(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
応力発光材料をエポキシ樹脂又はポリウレタン樹脂を含む塗料組成物に配合してなる応力発光性塗料組成物を塗布厚み１〜５００μｍで構造物に塗布し、
応力発光材料による発光の輝度を測定するとともに、発光の模様を観察することによって、構造物に加わっている負荷の程度及び方向を判定することを特徴とする、
構造物の負荷測定方法。
【請求項２】
輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物の設置後、意図的な負荷を加えずに定期的に行う請求項１に記載の負荷測定方法。
【請求項３】
輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物に意図的に負荷を加えた状態で行う請求項１に記載の負荷測定方法。
【請求項４】
輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物の設置後、構造物に意図的に負荷を加えた状態で定期的に行う請求項３に記載の負荷測定方法。
【請求項５】
前記構造物が、破壊強度に異方性があり、負荷に対する破壊強度の強い方向と弱い方向を有する材料であって、その破壊強度の弱い方向に負荷が加わっていることを示す発光の輝度に着目して負荷の程度及び方向を判定する、請求項１〜４のいずれかに記載の負荷測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物の負荷測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
物質が外部からの刺激を与えられることによって、室温付近で可視光を発する発光材料が知られている。なかでも外部から印加された力（圧縮、変位、摩擦、衝撃など）の力学的刺激を受けて発光する材料を応力発光材料という。
【０００３】
このような応力発光材料の用途として、コンクリート構造物に応力発光材料を塗布することで、コンクリート構造物に発生した異常な変状や亀裂を感知し、コンクリート構造物の破壊を未然に防ぐという用途が提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１５５０６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１には、応力発光材料を混合した塗材をコンクリート構造物の表面に塗布して、応力発光材料の発光により変状や亀裂の感知を行うということが記載されている。しかし、特許文献１では、樹脂と応力発光材料を混合して組成物を作製し、テフロン（登録商標）板上へ流し込み、硬化させて、硬化膜に応力を掛けることにより発光を確認しているのみである。
【０００６】
実際には、応力発光材料を混合した塗材を構造物の上に塗布して構造物に負荷を加えた場合にどのような発光が生じるのかを確認した例はこれまでに知られていなかった。また、構造物の破壊に伴いどのような発光が生じるのかも知られていなかった。
【０００７】
このような状況を踏まえ、本発明は、応力発光材料を用いて、構造物に加わっている負荷の程度を判定するための具体的な方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、実際に、応力発光材料を塗料に配合してなる応力発光性塗料組成物を構造物に塗布して構造物に負荷を加えてその発光挙動を観察した。そして、その観察結果から、構造物に加わっている負荷の程度を判定する方法についての知見を得て、本発明に想到した。
【０００９】
すなわち、本発明の構造物の負荷測定方法は、
応力発光材料を塗料組成物に配合してなる応力発光性塗料組成物を構造物に塗布し、
応力発光材料による発光の輝度を測定するとともに、発光の模様を観察することによって、構造物に加わっている負荷の程度を判定することを特徴とする。
【００１０】
本発明者らが応力発光材料を塗料組成物に配合してなる応力発光性塗料組成物を構造物に塗布して構造物に負荷を加えてその発光挙動を観察したところ、塗料組成物の塗膜には発光により模様が生じることが明らかになった。
これまでの知見では、塗料組成物を構造物に塗布し、負荷を加えた場合に、塗膜に発光による模様が生じることは知られていなかった。
また、本発明者らは、構造物に加わる負荷の方向と、発光の模様に関連があることを見出した。本発明者らが見出した具体例では、後述する実施例で示すように、構造物に対して縦方向に負荷を加えた場合には横方向に発光の模様が生じることが観察された。
【００１１】
なお、構造物に加わる負荷の方向と発光の模様の具体的な関係は、構造物の材質や負荷の種類（引っ張り、圧縮等）によって異なる可能性があるため、全ての場合において構造物に対して縦方向に負荷を加えた場合には横方向に発光の模様が生じるとは限らない。そのため、測定対象の構造物に、確認したい負荷の種類を決めて負荷を加えた試験を行っておき、どのような発光の模様が得られるのかを事前に確認しておくことが望ましい。
【００１２】
構造物に加わる負荷の方向が分かっていれば、その負荷の方向が破壊が起きやすい方向であるか破壊が起きにくい方向であるかが分かる場合がある。
一方、構造物が設置された場所において、構造物に対して加わる負荷の方向が不明な場合がある。
本発明では、発光の模様を観察することにより、実際に構造物に対して負荷が加わっている方向を判定することができる。そして、構造物に加わっている負荷の方向が破壊が起きやすい方向であるか、破壊が起きにくい方向であるのかを判定することができる。
そして、発光の輝度を測定することによってその負荷の強度に関する情報が得られるため、構造物に加わっている負荷が、破壊防止のためにすぐに対処すべき重要な負荷であるか、無視しても良い負荷であるのかを判定することができる。
このように、本発明では、発光の輝度の測定と発光の模様の観察の両方を行うことによって、構造物に加わっている負荷の程度を総合的に判定することで、構造物にかかる負荷を測定し、構造物の寿命や危険性を予測することが出来る。
【００１３】
本発明の負荷測定方法においては、輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物の設置後、意図的な負荷を加えずに定期的に行うことが望ましい。
構造物の設置後、意図的な負荷を加えずに定期的に行う測定によって、構造物が設置された場所において構造物に加わっている負荷に関する情報を定期的に記録することができる。そして、経時的に負荷の程度が増しているような兆候が見られたら構造物が破損する前に構造物の修理や交換を行うという措置をとることができる。
【００１４】
本発明の負荷測定方法においては、輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物に意図的に負荷を加えた状態で行うことが望ましい。また、輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物の設置後、構造物に意図的に負荷を加えた状態で定期的に行うことも望ましい。
構造物に意図的に負荷を加えた状態で行う測定は、構造材料の強度の加速試験として使用することができる。また、構造物の設置後に定期的に負荷を加えて測定を行った場合、その結果が経時的に変化していなければ設置した構造物に経時劣化が生じていないと判断することができる。そのため、設置後の構造物の定期検査の方法として使用することができる。
【００１５】
本発明の負荷測定方法においては、上記構造物が、破壊強度に異方性があり、負荷に対する破壊強度の強い方向と弱い方向を有する材料であって、その破壊強度の弱い方向に負荷が加わっていることを示す発光の輝度に着目して負荷の程度を判定することが望ましい。
破壊強度に異方性がある材料の場合、破壊強度の強い方向に加わる負荷の程度についての情報よりも破壊強度の弱い方向に加わる負荷の程度についての情報を得ることが重要である。
本発明の負荷測定方法では、発光の模様を観察することによって構造物に加わる負荷の方向に関する情報が得られるので、発光の模様から判定される負荷の方向が破壊強度の弱い方向である場合に、その発光の輝度に着目して構造物に加わっている負荷の重要性を判断することができる。仮に発光の輝度自体が大きかったとしても、発光の模様から負荷の加わっている方向が破壊強度の強い方向であると判断されたならば、さほどその負荷を気にする必要はないので、構造物の破壊防止のために過剰な措置をとる必要がなくなり、構造物の保守管理が容易になる。
【００１６】
本発明の負荷測定方法において、上記塗料組成物はエポキシ樹脂又はポリウレタン樹脂を含むことが望ましい。
塗料組成物がエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂系塗料又はポリウレタン樹脂を含むポリウレタン樹脂系塗料であると、構造物に加わっている負荷の大きさと発光の輝度の対応関係が明確であり、構造物に加わっている負荷の程度の判定が容易である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の構造物の負荷測定方法によると、発光の輝度の測定と発光の模様の観察の両方を行うことによって、構造物に加わっている負荷の程度を総合的に判定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、実施例１の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。
