(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
細長い形状の第１の本体と、前記第１の本体の基端に形成された前記第１の本体よりも大きな外径を有する大径部と、を有する小径竿体と、
前記小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体と、を備え、
前記大径竿体は、前記小径竿体が継合位置まで引き出されたときに前記大径部の先端に当接する係止部と、前記小径竿体が前記継合位置にあるときに前記大径部の外周面と当接する突起と、を有する、物品。
【請求項２】
前記大径竿体は、前記大径部の外径よりも大きな内径を有する中空の第２の本体を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項３】
前記係止部は、前記第２の本体の先端から前記第２の本体の中心軸に向かって延伸する、請求項２に記載の物品。
【請求項４】
前記突起は、前記第２の本体の内周面に形成されている、請求項２又は請求項３に記載の物品。
【請求項５】
前記係止部と前記大径部とが当接する第１当接位置から前記突起までの距離が、前記大径部の外周面の前記小径竿体の軸方向の幅よりも小さい、請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の物品。
【請求項６】
前記小径竿体は、その中心軸を通る断面視において、前記第１当接位置、及び、前記大径部の外表面と前記突起とが当接している第２当接位置の２箇所でのみ、前記大径竿体と当接している、請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の物品。
【請求項７】
細長い形状の第１の本体と、前記第１の本体の基端に形成された前記第１の本体よりも大きな外径を有する大径部と、を有する小径竿体と、
前記小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体と、を備え、
前記大径竿体は、前記小径竿体が前記継合位置まで引き出されたときに前記大径部の先端に当接する係止部と、前記小径竿体が継合位置にあるときに前記大径部の外周面と当接する突起と、を有する、釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竿体の継合構造の改善に関する。本発明は、より具体的には、小径竿体を大径竿体に対して伸長状態に保持する竿体の継合構造の改善に関する。また、本発明は、かかる改善された継合構造で継合される竿体を備える物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
竿体同士を継合して用いる物品として、振出式の釣竿や傘が知られている。振出式の釣竿は、特開２０１０−１９３７８６号公報（特許文献１）に開示されているように、小径竿体と、当該小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体とを備えている。釣竿を使用しないときには、保管や運搬の便宜のために、小径竿体は大径竿体の内部に収容されている。使用時には、小径竿体の基端の外周面が大径竿体の先端の内周面に圧接されるまで小径竿体が引き出される。所定の継合位置まで小径竿体を引き出すことにより、小径竿体は大径竿体から伸長した伸長状態に保持される。
【０００３】
従来の振出式の釣竿においては、小径竿体の基端の外周面全体が大径竿体の先端の内周面全体に圧接されるので、当該小径竿体の外周面と大径竿体の内周面とが固着してしまうおそれがある。よって、振出式釣竿の小径竿体の外周面と大径竿体の内周面との固着を防止する技術が望まれている。
【０００４】
上述した特許文献１及び特開平６−２０５６２６号公報（特許文献２）及びにおいては、小径竿体の外周面に多数の突起を形成することにより、固着の発生を抑制することが記載されている。
【０００５】
特開２００８−２２０２６５号公報（特許文献３）は、小径竿体が引き出されすぎたときに固着が起こりやすいという課題を指摘している。特許文献２が提案している釣竿においては、小径竿体の外周面及び大径竿体の内周面に円周溝が形成されており、いずれか一方に弾性的に径変化が可能なＣリングが配設されている。この振出式の釣竿においては、小径竿体が大径竿体の継合位置まで移動したときに、小径竿体のＣリングが大径竿体の円周溝に弾性的に嵌まり込んで音及び振動を生じさせる。このようにして小径竿体が適切な位置まで引き出されたことを音や振動を用いて使用者に知らしめることにより、小径竿体が引き出されすぎないようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−１９３７８６号公報
