(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータにより熱風ファンを回転駆動させて、本体に設けた調理室内に熱風を供給する熱風ユニットを備え、
前記調理室の室外下方に前記モータを配置した加熱調理器において、
前記調理室の室外奥方に前記熱風ファンを配置し、
前記熱風ファンを軸支する支持体を前記調理室に取付け固定し、
前記支持体は、前記調理室より下方に延びた脚部を備え、
該脚部は、前記本体の内部で、前記本体の底面を形成する底板に載せられており、前記調理室が前記脚部により前記底板から浮いた状態で支持されることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記支持体に回転検知手段を固定したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記熱風ファンと前記モータとの間をプーリーとベルトとによる伝達機構で連結し、
前記伝達機構は、前記ベルトの張力を調節する補助プーリーを備えて構成されることを特徴とする請求項１または２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理室内に熱風を供給して被調理物を加熱調理する熱風ユニットを備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器として、例えば特許文献１には、本体の内部を調理室と加熱室で区画し、加熱室内に熱風ヒータと熱風ファンとを設けて、熱風ヒータを通電しながら熱風モータにより熱風ファンを回転駆動させることにより、調理室内に熱風を循環供給する熱風循環方式のオーブンレンジが開示されている。
【０００３】
また別の特許文献２には、調理室内への熱風の循環供給を行なうために、調理室の奥壁の室外側に、熱風モータや熱風ファンや熱風ヒータを含む熱風ユニットを備えた加熱調理器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−２２４６５８号公報
【特許文献２】特開２０１１−５８７５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１，２の加熱調理器は、熱風ファンの駆動源となる熱風モータが、本体の外部にあるか否かの違いはあるものの、何れも調理室の奥壁の室外側に熱風ユニットを設けて、そこから調理室内に向けて熱風を供給する構成となっている。しかし、熱風ユニットが付加される分、加熱調理器としての奥行き寸法が必然的に大きくなってしまい、製品のコンパクト化を実現できない。
【０００６】
また、オーブンレンジのような加熱調理器では、製品の買い替え率が９割以上に達しているものの、今置かれている場所に置けないと、新たな製品を購入できないという課題がある。
【０００７】
この点について、オーブンレンジの置き場所を調査したところ、一般的な置き場所はレンジ台の上やキッチンボードの中段で、全体の８割以上を占めており、何れの場合も買い替えの際には奥行き方向の制限が最も厳しいことがわかった。図８は、製品の奥行き寸法に対するキッチンボードへの設置率（キッチンボードへ設置できる割合）をグラフにしたものであるが、製品の奥行き寸法が430ｍｍの場合は、キッチンボードへの設置率が45％に留まるのに対して、製品の奥行き寸法が400ｍｍ以下になると、キッチンボードへの設置率が80％以上となって、約1.8倍に飛躍的に向上する。このことから、製品の奥行き寸法が400ｍｍ以下になれば、今ある場所に製品を無理なく設置でき、製品の買い替えが促進されると考えられる。
【０００８】
そこで、本発明は上記事情に鑑み、製品のコンパクト化を実現して、今ある場所に製品を無理なく設置できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、モータにより熱風ファンを回転駆動させて、本体に設けた調理室内に熱風を供給する熱風ユニットを備え、前記調理室の室外下方に前記モータを配置した加熱調理器において、前記調理室の室外奥方に前記熱風ファンを配置し、前記熱風ファンを軸支する支持体を前記調理室に取付け固定し、前記支持体は、前記調理室より下方に延びた脚部を備え、該脚部は、前記本体の内部で、前記本体の底面を形成する底板に載せられており、前記調理室が前記脚部により前記底板から浮いた状態で支持されるものである。
