天板２２の幅方向である。
【００２５】
また、ここでは一例として、磁場中心は、ガントリ３０の幾何学的中心に位置するものとし、磁場中心を装置座標系の原点とする。
【００２６】
Ｘ軸傾斜磁場コイルは、後述の傾斜磁場電源４６から供給される電流に応じたＸ軸方向の傾斜磁場Ｇｘを撮像領域に形成する。同様に、Ｙ軸傾斜磁場コイルは、傾斜磁場電源４６から供給される電流に応じたＹ軸方向の傾斜磁場Ｇｙを撮像領域に形成する。同様に、Ｚ軸傾斜磁場コイルは、傾斜磁場電源４６から供給される電流に応じたＺ軸方向の傾斜磁場Ｇｚを撮像領域に形成する。そして、スライス選択方向傾斜磁場Ｇｓｓ、位相エンコード方向傾斜磁場Ｇｐｅ、及び、読み出し方向（周波数エンコード方向）傾斜磁場Ｇｒｏは、装置座標系の３軸方向の傾斜磁場Ｇｘ，Ｇｙ，Ｇｚの合成により、任意の方向に設定可能である。
【００２７】
上記撮像領域は、例えば、１画像又は１セットの画像の生成に用いられるＭＲ信号の収集範囲の少なくとも一部であって、画像となる領域である。撮像領域は例えば、撮像空間の一部として装置座標系で３次元的に規定される。例えば折り返しアーチファクトを防止するために、画像化される領域よりも広範囲でＭＲ信号が収集される場合、撮像領域はＭＲ信号の収集範囲の一部である。一方、ＭＲ信号の収集範囲の全てが画像となり、ＭＲ信号の収集範囲と撮像領域とが合致する場合もある。また、上記「１セットの画像」は、例えばマルチスライス撮像などのように、１のパルスシーケンスで複数画像のＭＲ信号が一括的に収集される場合の複数画像である。
【００２８】
ＲＦコイルユニット３４は、例えば円筒状に構成され、傾斜磁場コイルユニット３３の内側に配置される。ＲＦコイルユニット３４は、例えば、ＲＦパルスの送信及びＭＲ信号の受信を兼用する全身用コイル（図示せず）を含む。
【００２９】
投光器３７は、例えばガントリ３０の入り口に設置され、天板２２に向けて位置決め用の光を照射する。位置決め用の光の照射位置がほぼ磁場中心となるように、天板移動機構２３により天板２２の位置が制御される。
【００３０】
制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃはそれぞれ、互いに離れるように、例えばガントリ３０の内壁に対して配置される。ここでは一例として、制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂはガントリ３０の奥側に配置され、制御側無線通信装置３６Ｃはガントリ３０の入り口側に配置されるが、これは配置態様の一例にすぎない。例えば、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃの位置は、相互に入れ替え可能である。また、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃのいずれか一つは、ガントリ３０の端部ではなく、Ｚ軸方向にガントリ３０の中央に配置されてもよい。
【００３１】
ここでは一例として、制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃは、以下の理由で、Ｘ座標が互いに異なるように、且つ、Ｙ座標が互いに異なるように、且つ、Ｚ座標が互いに異なるように配置される。
【００３２】
詳細は後述するが、無線通信の応答時間長に基づいてＲＦコイル装置１００と、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃとの各距離ＤＡ−１００，ＤＢ−１００，ＤＣ−１００が算出される。この後、制御側無線通信装置３６Ａから距離ＤＡ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｂから距離ＤＢ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｃから距離ＤＣ−１００の球面の３つの交差点がＲＦコイル装置１００の位置として算出される。従って、制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃの各Ｘ座標を全てゼロとする対称配置だと、上記交差点が複数となり、位置判定ができないおそれがある。
【００３３】
また、正確な距離測定のため、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃは、天板２２上のＲＦコイル装置１００，２００から放射される電磁波の直接波が入射しやすい位置に配置されることが望ましい。ここでは一例として、直接波が天板２２で遮られないように、制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃは、撮像空間となるガントリ３０のボア内において、鉛直方向上側に配置される。
【００３４】
第３に、制御装置４０は、静磁場電源４２と、シムコイル電源４４と、傾斜磁場電源４６と、ＲＦ送信器４８と、ＲＦ受信器５０と、シーケンスコントローラ５８と、演算装置６０と、入力装置７２と、表示装置７４と、記憶装置７６とを有する。なお、制御装置４０は、周波数アップコンバージョン部８０、パルス波形生成部８２、固定周波数生成部８４、可変周波数生成部８６等の構成要素をさらに有するが、煩雑となるので図１では省略し、これらについては後述の図４で説明する。
【００３５】
傾斜磁場電源４６は、傾斜磁場Ｇｘ，Ｇｙ，Ｇｚを形成するための各電流を前述のＸ軸傾斜磁場コイル、Ｙ軸傾斜磁場コイル、Ｚ軸傾斜磁場コイルにそれぞれ供給する。
【００３６】
ＲＦ送信器４８は、シーケンスコントローラ５８から入力される制御情報に基づいて、核磁気共鳴を起こすラーモア周波数のＲＦ電流パルスを生成し、これをＲＦコイルユニット３４に送信する。このＲＦ電流パルスに応じたＲＦパルスが、ＲＦコイルユニット３４から被検体Ｐに送信される。
【００３７】
ＲＦコイルユニット３４の全身用コイルや、被検体Ｐに装着されるＲＦコイル装置１００，２００は、被検体Ｐ内の原子核スピンがＲＦパルスによって励起されることで発生したＭＲ信号を検出し、検出されたＭＲ信号は、最終的にはＲＦ受信器５０に入力される。
【００３８】
ＲＦ受信器５０は、受信したＭＲ信号に所定の信号処理を施すことで、デジタル化されたＭＲ信号の複素データである生データを生成する。ＲＦ受信器５０は、ＭＲ信号の生データを演算装置６０の画像再構成部６２に入力する。
【００３９】
シーケンスコントローラ５８は、演算装置６０の指令に従って、傾斜磁場電源４６、ＲＦ送信器４８及びＲＦ受信器５０の駆動に必要な制御情報を記憶する。ここでの制御情報とは例えば、傾斜磁場電源４６に印加すべきパルス電流の強度や印加時間、印加タイミング等の動作制御情報を記述したシーケンス情報である。シーケンスコントローラ５８は、記憶した所定のパルスシーケンスに従って傾斜磁場電源４６、ＲＦ送信器４８及びＲＦ受信器５０を駆動させることで、傾斜磁場Ｇｘ，Ｇｙ，Ｇｚ及びＲＦパルスを発生させる。
【００４０】
演算装置６０は、システム制御部６１と、システムバスＳＢと、画像再構成部６２と、画像処理部６４と、位置取得部６５と、選択部６６とを有する。
【００４１】
システム制御部６１は、本スキャンの撮像条件の設定、撮像動作及び撮像後の画像表示において、システムバスＳＢ等の配線を介してＭＲＩ装置１０Ａ全体のシステム制御を行う。上記撮像条件とは例えば、どの種類のパルスシーケンスにより、どのような条件でＲＦパルス等を送信し、どのような条件で被検体ＰからＭＲ信号を収集するかを意味する。撮像条件の例としては、撮像空間内の位置的情報としての撮像領域、フリップ角、繰り返し時間ＴＲ(Repetition Time)、スライス数、撮像部位、スピンエコー法やパラレルイメージング等のパルスシーケンスの種類などが挙げられる。上記撮像部位とは、例えば、頭部、胸部などの被検体Ｐのどの部分を撮像領域として画像化するかを意味する。
【００４２】
上記本スキャンは、Ｔ１強調画像などの目的とする診断画像の撮像のスキャンであって、位置決め画像用のＭＲ信号の収集スキャンや、較正スキャンを含まない。スキャンとは、ＭＲ信号の収集動作を指し、画像再構成を含まない。
【００４３】
較正スキャンとは例えば、本スキャンの撮像条件の内の未確定のものや、画像再構成処理や画像再構成後の補正処理に用いられる条件やデータを決定するために、本スキャンとは別に行われるスキャンを指す。較正スキャンには、本スキャンでのＲＦパルスの中心周波数を算出するシーケンス等がある。プレスキャンとは、較正スキャンの内、本スキャン前に行われるものを指す。
【００４４】
また、システム制御部６１は、撮像条件の設定画面情報を表示装置７４に表示させ、入力装置７２からの指示情報に基づいて撮像条件を設定し、設定した撮像条件をシーケンスコントローラ５８に入力する。また、システム制御部６１は、撮像後には、生成された表示用画像データが示す画像を表示装置７４に表示させる。
入力装置７２は、撮像条件や画像処理条件を設定する機能をユーザに提供する。
【００４５】
画像再構成部６２は、位相エンコードステップ数及び周波数エンコードステップ数に応じて、ＲＦ受信器５０から入力されるＭＲ信号の生データをｋ空間データとして配置及び保存する。ｋ空間とは、周波数空間の意味である。画像再構成部６２は、ｋ空間データにフーリエ変換を含む画像再構成処理を施すことで、被検体Ｐの画像データを生成する。画像再構成部６２は、生成した画像データを画像処理部６４に入力すると共に記憶装置７６に保存する。
【００４６】
画像処理部６４は、再構成後の画像データに所定の画像処理を施し、画像処理後の画像データを表示用画像データとして記憶装置７６に保存する。
記憶装置７６は、上記の表示用画像データに対し、その表示用画像データの生成に用いた撮像条件や被検体Ｐの情報（患者情報）等を付帯情報として付属させて記憶する。
【００４７】
なお、演算装置６０、入力装置７２、表示装置７４、記憶装置７６の４つを１つのコンピュータとして構成し、例えば制御室に設置してもよい。
また、上記説明では、ＭＲＩ装置１０Ａの構成要素をガントリ３０、寝台装置２０、制御装置４０の３つに分類したが、これは一解釈例にすぎない。例えば、天板移動機構２３は、制御装置４０の一部として捉えてもよい。
【００４８】
或いは、ＲＦ受信器５０は、ガントリ３０外に配置された制御装置４０の構成要素ではなく、ガントリ３０の一部としてガントリ３０内に配置されてもよい。この場合、ガントリ３０外へのＭＲ信号のデータの出力に際しては、例えば光通信ケーブルを用いて光デジタル信号として送信すれば、外部ノイズの影響が軽減されるので望ましい。
【００４９】
図２は、無線型且つ装着型の胸部用のＲＦコイル装置１００の構成の一例を示す平面模式図である。図２に示すように、ＲＦコイル装置１００は、可撓性を有する材料によって折り曲げ等の変形が可能に形成されたカバー部材１０４内に各構成要素が配置されている。このように変形可能な材料としては、例えば特開２００７−２２９００４号公報に記載の可撓性を有する回路基板（Flexible Printed Circuit：ＦＰＣ）などを用いることができる。
【００５０】
ＲＦコイル装置１００は、制御部１０８と、要素コイル１０６ａ，１０６ｂ，１０６ｃ，１０６ｄ，１０６ｅ，１０６ｆ，１０６ｇ，１０６ｈ，１０６ｉと、アンテナ１３０ｄとをカバー部材１１０内に有する。図２では９個の要素コイル１０６ａ〜１０６ｉを示すが、要素コイルの数や配置は図２の態様に限定されるものではない。