【図２】図２は、実施例１の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図３】図３は、実施例２の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。
【図４】図４は、実施例２の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図５】図５は、実施例１と実施例２の圧縮試験における縦ひずみ量変化速度とそのときの縦ひずみ量を乗じて得られる値と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図６】図６は、実施例３の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。
【図７】図７は、実施例３の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図８】図８は、実施例４の引張荷重をかけた際の塗膜の発光外観を撮影した画像である。
【図９】図９は、実施例４の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフである。
【図１０】図１０は、実施例４の引張試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図１１】図１１は、実施例５の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフである。
【図１２】図１２は、実施例５の引張試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図１３】図１３は、実施例６の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフである。
【図１４】図１４は、実施例６の引張試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【図１５】図１５は、実施例４〜６の引張試験における縦ひずみ量変化速度とそのときの縦ひずみ量を乗じて得られる値と発光輝度の関係を示したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の構造物の負荷測定方法について説明する。
本発明の構造物の負荷測定方法は、
応力発光材料を塗料組成物に配合してなる応力発光性塗料組成物を構造物に塗布し、
応力発光材料による発光の輝度を測定するとともに、発光の模様を観察することによって、構造物に加わっている負荷の程度を判定することを特徴とする。
【００２０】
＜応力発光材料＞
本発明の負荷測定方法において好ましく使用することができる応力発光材料につき、以下に説明する。
この応力発光材料は、ユーロピウム賦活アルミン酸ストロンチウム系応力発光材料等の、アルミン酸ストロンチウムを母体とする応力発光材料であることが望ましい。
【００２１】
アルミン酸ストロンチウムは、一般的にＳｒｘＡｌｙＯｚ（０＜ｘ、０＜ｙ、０＜ｚ）で表される化合物である。特に限定されないが、アルミン酸ストロンチウムの具体例としては、ＳｒＡｌ２Ｏ４、ＳｒＡｌ４Ｏ７、Ｓｒ４Ａｌ１４Ｏ２５、ＳｒＡｌ１２Ｏ１９、Ｓｒ３Ａｌ２Ｏ６等の種々の化合物が知られている。
【００２２】
上記アルミン酸ストロンチウムは、θアルミナ、κアルミナ、δアルミナ、ηアルミナ、χアルミナ、γアルミナ、及びρアルミナから選択される少なくとも１種のアルミナを含有するアルミナ原料又は水酸化アルミニウムと、ストロンチウム源とから合成されたものであるのが好ましい。通常「アルミナ」といえば安価で汎用のαアルミナを指す場合が多いが、θアルミナなどのいわゆる活性アルミナ、又は水酸化アルミニウムを原料として用いれば、αアルミナを用いた場合よりも高い発光強度を達成できるためである。
【００２３】
賦活剤としては、ユーロピウム（Ｅｕ）イオンを含有することが望ましい。上記応力発光材料中に含まれるＥｕイオンの量は特に限定されないが、アルミン酸ストロンチウム１モル当たり、０．０００１〜０．０１モル、好ましくは０．０００５〜０．０１モル、より好ましくは０．０００５〜０．００５モルである。Ｅｕイオンの量が少なすぎると十分な発光強度を達成することができず、また多すぎても発光強度は飽和する一方で、別の物性にも影響をおよぼすことがある。
【００２４】
応力発光材料は、さらに共賦活剤を含んでもよい。共賦活剤としては、特に限定されないが、Ｅｕ以外の希土類元素の化合物又はイオンが挙げられる。上記Ｅｕ以外の希土類元素の例としては、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ等から選択される１種以上の元素が挙げられる。これらはイオン半径や価数の異なる元素で置換することにより格子欠陥が形成され、結晶構造がより歪みやすくなる結果、応力発光能が向上するため好ましい。中でも特にＮｄ、Ｄｙ、Ｈｏを共賦活剤とした場合には高い発光輝度が得られる点で好ましい。
また、上記希土類元素の化合物としては、上記元素の炭酸塩、酸化物、塩化物、硫酸塩、硝酸塩、酢酸塩等が挙げられる。
【００２５】
応力発光材料には、さらに、粒子の分散性を高めるための分散剤が添加されていてもよい。分散剤の例としては、特に限定されないが、アニオン系界面活性剤やノニオン系界面活性剤が用いられる。アニオン系界面活性剤としては、ポリカルボン酸アンモニウム、ポリカルボン酸ナトリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム等が挙げられ、ノニオン系界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンモノ脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノ脂肪酸エステル等が挙げられる。これらは単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２６】
応力発光材料には、さらに、粒子の結晶性を高めるためにフラックス成分が添加されていても良い。上記フラックス成分としては、特に限定されないが、フッ化カルシウム、フッ化マグネシウム、フッ化アルミニウム、フッ化アンモニウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化リチウム、臭化アンモニウム、ヨウ化アンモニウム、ヨウ化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、硫酸アンモニウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硝酸ナトリウム、硝酸アンモニウム、ホウ酸、ホウ酸ナトリウム等の化合物が挙げられる。これらは単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２７】
また、応力発光材料の表面をシランカップリング剤で被覆して、熱処理を行うことによって、耐水性を高めた応力発光材料であってもよい。
上記シランカップリング剤は、トリアルコキシシランを含むことが望ましい。
また、上記トリアルコキシシランのアルコキシ基以外の置換基は、炭素数３以上の炭化水素基であることが望ましい。
上記のようなシランカップリング剤によると、アルコキシ基以外の置換基の構造により疎水性を高めることができるため、さらに耐水性に優れた応力発光材料として使用することができる。
【００２８】
また、上記シランカップリング剤は、フルオロアルキル基を有するシランカップリング剤であることが望ましい。
シランカップリング剤がフルオロアルキル基を有すると、疎水性を高めることができるため、さらに耐水性に優れた応力発光材料として使用することができる。
【００２９】
また、上記シランカップリング剤は、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシランであることが望ましい。
３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシランを用いると、特に耐水性に優れた応力発光材料として使用することができる。
【００３０】
また、応力発光材料とリン酸化合物を混合してスラリーを作製し、粉砕することにより、応力発光材料の表面をリン酸化合物により改質してなる、表面処理層を有する応力発光材料であってもよい。
このような表面処理層を有する応力発光材料も、充分な耐水性を有する応力発光材料になるため望ましい。
【００３１】
リン酸化合物は特に規定されず、無機リン酸塩、有機リン酸塩ともに使用が可能である。その中では水溶性塩（リン酸も含む）が望ましく、具体的には、リン酸アンモニウム、リン酸ナトリウム、リン酸カリウム、ポリリン酸ナトリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム、及びリン酸からなる群から選択された少なくとも１種であることが望ましい。
【００３２】
＜応力発光材料の製造方法＞
応力発光材料の製造方法は特に限定されるものではない。応力発光材料がユーロピウム賦活アルミン酸ストロンチウム系応力発光材料である場合には、母体となるアルミン酸ストロンチウムはアルミナとストロンチウム化合物を反応させることにより得ることができる。