【００１０】
また本発明は、前記支持体に回転検知手段を固定したものである。
【００１１】
また本発明は、前記熱風ファンと前記モータとの間をプーリーとベルトとによる伝達機構で連結し、前記伝達機構は、前記ベルトの張力を調節する補助プーリーを備えて構成される。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明によれば、熱風ファンを回転駆動させるモータを、調理室の室外奥方にではなく室外下方に配置することで、熱風ユニットを備えた構成でありながら、加熱調理器の奥行き寸法を抑制することができる。そのため、製品のコンパクト化を実現して、今ある場所に製品を無理なく設置できる。また、本来は熱風ファンを軸支するために、調理室に取付け固定された支持体の脚部を利用して、加熱調理器の底面から浮かせた状態で調理室を支持することが可能となり、調理室の自重の影響を受けずにモータを設置できる。
【００１４】
請求項２の発明によれば、支持体に回転検知手段を固定することができる。
【００１５】
請求項３の発明によれば、プーリーとベルトとによる伝達機構を用いて、加熱調理器の奥行き寸法を増やさずに、モータの駆動力を熱風ファンへ簡単に伝達することが可能となる。また、補助プーリーがベルトの張力を適切に調節することで、モータの低振動化や静音化を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第一実施形態を示すオーブンレンジの外観斜視図である。
【図２】同上、扉を開けた時の正面前方から見た図である。
【図３】同上、側面から見た縦断面図である。
【図４】同上、キャビネットやオーブン後板を外した状態の本体後方から見た図である。
【図５】同上、キャビネットを外した状態の本体の正面図である。
【図６】同上、熱風ユニットや伝達機構を示す背面図である。
【図７】同上、変形例として補助プーリーを備えた伝達機構とその周辺の構成を示す要部図面である。
【図８】製品の奥行き寸法に対するキッチンボードへの設置率を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明における好ましい加熱調理器の実施形態について、添付図面を参照して説明する。なお、これらの全図面にわたり、共通する部分には共通する符号を付すものとする。
【００１９】
図１〜図７は、本発明の加熱調理器をオーブンレンジに適用した一実施形態を示している。先ず基本的な構成を説明すると、１は略矩形箱状に構成される本体で、この本体１は、製品となるオーブンレンジの外郭を覆う部材として、金属製のキャビネット２を備えている。また３は、本体１の前面に設けられる開閉自在な扉である。
【００２０】
扉３の上部には、縦開きの扉３を開閉するときに手をかける開閉操作用のハンドル４を備えており、扉３の下部には、表示や報知や操作のための操作パネル部５を備えている。操作パネル部５は、調理の設定内容や進行状況などを表示する表示手段６の他に、加熱調理に関する各種の操作入力を可能にする操作手段７が配設される。扉３の内部で操作パネル部５の後側には、図示しないが、表示手段６や操作手段７などの制御を行なうために、操作パネルＰＣ（印刷回路）板が配置される。
【００２１】
本体１の左右側面と上面を形成するキャビネット２は、本体１ひいてはオーブンレンジの底面を形成するオーブン底板１１を覆うように、本体１の前面を形成するオーブン前板１２と、本体１の後面を形成するオーブン後板１３との間に設けられる。また本体１には、加熱調理すべき被調理物Ｓを内部に収容する調理室１４と、調理室１４の温度を検知する温度検知素子たるサーミスタ１５が設けられる。調理室１４の前面はオーブン前板１２に達していて、被調理物Ｓを出し入れするのに開口しており、この開口を扉３で開閉する構成となっている。