【００５１】
ここでは一例として、要素コイル１０６ａ，１０６ｂ，１０６ｆはサイズが相対的に小さく、要素コイル１０６ｃ，１０６ｅ，１０６ｇ，１０６ｉはサイズが要素コイル１０６ａ，１０６ｂ，１０６ｆよりも大きく、要素コイル１０６ｄ，１０６ｈは、１０６ｃ，１０６ｅ，１０６ｇ，１０６ｉよりもさらにサイズが大きいものとする。ここでのサイズとは、例えば、ＭＲ信号を検出する導線のループの大きさであり、サイズの違いによる受信感度の違いについては、図７及び図８を用いて後述する。
【００５２】
制御部１０８は、ＲＦコイル装置１００の動作を制御するものである。要素コイル１０６ａ〜１０６ｉはそれぞれ、被検体Ｐから放射されるＭＲ信号を検出し、アナログの電気信号としてのＭＲ信号を後段に出力する。アンテナ１３０ｄは、ＲＦコイル装置１００の位置判定の検査信号を無線で受信し、この検査信号に対する応答信号を無線送信する。この動作の詳細については、後述の図４で説明する。
【００５３】
図３は、無線型且つ装着型の骨盤部用のＲＦコイル装置２００の構成の一例を示す平面模式図である。図３に示すように、ＲＦコイル装置２００は、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料によって折り曲げ等の変形が可能に形成されたカバー部材２０４内に各構成要素が配置されている。
【００５４】
ＲＦコイル装置２００は、制御部２０８と、要素コイル２０６ａ，２０６ｂ，２０６ｃ，２０６ｄ，２０６ｅ，２０６ｆと、アンテナ１３０ｄとをカバー部材２０４内に有する。これら制御部２０８、要素コイル１３０ａ〜２０６ｆ、アンテナ１３０ｄの各機能は、ＲＦコイル装置１００の制御部１０８、要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ、アンテナ１３０ｄとそれぞれ同様である。ここでは一例として、６個の要素コイル２０６ａ〜２０６ｆを示すが、要素コイルの数や配置は図２の態様に限定されるものではない。
【００５５】
図４は、第１の実施形態のＭＲＩ装置１０Ａにおいて、デジタル無線通信系統に関わる構成の一例を示すブロック図である。
【００５６】
図４に示すように、制御装置４０は、図１で述べた構成要素に加えて、周波数アップコンバージョン部８０、パルス波形生成部８２、固定周波数生成部８４、可変周波数生成部８６をさらに有する。また、ＲＦ受信器５０は、周波数ダウンコンバージョン部５０ａと、データ生成部５０ｂとを有する。
【００５７】
制御側無線通信装置３６Ａは、データ受信部３１２と、参照信号送信部３１６と、ゲート信号送信部３２０と、位置信号送受信部３２４と、アンテナ３３０ａ，３３０ｂ，３３０ｃ，３３０ｄとを有する。制御側無線通信装置３６Ｂ，３６Ｃの構成も制御側無線通信装置３６Ａと同様であるが、ここでは一例として、ＭＲ信号のデータの送受信に関わる動作は制御側無線通信装置３６Ａが行うものとする。従って、制御側無線通信装置３６Ｂ，３６Ｃは、位置信号送受信部３２４及びアンテナ３３０ｄが機能するものとする。
【００５８】
但し、各ＲＦコイル装置からのＭＲ信号のデータの受信（中継）は、制御側無線通信装置３６Ａではなく、制御側無線通信装置３６Ｂ又は３６Ｃが実行してもよい。或いは、制御側無線通信装置３６Ａ〜３６Ｃとは別の構成として、データ受信部３１２やアンテナ３３０ａ等が含まれると共にＭＲ信号のデータの受信を実行するＭＲデータ受信ユニットを例えばガントリ３０の内壁上などに配置してもよい（即ち、各ＲＦコイル装置の位置特定と、各ＲＦコイル装置からのＭＲ信号のデータの受信とは、別々のユニットにより実行されてもよい）。
【００５９】
また、ＲＦコイル装置１００は、前述の制御部１０８と、前述の要素コイル１０６ａ〜１０６ｉと、プリアンプＡＭＰと、Ａ／Ｄ変換器(Analogue / Digital Converter)ＡＤＣと、Ｐ／Ｓ変換器(Parallel/Serial Converter)ＰＳＣと、データ送信部１１２と、参照信号受信部１１６と、ゲート信号受信部１２０と、位置信号応答部１２４と、アンテナ１３０ａ，１３０ｂ，１３０ｃ，１３０ｄと、クロック信号生成部１３６と、電力供給部１４０とを有する。
【００６０】
但し、図４では煩雑となるので、要素コイル１０６ｃ〜１０６ｉを図示していない。プリアンプＡＭＰ及びＡ／Ｄ変換器ＡＤＣは、要素コイル１０６ａ〜１０６ｉにそれぞれ対応するように９個ずつ内蔵されるが、図４では煩雑となるので要素コイル１０６ａ，１０６ｂに対応するもののみを示す。
【００６１】
ＲＦコイル装置１００の電力供給部１４０は、充電池ＢＡＴと、充電コネクタＣＴＲとを有する。ここでは一例として、充電コネクタＣＴＲが外部電源に接続されることで、ＲＦコイル装置１００の未使用期間中に充電池ＢＡＴが充電されるものとする。但し、電力供給方法に関して、本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
【００６２】
例えば、ＲＦパルスの送信期間と、要素コイル１０６ａ〜１０６ｉによるＭＲ信号の検出期間とを避けて、ＲＦコイルユニット３４の全身用コイルから共振器結合方式でＲＦコイル装置１００に交流電力を無線送信してもよい。その場合、第１共振周波数としてのラーモア周波数、及び、ラーモア周波数とは異なる第２共振周波数で共振する二重共振式の回路で全身用コイルを構成し、第２共振周波数で共振する電力受信回路をＲＦコイル装置１００に別途設ければよい。
【００６３】
なお、図４では図示しないが、カバー部材２０４の形状や各要素コイル２０６ａ〜２０６ｆのサイズ、形状、配置等の違いを除いて、図３のＲＦコイル装置２００のデジタル無線通信系統の構成は、図４のＲＦコイル装置１００と同様である。
【００６４】
以下、図１では触れなかった固定周波数生成部８４等の制御装置４０の構成要素の機能を説明後、制御側無線通信装置３６ＡとＲＦコイル装置１００との間の４つの無線通信経路について順に説明する。
【００６５】
図４において固定周波数生成部８４は、一定周波数の基準クロック信号を生成する。固定周波数生成部８４は、基準クロック信号を生成するために、例えば安定度の高い水晶発振器などを有する。固定周波数生成部８４は、参照信号送信部３１６及び可変周波数生成部８６に基準クロック信号を入力する。また、固定周波数生成部８４は、画像再構成部６２やパルス波形生成部８２、位置信号送受信部３２４などのＭＲＩ装置１０Ａ内でクロック同期が行われる箇所にも基準クロック信号を入力する。
【００６６】
可変周波数生成部８６は、ＰＬＬ（Phase-Locked Loop：位相同期回路）、ＤＤＳ（Direct Digital Synthesizer：デジタル直接合成発振器）、ミキサなどを有する。可変周波数生成部８６は、上記の基準クロック信号に基づいて動作する。可変周波数生成部８６は、ＲＦパルスの中心周波数としてシステム制御部６１から入力される設定値に一致する可変周波数のローカル信号（クロック信号）を生成し、生成したローカル信号を周波数ダウンコンバージョン部５０ａ及び周波数アップコンバージョン部８０に入力する。
【００６７】
そのために、システム制御部６１は、プレスキャンの前にＲＦパルスの中心周波数の初期値を可変周波数生成部８６に入力する。また、システム制御部６１は、プレスキャン後にはＲＦパルスの中心周波数の補正値を可変周波数生成部８６に入力する。また、システム制御部６１は、入力装置７２を介して入力された撮像条件に基づいて、ＲＦパルスの種別、ＲＦパルスの帯域幅などの撮像条件を決定する。システム制御部６１は、このように決定した撮像条件をパルス波形生成部８２に入力する。
【００６８】
パルス波形生成部８２は、システム制御部６１から入力される撮像条件に応じて、固定周波数生成部８４から入力される基準クロック信号を用いてベースバンドのパルス波形信号を生成する。パルス波形生成部８２は、ベースバンドのパルス波形信号を周波数アップコンバージョン部８０に入力する。
【００６９】
周波数アップコンバージョン部８０は、ベースバンドのパルス波形信号に対して、可変周波数生成部８６から入力されるローカル信号を乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させることで、周波数変換（アップコンバージョン）を実施する。周波数アップコンバージョン部８０は、このようして周波数が上げられたベースバンドのパルス波形信号をＲＦ送信器４８に入力する。ＲＦ送信器４８は、入力されたパルス波形信号に基づいて、ＲＦパルスを生成する。
【００７０】
次に、制御側無線通信装置３６ＡとＲＦコイル装置１００との間の４つの無線通信経路について説明する。
【００７１】
第１に、アンテナ３３０ｃ−１３０ｃ間では、制御側無線通信装置３６Ａのゲート信号送信部３２０からＲＦコイル装置１００のゲート信号受信部１２０に対して、ゲート信号が撮像中において継続的に無線送信される。
【００７２】
より詳細には、ＲＦコイル装置１００内の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉのオンオフを切り替えるスイッチとして、例えば、ＰＩＮダイオード(p-intrinsic-n Diode)を含むトラップ回路などが用いられる。ゲート信号は、例えば、トラップ回路のインピーダンスの切替タイミングを規定する信号（上記スイッチの制御信号）である。なお、ゲート信号送信部３２０からゲート信号受信部１２０にトリガ信号が送信され、ゲート信号受信部１２０内でトリガ信号に基づいてゲート信号が生成される構成でもよい。
【００７３】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間では、ゲート信号送信部３２０、アンテナ３３０ｃ、１３０ｃ、ゲート信号受信部１２０を介してＲＦコイル装置１００に入力されるゲート信号は、通常、オンレベルにされる。ゲート信号がオンレベルの期間では、上記スイッチはオフ状態となり、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉは、ループが途切れた状態となり、ＭＲ信号を検出できない。
【００７４】
ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間を除く期間では、オフレベルのゲート信号が無線送信される。ゲート信号がオフレベルの期間では、上記スイッチはオン状態となり、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉは、ＭＲ信号を検出できる。このような要素コイル１０６ａ〜１０６ｉのオンオフの切り替えにより、被検体ＰにＲＦパルスを送信するＲＦコイル（例えばＲＦコイルユニット３４内の全身用コイル）と、ＭＲ信号を受信する要素コイル１０６ａ〜１０６ｉとの間のカップリングが防止される。
【００７５】
第２に、アンテナ３３０ｂ−１３０ｂ間では、制御側無線通信装置３６Ａの参照信号送信部３１６からＲＦコイル装置１００の参照信号受信部１１６に対して、デジタルの参照信号が無線送信される。
【００７６】
