(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）によってＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）データを送信する方法であって、前記方法は、
ＵＬ／ＤＬ（Ｕｐｌｉｎｋ／Ｄｏｗｎｌｉｎｋ）構成に従ってサブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームプールに適用するビットマップを決定することであって、前記サブフレーム指示ビットマップは、
ａ）ＵＬ／ＤＬ構成１、２、４、５に対する８ビットビットマップ、
ｂ）ＵＬ／ＤＬ構成０に対する７ビットビットマップ、
ｃ）ＵＬ／ＤＬ構成３、６に対する６ビットビットマップ
のうちの一つである、ことと、
前記データ伝送のためのサブフレームプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定することと、
前記決定されたサブフレームセットに含まれるサブフレームで前記Ｄ２Ｄデータを送信することと
を含む、方法。
【請求項２】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１、２、４及び５のうちの一つである場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，４，８｝である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６，７｝である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３及び６のうちの一つである場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６｝である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）データを送信するＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）の装置であって、前記装置は、
送信モジュールと、
プロセッサと
を備え、
前記プロセッサは、
ＵＬ／ＤＬ（Ｕｐｌｉｎｋ／Ｄｏｗｎｌｉｎｋ）構成に従ってサブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームプールに適用するビットマップを決定することであって、前記サブフレーム指示ビットマップは、
ａ）ＵＬ／ＤＬ構成１、２、４、５に対する８ビットビットマップ、
ｂ）ＵＬ／ＤＬ構成０に対する７ビットビットマップ、
ｃ）ＵＬ／ＤＬ構成３、６に対する６ビットビットマップ
のうちの一つである、ことと、
前記データ伝送のためのサブフレームプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定することと、
前記決定されたサブフレームセットに含まれるサブフレームで前記Ｄ２Ｄデータを送信することと
を実行するように構成される、装置。
【請求項６】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１、２、４及び５のうちの一つである場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，４，８｝である、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６，７｝である、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記ＵＥに構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３及び６のうちの一つである場合、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋとして可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６｝である、請求項５に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は無線通信システムに関するもので、より詳しくは装置対装置通信におけるデータ伝送方法及び装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数として可能な値の集合を定義することを技術的課題とする。
【０００６】
本発明で遂げようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて端末がＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）データを送信する方法であって、サブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームのプールに適用するビットマップを決定するステップと、前記データ伝送のためのサブフレームのプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定するステップと、前記サブフレームセットに含まれるサブフレームでＤ２Ｄデータを送信するステップとを含み、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がどのＵＬ／ＤＬ構成集合に含まれるかによって変わる、Ｄ２Ｄデータ伝送方法である。
【０００８】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、送信モジュールと、プロセッサとを備え、前記プロセッサは、サブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームのプールに適用するビットマップを決定し、前記データ伝送のためのサブフレームのプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定し、前記サブフレームセットに含まれるサブフレームでＤ２Ｄデータを送信し、前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がどのＵＬ／ＤＬ構成集合に含まれるかによって変わる、端末装置である。
【０００９】
前記ｋ値として可能な集合の大きさは、最も多い上りリンクサブフレームを有するＵＬ／ＤＬ構成において最大であってもよい。
【００１０】
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，４，８｝であってもよい。
【００１１】
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６，７｝であってもよい。
【００１２】
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３，６のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６｝であってもよい。
【００１３】
前記Ｄ２Ｄデータ伝送は伝送モード１のためのものであってもよい。
【００１４】
前記サブフレーム指示ビットマップの大きさは、前記ｋの値として可能な値の集合｛１，２，４，８｝、｛１，２，３，４，５，６，７｝、｛１，２，３，４，５，６｝のとき、それぞれ８，７，６であってもよい。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいて端末がＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）データを送信する方法であって、
サブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームのプールに適用するビットマップを決定するステップと、
前記データ伝送のためのサブフレームのプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定するステップと、
前記サブフレームセットに含まれるサブフレームでＤ２Ｄデータを送信するステップと、
を含み、
前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がどのＵＬ／ＤＬ構成集合に含まれるかによって変わる、Ｄ２Ｄデータ伝送方法。
（項目２）
前記ｋ値として可能な集合の大きさは、最も多い上りリンクサブフレームを有するＵＬ／ＤＬ構成において最大である、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目３）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，４，８｝である、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目４）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６，７｝である、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目５）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３，６のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６｝である、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目６）
前記Ｄ２Ｄデータ伝送は、伝送モード１のためのものである、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目７）
前記サブフレーム指示ビットマップの大きさは、前記ｋの値として可能な値の集合｛１，２，４，８｝、｛１，２，３，４，５，６，７｝、｛１，２，３，４，５，６｝のとき、それぞれ８，７，６である、項目１に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目８）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、
送信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、サブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームのプールに適用するビットマップを決定し、前記データ伝送のためのサブフレームのプールに前記ビットマップを用いて、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定し、前記サブフレームセットに含まれるサブフレームでＤ２Ｄデータを送信し、
前記サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がどのＵＬ／ＤＬ構成集合に含まれるかによって変わる、端末装置。
（項目９）