【特許文献２】特開平６−２０５６２６号公報
【特許文献３】特開２００８−２２０２６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の竿体の継合構造においては、小径竿体の余分な引き出しを防止することができず、ひいてはその余分な引き出しによって引き起こされる小径竿体と大径竿体との固着を防止することができない。特許文献１及び特許文献２の釣竿においては、小径竿体が基端に向かって拡径するテーパ面を有することで、小径竿体が大径竿体から抜け出さないようにしている。この構造においては、小径竿体が適切な位置を超えて引き出された場合には小径竿体の外周面と大径竿体の内周面との間に大きな摩擦力が発生し、その結果、固着が起こってしまう。特許文献１及び特許文献２においては、小径竿体の余分な引き出しを防止するための構造が何ら開示されていない。
【０００８】
特許文献３に記載の継合構造においては、使用者に小径竿体の適切な引きだし位置を知らしめることはできるが、小径竿体の余分な引きだしを防止する機構は設けられていない。
【０００９】
本発明の目的の一つは、小径竿体と大径竿体との継合構造において、当該小径竿体と当該大径竿体との固着を抑制することである。本発明のこれら以外の目的は、本明細書全体を参照することにより明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一実施形態に係る物品は、小径竿体と、前記小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体と、を備える。この小径竿体は、細長い形状の第１の本体と、前記第１の本体の基端に形成された前記第１の本体よりも大きな外径を有する大径部と、を有する。本発明の一実施形態において、前記大径竿体は、前記小径竿体が前記継合位置まで引き出されたときに前記大径部の先端に当接する係止部と、前記小径竿体が継合位置にあるときに前記大径部の外周面と当接する突起と、を有する。一実施形態において、当該突起は、当該大径竿体の当該第２の本体の内周面に形成される。
【００１１】
当該物品においては、小径竿体が継合位置まで引き出されたときに大径竿体の係止部が小径竿体の基端に形成された大径部の先端に当接することにより、当該小径竿体が継合位置よりも引き出されないようにしている。よって、小径竿体が適切な継合位置よりも余分に引き出されることを防止できる。また、小径竿体の外周面は大径竿体の内周面全体ではなく、大径竿体に形成された突起と接しているため、小径竿体と大径竿体との間で固着が発生しない。
【００１２】
本発明の一実施形態において、前記係止部と前記大径部とが当接する第１当接位置から前記突起までの距離は、前記大径部の外周面の前記小径竿体の軸方向の幅よりも小さくされる。当該実施形態によれば、小径竿体が継合位置まで引き出されたときに、大径竿体の突起が確実に小径竿体の大径部の外周面に当接する。これにより、小径竿体は、この突起が接する位置と前記第１当接位置との２点で支持される。よって、小径竿体は、伸長状態において、大径竿体に安定的に支持される。
【００１３】
本発明の一実施形態において、前記小径竿体は、その中心軸を通る断面視において、前記第１当接位置、及び、前記大径部の外表面と前記突起とが当接している第２当接位置の２箇所でのみ、前記大径竿体と当接している。当該実施形態によれば、小径竿体の外周面と大径竿体の内周面とは第１当接位置及び第２当接位置以外では接しないので、小径竿体と大径竿体との間の固着を抑制することができる。
【００１４】
本発明の一実施形態に係る釣竿は、小径竿体と、前記小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体と、を備える。同様に、本発明の一実施形態に係る傘は、小径竿体と、前記小径竿体をその内部に収容可能な大径竿体と、を備える。この小径竿体は、細長い形状の第１の本体と、前記第１の本体の基端に形成された前記第１の本体よりも大きな外径を有する大径部と、を有する。前記大径竿体は、前記小径竿体が前記継合位置まで引き出されたときに前記大径部の先端に当接する係止部と、前記小径竿体が継合位置にあるときに前記大径部の外周面と当接する突起と、を有する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の実施形態によって、小径竿体と大径竿体との継合構造において、当該小径竿体の余分な引き出しを防止でき、ひいては当該小径竿体と当該大径竿体との固着を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る釣竿を示す側面図。