ストロンチウム化合物の例としては、特に限定されないが、炭酸ストロンチウム、酸化ストロンチウム、水酸化ストロンチウム、ハロゲン化ストロンチウム（塩化ストロンチウム等）、硫酸ストロンチウム、硝酸ストロンチウム、リン酸水素ストロンチウム等が挙げられる。
ユーロピウム化合物としては特に限定されず、例えば炭酸ユーロピウム、酸化ユーロピウム、塩化ユーロピウム、硫酸ユーロピウム、硝酸ユーロピウム、酢酸ユーロピウムなどが挙げられる。
【００３３】
応力発光材料には、上述した共賦活剤、分散剤、フラックス成分を添加してもよく、これらの成分を混合し、焼成することによって応力発光材料が得られる。
【００３４】
上記成分の混合手段は特に限定されず、公知の混合手段を用いることができる。中でも、混合を効率良く行なうために粉砕媒体撹拌型粉砕機を備えた反応容器内で、分散媒（例えば水など）の存在下、湿式混合を行うのが好ましい。ここで、粉砕媒体撹拌型粉砕機とは、粉砕容器内に粉砕媒体を投入し、被粉砕物とともに、粉砕容器を揺動、回転（自転又は公転）させて撹拌するか、粉砕媒体を撹拌部で直接撹拌して、粉砕を行う粉砕機をいう。粉砕媒体撹拌型粉砕機の例としては、特に限定されないが、遊星ミル、ビーズミル、及び振動ミルからなる群から選択されるいずれか１種であるのが好ましい。なかでも、自転、公転を伴う遊星ミルが特に好ましい。湿式混合後、分散媒を除去して乾燥することにより、応力発光材料用原料組成物となる。
【００３５】
さらに、応力発光材料用原料組成物を焼成することにより応力発光材料が得られる。焼成条件は特に限定されず、一般的な焼成方法に従って実施できる。例えば得られた応力発光材料用原料組成物を、焼成（例えば１０００℃以上、還元雰囲気下で焼成）し、必要に応じて粉砕・整粒等を行なうことで、応力発光材料が得られる。
【００３６】
応力発光材料は、様々な環境下において、物理的かつ化学的に比較的安定であり、そして、機械的な外力を加えて変形させることによって、格子欠陥又は格子欠陥と発光中心のキャリアが励起されて、基底に戻る場合に発光する。
【００３７】
＜応力発光性塗料組成物＞
本発明の負荷測定方法では、応力発光材料を塗料組成物に配合してなる応力発光性塗料組成物を使用する。応力発光性塗料組成物は、構造物の表面に塗布することができ、該応力発光材料が塗布された構造物に機械的な負荷を加えて塗膜にひずみが生じると、その塗膜が発光する。応力発光性塗料組成物は発光輝度が高いため、視認性の高い塗装を行うことができる。
【００３８】
塗料組成物として、樹脂を含有する塗料組成物が使用される。塗料組成物には、樹脂の他に、必要に応じて、溶剤、分散剤、充填剤、増粘剤、表面調整剤あるいはレベリング剤、硬化剤、架橋剤、顔料、消泡剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤を含む光安定剤、難燃剤、硬化用触媒、殺菌剤、及び抗菌剤、密着性付与、等の塗料用添加剤を含有することができる。
【００３９】
塗料組成物に用いる樹脂としては熱硬化性樹脂、常温硬化性樹脂、紫外線硬化性樹脂、放射線硬化性樹脂等各種のものを用いることができ、例えば、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、フッ素樹脂、アルキド樹脂、ポリウレタン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アミノ樹脂等や、オルガノシリケート、オルガノチタネート等が挙げられる。インキ膜形成材料としては、ウレタン樹脂、アクリル樹脂、ポリアミド樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル樹脂、及び塩素化プロピレン樹脂等が挙げられる。これらの樹脂の中ではエポキシ樹脂又はポリウレタン樹脂を含むことが望ましい。塗料組成物がエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂系塗料又はポリウレタン樹脂を含むポリウレタン樹脂系塗料であると、構造物に加わっている負荷の大きさと発光の輝度の対応関係が明確であり、構造物に加わっている負荷の程度の判定が容易である。
【００４０】
溶剤としては、脂肪族炭化水素類や、芳香族炭化水素（Ｃ７〜１０、例えばトルエン、キシレンおよびエチルベンゼン）、エステルまたはエーテルエステル（Ｃ４〜１０、例えばメトキシブチルアセテート）、エーテル（Ｃ４〜１０、例えば、テトラヒドロフラン、ＥＧのモノエチルエーテル、ＥＧのモノブチルエーテル、ＰＧのモノメチルエーテルおよびＤＥＧのモノエチルエーテル）、ケトン（Ｃ３〜１０、例えば、メチルイソブチルケトン、ジ−ｎ−ブチルケトン）、アルコール（Ｃ１〜１０、例えばメタノール、エタノール、ｎ−およびｉ−プロパノール、ｎ−、ｉ−、ｓｅｃ−およびｔ−ブタノール、２−エチルヘキシルアルコール）、アミド（Ｃ３〜６、例えばジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン等）、スルホキシド（Ｃ２〜４、例えばジメチルスルホキシド）、およびこれらの２種以上の混合溶剤や、水又は前述の混合溶媒等が挙げられる。
【００４１】
分散剤としては、高分子分散剤であれば、ナフタレンスルホン酸塩［アルカリ金属（ＮａおよびＫ等）塩、アンモニウム塩等］のホルマリン縮合物、ポリスチレンスルホン酸塩（上記に同じ）、ポリアクリル酸塩（上記に同じ）、ポリ（２〜４）カルボン酸（マレイン酸／グリセリン／モノアリルエーテル共重合体等）塩（上記に同じ）、カルボキシメチルセルロース（Ｍｎ２，０００〜１０，０００）およびポリビニルアルコール（Ｍｎ２，０００〜１００，０００）等が挙げられる。低分子分散剤としては、下記のものが挙げられる。
（１）ポリオキシアルキレン型
脂肪族アルコール（Ｃ４〜３０）、［アルキル（Ｃ１〜３０）］フェノール、脂肪族（Ｃ４〜３０）アミンおよび脂肪族（Ｃ４〜３０）アミドのＡＯ（Ｃ２〜４）１〜３０モル付加物。
脂肪族アルコールとしては、ｎ−、ｉ−、ｓｅｃ−およびｔ−ブタノール、オクタノール、
ドデカノール等；［アルキル（Ｃ１〜３０）］フェノールとしては、フェノール、メチルフェノールおよびノニルフェノール等；脂肪族アミンとしては、ラウリルアミンおよびメチルステアリルアミン等；および脂肪族アミドとしては、ステアリン酸アミド等。
（２）多価アルコール型
Ｃ４〜３０の脂肪酸（ラウリン酸、ステアリン酸等）と多価（２〜６またはそれ以上）アルコール（例えばＧＲ、ＰＥ、ソルビトールおよびソルビタン）のモノエステル化合物。
（３）カルボン酸塩型
Ｃ４〜３０の脂肪酸（上記に同じ）のアルカリ金属（ＮａおよびＫ等）塩。
（４）硫酸エステル型
Ｃ４〜３０の脂肪族アルコール（上記に同じ）および脂肪族アルコールのＡＯ（Ｃ２〜４）１〜３０モル付加物の硫酸エステルアルカリ金属（ＮａおよびＫ等）塩等。
（５）スルホン酸塩型
［アルキル（Ｃ１〜３０）］フェノールのスルホン酸アルカリ金属（ＮａおよびＫ等）塩。
（６）リン酸エステル型
Ｃ４〜３０の脂肪族アルコール（上記に同じ）および脂肪族アルコールのＡＯ（Ｃ２〜４）１〜３０モル付加物のモノまたはジリン酸エステルの塩［アルカリ金属（ＮａおよびＫ等）塩、４級アンモニウム塩等］。
（７）１〜３級アミン塩型
Ｃ４〜３０の脂肪族アミン［１級（ラウリルアミン等）、２級（ジブチルアミン等）および３級アミン（ジメチルステアリルアミン等）］塩酸塩、トリエタノールアミンとＣ４〜３０の脂肪酸（上記に同じ）のモノエステル、無機酸（塩酸、硫酸、硝酸およびリン酸等）塩。
（８）４級アンモニウム塩型
Ｃ４〜３０の４級アンモニウム（ブチルトリメチルアンモニウム、ジエチルラウリルメチルアンモニウム、ジメチルジステアリルアンモニウム等）の無機酸（塩酸、硫酸、硝酸およびリン酸等）塩等。
【００４２】
無機分散剤としては、ポリリン酸のアルカリ金属（上記に同じ）塩およびリン酸系分散剤（リン酸、モノアルキルリン酸エステル、及びジアルキルリン酸エステル等）等が挙げられる。
【００４３】
充填剤としてはシリカ、アルミナ、ジルコニア、マイカを始めとする酸化物系無機物、炭化珪素、窒化珪素等の非酸化物系無機物の微粉、あるいはアクリル樹脂、フッ素樹脂、等の有機化合物、が挙げられる。また用途によってはアルミニウム、亜鉛、銅等の金属粉末の添加も可能である。さらに充填剤の具体例としては、シリカゾル、ジルコニアゾル、アルミナゾル、チタニアゾル等のゾル；ケイ砂、石英、ノバキュライト、ケイ藻土等のシリカ系物質；合成無定形シリカ；カオリナイト、雲母、滑石、ウオラストナイト、アスベスト、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム等のケイ酸塩；ガラス粉末、ガラス球、中空ガラス球、ガラスフレーク、泡ガラス球等のガラス体；窒化ホウ素、炭化ホウ素、窒化アルミニウム、炭化アルミニウム、窒化ケイ素、炭化ケイ素、ホウ化チタン、窒化チタン、炭化チタン等の非酸化物系無機物；炭酸カルシウム、酸化亜鉛、アルミナ、マグネシア、酸化チタン、酸化ベリリウム等の金属酸化物；硫酸バリウム、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、弗化炭素その他無機物；アルミニウム、ブロンズ、鉛、ステンレススチール、亜鉛等の金属粉末；及びカーボンブラック、コークス、黒鉛、熱分解炭素、中空カーボン球等のカーボン体等が挙げられる。
【００４４】