具体的には、参照信号は、ＭＲ信号の送信側であるＲＦコイル装置１００と、固定周波数生成部８４をベースとしたシステムの基準周波数とを同期させる信号である。参照信号送信部３１６は、固定周波数生成部８４から入力される基準クロック信号に対して変調、周波数変換、増幅、フィルタリング等の処理を施すことで参照信号を生成する。
【００７７】
参照信号受信部１１６は、生成した参照信号を各Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣに対して、スキャン中に継続的に入力する。
【００７８】
また、Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣにおけるサンプリングのタイミングを決めるトリガ信号（Ａ／Ｄ変換開始信号）が、システム制御部６１から参照信号送信部３１６に入力される。ここでのサンプリングとは、例えば、アナログ信号の強さを一定時間ごとに採取し、デジタル記録が可能な形にすることである。ここでは一例として、参照信号送信部３１６は、トリガ信号を参照信号に重畳することで参照信号及びトリガ信号の双方を参照信号受信部１１６に無線送信する。
【００７９】
第３に、アンテナ１３０ａ−３３０ａ間では、ＲＦコイル装置１００のデータ送信部１１２から制御側無線通信装置３６Ａのデータ受信部３１２に対して、デジタルのＭＲ信号が無線送信される。
【００８０】
具体的には、受信用に選択された要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉの少なくとも１つ）で検出されたアナログのＭＲ信号は、対応するプリアンプＡＭＰに入力されて増幅された後、対応するＡ／Ｄ変換器ＡＤＣに入力され、デジタル信号に変換される。このとき、各Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣには、参照信号受信部１１６から参照信号及びトリガ信号が入力される。従って、各Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣは、トリガ信号が送信されたタイミングに同期して、参照信号（サンプリングクロック信号）に基づいてサンプリング及び量子化を開始する。各Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣは、デジタルのＭＲ信号をＰ／Ｓ変換器ＰＳＣに入力する。
【００８１】
但し、ＭＲ信号の受信用に選択されていない要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ）が存在する場合、当該非選択の要素コイルに対応するプリアンプＡＭＰ及びＡ／Ｄ変換器ＡＤＣは動作しない。
【００８２】
Ｐ／Ｓ変換器ＰＳＣは、入力されたＭＲ信号を無線送信用にパラレル信号からシリアル信号に変換し、このシリアル信号をデータ送信部１１２に入力する。
【００８３】
データ送信部１１２は、入力されたシリアルのＭＲ信号に対し、誤り訂正符号化、インタリーブ、変調、周波数変換、増幅、フィルタリングなどの処理を施すことで、（シリアル信号かつデジタル信号である）無線送信用のＭＲ信号を生成する。データ送信部１１２は、無線送信用のＭＲ信号をアンテナ１３０ａからアンテナ３３０ａに無線送信する。
【００８４】
但し、本実施形態はシリアル信号としてＭＲ信号を無線送信する態様に限定されるものではない。例えばＭＲ信号の送信用及び受信用のアンテナ数を増やす等により、パラレル信号のままＭＲ信号を無線送信する構成にしてもよい。
【００８５】
データ受信部３１２は、アンテナ３３０ａで受信したＭＲ信号に対して、増幅、周波数変換、復調、逆インタリーブ、誤り訂正復号等の処理を施す。これにより、データ受信部３１２は、無線送信用のＭＲ信号から元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出したＭＲ信号をＲＦ受信器５０の周波数ダウンコンバージョン部５０ａに入力する。
【００８６】
周波数ダウンコンバージョン部５０ａは、可変周波数生成部８６から入力されるローカル信号を、データ受信部３１２から入力されるＭＲ信号に乗算し、さらにフィルタリングによって所望の信号帯域のみを通過させる。これにより、周波数ダウンコンバージョン部５０ａは、ＭＲ信号に周波数変換を施し、周波数が低くされたＭＲ信号をデータ生成部５０ｂに入力する。
【００８７】
データ生成部５０ｂは、周波数が低くされたＭＲ信号に所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成し、ＭＲ信号の生データを画像再構成部６２に入力する。画像再構成部６２は、ＭＲ信号の生データをｋ空間データに変換して保存する。
【００８８】
第４に、アンテナ１３０ｄ−３３０ｄ間では、ＲＦコイル装置１００の位置特定のための検査信号及び応答信号の送受信が行われる。ここで、位置特定に際しては、ＲＦコイル装置１００側において、応答信号の受信時刻を判定できる構成が望ましい。
【００８９】
ここでは一例として、クロック信号生成部１３６は、固定周波数生成部８４が生成する基準クロック信号と同じで周波数で、且つ、一定周波数のコイル側クロック信号を生成する水晶発振器などを有する。クロック信号生成部１３６は、参照信号受信部１１６による参照信号の受信前では、独自にコイル側クロック信号を生成し、コイル側クロック信号を位置信号応答部１２４に入力する。クロック信号生成部１３６は、参照信号の受信後では、参照信号受信部１１６経由で入力される参照信号に基づいて、基準クロック信号と同期したコイル側クロック信号を生成する。
【００９０】
位置取得部６５は、例えば、天板２２の位置がガントリ３０内の最初の撮像位置で固定されたことを契機として、ＲＦコイル装置１００，２００の位置判定の検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ａの位置信号送受信部３２４に入力する。
【００９１】
検査信号の送信指示の受信に同期して、位置信号送受信部３２４は、制御側無線通信装置３６Ｂ，３６Ｃから区別できるように、制御側無線通信装置３６Ａの識別情報が含まれる所定周波数の検査信号を生成する。この後、位置信号送受信部３２４は、検査信号の電磁波をアンテナ３３０ｄから空間に放射させる。このとき、位置信号送受信部３２４は、前述の基準クロック信号に基づいて、検査信号の送信時刻を算出及び記憶する。
【００９２】
位置信号応答部１２４は、アンテナ１３０ｄによって検査信号を受信すると共に、クロック信号生成部１３６から入力されるコイル側クロック信号に基づいて、検査信号の受信時刻を算出及び記憶する。この後、位置信号応答部１２４は、送信元識別情報として例えばＲＦコイル装置１００の識別情報が含まれるように、ＲＦコイル装置１００の固有の周波数の応答信号（即ち、他のＲＦコイル装置とは周波数が異なる応答信号）を生成する。位置信号応答部１２４は、送信時刻が検査信号の受信時刻から所定の遅延時間となるように、アンテナ１３０ｄから応答信号の電磁波を空間に放射させる。
【００９３】
上記のように、ここでは一例として、ＲＦコイル装置（１００，２００）毎に応答信号の周波数を変えることで、位置信号応答部１２４が各応答信号の送信元のＲＦコイル装置を特定し易くする。但し、上記構成は、説明の簡単化のための一例に過ぎない。例えば、ＲＦコイル装置（１００，２００）毎に応答信号の送信順番を設定しておく場合、各ＲＦコイル装置（１００，２００）の応答信号の周波数を統一してもよい。各ＲＦコイル装置（１００，２００）の応答信号の送信順番の設定方法としては、例えば検査信号の受信時刻から応答信号の送信時刻までの遅延時間をＲＦコイル装置毎に別々の値とすればよい。
【００９４】
位置信号送受信部３２４は、ＲＦコイル装置１００からの応答信号をアンテナ３３０ｄで受信すると共に、前述の基準クロック信号に基づいて、応答信号の受信時刻を算出及び記憶する。また、位置信号送受信部３２４は、応答信号を解析することで応答信号に含まれるＲＦコイル装置１００の識別情報を取得する。
【００９５】
これにより、位置信号送受信部３２４は、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置１００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から前述の所定の遅延時間を差し引いた応答時間をＴＡ−１００として算出及び記憶する。
【００９６】
なお、図４には図示しないが、制御側無線通信装置３６Ａから放射される検査信号は、ＲＦコイル装置２００の位置信号応答部及びアンテナでも受信される。この受信時刻から、ＲＦコイル装置１００と同じ遅延時間後に、ＲＦコイル装置２００の識別情報が含まれると共にＲＦコイル装置２００固有の周波数の応答信号の電磁波が放射される。
【００９７】
そして、制御側無線通信装置３６Ａの位置信号送受信部３２４は、上記同様に、ＲＦコイル装置２００からの応答信号の受信時刻を算出及び記憶し、応答信号からＲＦコイル装置２００の識別情報を取得する。この後、位置信号送受信部３２４は、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置２００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から前記遅延時間を差し引いた応答時間をＴＡ−２００として算出及び記憶する。
【００９８】
位置信号送受信部３２４は、ＲＦコイル装置１００，２００の各識別情報及び各応答時間ＴＡ−１００，ＴＡ−２００を位置取得部６５に入力する。位置取得部６５は、ＲＦコイル装置１００，２００の各識別情報をシステム制御部６１に入力し、これによりシステム制御部６１は、ＲＦコイル装置１００，２００が正常に装着されていることを認識する。
【００９９】
ここで、検査信号に対する応答時間ＴＡ−１００は、制御側無線通信装置３６Ａのアンテナ３３０ｄと、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄとの距離に依存して変化する値である。従って、位置取得部６５は、応答時間ＴＡ−１００に基づいて、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄと、制御側無線通信装置３６Ａ（のアンテナ３３０ｄ）との距離をＤＡ−１００として算出及び記憶する。同様に、位置取得部６５は、応答時間ＴＡ−２００に基づいて、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄと、制御側無線通信装置３６Ａ（のアンテナ３３０ｄ）との距離をＤＡ−２００として算出及び記憶する。
【０１００】
位置取得部６５は、制御側無線通信装置３６Ａと、各ＲＦコイル装置１００，２００との各距離ＤＡ−１００，ＤＡ−２００を算出後、上記検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ｂの位置信号送受信部３２４（図示せず）に入力する。そして、上記同様の動作が制御側無線通信装置３６Ｂ−ＲＦコイル装置１００間、及び、制御側無線通信装置３６Ｂ−ＲＦコイル装置２００間で同時に実行される。
【０１０１】