【図２】本発明の一実施形態に釣竿の竿体同士の継合構造を模式的に示す部分断面図。
【図３】本発明の一実施形態に釣竿の竿体同士の継合構造を模式的に示す部分断面図。
【図４】本発明の一実施形態に釣竿の竿体同士の継合構造を模式的に示す部分断面図。図４においては、小径竿体が伸長状態にある。
【図５】図２のＡ−Ａ線に沿って大径竿体を切断した断面を示す断面図。
【図６】他の実施形態に係る大径竿体の断面を示す断面図。
【図７】他の実施形態に係る大径竿体の断面を示す断面図。
【図８】他の実施形態に係る大径竿体の断面を示す断面図。
【図９】本発明の一実施形態に釣竿の竿体同士の継合構造を模式的に示す部分断面図。
【図１０】本発明の一実施形態に釣竿の竿体同士の継合構造を模式的に示す部分断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、適宜図面を参照し、本発明の様々な実施形態を説明する。なお、各図面において共通する構成要素に対しては同一の参照符号が付されている。各図面は、説明の便宜上、必ずしも正確な縮尺で記載されているとは限らない点に留意されたい。
【００１８】
図１は、本発明の一実施形態に係る振出式の釣竿を示す側面図である。図示のように、本発明の一実施形態に係る釣竿１は、元竿体１０と、２本の中竿体１１，１２と、穂先竿体１３とを備える。元竿体１０には、リールシート５０が設けられる。各竿体には、リールシート５０に装着したリール５１から放出される釣糸を案内する釣糸ガイド５５及びトップガイド５６が所定間隔をおいて設けられる。
【００１９】
釣竿１の不使用時には、中竿体１１は元竿体１０に収容され、中竿体１２は中竿体１１に収容され、穂先竿体１３は中竿体１２に収容可される。使用時には、図１に示すように、各竿体が伸長状態に保持される。具体的には、中竿体１１を元竿体１０から所定の継合位置まで引き出し、中竿体１２を中竿体１１から所定の継合位置まで引き出し、穂先竿体１３を中竿体１２から所定の継合位置まで引き出すことで、図１に示す使用状態の釣竿１が得られる。
【００２０】
元竿体１０、中竿体１１，１２、及び穂先竿体１３は、例えば、炭素繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートを用いて常法に従って形成され得る。プリプレグシートから竿体を形成する場合には、まず、複数枚のプリプレグシートをマンドレルに巻回する。次に、マンドレルに巻回されたプリプレグシートをテープで緊縛し、このマンドレル上に緊縛されたプリプレグシートを当該マンドレルとともに焼成する。この焼成によってプリプレグシートが硬化され、中空の管状の形状を有する基体が得られる。次に、この基体からマンドレルを取り外した後、当該基体を所定の長さに裁断し、裁断された基体に研磨や塗装といった仕上げ加工を行うことで竿体が得られる。穂先竿体１３は、他の竿体を収容しないため、中実のソリッド体であってもよいし、中空の管状体と中実のソリッド体とが組み合わされたものであってもよい。
【００２１】
次に、図２ないし図５を参照して、釣竿１の中竿体１１と中竿体１２との継合構造を説明する。これらの図においては、中竿体１１と中竿体１２との継合構造を例に説明するが、この説明は他の竿体同士の継合構造（例えば、元竿体１０と中竿体１１との継合構造）にも基本的に等しく当てはまる。本明細書においては、中竿体１１が中竿体１２よりも大きな径を有するので、中竿体１１を大径竿体１１といい、中竿体１２を小径竿体１２ということがある。図２ないし図４は、釣竿１の大径竿体１１と小径竿体１２との継合構造を模式的に示す部分断面図である。図２では、小径竿体１２が大径竿体１１と継合されるまで引き出されていない。図３では、図２に示した位置よりも、小径竿体１２が引き出されている。図４では、小径竿体１２が継合位置まで引き出されている。
【００２２】
これらの図に示されているように、小径竿体１２は、細長い円筒形状の本体１２ａと、当該本体１２ａの基端に形成された大径部１２ｂと、を備える。この大径部１２ｂは、図示のように、本体１２ａよりも大きな外径を有するように構成される。
【００２３】
大径竿体１１は、細長い円筒形状の本体１１ａと、係止部１１ｂと、突起１１ｃと、を備える。本発明の一実施形態において、本体１１ａは、全長にわたってほぼ同一の内径及び外径を有する円筒形状に形成される。この大径竿体１１の本体１１ａは、小径竿体１２の本体１２ａの外径及び大径部１２ｂの外径よりも大きな内径を有する。これにより、大径竿体１１の内部に小径竿体１２を収容することができる。
【００２４】