増粘剤としてはモンモリロナイト系粘土鉱物、これらの鉱物を含むベントナイト、コロイド状アルミナ等の無機充填剤系増粘剤、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヘキシルメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等のセルロース系増粘剤、ウレタン樹脂系増粘剤、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルベンジルエーテル共重合体等のポリビニル系増粘剤、ポリエーテルジアルキルエステル、ポリエーテルジアルキルエーテル、ポリエーテルエポキシ変性物等ポリエーテル樹脂系増粘剤、ウレタン変性ポリエーテル系等の会合型増粘剤増粘剤、ポリエーテルポリオール系ウレタン樹脂系等の特殊高分子非イオン型増粘剤、ノニオン系等の界面活性剤系増粘剤、カゼイン、カゼイン酸ソーダ、カゼイン酸アンモニウム等のタンパク質系増粘剤、及びアルギン酸ソーダ等アクリル酸系増粘剤等が挙げられる。
【００４５】
レベリング剤としてはＰＥＧ型非イオン界面活性剤（ノニルフェノールＥＯ１〜４０モル付加物、ステアリン酸ＥＯ１〜４０モル付加物等）、多価アルコール型非イオン界面活性剤（ソルビタンパルミチン酸モノエステル、ソルビタンステアリン酸モノエステル、ソルビタンステアリン酸トリエステル等）、フッ素含有界面活性剤（パーフルオロアルキルＥＯ１〜５０モル付加物、パーフルオロアルキルカルボン酸塩、パーフルオロアルキルベタイン等）、及び変性シリコーンオイル［ポリエーテル変性シリコーンオイル、（メタ）アクリレート変性シリコーンオイル等］等が挙げられる。
【００４６】
硬化剤としては、ポリオール類の硬化剤としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、水素化ジフェニルメタンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、水素化キシリレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、水素化トリレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、ポリイソシアネート化合物のヌレート体、ビュレット体、ポリイソシアネート化合物とエチレングリコール、プロピレングリコール、トリメチロールプロパンのようなポリオールとの付加体、ブロック化したポリイソシアネート硬化剤等の単体または二種以上の混合物や、これらのポリオール付加物や、これらの共重合体やブロック重合体等のような常温での硬化が可能なイソシアネート類が挙げられる。エポキシ樹脂類の硬化剤としては、酸無水物、ポリアミド樹脂、アミン付加物、ポリメルカプタン、イミダゾール類、及びイソシアネート類等が挙げられる。
【００４７】
架橋剤としては、メラミン樹脂、尿素樹脂、ポリイソシアネ−ト化合物、ブロックポリイソシアネ−ト化合物、エポキシ化合物又は樹脂、カルボキシル基含有化合物又は樹脂、酸無水物、アルコキシシラン基含有化合物又は樹脂の他、ヘキサメトキシメチル化メラミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラヒドロキシメチルサクシナミド、テトラメトキシメチル化尿素、２，４，６−テトラヒドロキシメチル化フェノール等のヒドロキシメチル基、及びメトキシメチル基、又はエトキシメチル基等を有する化合物が挙げられる。
【００４８】
顔料としては前述したもの以外に、五酸化バナジウム、バナジン酸カルシウム、バナジン酸マグネシウム及びメタバナジン酸アンモニウム等のバナジウム化合物；リン酸マグネシウム、リン酸マグネシウム・アンモニウム共析物、リン酸一水素マグネシウム、リン酸二水素マグネシウム、リン酸マグネシウム・カルシウム共析物、リン酸マグネシウム・コバルト共析物、リン酸マグネシウム・ニッケル共析物、亜リン酸マグネシウム、亜リン酸マグネシウム・カルシウム共析物、トリポリリン酸二水素アルミニウム、トリポリリン酸マグネシウム、トリポリリン酸二水素アルミニウムの酸化マグネシウム処理物、トリポリリン酸二水素亜鉛の酸化マグネシウム処理物等のリン酸金属塩のマグネシウム含有化合物による処理物、さらに、シリカ変性リン酸マグネシウム等のようなリン酸マグネシウムのシリカ変性化合物等のリン酸塩系防錆顔料；リン酸亜鉛等の亜鉛成分を含有した防錆顔料、マグネシウム処理トリポリリン酸二水素アルミニウム、カルシウム処理リン酸カルシウム等の亜鉛フリー防錆顔料；オルト珪酸カルシウム成分又はメタ珪酸カルシウム成分を含む複合珪酸カルシウム等のケイ酸カルシウム；カルシウムイオン交換シリカ、マグネシウムイオン交換シリカ等の金属イオン交換シリカ；及び六価クロムや鉛等を含む防錆顔料等が挙げられる。
【００４９】
消泡剤としては、例えばシリコーン油、ジメチルポリシロキサン、有機変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン等のシリコーン系消泡剤、ミネラルオイル系消泡剤、非シリコーン・ポリマー系消泡剤、有機変性フッ素化合物、及びポリオキシアルキレン化合物から選択される少なくとも１種を含む消泡剤、並びに炭素数１８以上の脂肪族アルコールよりなる消泡剤等が挙げられる。
【００５０】
酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系化合物、ホスファイト系化合物、ホスホナイト系化合物、及びチオエーテル系化合物等が挙げられる。
【００５１】
ヒンダードフェノール系化合物としては、α−トコフェロール、ブチルヒドロキシトルエン、シナピルアルコール、ビタミンＥ、ｎ−オクタデシル−β−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル）フェノール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネートジエチルエステル、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−ジメチレン−ビス（６−α−メチル−ベンジル−ｐ−クレゾール）、２，２’−エチリデン−ビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−ブチリデン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、トリエチレングリコール−Ｎ−ビス−３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート、１，６−へキサンジオールビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、ビス［２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチル６−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）フェニル］テレフタレート、３，９−ビス｛２−［３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］−１，１，−ジメチルエチル｝−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、４，４’−ジ−チオビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−トリ−チオビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２−チオジエチレンビス−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，４−ビス（ｎ−オクチルチオ）−６−（４−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルアニリノ）−１，３，５−トリアジン、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナミド）、Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル］ヒドラジン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）イソシアヌレート、トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス２［３（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチルイソシアヌレート、およびテトラキス［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等が挙げられる。
【００５２】