即ち、制御側無線通信装置３６Ｂの位置信号送受信部３２４は、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置１００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から上記遅延時間を差し引いた応答時間をＴＢ−１００として算出する。また、制御側無線通信装置３６Ｂの位置信号送受信部３２４は、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置２００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から前記遅延時間を差し引いた応答時間をＴＢ−２００として算出する。
【０１０２】
この後、上記同様に位置取得部６５は、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄと制御側無線通信装置３６Ｂとの距離をＤＢ−１００として算出及び記憶し、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄと制御側無線通信装置３６Ｂとの距離をＤＢ−２００として算出及び記憶する。
【０１０３】
位置取得部６５は、制御側無線通信装置３６Ｂと、各ＲＦコイル装置１００，２００との各距離ＤＢ−１００，ＤＢ−２００を算出後、上記検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ｃの位置信号送受信部３２４（図示せず）に入力する。そして、上記同様の動作が制御側無線通信装置３６Ｃ−ＲＦコイル装置１００間、及び、制御側無線通信装置３６Ｃ−ＲＦコイル装置２００間で同時に実行される。
【０１０４】
即ち、制御側無線通信装置３６Ｃの位置信号送受信部３２４は、上記同様に、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置１００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から上記遅延時間を差し引いた応答時間をＴＣ−１００として算出する。また、制御側無線通信装置３６Ｃの位置信号送受信部３２４は、検査信号の送信時刻と、ＲＦコイル装置２００からの応答信号の受信時刻との間の時間差から上遅延時間を差し引いた応答時間をＴＣ−２００として算出する。
【０１０５】
この後、上記同様に位置取得部６５は、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄと制御側無線通信装置３６Ｃとの距離をＤＣ−１００として算出及び記憶し、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄと制御側無線通信装置３６Ｃとの距離をＤＣ−２００として算出及び記憶する。
【０１０６】
位置取得部６５は、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃの各アンテナ３３０ｄの装置座標系での位置を記憶している。位置取得部６５は、制御側無線通信装置３６Ａのアンテナ３３０ｄから距離ＤＡ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｂのアンテナ３３０ｄから距離ＤＢ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｃのアンテナ３３０ｄから距離ＤＣ−１００の球面、の３つの交差点をＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄの位置として算出及び記憶する。
【０１０７】
また、位置取得部６５は、各ＲＦコイル装置（１００，２００等）の識別情報毎に、そのＲＦコイル装置内の位置信号応答部用のアンテナ（１３０ｄ）の位置、要素コイルの数、配置のデータを記憶している。
【０１０８】
さらに、位置取得部６５は、入力装置７２を介してＭＲＩ装置１０Ａに対し入力される撮像条件から、天板２２上での被検体Ｐの体位を取得する。ここでの体位とは、体軸をＺ軸方向に沿わせている、頭側をガントリ３０の奥側にしている、うつ伏せか仰向けかなどの情報である。装着時のＲＦコイル装置１００の向き（アンテナ１３０ｄがＺ軸方向に正側となるように装着されているのか、等）は、被検体Ｐの体位によってほぼ決定できる。
【０１０９】
従って、位置取得部６５は、このようにして決定できる天板２２上でのＲＦコイル装置１００の向きと、ＲＦコイル装置１００内の要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの配置のデータと、上記のように算出されたＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄの位置とに基づいて、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの位置を算出及び記憶する。ここでの各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの位置とは、例えば、要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの幾何学的中心が装置座標系でどの位置にあるか、である。
【０１１０】
位置取得部６５は、上記同様にして、３つの球面の交差点に基づいてＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄの位置を算出及び記憶する。また、位置取得部６５は、ＲＦコイル装置２００の向きと、ＲＦコイル装置２００内の要素コイル２０６ａ〜２０６ｆの配置のデータと、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄの位置とに基づいて、各要素コイル２０６ａ〜２０６ｆの位置を算出及び記憶する。
【０１１１】
以上が４つの無線通信経路、及び、ＲＦコイル装置内の各要素コイルの位置特定方法に関する説明である。
【０１１２】
図５は、表示装置７４に表示される位置決め画像に基づいて撮像領域を設定する方法の一例を示す平面模式図である。図５の上段は、左から順にアキシャル断面(Axial Cross-Section)、コロナル断面(Coronal Cross-Section)、サジタル断面(Sagittal Cross-Section)の位置決め画像をそれぞれ示す。
【０１１３】
上記アキシャル断面、コロナル断面、サジタル断面は、患者座標系に基づく表記である。ここでは一例として、患者座標系のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を以下のように定義する。被検体Ｐの左右方向をＸ軸方向とし、腹側を前、背中側を後ろとした被検体Ｐの前後方向をＹ軸方向とする。また、およそ背骨延在方向に頭を上、足を下とした被検体Ｐの上下方向をＺ軸方向とする。また、患者座標系のＸ−Ｙ平面をアキシャル面、患者座標系のＸ−Ｚ平面をコロナル面、患者座標系のＹ−Ｚ平面をサジタル面とする。
【０１１４】
図５の上段では、初期状態の撮像領域（平面的にはＦＯＶ:Field Of View）の枠が破線で示されている。操作者は、入力装置７２を介してこの破線枠を移動、拡大、又は、縮小することで、撮像領域を選択できる。なお、ここでは一例として、画像の外縁の太線の枠は、撮像領域として設定できる最大範囲を示す。
【０１１５】
図５の下段も同様に、左から順にアキシャル断面、コロナル断面、サジタル断面の位置決め画像をそれぞれ示し、各画像上の破線枠は、撮像領域を示す。図５の下段は、ユーザにより、撮像領域が選択された後を示す。第１の実施形態では、このように選択される撮像領域は、要素コイルの適正選択数を決定する一要素となる。
【０１１６】
図６は、ＲＦコイル装置の組み合わせと、パルスシーケンスの種類と、撮像領域とに基づいて与えられる要素コイルの適正選択数の一例を示す表である。
【０１１７】
例えばスピンエコー法などの遅めのパルスシーケンスや、１の繰り返し時間内の空き時間が長めのパルスシーケンスでは、要素コイルの選択数が多くても、無線型ＲＦコイル装置から制御側無線通信装置３６ＡにＭＲ信号のデータを無線送信する速度は、パルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従しうる。
【０１１８】
しかし、ＥＰＩ(Echo Planar Imaging)のような高速のパルスシーケンスにおいて、要素コイルの選択数が多すぎる場合、無線型ＲＦコイル装置から制御側無線通信装置３６ＡにＭＲ信号のデータを無線送信する速度は、パルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従しない。一方で、要素コイルの選択数が少なすぎると、他の撮像条件に依っては、画質が劣化する。
【０１１９】
そこで、選択部６６は、各種条件に応じて、要素コイルの適正選択数のテーブルデータを（例えばＭＲＩ装置１０Ａの設置時から）予め記憶している。ここでの各種条件とは例えば、使用されるＲＦコイル装置の組み合わせ、パルスシーケンスの種類、撮像領域、の３つである。
【０１２０】
また、上記適正選択数とは例えば、制御側無線通信装置３６Ａ側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度がパルスシーケンス及び画像再構成処理の進行速度に追従可能な上限の要素コイル数である。但し、要素コイルを全て選択してもパルスシーケンスの進行速度や画像再構成処理の進行速度に追従可能な場合、全要素コイルを適正選択数としてもよいし、全要素コイル数よりも少ないが十分に良好な画質を与える程度の要素コイル数を適正選択数としてもよい。
【０１２１】
或いは、無線通信エラーの可能性をも考慮して、パルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従可能な上限の要素コイル数よりも若干少ない要素コイル数を適正選択数としてもよい。
また、上記のテーブルデータは、シミュレーションや実験により、ＭＲＩ装置１０Ａの設置前に生成可能である。
【０１２２】
図６の最も左の列は、上記適正選択数を決める一要素としての撮像領域の様々のパターンを示す。例えば、撮像領域内の主なターゲット組織と、撮像領域のサイズとの組み合わせのパターンが各行に入っている。図６では平面的な撮像領域のサイズのみ示されているが、実際にはボリュームデータを収集する場合の３次元的なサイズの撮像領域のパターンも含まれる。
【０１２３】
図６の左から２番目の列は、上記適正選択数を決める一要素としてのパルスシーケンスの種類を示す。ここでは一例として、ＦＳＥ(Fast Spin Echo)法やＥＰＩ法が図示されているが、実際には、ＭＲＩ装置１０Ａで実行可能な全てのパルスシーケンスの種類が含まれる。
【０１２４】
なお、パラレルイメージングのパラメータである高速化率が大きいと、間引き率が高く、ＭＲ信号のデータが減る。従って、パラレルイメージングの高速化率に応じて、画像再構成に十分なデータを与える要素コイル数となるように、適正選択数は定められる。
【０１２５】
図６の左から３番目の列は、上記適正選択数を決める一要素としてのＲＦコイル装置の種類を示す。無線型の頭部ＲＦコイル装置のみが使用される場合、無線型の胸部用のＲＦコイル装置１００のみが使用される場合など、使用されうるＲＦコイル装置の全ての組み合わせのパターンが網羅されている。使用されうるＲＦコイル装置としては、有線でＭＲＩ装置１０Ａの天板２２上の不図示のコネクタに接続されるＲＦコイル装置も含まれる。