【００２２】
調理室１４を形成する周壁は、天井壁１４ａと、底壁１４ｂと、左側壁１４ｃと、右側壁１４ｄと、奥壁１４ｅとからなる。調理室１４の奥壁１４ｅは、その中央に吸込み口１６を備えており、吸込み口１６の周囲には複数の熱風吹出し口１７を備えている。また、調理室１４の上壁面となるドーム状の天井壁１４ａに対向して、本体１の上部には、調理室１４の上方から被調理物Ｓを輻射加熱するグリル用の上ヒータ１８が設けられ、本体１の底部には、調理室１４内に電波であるマイクロ波を供給するために、マグネトロンを含むマイクロ波発生装置１９が設けられる。これにより、上ヒータ１８への通電に伴う熱放射によって、調理室１４内に収容した被調理物Ｓを上方向からグリル加熱し、またマイクロ波発生装置１９への通電動作により、調理室１４内に収容した被調理物Ｓにマイクロ波を放射して、被調理物Ｓをレンジ加熱する構成となっている。
【００２３】
調理室１４の左側壁１４ｃと右側壁１４ｄには、調理室１４の内部に金属製の角皿２１を吊設状態で収納保持するために、左右一対の棚支え２２を上下二段に備えている。ここで使用する角皿２１は、上面を開口した有底凹状で、その他は無孔に形成される収容部２１Ａと、収容部２１Ａの上端より外側水平方向に延設するフランジ部２１Ｂとにより構成される。またフランジ部２１Ｂには、角皿２１を通して熱風の流通を可能にする通気孔２１Ｃが開口形成される。図２では、調理室１４の内部で下段の棚支え２２に角皿２１のフランジ部２１Ｂを載せて、収容部２１Ａに被調理物Ｓを載せた状態を示しているが、調理に応じて角皿２１を上段の棚支え２２にだけ載せたり、２枚の角皿２１を上段と下段の棚支え２２に各々載せたりしてもよく、角皿２１に代えて別な焼き網（図示せず）などの付属品を収納保持することもできる。
【００２４】
２４は、本体１の内部において、調理室１４の室外後方から下方にかけて具備されるオーブン加熱用の熱風ユニットである。この熱風ユニット２４は、奥壁１４ｅに取付けられる凸状のケーシング２６と、空気を加熱する熱風ヒータ２７と、調理室１４内に加熱した空気を送り込んで循環させる熱風ファン２８と、熱風ファン２８を所定方向に回転させる電動の熱風モータ２９と、熱風モータ２９からの駆動力を熱風ファン２８に伝達する伝達機構３０と、により概ね構成される。奥壁１４ｅとケーシング２６との間の内部空間として、調理室１４の室外後方に形成された加熱室３１には、熱風ヒータ２７と熱風ファン２８がそれぞれ配設される一方で、本体１の内部に形成された調理室１４とオーブン底板１１との間の下部空間３２には、熱風モータ２９が配設される。そして、熱風ユニット２４全体を後側外方から覆うように、本体１の後部にオーブン後板１３が配設される。
【００２５】
本実施形態の熱風ファン２８は、軸方向に取り入れた空気を、回転時の遠心力によって、軸方向と直角な放射方向に吐き出すいわゆる遠心ファンとして設けられており、管状の熱風ヒータ２７は熱風ファン２８の放射方向を取り囲んで配置される。発熱部でもある熱風ヒータ２７は、例えばシーズヒータ、マイカヒータ、石英管ヒータやハロゲンヒータなどを用いる。前述した吸込み口１６や熱風吹出し口１７は、調理室１４と加熱室３１との間を連通する通風部として機能するものである。
【００２６】
そして本実施形態では、熱風モータ２９への通電に伴い熱風ファン２８が回転駆動すると、調理室１４の内部から吸込み口１６を通して吸引された空気が、熱風ファン２８の放射方向に吹出して、通電した熱風ヒータ２７により加熱され、熱風吹出し口１７を通過して、調理室１４内に熱風が供給される。これにより、調理室１４の内外で熱風を循環させる経路が形成され、調理室１４内の被調理物Ｓを熱風コンベクション加熱する。また、角皿２１の周囲にスリット状の通気孔２１Ｃを設けることで、例えば上下２段の棚支え２２に各々角皿２１を各々載せて、熱風ユニット２４を利用したオーブン加熱調理を行なった場合でも、各角皿２１の通気孔２１Ｃを通して調理室１４内で熱風が上下に循環するため、被調理物Ｓとなる食品を前後左右から包み込んで焼き上げることが可能になる。