ホスファイト系化合物としては、トリフェニルホスファイト、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、トリデシルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリオクタデシルホスファイト、ジデシルモノフェニルホスファイト、ジオクチルモノフェニルホスファイト、ジイソプロピルモノフェニルホスファイト、モノブチルジフェニルホスファイト、モノデシルジフェニルホスファイト、モノオクチルジフェニルホスファイト、トリス（ジエチルフェニル）ホスファイト、トリス（ジ−ｉｓｏ−プロピルフェニル）ホスファイト、トリス（ジ−ｎ−ブチルフェニル）ホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、トリス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、ビス｛２，４−ビス（１−メチル−１−フェニルエチル）フェニル｝ペンタエリスリトールジホスファイト、フェニルビスフェノールＡペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（ノニルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、およびジシクロヘキシルペンタエリスリトールジホスファイト等が挙げられる。他のホスファイト系化合物としては二価フェノール類と反応し環状構造を有するものが挙げられる。
【００５３】
ホスホナイト系化合物としては、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４，４’−ビフェニレンジホスホナイト、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４，３’−ビフェニレンジホスホナイト、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−３，３’−ビフェニレンジホスホナイト、テトラキス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４，４’−ビフェニレンジホスホナイト、テトラキス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４，３’−ビフェニレンジホスホナイト、テトラキス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−３，３’−ビフェニレンジホスホナイト、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−フェニルホスホナイト、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−３−フェニル−フェニルホスホナイト、ビス（２，６−ジ−ｎ−ブチルフェニル）−３−フェニル−フェニルホスホナイト、ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−フェニルホスホナイト、及びビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−３−フェニル−フェニルホスホナイト等が挙げられる。
【００５４】
チオエーテル系化合物として、ジラウリルチオジプロピオネート、ジトリデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス（３−ラウリルチオプロピオネート）、ペンタエリスリトール−テトラキス（３−ドデシルチオプロピオネート）、ペンタエリスリトール−テトラキス（３−オクタデシルチオプロピオネート）、ペンタエリスリトールテトラキス（３−ミリスチルチオプロピオネート）、及びペンタエリスリトール−テトラキス（３−ステアリルチオプロピオネート）等が挙げられる。
【００５５】
紫外線吸収剤を含む光安定剤としては、ベンゾフェノン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、芳香族ベンゾエート系化合物、蓚酸アニリド系化合物、シアノアクリレート系化合物およびヒンダードアミン系化合物等が挙げられる。
【００５６】
ベンゾフェノン系化合物としては、ベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４，４’−ジメトキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４，４’−ジメトキシ−５−スルホベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−ドデシロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−５−スルホベンゾフェノン、５−クロロ−２−ヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−２’−カルボキシベンゾフェノン、及び２−ヒドロキシ−４−（２−ヒドロキシ−３−メチル−アクリロキシイソプロポキシ）ベンゾフェノン等が挙げられる。
【００５７】
ベンゾトリアゾール系化合物としては、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メチル−２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’，５’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル］ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’，５’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル］−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、及び２−（４’−オクトキシ−２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール等が挙げられる。
【００５８】
芳香族ベンゾエート系化合物としては、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルサリシレート、ｐ−オクチルフェニルサリシレート等のアルキルフェニルサリシレート類等が挙げられる。
【００５９】
蓚酸アニリド系化合物としては、２−エトキシ−２’−エチルオキザリックアシッドビスアニリド、２−エトキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−エチルオキザリックアシッドビスアニリド、及び２−エトキシ−３’−ドデシルオキザリックアシッドビスアニリド等が挙げられる。
【００６０】
シアノアクリレート系化合物としては、エチル−２−シアノ−３，３’−ジフェニルアクリレート、２−エチルヘキシル−シアノ−３，３’−ジフェニルアクリレート等が挙げられる。
【００６１】
ヒンダードアミン系化合物としては、４−アセトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ステアロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（フェニルアセトキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−オクタデシルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−シクロヘキシルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンジルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−フェノキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（エチルカルバモイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（シクロヘキシルカルバモイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（フェニルカルバモイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）カーボネート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）オギザレート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）マロネート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（２，２，６，６−テトラメチルピ−４−ペリジル）アジペート、ビス（２，２，６，６−テトラメチルピ−４−ペリジル）テレフタレート、１，２−ビス（２，２，６，６−テトラメチルピ−４−ペリジルオキシ）−エタン、α，α’−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルオキシ）−ｐ−キシレン、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−トリレン−２，４−ジカルバメート、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ヘキサメチレン−１，６−ジカルバメート、トリス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ベンゼン−１，３，５−トリカルボキシレート、トリス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−ベンゼン−１，３，４−トリカルボキシレート、１−２−｛３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、及び１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸と１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジノールとβ，β，β’，β’−テトラメチル−３，９−［２，４，８，１０−テトラオキサスピロ（５，５）ウンデカン］ジメタノールとの縮合物等が挙げられる。