【０１２６】
選択部６６は、撮像領域、パルスシーケンスの種類、ＲＦコイル装置の組み合わせの３条件が本スキャンの条件と一致する行をテーブルデータから検索することで、要素コイルの適正選択数を決定する。なお、各行の撮像領域のパターンのどれもが、本スキャンの撮像領域に完全一致しない場合、選択部６６は、テーブルデータ内で、本スキャンの撮像領域に最も近い撮像領域のパターンを一致条件として扱うことで適正選択数を決定する。また、図６に示す適正選択数は、説明を分かり易くするために示した一例にすぎず、本実施形態を限定するものではない。
【０１２７】
図７は、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣと、ＲＦコイル装置１００の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉとの各距離関係の一例を示す模式図である。
【０１２８】
図８は、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤに応じて、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの受信感度を補正する感度補正係数(Sensitivity Correction Coefficient)のテーブルデータの一例を示す表である。
【０１２９】
ここでの感度補正係数とは、ある要素コイルの至近距離内の受信感度を基準（１．０）とした場合に、各距離ＤＤでの当該要素コイルの受信感度の値を示す係数である。以下、図７及び図８を参照しながら、適正選択数の要素コイルがどのように選択されるかを説明する。
【０１３０】
決定された撮像領域を発信源とするＭＲ信号に対する受信感度が高い順に、適正選択数の要素コイルが選択されることが望ましい。ここで、どの要素コイル１０６ａ〜１０６ｉも、ＭＲ信号の発信源から離れるほど、受信感度は下がる。
【０１３１】
従って、選択部６６は、単純に撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離が短い順に適正選択数の要素コイルを選択してもよい。しかし、第１の実施形態では、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤに応じた感度補正係数を用いることで、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣを発信源とするＭＲ信号に対する受信感度が高いと推定される順に、要素コイルを選択する。
【０１３２】
より詳細には、図７の例では、要素コイル１０６ａ，１０６ｂ，１０６ｆのようにサイズが小さい要素コイル程、至近距離を発信源とするＭＲ信号に対しては高感度となるが、ＭＲ信号の発信源から離れるほど急激に受信感度が落ちる。
【０１３３】
要素コイル１０６ｄ，１０６ｈのようにサイズが大きい要素コイルは、サイズが小さい要素コイルと対比して、近距離内については受信感度が劣るが、ＭＲ信号の発信源から離れても受信感度の下がり方が緩やかになる。
【０１３４】
図８では説明の簡単化のため、要素コイルの受信感度が基準（最大）となる至近距離を１０ｃｍ以内とし、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤの最大値を４０ｃｍ超としている。実際の撮像では、それよりも離れた位置にある要素コイルが選択されることは少ないからである。但し、図８に示す距離ＤＤの分け方は一例にすぎず、例えば２ｃｍ単位で分けてもよいし、４０ｃｍ超の場合についてもさらに細かく分けてもよい。
【０１３５】
図８に示すように、要素コイル１０６ａは、サイズが小さいので、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤが４０ｃｍを超えると、感度補正係数が０．５まで下がる。一方、要素コイル１０６ｈは、サイズが大きいので、距離ＤＤが４０ｃｍを超えても感度補正係数０．８までしか下がらない。なお、図８の右の列に示す感度補正係数は、説明を分かり易くするために示した一例にすぎず、本実施形態を限定するものではない。
【０１３６】
図８のような感度補正係数のデータは、シミュレーションや実験により、ＲＦコイル装置１００の製造時に生成可能であり、ＭＲＩ装置１０Ａの設置時から選択部６６に記憶される。さらに選択部６６は、至近距離での各要素コイルの基準受信感度（最大受信感度）が例えば、所定強度のＭＲ信号に対して発生する電流の振幅値でどの程度になるかのデータも記憶している。
【０１３７】
従って、選択部６６は、位置取得部６５から入力される各要素コイルの位置と、システム制御部６１から入力される本スキャンの撮像領域ＩＭＲに基づいて、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤを要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ毎に算出する。
【０１３８】
選択部６６は、算出した距離ＤＤに応じて上記テーブルデータから一義的に与えられる感度補正係数を、各要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ）の基準受信感度に乗じることで、各要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ）の推定受信感度をそれぞれ算出する。そして、選択部６６は、推定受信感度が高い順に、適正選択数の要素コイルを選択する。
【０１３９】
図９は、第１の実施形態のＭＲＩ装置１０Ａの動作の流れの一例を示すフローチャートである。以下、前述の各図を適宜参照しながら、図９に示すステップ番号に従って、ＭＲＩ装置１０Ａの動作の流れを説明する。
【０１４０】
［ステップＳ１］システム制御部６１（図１参照）は、入力装置７２を介してＭＲＩ装置１０Ａに対して入力された撮像条件に基づいて、天板２２上での被検体Ｐの体位や、パルスシーケンスの種別などの本スキャンの撮像条件の一部を設定する。
【０１４１】
また、ガントリ３０外において、天板２２が支持台２１上の定位置にある状態で、被検体ＰにＲＦコイル装置１００，２００が装着される。この後、操作者は投光器３７の位置決め光の照射位置を磁場中心に位置させたいポイントに固定する。この後、天板移動機構２３は、最終的に固定された照射位置が磁場中心となるように、天板２２をガントリ３０内に水平移動させ、天板２２の位置を一旦固定する。
この後、ステップＳ２に進む。
【０１４２】
［ステップＳ２］天板２２の位置が一旦固定されたことを契機として、位置取得部６５は、前述のように検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ａの位置信号送受信部３２４（図４参照）に入力する。この後、位置取得部６５は、前述のように、ＲＦコイル装置１００，２００の各識別情報を取得し、制御側無線通信装置３６Ａと、各ＲＦコイル装置１００，２００との各距離ＤＡ−１００，ＤＡ−２００を算出する。
【０１４３】
次に、位置取得部６５は、検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ｂの位置信号送受信部３２４に入力し、制御側無線通信装置３６Ｂと、各ＲＦコイル装置１００，２００との各距離ＤＢ−１００，ＤＢ−２００を同様に算出する。次に、位置取得部６５は、検査信号の送信指示を制御側無線通信装置３６Ｃの位置信号送受信部３２４に入力し、制御側無線通信装置３６Ｃと、各ＲＦコイル装置１００，２００との各距離ＤＣ−１００，ＤＣ−２００を同様に算出する。
この後、ステップＳ３に進む。
【０１４４】
［ステップＳ３］位置取得部６５は、制御側無線通信装置３６Ａのアンテナ３３０ｄから距離ＤＡ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｂのアンテナ３３０ｄから距離ＤＢ−１００の球面、制御側無線通信装置３６Ｃのアンテナ３３０ｄから距離ＤＣ−１００の球面、の交差点をＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄの位置として算出及び記憶する。同様に、位置取得部６５は、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄの位置を算出及び記憶する。
この後、ステップＳ４に進む。
【０１４５】
［ステップＳ４］位置取得部６５は、撮像条件としての被検体Ｐの体位をシステム制御部６１から取得し、体位から得られるＲＦコイル装置１００の向きと、ＲＦコイル装置１００内の要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの配置データと、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄの位置とに基づいて、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの位置を算出及び記憶する。
【０１４６】
位置取得部６５は、上記同様に、ＲＦコイル装置２００のアンテナ１３０ｄの位置を算出後、ＲＦコイル装置２００の各要素コイル２０６ａ〜２０６ｆの位置を算出及び記憶する。
【０１４７】
また、位置取得部６５は、ＲＦコイル装置１００，２００の各識別情報をシステム制御部６１に入力し、これによりシステム制御部６１は、ＲＦコイル装置１００，２００が正常に装着されていることを認識する。
【０１４８】
これにより、システム制御部６１は、ＲＦコイル装置１００，２００と制御側無線通信装置３６Ａとの間のさらなる通信を許可する通信許可指令を参照信号送信部３１６等の各部に入力する。
【０１４９】
参照信号送信部３１６は、通信許可指令に従って、アンテナ３３０ｂ−１３０ｂ間の無線通信経路により、参照信号受信部１１６に対して、デジタルの参照信号の入力を開始する。参照信号の送信は、例えば本スキャン終了まで継続される。なお、送信される参照信号には、サンプリングのタイミングを決めるためのトリガ信号も重畳される。
この後、ステップＳ５に進む。
【０１５０】
［ステップＳ５］システム制御部６１は、ＭＲＩ装置１０Ａの各部を制御することで、プレスキャンを実行させる。プレスキャンでは、例えば、ＲＦパルスの中心周波数の補正値が算出される。
【０１５１】
また、選択部６６は、例えば位置決め画像の撮像領域の中心から一定範囲内の要素コイルを位置決め画像のＭＲ信号の収集用に選択し、選択した要素コイルをいずれかの無線通信経路でＲＦコイル装置１００，２００の各制御部１０８に伝達する。位置決め画像のＭＲ信号の収集用に選択された要素コイルの情報は、例えば、アンテナ３３０ｄ−１３０ｄ間の無線通信経路で送信可能である。
【０１５２】
なお、位置決め画像は、本スキャンよりも粗い画素数でよく、画像数も少ないので、ＭＲ信号のデータをＭＲＩ装置の制御側に無線送信する速度が、パルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従しないといった問題は生じない。
【０１５３】