【００２７】
さらに、調理室１４の左側壁１４ｃには、蒸気発生装置（図示せず）に連通する蒸気噴出孔３３が設けられる。これにより、蒸気発生装置の動作中は、蒸気噴出口３３から調理室１４の内部に飽和蒸気や過熱蒸気が供給され、調理室１４内に入れられた被調理物Ｓのスチーム調理を行なう構成となっている。
【００２８】
次に、オーブンレンジの細部構成について説明すると、熱風ファン２８は、その回転軸となるシャフト３４を中心として、シャフト３４の周囲に複数枚のブレード３５を放射状に配置して構成される。シャフト３４の基端は、本体１の後方に向けて加熱室３１の外方へ突出しており、ここに従動側のプーリー３６Ｂが取付け固定される。また熱風モータ２９には、本体１の後方に向けて突出する回動可能なモータ軸３７に、主動側のプーリー３６Ａが取付け固定される。これらのプーリー３６Ａ，３６Ｂの間には無端状のベルト３８が懸架され、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８からなる伝達機構３０が、熱風ファン２８と熱風モータ２９とを連結する構成となっている。図示しないが、ベルト３８の断面は例えば矩形状や台形状の他、様々な形状とすることができる。
【００２９】
伝達機構３０はその他に、熱風ファン２８のシャフト３４を所定の位置で軸支するための支持体４１を備えている。支持体４１は、ベルト３８の側部を取り囲んでケーシング２６の後外面に取付け固定され、熱風ファン２８のシャフト３４や熱風モータ２９のモータ軸３７が挿通するケース部材４２と、シャフト３４を回動可能に支持するのに、プーリー３６Ｂを部分的に覆ってケース部材４２に取付け固定されたホルダー部材４３と、により構成される。特に本実施形態のケース部材４２は、調理室１４の底壁１４ｂより下方に延びた脚部４４を一体的に形成しており、脚部４４の底面を本体１のオーブン底板１１上に載せて、調理庫１４の後部を脚部４４で支えることで、熱風モータ２９を収容し得る程の大きさの下部空間３２が、調理室１４とオーブン底板１１との間に形成される。またケース部材４２には、熱風ファン２８の回転速度を検知するために、プーリー３６Ａに近接配置された非接触の検知センサ４５が配設される。
【００３０】
図４に示すように、熱風ファン２８のシャフト３４は、伝達機構３０により調理室１４の奥壁１４ｅのほぼ中央に配置される一方で、熱風モータ２９とそのモータ軸３７は、調理室１４の底壁面となる底壁１４ｂよりも下方一側に偏って配置され、ケース部材４２はシャフト３４とモータ軸３７とを結ぶ直線上に沿って設けられる。このように、熱風ファン２８と熱風モータ２９は、本体１の内部で離れた位置に設けられているが、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８とを組み合わせた伝達機構３０によって、熱風モータ２９からの回転駆動力を熱風ファン２８に円滑に伝えることができる。また、熱風モータ２９を調理室１４より十分に離すことで、調理室１４からの熱影響を防ぐことができる。
【００３１】
図７は、伝達機構３０に補助プーリー４７Ａ，４７Ｂを備えた変形例を示している。同図において、補助プーリー４７Ａ，４７Ｂは、熱風モータ２９側に取付けたプーリー３６Ａの近傍にあって、プーリー３６Ａに巻き掛けられるベルト３８の範囲を増加させるように設けられる。ここでは、２個の補助プーリー４７Ａ，４７Ｂを設けているが、何れか一方のみであってもよく、また熱風ファン２８側のプーリー３６Ｂの近傍にも同様の補助プーリーを設けてもよい。何れにせよ、こうした補助プーリー４７Ａ，４７Ｂがベルト３８の張力を適切に調節し、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８との間の滑りを防止することで、熱風モータ２９の低振動化や静音化を実現できる。
【００３２】