【００６２】
難燃剤としては臭素系難燃剤、リン系難燃剤、塩素系難燃剤、トリアジン系難燃剤、及びリン酸とピペラジンとの塩の他無機系難燃剤等が挙げられる。
【００６３】
臭素系難燃剤としては、臭素化ポリスチレン、臭素化ポリアクリレート、臭素化ポリフェニレンエーテル、臭素化ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、臭素化ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂の分子鎖末端のグリシジル基の一部又は全部を封止した変性物、臭素化ビスフェノールＡを原料として合成したポリカーボネートオリゴマー、臭素化ジフタルイミド化合物、臭素化ビフェニルエーテル、及び１，２−ジ（ペンタブロモフェニル）エタン等の臭素化ジフェニルアルカン等の化合物が挙げられる。これらの中でもポリトリブロモスチレン等の臭素化ポリスチレン、ポリ（ジブロモフェニレンオキシド）、デカブロモジフェニルエーテル、ビス（トリブロモフェノキシ）エタン、１，２−ジ（ペンタブロモフェニル）エタン、エチレン−ビス−（テトラブロモフタルイミド）、テトラブロモビスフェノールＡ、臭素化ポリカーボネートオリゴマー、ポリトリブロモスチレン等の臭素化ポリスチレンや１，２−ジ（ペンタブロモフェニル）エタン等が挙げられる。
【００６４】
リン系難燃剤としては、トリメチルホスフェート、トリエチルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリブトキシエチルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフェート、トリス（フェニルフェニル）ホスフェート、トリナフチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、キシレニルジフェニルホスフェート、ジフェニル（２−エチルヘキシル）ホスフェート、ジ（イソプロピルフェニル）フェニルホスフェート、モノイソデシルホスフェート、２−アクリロイルオキシエチルアシッドホスフェート、２−メタクリロイルオキシエチルアシッドホスフェート、ジフェニル−２−アクリロイルオキシエチルホスフェート、ジフェニル−２−メタクリロイルオキシエチルホスフェート、メラミンホスフェート、ジメラミンホスフェート、メラミンピロホスフェート、トリフェニルホスフィンオキサイド、トリクレジルホスフィンオキサイド、メタンホスホン酸ジフェニル、フェニルホスホン酸ジエチル等リン酸エステル、レゾルシノールポリフェニルホスフェート、１，３−フェニレンビス（２，６−ジメチルフェニルホスフェート）、レゾルシノールポリ（ジ−２，６−キシリル）ホスフェート、ビスフェノールＡポリクレジルホスフェート、ビスフェノールＡポリフェニルホスフェート、ハイドロキノンポリ（２，６−キシリル）ホスフェート並びにこれらの縮合物等の芳香族縮合リン酸エステル等縮合リン酸エステル等が挙げられる。
【００６５】
塩素系難燃剤としては、ペンタクロロペンタシクロデカン、ヘキサクロロベンゼン、ペンタクロロトルエン、テトラクロロビスフェノールＡ、及びポリクロロスチレン等が挙げられる。
【００６６】
トリアジン系難燃剤としては、メラミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、アクリルグアナミン、２，４−ジアミノ−６−ノニル−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−ハイドロキシ−１，３，５−トリアジン、２−アミノ−４，６−ジハイドロキシ−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−メトキシ−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−エトキシ−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−プロポキシ−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−イソプロポキシ−１，３，５−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−メルカプト−１，３，５−トリアジン、及び２−アミノ−４，６−ジメルカプト−１，３，５−トリアジン等が挙げられる。
【００６７】
リン酸とピペラジンとの塩としては、オルトリン酸ピペラジン、ピロリン酸ピペラジン、及びポリリン酸ピペラジン等が挙げられる。
【００６８】
無機系難燃剤としては三酸化アンチモン、五塩化アンチモン等のアンチモン化合物、ホウ酸亜鉛、ホウ酸ナトリウム、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、及び赤リン等が挙げられる。
【００６９】
硬化用触媒としては、（ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ベンゾイルパーオキシド、メチルエチルケトンパーオキシド等）およびアゾ化合物（アゾビスイソブチロニトリルおよびアゾビスイソバレロニトリル等）等の有機過酸化物、オクチル酸錫、ジブチル錫ジ（２−エチルヘキサノエート）、ジオクチル錫ジ（２−エチルヘキサノエート）、ジオクチル錫ジアセテート、ジブチル錫ジラウレート、ジオクチル錫ジラウレート、ジブチル錫オキサイド、ジオクチル錫オキサイド、ジブチル錫脂肪酸塩、２−エチルヘキサン酸鉛、オクチル酸亜鉛、ナフテン酸亜鉛、脂肪酸亜鉛類、ナフテン酸コバルト、オクチル酸カルシウム、ナフテン酸銅、２−エチルヘキサン酸鉛オクチル酸鉛およびテトラｎ−ブチルチタネート等の金属と有機および無機酸との塩等有機金属誘導体、塩酸、硝酸、硫酸等の無機酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸、ジノニルナフタレンジスルホン酸等スルホン酸化合物、スルホン酸化合物のアミン中和物、トリエチルアミン等の有機アミン、リン酸、ピロリン酸等や、リン酸モノ又はジエステル等が挙げられる。リン酸モノエステルとしては、例えば、リン酸モノオクチル、リン酸モノプロピル、及びリン酸モノラウリル等が挙げられる。リン酸ジエステルとしては、例えば、リン酸ジオクチル、リン酸ジプロピル、及びリン酸ジラウリル等が挙げられる。更には、モノ（２−（メタ）アクリロイロキシエチル）アシッドホスフェート等のリン酸化合物、ジアザビシクロウンデセン系触媒、ルイス酸、及び酸無水物等が挙げられる。
【００７０】
殺菌剤としては、オキシン銅等の銅殺菌剤、ジネブ、マンネブ等の有機硫黄殺菌剤、キャプタン、クロロタロニル等の有機塩素系殺菌剤、チオファネートメチル、ベノミル、カルベンダゾール、チアベンダゾール等のベンゾイミダゾール系殺菌剤、イプロジオン、ビンクロゾリン、プロシミドン等のジカルボキシイミド系殺菌剤、フラメトピル等の酸アミド系殺菌剤、フルジオキソニル等のフェニルピロール系殺菌剤、ジメトモルフ等のモルフォリン系殺菌剤、アゾキシストロビン、クレソキシムメチル、オリブライト等のメトキシアクリレート系殺菌剤、メパニピリム、シプロジニル、ピリメタニル等のアニリノピリミジン系殺菌剤、トリアジメホン、トリフルミゾール等のエルゴステロール生合成阻害剤、クロルピクリン、ＰＣＮＢ等の土壌殺菌剤、その他フルアジナム、ｏ−フェニルフェノール（ＯＰＰ）、ジフェニル、クロロジフェニル、クレゾール、１，２−ビス（ブロモアセトキシ）エタン、けい皮アルデヒド、酢酸フェニル、イソチアン酸アリル、α−メチルアセトフェノン、チモール、パークロロシクロペンタジエン、ブロム酢酸、２，２−ジブロモ−３−ニトリルプロピオンアミド、クロロ酢酸エチル、クロロ酢酸ブチル、クロロ酢酸メチル、５−クロロ−２−メチルイソチアゾリン−３−オン、グルタルアルデヒド、及びヒノキチオール等が挙げられる。
【００７１】
抗菌剤としては、銀、亜鉛、銅の一種若しくは２種以上の抗菌性金属を無機化合物に担持させた無機系粉体が挙げられる。担持体としてはゼオライト、アパタイト、リン酸ジルコニウム、酸化チタン、シリカゲル、アルミニウム硫酸塩水酸化物、燐酸カルシウム、珪酸カルシウム等が挙げられる。またリン酸系、硼酸系、珪酸系の各系ガラスの一種若しくは２種以上をガラス形成成分としたガラスに、銀、亜鉛、銅の一種若しくは２種以上の抗菌性金属を含有せしめた抗菌性ガラス粉体も挙げられる。
【００７２】
＜構造物＞