次に、システム制御部６１は、ＭＲＩ装置１０Ａの各部を制御することで、位置決め画像用のＭＲ信号の収集スキャンを実行させる。具体的には、静磁場電源４２により励磁された静磁場磁石３１によって撮像空間には静磁場が既に形成されている。また、シムコイル電源４４からシムコイルユニット３２に電流が供給されて、撮像空間に形成された静磁場が均一化される。
【０１５４】
また、位置決め画像のＭＲ信号の収集スキャンの実行中において、アンテナ３３０ｃ−１３０ｃ間では、ゲート信号送信部３２０からゲート信号受信部１２０にゲート信号が継続的に無線送信されている。
【０１５５】
この後、入力装置７２からシステム制御部６１に撮像開始指示が入力されると、以下の＜１＞〜＜４＞の処理が順次繰り返されることで、被検体ＰからのＭＲ信号が収集される。
【０１５６】
＜１＞シーケンスコントローラ５８は、システム制御部６１から入力された位置決め画像用のパルスシーケンスに従って傾斜磁場電源４６、ＲＦ送信器４８及びＲＦ受信器５０を駆動させることで、被検体Ｐの撮像部位が含まれる撮像領域に傾斜磁場を形成させると共に、ＲＦコイルユニット３４から被検体ＰにＲＦパルスを送信する。ＲＦパルスが被検体Ｐに送信される期間のみ、ゲート信号は例えばオンレベルにされる。
これにより、ＲＦコイル装置１００，２００の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆはオフ状態となり、カップリングが防止される。
【０１５７】
＜２＞ＲＦパルスの送信後、各ゲート信号は例えばオフレベルに切り替えられ、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆは、被検体Ｐ内の核磁気共鳴により生じたＭＲ信号を検出する。ここで、ＲＦコイル装置１００，２００の各制御部１０８，２０８は、非選択の要素コイル対応するプリアンプＡＭＰ（図４参照）及びＡ／Ｄ変換器ＡＤＣを動作させない。即ち、選択部６６によって選択された要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆ）に対応するプリアンプＡＭＰ及びＡ／Ｄ変換器ＡＤＣのみが動作する。
従って、選択された要素コイルで検出されたアナログのＭＲ信号は、対応するプリアンプＡＭＰに入力されて増幅された後、対応するＡ／Ｄ変換器ＡＤＣにそれぞれ入力される。
【０１５８】
＜３＞選択された各要素コイルに対応する各Ａ／Ｄ変換器ＡＤＣは、トリガ信号が無線送信されたタイミングに同期して、参照信号に基づいてＭＲ信号のサンプリング及び量子化を開始し、デジタル化したＭＲ信号をＰ／Ｓ変換器ＰＳＣにそれぞれ入力する。Ｐ／Ｓ変換器２１４は、入力されたＭＲ信号をシリアル信号に変換し、これをデータ送信部１１２に入力する。データ送信部１１２は、シリアルのＭＲ信号に所定の処理を施すことで無線送信用のＭＲ信号を生成し、これをアンテナ１３０ａからアンテナ３３０ａに無線送信する。
【０１５９】
＜４＞制御側無線通信装置３６Ａのデータ受信部３１２は、アンテナ３３０ａで受信した無線送信用のＭＲ信号に所定の処理を施すことで元のデジタルのＭＲ信号を抽出し、抽出した各ＭＲ信号を周波数ダウンコンバージョン部５０ａに入力する。周波数ダウンコンバージョン部５０ａは、入力されるＭＲ信号に周波数ダウンコンバージョンを施し、周波数が落とされたＭＲ信号をデータ生成部５０ｂに入力する。データ生成部５０ｂは、所定の信号処理を施すことで、ＭＲ信号の生データを生成し、これを画像再構成部６２に入力する。画像再構成部６２は、ＭＲ信号の生データをｋ空間データに変換して保存する。
【０１６０】
以上の＜１＞〜＜４＞の処理が繰り返されることで、ＲＦコイル装置１００，２００内の選択された要素コイルで検出されたＭＲ信号が収集される。この後、画像再構成部６２は、ｋ空間データに画像再構成処理を施すことで画像データを再構成し、得られた画像データを画像処理部６４（図１参照）に入力すると共に記憶装置７６に保存する。
【０１６１】
画像処理部６４は、再構成後の画像データに所定の画像処理を施すことで位置決め画像の表示用画像データを生成し、位置決め画像の表示用画像データを記憶装置７６に保存する。この後、ステップＳ６に進む。
【０１６２】
［ステップＳ６］システム制御部６１は、位置決め画像の表示用画像データが示す画像を表示装置７４に３次元的に表示させる。ここでの３次元的とは、例えば、アキシャル断面、コロナル断面、サジタル断面の各位置決め画像を図５のように並列表示することである。
この後、ステップＳ７に進む。
【０１６３】
［ステップＳ７］操作者は、表示装置７４に表示される位置決め画像を参照しながら、入力装置７２を介して、本スキャンの撮像領域を前述のように入力する。システム制御部６１は、ユーザにより指定された領域を本スキャンの撮像領域ＩＭＲとして決定後、決定した撮像領域の情報を選択部６６に入力する。
この後、ステップＳ８に進む。
【０１６４】
［ステップＳ８］選択部６６は、図５及び図６で説明したように、撮像領域、パルスシーケンスの種類、本スキャンで用いられるＲＦコイル装置の組み合わせの３条件に基づいて、要素コイルの適正選択数を決定する。
【０１６５】
次に、選択部６６は、図７及び図８で説明したように、位置取得部６５から入力される各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの位置と、本スキャンの撮像領域ＩＭＲとに基づいて、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤを各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆ毎に算出する。
【０１６６】
次に、選択部６６は、距離ＤＤに応じて前述のテーブルデータから与えられる感度補正係数を各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの基準受信感度に乗じることで、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの推定受信感度をそれぞれ算出する。選択部６６は、推定受信感度が高い順に適正選択数の要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの少なくとも１つ）を選択する。
この後、ステップＳ９に進む。
【０１６７】
［ステップＳ９］選択部６６は、ステップＳ９で選択した要素コイルがどれかの情報を表示装置７４に表示させる。具体的には例えば、表示装置７４は、各要素コイルを円で示す模式的配置図と共に、選択された要素コイルの円を識別的な有彩色で表示することができる。
【０１６８】
操作者は、選択部６６が自動選択した要素コイルでよければ、入力装置７２を介してその旨を入力する。操作者は、選択部６６が自動選択した要素コイル以外の要素コイルにしたい場合、入力装置７２を介して手動で要素コイルを選択することができる。但し、要素コイルの選択数が適正選択数以下となるように、選択部６６及び入力装置７２により入力制限がなされる。
【０１６９】
このようにして、本スキャンで用いられる要素コイルが操作者により決定された後、システム制御部６１は、ステップＳ１０に処理を進める。
【０１７０】
但し、本実施形態は、本スキャンで用いられる要素コイルを最終的に操作者が決定する態様に限定されるものではない。このステップＳ９の処理を省略してもよい。即ち、ステップＳ８で選択部６６が選択した要素コイルを本スキャンで用いられる要素コイルとして決定し、次のステップＳ１０に進めてもよい。
【０１７１】
［ステップＳ１０］システム制御部６１は、ステップＳ９で最終決定された本スキャンで用いられる要素コイル（１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの少なくとも１つ）等に基づいて、本スキャンの撮像条件を全て決定する。また、選択部６６は、前述同様に例えばアンテナ３３０ｄ−１３０ｄ間の無線通信経路により、本スキャンで用いられる要素コイルの情報をＲＦコイル装置１００，２００の各制御部１０８，２０８に伝達する。
この後、ステップＳ１１に進む。
【０１７２】
［ステップＳ１１］ステップＳ１０までに設定された撮像条件に従って本スキャンが実行される。本スキャンのＭＲ信号の収集動作は、どの要素コイルが用いられるか、パルスシーケンスの違い、撮像領域の違い、画素数の違い等を除き、基本的には前述した位置決め画像用のＭＲ信号の収集動作と同様である。
本スキャンの終了後、ステップＳ１２に進む。
【０１７３】
［ステップＳ１２］画像再構成部６２は、本スキャンのｋ空間データに画像再構成処理を施すことで画像データを再構成し、得られた画像データを画像処理部６４に入力すると共に記憶装置７６に保存する。
【０１７４】
画像処理部６４は、再構成後の画像データに所定の画像処理を施すことで本スキャンの表示用画像データを生成し、本スキャンの表示用画像データを記憶装置７６に保存する。この後、システム制御部６１は、本スキャンの表示用画像データが示す画像を表示装置７４に表示させる。
以上が第１の実施形態のＭＲＩ装置１０Ａの動作説明である。
【０１７５】
このように第１の実施形態では、選択部６６は、使用されるＲＦコイル装置の組み合わせ、パルスシーケンスの種類、撮像領域に応じて、予め記憶されたテーブルデータにより与えられる要素コイルの適正選択数を決定する（図５、図６、図９のステップＳ８参照）。このテーブルデータは、制御側無線通信装置３６Ａ側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度がパルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従可能な上限以下の要素コイル数を適正選択数として与える。
【０１７６】
従って、要素コイルの選択数が多すぎるために、制御側無線通信装置３６Ａ側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度がパルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従しない、といった問題は生じない。
【０１７７】
また、位置判定用の３つの制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃが互いに離して配置される（図１参照）。このため、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、各ＲＦコイル装置１００，２００との無線信号の各応答時間に基づいて、各ＲＦコイル装置１００，２００の位置を正確に判定することができる（図４，図９のステップＳ３，Ｓ４参照）。
【０１７８】
従って、位置取得部６５は、（ａ）上記のように正確に算出される各ＲＦコイル装置１００，２００の位置と、（ｂ）被検体Ｐの体位から定まる各ＲＦコイル装置１００，２００の向きと、（ｃ）各ＲＦコイル装置１００，２００内の各要素コイルの配置データとに基づき、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの位置も正確に算出できる。
【０１７９】