次に、本実施形態におけるオーブンレンジの各部寸法について説明する。図３に示すように、本実施形態では熱風ファン２８の駆動源となる熱風モータ２９を、調理室１４の室外奥方にではなく室外下方に、且つモータ軸３７の先端部以外がケース部材４２から後方に突出しないように配置されている。これにより、扉３の前端から本体１の後端となるオーブン後板１３の後端までの製品の奥行き寸法Ｄを400ｍｍ以下の399ｍｍに薄型化することができ、市販される80％以上のキッチンボードに、本実施形態のオーブンレンジを無理なくそのまま設置できる。しかも、ハンドル４を含めた奥行き寸法Ｄｈを440ｍｍにすることで、例えば奥行き寸法が450ｍｍ程度の家具であってもハンドル４が出っ張らず、扉付きの収納家具であっても、扉にハンドル４が当たることなく製品を設置できる。
【００３３】
また本実施形態では、本体１の下部空間３２で、マイクロ波発生装置１９などの他の部品に熱風モータ２９が干渉しないように、これらの部品と熱風モータ２９とを水平方向に並べて配置することで、本体１の下端から上端までの製品の高さ寸法Ｈを388ｍｍに抑えている。したがって、製品の奥行き寸法Ｄ，Ｄｈのみならず高さ寸法Ｈを含めて、製品のコンパクト化を実現できる。
【００３４】
さらに、オーブンレンジの幅寸法Ｗは図１に示すように489ｍｍであり、総庫内容量30Ｌでは、調理室１４の間口幅寸法Ｗｍが図２に示すように415ｍｍとなっている。これにより、調理室１４内に大きな皿をそのまま入れたり、耐熱ボウルや２つの皿を余裕で入れたりすることができる。また、調理室１４内の最大高さ寸法Ｈｍは241ｍｍで、下段の棚支え２２に角皿２１を載せたときに、角皿２１の収容部２１Ａから天井壁１４ａまでの高さが約200ｍｍとなっており、例えば図２に示すようなシフォンケーキの被調理物Ｓを調理室１４内で角皿２１に載せたときに、被調理物Ｓの上に十分なスペースを確保でき、熱風ユニット２４でオーブン加熱する場合に、被調理物Ｓへの熱のまわりが良く、ムラを少なく焼き上げることが可能になる。
【００３５】
その他、上記構成のオーブンレンジについてその作用を説明すると、予め調理室１４内に被調理物Ｓを入れた状態で、ハンドル４を手で握りながら扉３を閉め、操作手段７により調理メニューを選択操作した後に調理開始を指示すると、図示しない制御手段の記憶部に組み込まれたプログラムに従って、選択した調理メニューに対応して生成された制御信号が所定のタイミングで出力され、被調理物Ｓが加熱調理される。ここで、例えばオーブン加熱の調理メニューを選択した場合、制御手段からの制御信号によって熱風ヒータ２７と熱風モータ２９が各々通電され、熱風モータ２９のモータ軸３７に発生した回転力が、伝達機構３０を通して熱風ファン２８のシャフト３４に伝達する。
【００３６】
伝達機構３０は、モータ軸３７と共に主動側のプーリー３６Ａが回転すると、ベルト３８が走行して従動側のプーリー３６Ｂひいてはシャフト３４を回転させるもので、調理室１４の室外下方に配置された熱風モータ２９から、調理室１４の室外後方の離れた位置にある熱風ファン２８に向けて、簡単な構造でありながら円滑に回転駆動力を伝達させることができる。また、図７に示すような補助プーリー４７Ａ，４７Ｂで、プーリー３６Ａに巻き掛けられるベルト３８の範囲を増加させるように、ベルト３８を外側から押し付けるのが好ましい。それにより、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８との間の滑りを防止して、熱風モータ２９の低振動化や静音化を実現できる。
【００３７】
こうして熱風ファン２８が加熱室３１の内部で回転すると、その速度は検知センサ４５により制御手段に取り込まれると共に、調理室１４から吸込み口１６を通して加熱室３１に吸込んだ空気を、通電した熱風ヒータ２７側に送り出し、ここで加熱された空気が熱風吹出し口１７を通して調理室１４に熱風として供給されることで、調理室１４内の被調理物が熱風コンベクション加熱される。
【００３８】