係止部１１ｂは、本体１１ａの先端から、大径竿体１１の中心軸に向かって延伸している。つまり、係止部１１ｂは、先端に向かうにつれてその内径及び外径が小さくなる管形状に形成される。係止部１１ｂは、その先端１１ｄの内径が小径竿体１２の大径部１２の外径よりも小さくなるように形成される。これにより、後述するように、小径竿体１２を所定の継合位置まで引き出したときに、当該係止部１１ｂによって小径竿体がそれ以上引き出されないようにできる。
【００２５】
突起１１ｃは、本体１１ａの内周面に形成される。突起１１ｃは、小径竿体１２の大径部１２ｂが軸方向において突起１１ｃと対向する位置にあるときに、図３及び図４に示されているように、当該大径部１２ｂの外周面に圧接される高さを有するように形成される。すなわち、突起１１ｃは、大径部１２ｂと接していないときに、その内方端同士の間隔（図５のｄ１）が大径部１２ｂの外径よりも小さくなるように形成される。小径竿体１２が引き出されて大径部１２ｂが軸方向において突起１１ｃと対向する位置に来ると、突起１１ｃは、図３及び図４に示すように大径部１２ｂの外周面に押されて弾性変形する。これにより、大径部１２ｂが軸方向において突起１１ｃと対向する位置にあるときに、突起１１ｃは、大径部１２ｂの外周面に圧接される。突起１１ｃが大径部１２ｂに圧接されることにより、小径竿体１２の節落ちが防止される。
【００２６】
突起１１ｃは、様々な方法で本体１１ａの内周面に形成することができる。例えば、その表面に突起１１ｃに対応する形状の凹部が形成されたマンドレルを用いて大径竿体１１を成形することにより、本体１１ａと一体に突起１１ｃを形成することができる。つまり、表面に凹部が形成されたマンドレルにプリプレグシートを巻回することにより、当該マンドレルの凹部にプリプレグシートの強化繊維及びマトリックス樹脂が入りこむ。このようにしてマンドレルに巻回されたプリプレグシートを焼成することにより、突起１１ｃを有する大径竿体１１を成形することができる。一実施形態において、突起１１ｃは、半球形状に形成される。一実施形態において、突起１１ｃは、少なくともその先端が半球形状に形成される。突起１１ｃは、本体１１ａと別体に形成してもよい。このように別体として形成された突起１１ｃは、接着により本体１１ａの内周面に取り付けられ得る。本発明に適用可能な突起１１の形成方法及び形状は、本明細書で明示されるものに限られない。
【００２７】
一実施形態において、突起１１ｃは、図５の断面図に示すように、本体１１ａの内周面の上端及び下端の２箇所に形成される。しかしながら、突起１１ｃの数及び配置は図５に示した実施例には限られず、適宜変更可能である。例えば、図６に示すように、本体１１ａの内周面に４つの突起１１ｃを設けても良い。この４つの突起１１ｃの各々は、隣り合う突起１１ｃから本体１１ａの軸周りに９０°回転した位置に配置されている。また、図７に示すように、突起１１ｃは、本体１１ａの内周面の所定の円弧領域と接し、その露出面が平面１１ｅとなるように設けられてもよい。この平面１１ｅは、例えばフライス加工により形成された平面を有するマンドレルを利用して成形され得る。図７に示す突起１１ｃは、大径部１２ｂと接していないときに、その向かい合う平面１１ｅ同士の間隔（図７のｄ２）が大径部１２ｂの外径よりも小さくなるように形成される。また、図８に示すように、突起１１ｃは、本体１１ａの内周面の全域にわたって設けられてもよい。図８に示す突起１１ｃは、大径部１２ｂと接していないときに、その内径（図８のｄ３）が大径部１２ｂの外径よりも小さくなるように形成される。図５ないし図８に示した例以外にも、突起１１ｃの数及び配置は適宜変更され得る。
【００２８】
次に、小径竿体１２を大径竿体１１から引き出す工程について説明する。釣竿１を使用していないときには、小径竿体１２は、大径竿体１１の最深部まで押し込まれている。引き出しを開始した後しばらくは、小径竿体１２は、その外周面が図２に示すように大径竿体１１の内周面に圧接されていない状態で引き出される。このとき、小径竿体１２は、ほぼ自由に（大径竿体１１からの抵抗が少ない状態で）軸方向へ移動することができる。
【００２９】
小径竿体１２を図２の位置からさらに引き出すと、図３に示すように、大径竿体１１の突起１１ｃが軸方向において小径竿体１２の大径部１２ｂの外周面と対向する位置へ配置される。このとき、突起１１ｃは大径部１２ｂの外周面に圧接されるので、小径竿体１２を引き出す際に突起１１ｃから小径竿体１２に対して抵抗力が作用する。使用者は、この突起１１ｃからの抵抗力を感じつつ、小径竿体１２をさらに引き出すことができる。
【００３０】