さらに、選択部６６は、上記のように正確に算出される各要素コイルの位置と、各要素コイルの撮像領域からの距離ＤＤと、感度補正係数（図８参照）とに基づいて、撮像領域を発信源とするＭＲ信号に対する各要素コイルの推定受信感度を正確に算出できる。そして、選択部６６は、推定受信感度が高い順に、上記適正選択数の要素コイルを選択するので、本スキャンにおいて良好な画質が得られる。また、以上の要素コイルの選択処理は、ＭＲＩ装置１０Ａ側で自動実行されるので、ユーザは煩雑な操作を行う必要がない。この結果、ユーザの利便性は大いに向上する。
【０１８０】
＜第２の実施形態＞
第２の実施形態は、ＲＦコイル装置１００’，２００’の位置判定方法、及び、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの位置判定方法の違いを除き、第１の実施形態と同様である。従って、重複する説明を省略し、第１の実施形態との違いのみを説明する。
【０１８１】
図１０は、第２の実施形態のＭＲＩ装置１０Ｂの全体構成の一例を示すブロック図である。図１０において、第２の実施形態で用いられるＲＦコイル装置１００’，２００’は、内部構造は図２、図３で説明した第１の実施形態のＲＦコイル装置１００，２００’とそれぞれ同様であるが、表面に多数の識別マークが付されている点のみが異なる（次の図１１参照）。
【０１８２】
また、第２の実施形態のＭＲＩ装置１０Ｂは、第１の実施形態のＭＲＩ装置１０Ａの制御側無線通信装置３６Ｂ，３６Ｃの代わりに、選択マーク取得機構３８（図１２参照）と、これを制御する選択マーク取得部３７とを有する。この選択マーク取得機構３８は、不図示のデジタルカメラを内蔵する。選択マーク取得機構３８は、デジタルカメラにより、前述の識別マークを認識する。
【０１８３】
なお、第２の実施形態では、制御側無線通信装置３６Ａは、ＲＦコイル装置１００’，２００’の位置判定に関する動作を実行しない点を除き、第１の実施形態と同様に機能する。即ち、制御側無線通信装置３６Ａは、本スキャン用に選択された要素コイルがどれかを示すデータの送信や、ＲＦコイル装置１００’，２００’からの識別信号の取得、ＭＲ信号のデータの受信を実行する。
【０１８４】
図１１は、第２の実施形態の各ＲＦコイル装置１００’，２００’の各カバー部材１０４’，２０４’の表面に付された多数の識別マークの例を示す平面模式図である。ここでは一例として、ＲＦコイル装置１００’のカバー部材１０４’上には、１〜４６の黒字の数字と、大文字のアルファベットのＡ〜Ｚの計７２個の識別マークが付されている。また、ＲＦコイル装置２００’のカバー部材２０４’上には、１〜１４の白抜き数字と、小文字のアルファベットのａ〜ｚの計４０個の識別マークが付されている。
【０１８５】
なお、図１１に示す各識別マークは、一例に過ぎない。ＲＦコイル装置１００’，２００’の表面の位置を識別マークにより指定可能な構成であればよいので、例えば、絵文字や記号を用いてもよい。
【０１８６】
また、図１１内の横方向の一点鎖線は、天板２２の幅方向（Ｘ軸方向）の中央のライン、即ち、Ｘ＝０のラインを示す。ここでは一例として、次の図１２で説明するようにＲＦコイル装置１００’上の識別マーク（２９）が磁場中心に位置するように、被検体Ｐが天板２２上において仰向けで若干右寄りに配置されている。
【０１８７】
図１２は、第２の実施形態のＭＲＩ装置１０Ｂのガントリ３０の入り口近辺の構造の一例を示す模式的斜視図である。
【０１８８】
天板移動機構２３は、支持台２１上における天板２２の所定部分（例えばガントリ３０とは反対側の端）の定位置と、磁場中心の位置とをＺ軸座標で記憶している。また、操作者は、例えば支持台２１の側面に設置された不図示の操作ボタンにより、天板２２を水平移動させることで、投光器３７の照射位置をＺ軸方向に移動可能である。
【０１８９】
従って、天板移動機構２３は、投光器３７による照射位置が最終固定された時点での天板２２の所定部分のＺ軸座標と、磁場中心のＺ軸座標に基づき、最終固定された照射位置が磁場中心に位置するように、天板２２を水平移動させる。
【０１９０】
図１２の例では、ＲＦコイル装置１００’上の識別マーク（２９）の部分が投光器３７の照射位置として最終固定される。この場合、選択マーク取得機構３８は、デジタルカメラにより投光器３７の照射位置を撮像後、得られた画像データにパターンマッチング解析を施すことで照射位置の識別マークを判定する。選択マーク取得機構３８は、不図示の配線を介して、投光器３７の照射位置の識別マークの情報を位置取得部６５に入力する。
【０１９１】
なお、ここでは説明の簡単化のため、天板２２は幅方向（Ｘ軸方向）には移動しないものとする。従って、操作者は、天板２２上で被検体Ｐを左右に若干動かすことで、撮像したいターゲット箇所を天板２２の幅方向の中央（図１１の一点鎖線上）に配置させることができる。
【０１９２】
位置取得部６５は、各ＲＦコイル装置（１００’，２００’）上の識別マークの色彩、模様、及び、配置の態様のデータをＲＦコイル装置の識別情報毎に記憶している。位置取得部６５は、以下の３つの情報に基づいて、ＲＦコイル装置１００’の中心位置、及び、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの位置を算出する。
【０１９３】
第１には、選択マーク取得機構３８から入力される識別マークの情報であり、この例ではＲＦコイル装置１００’の識別マーク（２９）の位置が磁場中心に位置することを判定できる。第２に、撮像条件としての被検体Ｐの体位から得られるＲＦコイル装置１００’の向きの情報である。第３に、第１の実施形態で述べたＲＦコイル装置１００’の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの配置データである。
【０１９４】
また、ここでは一例として、位置取得部６５は、各ＲＦコイル装置１００’，２００’から無線送信される各識別情報により、識別マークで認識済のＲＦコイル装置１００’以外に、ＲＦコイル装置２００’の存在を認識する。
【０１９５】
また、位置取得部６５は、複数のＲＦコイル装置が用いられる場合のＲＦコイル装置同士の位置関係を与えるテーブルデータをＭＲＩ装置１０Ｂの設置時から予め記憶している。このテーブルデータは、複数のＲＦコイル装置の組み合わせと、天板２２上での被検体Ｐの体位と、被検体Ｐの身長とに基づき、各ＲＦコイル装置の中心位置同士が、Ｚ軸方向、Ｘ軸方向、Ｙ軸方向にどれだけ離れるかのデータを与える。このようなテーブルデータは、実験やシミュレーションによりＭＲＩ装置１０Ｂの設置前に得ることができる。
【０１９６】
そして、位置取得部６５は、ＲＦコイル装置１００’の中心位置と、上記テーブルデータとに基づいてＲＦコイル装置２００’の中心位置を算出後、第１の実施形態と同様にＲＦコイル装置２００’内の各要素コイル２０６ａ〜２０６ｆの位置を算出する。
【０１９７】
なお、第２の実施形態の位置判定のポイントは、磁場中心などの特定位置に配置されるのは、ＲＦコイル装置のどこかの位置特定情報を得る点にある。従って、例えば手動により、この位置特定情報を入力する構成とし、選択マーク取得機構３８を省略してよい。その場合、操作者は、例えばＲＦコイル装置の識別情報と、そのＲＦコイル装置のどの識別マークの部分を磁場中心に位置させたいかの情報とを入力装置７２から入力できる。
【０１９８】
図１３は、第２の実施形態のＭＲＩ装置１０Ｂの動作の流れの一例を示すフローチャートである。以下、前述の各図を適宜参照しながら、図１３に示すステップ番号に従って、ＭＲＩ装置１０Ｂの動作の流れを説明する。
【０１９９】
［ステップＳ２１］第１の実施形態の図９のステップＳ１と同様に、システム制御部６１（図１０参照）は、入力装置７２を介して入力される撮像条件に基づいて、天板２２上での被検体Ｐの体位、被検体Ｐの身長などの本スキャンの撮像条件の一部を設定する。また、天板２２が支持台２１上の定位置にある状態で、被検体ＰにＲＦコイル装置１００，２００が装着される。この後、操作者は、投光器３７の位置決め光の照射位置が、磁場中心に位置させたいポイントに固定されるように、天板２２を水平移動させる（或いは天板２２上で被検体Ｐを左右に移動させる）。
この後、ステップＳ２２に進む。
【０２００】
［ステップＳ２２］位置決め光の照射位置の固定後、選択マーク取得機構３８は、前述のように照射位置を撮像して得られる画像データを解析することで、照射位置の識別マークを判定し、照射位置の識別マークの情報を位置取得部６５に入力する。位置取得部６５は、識別マークの情報により、どのＲＦコイル装置が磁場中心に配置されるかを判定する。ここでは一例として、ＲＦコイル装置１００’が磁場中心に配置されるものとして説明するが、ＲＦコイル装置２００’が磁場中心に配置される場合も動作は同様である。
この後、ステップＳ２３に進む。
【０２０１】
［ステップＳ２３］天板移動機構２３は、前述のように、最終固定された照射位置が磁場中心に位置するように、天板２２を水平移動させる。
この後、ステップＳ２４に進む。
【０２０２】
［ステップＳ２４］天板２２の位置が一旦固定されたことを契機として、位置取得部６５は、各ＲＦコイル装置１００’，２００’の識別信号の取得指示を制御側無線通信装置３６Ａの位置信号送受信部３２４（図４参照）に入力する。
【０２０３】
この後、各ＲＦコイル装置１００’，２００’の各位置信号応答部１２４は、アンテナ１３０ｄから各識別情報を制御側無線通信装置３６Ａのアンテナ３３０ｄに無線送信し、位置信号取得部３２４は、アンテナ３３０ｄで受信した各識別情報を位置取得部６５に入力する。これにより、位置取得部６５は、識別マークでは認識していないＲＦコイル装置として、ＲＦコイル装置２００’の存在を認識する。さらに、位置取得部６５は、天板２２上での被検体Ｐの体位、被検体Ｐの身長をシステム制御部６１から取得する。
【０２０４】
次に、位置取得部６５は、ステップＳ２２で取得した識別マークの情報と、被検体Ｐの体位から得られるＲＦコイル装置１００’の向きと、ＲＦコイル装置１００’内の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの配置データとに基づいて、ＲＦコイル装置１００’の中心位置、及び、各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉの位置を算出及び記憶する。
【０２０５】
次に、位置取得部６５は、以下の条件に基づいてＲＦコイル装置２００’のＲＦコイル装置１００’の中心位置を算出する。第１には、複数のＲＦコイル装置が用いられる場合のＲＦコイル装置同士の位置関係を与えるテーブルデータである。第２に、ＲＦコイル装置の組み合わせであり、この例ではＲＦコイル装置１００’２００’の２つが用いられることである。第３に、被検体Ｐの体位から得られるＲＦコイル装置２００’の向きである。第４に、被検体Ｐの身長である。
【０２０６】
次に、位置取得部６５は、ＲＦコイル装置２００’の中心位置に基づいて、第１の実施形態と同様にしてＲＦコイル装置２００’内の各要素コイル２０６ａ〜２０６ｆの位置を算出及び記憶する。
この後、ステップＳ２５に進む。
【０２０７】
［ステップＳ２５〜Ｓ３２］第１の実施形態の図９のステップＳ５〜Ｓ１２の処理とそれぞれ同様であるので、重複する説明を省略する。
以上が第２の実施形態の構成及び動作の説明である。
【０２０８】