また本実施形態では、支持体４１を構成するケース部材４２の脚部４４を、本体１の内部でオーブン底板１１上に載せることで、ケーシング２６を含む調理室１４を支持体４１により所定の高さに保持している。これにより、調理室１４とオーブン底板１１との間に所定の下部空間３２を形成して、その下部空間３２に調理室１４の自重の影響を受けることなく熱風モータ２９を設置できる。また、調理室１４の室外後方において、ケース部材４２は伝達機構３０を取り囲むように設けられているので、そのケース部材４２にファンホルダー部材４３や検知センサ４５を支障なく取付け固定することができる。
【００３９】
以上のように、本実施形態の加熱調理器は、モータである熱風モータ２９により熱風ファン２８を回転駆動させて、本体１に設けた調理室１４内に熱風を循環供給する熱風ユニット２４を備えたオーブンレンジであって、特に本体１の内部で、調理室１４の室外下方に形成した下部空間３２に、熱風モータ２９を配置している。
【００４０】
この場合、熱風ファン２８を回転駆動させる熱風モータ２９を、調理室１４の室外奥方にではなく室外下方に配置することで、熱風ユニット２４を備えた構成でありながら、加熱調理器となるオーブンレンジの奥行き寸法Ｄを抑制することができる。そのため、製品のコンパクト化を実現して、今ある場所に製品を無理なく設置できる。
【００４１】
また本実施形態では、調理室１４の室外奥方に熱風ファン２８を配置し、熱風ファン２８を軸支する支持体４１を、調理室１４の奥壁１４ｅにケーシング２６を介して取付け固定し、この支持体４１が調理室１４より下方に延びた脚部４４を備え、脚部４４は、本体１の内部で当該本体１の底面を形成する底板となるオーブン底板１１に載せられており、調理室１４が脚部４４によりオーブン底板１１から浮いた状態で支持されている。
【００４２】
この場合、本来は熱風ファン２８を軸支するために、調理室１４に取付け固定された支持体４１の脚部４４を利用して、オーブンレンジの底面となるオーブン底板１１から浮かせた状態で、調理室１４を支持することが可能となり、調理室１４の自重の影響を受けずに熱風モータ２９を設置できる。
【００４３】
また本実施形態では、熱風ファン２８と熱風モータ２９との間を、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８とによる伝達機構３０で連結し、この伝達機構３０はベルト３８の張力を調節する補助プーリー４７Ａ，４７Ｂを備えて構成される。
【００４４】
この場合、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８とによる伝達機構３０を用いて、オーブンレンジの奥行き寸法Ｄを増やさずに、熱風モータ２９の駆動力を熱風ファン２８へ簡単に伝達することが可能となる。また、補助プーリー４７Ａ，４７Ｂがベルト３８の張力を適切に調節することで、熱風モータ２９の低振動化や静音化を実現できる。
【００４５】
また本実施形態では、熱風モータ２９を調理器１４の室外下方に配置することで、奥行き寸法Ｄが400ｍｍ以下に形成される。図８のグラフでも示したように、加熱調理器となるオーブンレンジの奥行き寸法Ｄを400ｍｍ以下とすることにより、レンジ台やキッチンボードへの設置率を飛躍的に向上させることができる。
【００４６】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更可能である。例えば、伝達機構３０や支持体４１などの構成は、本実施形態で示したものに限定されず、同様の機能を達成できれば適宜修正や変更が可能である。
【符号の説明】
【００４７】
１  本体
１１  オーブン底板（底板）
１４  調理室
２４  熱風ユニット
２８  熱風ファン
２９  熱風モータ（モータ）
３０  伝達機構
３６Ａ，３６Ｂ  プーリー
３８  ベルト
４１  支持体
４４  脚部
４５  検知センサ（回転検知手段）
４７Ａ，４７Ｂ  補助プーリー
【図１】
0006584997.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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