小径竿体１２は、図３に示す位置からさらに図４に示す継合位置まで引き出される。図４においては、小径竿体１２の大径部１２ｂの先端が大径竿部１１の係止部１１ｂに当接位置Ｐ１において当接している。このように、小径竿体１２が継合位置まで引き出されると、係止部１１ｂによって小径竿体１２のさらなる引き出しが規制される。図４に示されている継合位置においては、突起１１ｃが大径部１２ｂの外周面と当接位置Ｐ２において当接している。係止部１１ｂ及び突起１１ｃは、小径竿体１２が図４に示されている継合位置にあるときに、当接位置Ｐ１と当接位置Ｐ２との距離Ｌ１が、大径部１２ｂの外表面の軸方向の幅Ｌ２よりも小さくなるように構成及び配置される。
【００３１】
上述した実施形態によれば、小径竿体１２を大径竿体１１から引き出すときに、当該小径竿体１２は大径竿体１１と当接位置Ｐ２でのみ接しているため、小径竿体１２の外表面と大径竿体１１の内周面との間で固着を起こすことなく、小径竿体１２を引き出すことができる。また、小径竿体１２が所定の継合位置まで引き出されると、大径竿体１１の係止部１１ｂによって小径竿体１２のさらなる引き出しが規制されるので、小径竿体１２を適切な継合位置よりも引き出し過ぎることが防止される。
【００３２】
上述した実施形態によれば、小径竿体１２が所定の継合位置まで引き出されたときには、小径竿体１２は、係止部１１ｂと突起１１ｃとの２点で支持されるため、小径竿体１２を大径竿体１１に安定して支持することができる。
【００３３】
上述した実施形態によれば、図４の断面視（本体１１ａ又は本体１２ａの軸方向を通る面で切断した断面視）において、小径竿体１２は、当接位置Ｐ１及び当接位置Ｐ２の２箇所でのみ大径竿体１１と当接しているので、小径竿体１２と大径竿体１１との固着を抑制することができる。つまり、小径竿体の外周面と大径竿体の内周面とが面接触している従来の継合構造と比べて、小径竿体１２の外周面と大径竿体１１の内周面との接触面積が少ないので、両者の固着が起こりにくい。
【００３４】
上述した実施形態は、本発明を振出式の釣竿に適用した例である。本発明は、振出式の釣竿に限られず、小径の竿体を大径の竿体から引き出し、この両者を継合させて使用する任意の物品に適用可能である。振出式の釣竿は、このような物品の一例である。これ以外に、傘にも本発明を適用することが可能である。傘の柄は、公知のように、複数の竿体を継ぎ合わせて構成されることがある。この複数の竿体は、振出式の釣竿と同様に、使用しないときには大径の竿体の内部に小径の竿体が収容されており、使用時には、小径の竿体を大径の竿体から引き出し、両者を継合させて使用される。このような傘の例が特開平４−２４２６０３号公報に開示されている。本発明は、特開平４−２４２６０３号公報に記載されている竿体（同公報では、「竿体」の代わりに「軸」という用語を用いている。特に、実施例では、「第１の軸１１」、「第２の軸１２」、「第３の軸１３」、「第４の軸１４」という用語を用いている。）に適用することが可能である。また、本発明は、玉網の柄にも適用することが可能である。玉網の柄は、公知のように、複数の竿体を継ぎ合わせて構成されることがある。このような玉網の例が特開２０１２−０４４９３８号公報に開示されている。
【００３５】
本明細書で説明された各構成要素の寸法、材料、及び配置は、実施形態中で明示的に説明されたものに限定されず、この各構成要素は、本発明の範囲に含まれうる任意の寸法、材料、及び配置を有するように変形することができる。また、本明細書において明示的に説明していない構成要素を、説明した実施形態に付加することもできるし、各実施形態において説明した構成要素の一部を省略することもできる。
【００３６】
例えば、図９に示すように、大径竿体１１は、先端に向かって縮径する本体１１ａ’を有するように構成されてもよい。また、図１０に示すように、大径竿体１１は、本体１１ａの先端から本体１１ａの中心軸に対して垂直な方向に延伸する係止部１１ｂを有するように構成されてもよい。
【符号の説明】
【００３７】
１  釣竿
１０  元竿体
１１  中竿体（大径竿体）
１１ａ  本体
１１ｂ  係止部
１１ｃ  突起
１２  中竿体（小径竿体）
１２ａ  本体
１２ｂ  大径部
【図１】
0006462623.tif 000002
【図２】
0006462623.tif 000003
【図３】
0006462623.tif 000004
【図４】
0006462623.tif 000005
【図５】
0006462623.tif 000006
【図６】
0006462623.tif 000007
【図７】
0006462623.tif 000008
【図８】
0006462623.tif 000009
【図９】
0006462623.tif 000010
【図１０】
0006462623.tif 000011