重複する説明を省略したが、第２の実施形態においても、選択部６６は、使用されるＲＦコイル装置の組み合わせ、パルスシーケンスの種類、撮像領域に応じて、テーブルデータにより与えられる要素コイルの適正選択数を決定する（図１３のステップＳ２８）。このテーブルデータは、ＭＲ信号のデータを無線送信する速度がパルスシーケンスや画像再構成処理の進行速度に追従可能な上限以下の要素コイル数を適正選択数として与える。従って、第２の実施形態においても、第１の実施形態と同様の効果が得られる。
【０２０９】
以上説明した各実施形態によれば、無線型ＲＦコイル装置からＭＲＩ装置の受信器側にＭＲ信号のデータを無線送信する速度を、パルスシーケンスの進行速度や画像再構成処理の進行速度に追従させることができる。
【０２１０】
＜各実施形態の補足事項＞
［１］第１の実施形態では、検査信号の送信から応答信号の受信までの応答時間に基づいて各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄとの距離ＤＡ−１００，ＤＢ−１００，ＤＣ−１００を算出する例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
【０２１１】
例えば、検査信号に対する応答信号の減衰の程度に基づいて、各制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、ＲＦコイル装置１００のアンテナ１３０ｄとの距離ＤＡ−１００，ＤＢ−１００，ＤＣ−１００を算出してもよい。
【０２１２】
この場合、図４において各制御側無線通信装置３６Ａは、アンテナ３３０ｄから検査信号を所定の電磁波強度で発信し、ＲＦコイル装置１００の位置信号応答部１２４は、アンテナ１３０ｄにより受信する検査信号の強度を測定する。そして、位置信号応答部１２４は、ＲＦコイル装置毎に固有の第１の遅延時間後に、検査信号と同じ周波数で、且つ、測定した受信時の電磁波強度で、ＲＦコイル装置１００の識別情報が含まれる応答信号をアンテナ１３０ｄから放射する。
【０２１３】
同様に、ＲＦコイル装置２００の位置信号応答部は、アンテナにより受信する検査信号の強度を測定し、ＲＦコイル装置２００に固有の第２の遅延時間後に、検査信号と同じ周波数で、且つ、測定した受信時の電磁波強度で、ＲＦコイル装置２００の識別情報が含まれる応答信号をアンテナから放射する。
【０２１４】
第１の遅延時間、第２の遅延時間が異なるので、制御側無線通信装置３６Ａの位置信号送受信部３２４は、各ＲＦコイル装置１００，２００からの各応答信号をアンテナ３３０ｄにより時分割で受信し、各応答信号の強度を測定する。この後、位置信号送受信部３２４は、各応答信号を解析して識別情報を取得し、各応答信号の発信元のＲＦコイル装置を判定する。
【０２１５】
次に、位置信号送受信部３２４は、例えば検査信号の強度を１００％とした場合のＲＦコイル装置１００からの応答信号の受信強度（減衰比）及びＲＦコイル装置２００からの応答信号の受信強度（減衰比）を位置取得部６５に入力する。位置取得部６５は、入力された情報に基づいて、各ＲＦコイル装置１００，２００のアンテナ１３０ｄと、制御側無線通信装置３６Ａのアンテナ３３０ｄとの各距離を算出する。
【０２１６】
次に、位置取得部６５は、制御側無線通信装置３６Ｂに同様の動作を指令し、各ＲＦコイル装置１００，２００のアンテナ１３０ｄと、制御側無線通信装置３６Ｂのアンテナ３３０ｄとの各距離を算出後、制御側無線通信装置３６Ｃに対して同様の動作を指令し、各ＲＦコイル装置１００，２００のアンテナ１３０ｄと、制御側無線通信装置３６Ｃのアンテナ３３０ｄとの各距離を算出する。
【０２１７】
このように、検査信号の送信強度に対する応答信号の受信強度（減衰比）で距離を判定する場合、各ＲＦコイル装置１００，２００の応答信号の周波数は、例えば検査信号の周波数に統一することが望ましい。電磁波は、周波数が高くなるほどエネルギーの減衰が激しく、周波数が異なると減衰比が異なるからである。
【０２１８】
［２］第１の実施形態では、図４で述べたように位置信号送受信部３２４及びアンテナ３３０ｄが検査信号の送信及び応答信号の受信を兼用し、位置信号応答部１２４及びアンテナ１３０ｄが検査信号の受信及び応答信号の送信を兼用する例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
制御側無線通信装置３６Ａにおいてアンテナの数を増やし、検査信号の送信及び応答信号を別々のアンテナで実行してもよい。ＲＦコイル装置１００についても同様である。
【０２１９】
図１４は、第１の実施形態の変形例として、検査信号の送信及び応答信号を別々のアンテナで実行する場合のデジタル無線通信系統のブロック図である。
【０２２０】
図１４の制御側無線通信装置３６Ａにおいて、検査信号送信部３２４ａ及びアンテナ３３０ｄは、前述同様に検査信号を送信し、応答信号受信部３２４ｂ及びアンテナ３３０ｅは前述同様に応答信号を受信し、受信により得られた識別情報や距離情報（応答時間）を位置取得部６５に入力する。
【０２２１】
また、図１４のＲＦコイル装置１００において、検査信号受信部１２４ａ及びアンテナ１３０ｄは、前述同様に検査信号を受信し、応答信号送信部１２４ｂ及びアンテナ１３０ｅは前述同様に応答信号を送信する。その他の構成は、図４で説明した第１の実施形態の構成と同様である。
【０２２２】
［３］第１及び第２の実施形態では、無線型の胸部用のＲＦコイル装置１００，１００’及び無線型の骨盤部用のＲＦコイル装置２００，２００’が用いられる例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。ＭＲＩ装置１０Ａ，１０Ｂは、ＲＦコイル装置１００，１００’，２００，２００’に加えて、肩用ＲＦコイル装置、膝用ＲＦコイル装置などの各種の装着型ＲＦコイル装置をＭＲ信号の受信用に使用可能である。
【０２２３】
また、ＭＲＩ装置１０Ａ，１０Ｂは、不図示の接続ポートを天板２２上に有し、無線型のＲＦコイル装置に限らず、有線型のＲＦコイル装置も使用可能である。ここでの有線型のＲＦコイル装置とは、被検体Ｐに装着され、接続ポートにケーブル接続され、検出したＭＲ信号のデータを有線で接続ポート経由により送信するものである。以上の各ＲＦコイル装置も前述同様に、ＭＲＩ装置１０Ａ，１０Ｂの一部として捉えてもよいし、ＭＲＩ装置１０Ａ，１０Ｂとは独立した別個の構成要素として捉えてもよい。
【０２２４】
［４］撮像領域が立方体に近い場合、図７及び図８で説明したように、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤに基づいて、各要素コイルの推定受信感度を算出する構成で何ら問題ない。一方、最も長い辺と、最も短い辺との長さの差が大きい直方体状の撮像領域の場合を考える。この場合、選択部６６は、上記最も長い辺を一定倍、上記最も短い辺を同じ一定倍にした楕円体状の領域を算出し、この楕円体状の領域を相似形で徐々に拡大しながら、この楕円体状の領域に入る要素コイルを適正選択数だけ選択してもよい。
【０２２５】
第１及び第２の実施形態では、選択部６６は、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣからの距離ＤＤと、感度補正係数により推定受信感度を算出するが、これは一例にすぎない。例えば、撮像領域の中心がほぼ磁場中心となるように天板２２が位置する場合、選択部６６は、磁場中心からの距離と、感度補正係数により推定受信感度を算出し、同様に推定受信感度の高い順に適正選択数の要素コイルを選択してもよい。
【０２２６】
第１及び第２の実施形態において、感度補正係数による推定受信感度の算出を省略してもよい。即ち、第１及び第２の実施形態において、選択部６６は、撮像領域の中心からの距離ＤＤが近い順に、適正選択数の要素コイルを選択してもよい（撮像領域の中心が磁場中心とほぼ合致する場合には、磁場中心からの距離が近い順に選択してもよい）。
【０２２７】
［５］上記各実施形態では、選択部６６が識別情報毎に各ＲＦコイル装置１００，１００’，２００，２００’内の各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの配置のデータを予め記憶している例を述べた。本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。
【０２２８】
選択部６６が識別情報毎に各ＲＦコイル装置内の各要素コイルの配置のデータを記憶せずに、無線通信により各要素コイルの配置データを取得する構成でもよい。第１の実施形態も第２の実施形態も、各ＲＦコイル装置１００，１００’，２００，２００’から各識別情報が制御側無線通信装置３６Ａに無線送信される構成なので、例えば、各要素コイルの配置データを識別情報に含めてもよい。
【０２２９】
［６］請求項の用語と実施形態との対応関係を説明する。なお、以下に示す対応関係は、参考のために示した一解釈であり、本発明を限定するものではない。
撮像領域を設定する入力を受け付ける入力装置７２、入力装置７２に対する入力内容に基づいて撮像領域及びパルスシーケンスを設定するシステム制御部６１は、請求項記載の設定部の一例である。
【０２３０】
第１の実施形態における制御側無線通信装置３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃは、請求項記載の第１無線通信部の一例である。
第１の実施形態における位置信号応答部１２４及びアンテナ１３０ｄは、請求項記載の第２無線通信部の一例である。
第２の実施形態における制御側無線通信装置３６Ａは、請求項記載の無線通信部の一例である。
【０２３１】
選択部６６に記憶されたデータであって、撮像領域ＩＭＲの中心ＩＭＣから距離ＤＤに応じた各要素コイル１０６ａ〜１０６ｉ，２０６ａ〜２０６ｆの受信感度の下がり方を示す感度補正係数（図８参照）は、請求項記載の受信感度の変化のデータの一例である。
選択マーク取得機構３８は、請求項記載の選択マーク取得部の一例である。
【０２３２】
［６］本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０２３３】
１０Ａ，１０Ｂ：ＭＲＩ装置，
２０：寝台装置，２２：天板，３０：ガントリ，
３１：静磁場磁石，３２：シムコイルユニット，３３：傾斜磁場コイルユニット，
３４：ＲＦコイルユニット，４０：制御装置，６０：演算装置
【図１】
0006584767.tif 000002
【図２】
0006584767.tif 000003
【図３】
0006584767.tif 000004
【図４】
0006584767.tif 000005
【図５】
0006584767.tif 000006
【図６】
0006584767.tif 000007
【図７】
0006584767.tif 000008
【図８】
0006584767.tif 000009
【図９】
0006584767.tif 000010
【図１０】
0006584767.tif 000011
【図１１】
0006584767.tif 000012
【図１２】
0006584767.tif 000013
【図１３】
0006584767.tif 000014
【図１４】
0006584767.tif 000015