本発明の負荷測定方法において、負荷の程度を判定する対象となる構造物の材質及び用途は特に限定されるものではないが、好適な材質として、通常の紙、合成紙、あるいはエポキシ樹脂、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の高分子素材、天然ゴムあるいは合成ゴム、ガラス、セラミックス、金属、木、人工繊維または天然繊維、コンクリート、あるいはこれらの組み合わせ、およびこれらの加工製品等が挙げられる。また、構造物の好適な用途として、ビル建物、高架橋、橋梁、道路、鉄道レール、支柱、塔、パイプライン及びトンネル等の大型構造物、床材、タイル、壁材、ブロック材、舗装材、木材、鉄鋼、コンクリート等の建材、歯車、カム等の動力伝達部材、自転車、自動車、電車、船、飛行機等に使用される外装用部品又は内蔵部品（エンジン部品、タイヤ、ベルト等）、軸受部品、軸受用保持器、および、光センサ付軸受、ネジ、ボルト、ナット、ワッシャ等の締結用部品等が挙げられる。
【００７３】
また、本発明の負荷測定方法では、応力発光性塗料組成物を塗布する構造物が、破壊強度に異方性があり、負荷に対する破壊強度の強い方向と弱い方向を有する材料であってもよい。
破壊強度に異方性がある材料としては、木材、人工繊維、天然繊維等が代表例として挙げられる。また、一部のセラミックスや金属も異方性を有する。なお、コンクリートは本来異方性がない材料であるが、施工時の硬化条件等により異方性が実質的に出ているため、本願では異方性がある材料として扱う。
本発明の負荷測定方法では、発光の模様を観察することによって構造物に加わる負荷の方向に関する情報が得られるので、発光の模様から判定される負荷の方向が破壊強度の弱い方向である場合に、その発光の輝度に着目して構造物に加わっている負荷の重要性を判断することができる。仮に発光の輝度自体が大きかったとしても、発光の模様から負荷の方向が破壊強度の強い方向であると判断されたならば、さほどその負荷を気にする必要はないので、構造物の破壊防止のために過剰な措置をとる必要がなくなり、構造物の保守管理が容易になる。
また、時間経過毎に発光の模様を観察することも望ましい。時間経過毎に発光の模様を観察して、発光の模様が変化したことを確認することができれば、その模様の変化から、構造物に構造破壊が生じたかに関する情報を得ることができる。
【００７４】
＜負荷測定方法＞
本発明の構造物の負荷測定方法では、応力発光性塗料組成物を構造物に塗布する。
応力発光性塗料組成物の塗布方法は、塗料組成物を通常塗布する方法により行うことができ、特に限定されるものではないが、スプレー塗布、刷毛による塗布、ロールコート法、グラビアコート法、バーコート法、スピンコート法、ディッピング法による塗布などを使用することができる。
応力発光性塗料組成物の塗布後、塗料組成物の種類によっては熱硬化、紫外線硬化等の処理を行い、塗料組成物を構造物の表面に定着させることが望ましい。
塗料組成物の塗布厚みは１〜５００μｍとすることが望ましい。
塗布厚みが１μｍ未満であると応力発光材料の絶対量が少なく、発光の輝度が不足するため負荷測定が難しい場合がある。また、塗布厚みを５００μｍを超えて厚くしても発光の輝度がそれほど上がるわけではないため経済的でない。
【００７５】
応力発光性塗料組成物の構造物への塗布は、通常は構造物の表面全体に行い、構造物全体に加わる負荷の程度を判定することが望ましい。ただし、構造物のうちの特定の部位のみにおける負荷の程度を判定する場合は、その特定の部位のみに応力発光性塗料組成物を塗布すればよい。
【００７６】
応力発光性塗料組成物が塗布された構造物に負荷が加わり、塗膜にひずみが生じると、応力発光材料が発光する。
本発明の構造物の負荷測定方法では、その発光の様子を観察する。具体的には、応力発光材料による発光の輝度を測定するとともに、発光の模様を観察する。輝度からはひずみ量やひずみ量の変化速度の情報を、発光の模様からは負荷がかかっている方向についての情報を得ることが出来る。
発光の輝度の測定は、発光している構造体の写真撮影又は動画撮影を行い、写真または動画を画像解析ソフトにより解析することにより行うことができる。
具体的には、画像解析ソフト（例えば、ＩｍａｇｅＪ：アメリカ国立衛生研究所（ＮＩＨ）製）を用いて、画像全体又は測定したい一部の領域の輝度を算出し、その部分のバックグラウンドの輝度を差し引いた値を応力発光の輝度とすることができる。
【００７７】
発光の模様の観察は、観察者の目視により行い、特徴的な発光のパターンを認識するようにする。その際、負荷が加わっている方向や構造物の強度の特徴が分かっていれば、それらを参考にして観察することにより、発光の模様と負荷が加わっている方向や構造物の強度との関連性を見出すようにすることが望ましい。
具体的な模様の例は後述する実施例で示す。
【００７８】
輝度の測定及び発光の模様の観察を、構造物の設置後、意図的な負荷を加えずに定期的に行う場合、構造物が設置された場所において構造物に加わっている負荷に関する情報を定期的に記録することができる。
この場合、構造物が設置された場所で定期的に撮影（写真及び／又は動画）を行い、記録を取ることが望ましい。
【００７９】
また、構造物に意図的に負荷を加える場合は、材料の強度試験を行う装置（引張試験機、圧縮試験機、曲げ試験機等）を用いて構造体に負荷を加え、発光の様子を観察することによって、材料に加えた負荷の値と発光の挙動の関係を測定することができる。
負荷を加える条件は、構造物の材料に関するＪＩＳの規定等に従うことができる。
【実施例】
【００８０】
本発明を詳細に説明するために、以下に実施例を挙げる。ただし本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００８１】
（実施例１）
測定対象の構造物として、円柱形状のコンクリート柱（ＪＩＳ  Ａ  １１３２に規定するコンクリート強度試験用供試体の作り方とＪＩＳ  Ａ  １１３８に規定する試験室におけるコンクリートの作り方に従って作製したもので直径１００ｍｍ×高さ２００ｍｍの試験体）を準備した。
応力発光材料としてＳｒＡｌ２Ｏ４：Ｅｕ２＋で表される希土類賦活アルミン酸ストロンチウム４２．０ｇを準備し、エポキシ樹脂系塗料主剤５．６ｇ（ビスフェノールＡ型  エピクロン８５０  ＤＩＣ製）、テトラブチルアンモニウムブロミド０．２１ｇ（和光試薬特級）、トルエン１２．０ｇ（和光試薬特級）、分散剤１．２６ｇ（ＤＡ２３４  楠本化成製ディスパロン）、密着性付与剤１．３２ｇ（ＢＹＫ−４５１０  ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ製）、表面調整剤０．２１ｇ（ＢＹＫ−３３３  ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ製）を秤量して塗料化し、１．０ｍｍ径ガラスビーズ９０ｇ（ユニオン製  ユニビーズ）を分散メディアとして使用し、ペイントシェーカー（ＲＥＤ  ＤＥＶＩＬ製）を用いて分散することにより応力発光性塗料組成物を調製した。
調製した応力発光性塗料組成物６２．６ｇに対して硬化剤４．９ｇ（リカシッドＭＨ−７００  新日本理化製）の割合で混ぜてからスプレー塗装により構造物全体に塗布した。塗布後の塗料組成物の平均厚さは２５０μｍであった。
【００８２】
応力発光性塗料組成物を塗布したコンクリート柱を、暗室で圧縮試験機（前川試験機製：２０００ｋＮ耐圧試験機）に設置し、３６５ｎｍの紫外線を１分間照射し、３分間待機させた後、ＪＩＳ  Ａ  １１０８に規定するコンクリートの圧縮強度試験方法に従い、圧縮試験を行い、コンクリート柱が破壊に至るまでの応力（Ｎ／ｍｍ２）と縦ひずみ量（μＳＴ）を測定した。応力増加速度は毎秒０．６３１Ｎ／ｍｍ２とした。
図１は、実施例１の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。図１には、圧縮試験中の発光を観察し、応力−ひずみ曲線におけるＡ，Ｂ，Ｃ，Ｄ時点で撮影した写真を示している。
なお、圧縮試験における圧縮の方向は、コンクリート柱の縦方向（長手方向に平行な方向）である。
【００８３】
図１に示す写真から、構造物に加わる応力が増し、縦ひずみ量が大きくなるのに伴い発光輝度が増していることが明確にわかる。
また、塗膜には発光による模様が生じているが、塗膜は一様に面発光しているのではなく、線状のひびが入ったような模様が観察される。Ｂ時点での写真で最も明瞭にわかるように、コンクリート柱の横方向に線状のひびが入ったような模様が観察される。
このことから、実施例１の構造体における圧縮試験では、負荷の方向である縦方向とは異なる方向（横方向）に発光の模様が生じることがわかる。そして、発光の模様の生じる傾向を事前に確認しておけば、構造体の横方向に発光がみられた場合には縦方向に負荷が加わっていると推定することができる。
【００８４】
図２は、実施例１の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。発光輝度は、測定中の発光の様子を写真撮影し、写真に含まれる各画素の輝度を画像解析ソフト（ＩｍａｇｅＪ：アメリカ国立衛生研究所（ＮＩＨ）製）により算出し、各画素の輝度の平均値をとることによって得られた値（ＩｍａｇｅＪ解析平均値）である。
今回の実施例では、圧縮試験において所定の間隔（時間）おきに写真を撮影し、各写真における発光輝度を測定した。そして、図２には、各写真における発光輝度を相対値で示している。このとき発光輝度が０．５となるまでに要した時間αは２０５秒であり、０．５から１．０となるまでに要した時間βは１０秒であった。
図２からわかるように、縦ひずみ量が大きくなるに伴い、発光輝度が高くなるので、発光輝度を測定することによって構造物に生じているひずみ（負荷）を推定することが可能である。
また、圧縮試験の最後で生じた発光輝度の急落はコンクリート柱の破壊に起因している。
【００８５】
（実施例２）
実施例１において、圧縮試験の際の応力増加速度を毎秒２．２０９Ｎ／ｍｍ２に変更した他は同様にして圧縮試験を行い、コンクリート柱が破壊に至るまでの応力（Ｎ／ｍｍ２）と縦ひずみ量（μＳＴ）を測定した。また、発光輝度を実施例１と同様にして算出した。
図３は、実施例２の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。図３でも、図１と同様に、応力−ひずみ曲線におけるＡ，Ｂ，Ｃ，Ｄ時点で撮影した写真を示している。
図３のＤ時点の写真では、縦方向に周りよりも明るい模様（写真では白く太いすじに見える）があるが、これはコンクリート柱にクラックが入っていることを示している。つまり縦方向に周りより明るい模様が現れたときはコンクリートの構造破壊がはじまったと推定することができる。
また、図４は、実施例２の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。このとき発光輝度が０．５となるまでに要した時間αは９６秒であり、０．５から１．０となるまでに要した時間βは３秒であった。
【００８６】
図１、３の各グラフにおいて各縦ひずみ量に対する縦ひずみ量変化速度を読み取り、縦ひずみ量と縦ひずみ量変化速度の積を算出した。またその際の発光輝度を図２、４から読み取った。図５は、実施例１と実施例２の圧縮試験における縦ひずみ量変化速度とそのときの縦ひずみ量を乗じて得られる値と発光輝度の関係を示したグラフである。
図５に示すグラフから、コンクリートに発生するひずみ量とそのときのひずみ量変化速度の積が大きくなるのに伴って発光輝度が増していることがわかる。以上のことから発光輝度がひずみ量とひずみ量変化速度の両方に対して相関することがわかる。また、実施例１と２とは応力増加速度が異なるが、縦ひずみ量と縦ひずみ量変化速度の積と発光輝度の関係性は変わらないこともわかった。
【００８７】
（実施例３）
応力発光材料としてＳｒＡｌ２Ｏ４：Ｅｕ２＋で表される希土類賦活アルミン酸ストロンチウム２７．０ｇを準備し、ポリウレタン樹脂系塗料主剤１６．０ｇ（Ｖトップ  大日本塗料製）、キシレン７．０ｇ（和光試薬特級）、分散剤１．３５ｇ（ＤＡ２３４  楠本化成製ディスパロン）を秤量して塗料化し、１．０ｍｍ径ガラスビーズ３０ｇ（ユニオン製  ユニビーズ）を分散メディアとして使用し、ペイントシェーカー（ＲＥＤ  ＤＥＶＩＬ製）を用いて分散することにより応力発光性塗料組成物を調製した。
調製した応力発光性塗料組成物５１．４ｇとジイソシアネート系硬化剤４．０ｇ（Ｖトップ硬化剤  大日本塗料製）を混ぜてからスプレー塗装により構造物全体に塗布した。塗布後の塗料組成物の平均厚さは２５０μｍであった。
【００８８】
応力発光性塗料組成物を塗布したコンクリート柱を、実施例１と同様にして暗室で圧縮試験機に設置し、３６５ｎｍの紫外線を１分間照射し、３分間待機させた後、ＪＩＳ  Ａ  １１０８に規定するコンクリートの圧縮強度試験方法に従い、圧縮試験を行い、コンクリート柱が破壊に至るまでの応力（Ｎ／ｍｍ２）と縦ひずみ量（μＳＴ）を測定した。応力増加速度は毎秒０．６３１Ｎ／ｍｍ２とした。
図６は、実施例３の圧縮試験における応力測定値と縦ひずみ量を時間軸に対してプロットしたグラフと、測定中の発光の様子を示す写真である。図６には、圧縮試験中の発光を観察し、応力−ひずみ曲線におけるＡ，Ｂ，Ｃ，Ｄ時点で撮影した写真を示している。
また、図７は、実施例３の圧縮試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。このとき発光強度が０．５となるまでに要した時間αは３５７秒であり、０．５から１．０となるまでに要した時間βは１６秒であった。
【００８９】
図１と図３と図６、図２と図４と図７をそれぞれ比較して分かるように、圧縮試験の際の応力増加速度が異なっていても、発光の模様の傾向は同様であり、また、縦ひずみ量の増加に伴い発光輝度が高くなるという傾向は同様であった。
このことから、本発明の負荷測定方法により、圧縮負荷の大きさに拠らず、コンクリート柱に加わる負荷の程度を判定することが可能であった。
【００９０】
（実施例４）
測定対象として、アルミニウム製の試験片（材質：Ａ１０５０Ｐ、１５０ｍｍ×３５ｍｍ×０．８ｍｍｔ）を準備し，実施例１と同様にしてスプレーにて塗料を塗布し試験片上に塗膜を形成させた。塗膜は試験片中心部に塗布し、その大きさは１７ｍｍ×１７ｍｍとした。その後、１３０℃×１時間の条件で乾燥させたものを試験体とした。
試験片上に形成された応力発光塗膜の厚みは１３０μｍであった。
この試験体を暗室に置き、３６５ｎｍの紫外線を１分間照射し、３分間待機させた後、引張試験器（ミネベア製：万能材料試験器ＴＧＩ−５０ｋＮ）を用いチャック間距離を１００ｍｍにして引っ張り加重を加えてその時に試験片に生じたひずみによる発光輝度を測定した。引っ張り荷重は試験片が塑性変形に至る直前で止めた。その時の引張速度は２０ｍｍ／ｍｉｎであり、発光強度の測定は、光電子増倍管を使用した（メーカー：浜松ホトニクス（株）、型式：光電子増倍管Ｈ７８２７−０１１、測定時の光電子増倍管の電圧：０．７Ｖ）。
ひずみの測定は塗膜が形成されている面とは逆側の面において塗膜形成部分と同じ位置にひずみゲージを貼り付けて引張方向のひずみを測定した。
図８は実施例４の引張荷重をかけた際の塗膜の発光外観を撮影した画像であり、図９は、実施例４の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフであり、図１０は、実施例４の引張試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
図１０に示すグラフから、試験片に発生する縦ひずみ量が大きくなるのに伴って発光輝度が増していることが明確にわかる。また、測定対象としてはコンクリート構造物だけでなく金属を材質とする構造物でも適用可能であり、圧縮荷重だけでなく引張荷重においても同様にしてひずみ量と発光輝度に相関があることがわかる。
【００９１】
（実施例５）
実施例４の評価において引張速度を１０ｍｍ／ｍｉｎとして試験を行った。図１１は、実施例５の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフであり、図１２は、実施例５の引張試験における縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【００９２】
（実施例６）
実施例４の評価において引張速度を４０ｍｍ／ｍｉｎとして試験を行った。図１３は、実施例６の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度を時間軸に対してプロットしたグラフであり、図１４は、実施例６の引張試験において、縦ひずみ量と発光輝度の関係を示したグラフである。
【００９３】
図９、１１、１３の各グラフにおいて５００μＳＴ、１０００μＳＴ、１５００μＳＴ、２０００μＳＴにおける縦ひずみ量変化速度を読み取り、縦ひずみ量と縦ひずみ量変化速度の積を算出した。またその際の発光輝度を図１０、１２、１４から読み取った。図１５は実施例４〜６の引張試験における縦ひずみ量変化速度とそのときの縦ひずみ量を乗じて得られる値と発光輝度の関係を示したグラフである。
図１５に示すグラフから、試験片に発生するひずみ量とその時のひずみ量変化速度の積が大きくなるのに伴って発光輝度が増していることが明確にわかる。以上のことから発光輝度がひずみ量とひずみ量変化速度の両方に対して相関することがわかる。また、実施例４〜６では引張速度が異なるが、縦ひずみ量と縦ひずみ量変化速度の積と発光輝度の関係性は変わらないこともわかった。
ひずみ量が小さくひずみ量変化速度が大きいという現象は、言い換えると試験片が瞬間的に大きくひずむがひずみをためずに復元することを示唆し、ひずみ量が大きくひずみ変化速度が小さいという現象は、言い換えると試験片の見た目の変化は小さいがひずみを多くためていることを示唆する。
この性質を応用して、例えば交通量の多い橋や高架橋に本発明品を塗布しておくことで瞬間的に荷重がかかる箇所を判別し、繰り返し瞬間的に荷重がかかる箇所は危険であることが推定できたり、一見荷重がかかっていないように見える部位が実はひずんでいて崩壊の危険性があると判定できたりすることが期待される。
【図１】
0006578821.tif 000002
【図２】
0006578821.tif 000003
【図３】
0006578821.tif 000004
【図４】
0006578821.tif 000005
【図５】
0006578821.tif 000006
【図６】
0006578821.tif 000007
【図７】
0006578821.tif 000008
【図８】
0006578821.tif 000009
【図９】
0006578821.tif 000010
【図１０】
0006578821.tif 000011
【図１１】
0006578821.tif 000012
【図１２】
0006578821.tif 000013
【図１３】
0006578821.tif 000014
【図１４】
0006578821.tif 000015
【図１５】
0006578821.tif 000016