前記ｋ値として可能な集合の大きさは、最も多い上りリンクサブフレームを有するＵＬ／ＤＬ構成において最大である、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目１０）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，４，８｝である、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目１１）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６，７｝である、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目１２）
前記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３，６のいずれか一つである場合、前記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５，６｝である、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目１３）
前記Ｄ２Ｄデータ伝送は、伝送モード１のためのものである、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
（項目１４）
前記サブフレーム指示ビットマップの大きさは、前記ｋの値として可能な値の集合｛１，２，４，８｝、｛１，２，３，４，５，６，７｝、｛１，２，３，４，５，６｝のとき、それぞれ８，７，６である、項目８に記載のＤ２Ｄデータ伝送方法。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の実施例によれば、時間リソースパターンを使用する時に考慮すべきディレイ、ハーフデュプレックスの問題などを解決することができる。
【００１６】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのものであり、本発明の様々な実施の形態を表し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】同期信号のリレーを説明するための図である。
【図６】本発明の実施例に係る時間リソースパターンを説明するための図である。
【図７】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００１９】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２０】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。
【００２１】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅ  ｒａｄｉｏ  ｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２２】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２３】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００２４】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）  ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００２５】
（ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル）
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００２６】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００２７】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００２８】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００２９】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３０】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３１】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３２】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７  ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６  ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００３３】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３４】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００３５】
（Ｄ２Ｄ端末の同期獲得）
以下では、前述した説明及び既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信における端末間同期の獲得について説明する。ＯＦＤＭシステムにおいては、時間／周波数同期が取られない場合、セル間の干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によってＯＦＤＭ信号で相異なる端末間にマルチプレックシングができなくなることができる。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が直接同期信号を送受信して全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。よって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムにおいては、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれとの同期を取ることができる。言い換えれば、Ｄ２Ｄ信号送受信のために一部のノードが（この際、ノードはｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅということもできる）であり得る）Ｄ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、  Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信し、残りの端末がこれとの同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００３６】
Ｄ２Ｄ同期信号にはプライマリー同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリー同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは所定長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復の構造などであることができる。ＳＤ２ＤＳＳはＭ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復の構造などであることができる。端末がｅＮＢから同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢになり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳになる。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）はＤ２Ｄ信号送受信の前に端末が一番先に知っていなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連した情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連したアプリケーションの種類など）が送信される（放送）チャネルであることができる。ＰＤ２ＤＳＣＨはＤ２ＤＳＳと同一のサブフレーム上で又は後続のサブフレーム上で送信されることができる。
【００３７】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するノードであることができる。Ｄ２ＤＳＳは特定のシーケンス形態であることができ、ＰＤ２ＤＳＣＨは特定の情報を示すシーケンスか前もって決定されたチャネルコーディングを経た後のコードワード形態であることができる。ここで、ＳＲＮはｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末になることができる。部分ネットワークカバレージ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレージ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には端末がＳＲＮになることができる。
【００３８】
図５のような状況で、カバレージ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末とのＤ２Ｄ通信のためにＤ２ＤＳＳはリレーになることができる。また、Ｄ２ＤＳＳは多重ホップによってリレーされることができる。以下の説明で、同期信号をリレーするとは直接基地局の同期信号をＡＦリレーするだけではなく、同期信号受信時点に合わせて別個のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることにより、カバレージ内の端末とカバレージ外の端末が直接通信を遂行することができる。図６にはこのようなＤ２Ｄ同期信号のリレー及びこれに基づくＤ２Ｄ端末間の通信状況が例示されている。
【００３９】
以下では、端末がデータ、ディスカバリー信号などを送信するに際して、ＴＲＰ（Ｔｉｍｅ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｐａｔｔｅｒｎ）に対する本発明の多様な実施例について説明する。ＴＲＰはＲＰＴ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｐａｔｔｅｒｎ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）、Ｔ−ＲＰＴ（Ｔｉｍｅ−ＲＰＴ）などの他の名称として呼ばれることができるが、その名称に本発明の範囲が限定されるものではなく、以下で説明するＴＲＰの特性を含むリソースパターンはＴＲＰに相当するものであることを明らかにしておく。以下の説明で、基地局／端末によって送信リソースの位置が指示される方式をモード１／タイプ２、送信端末が特定のリソースプール内で送信リソースの位置を指示する（ＵＥの選択による）方式をモード２／タイプ１という。また、以下の説明でＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）はＤ２Ｄデータの送信に関連した制御情報、制御情報が送信されるチャネルを意味することができる。データの送信前にＳＡが先に送信され、Ｄ２Ｄ信号受信端末はＳＡを先にデコードして見て、ＳＡが指示するデータが送信されるリソース位置がどこであるかを把握した後、該当のリソースでＤ２Ｄ信号を受信することができる。また、以下の説明で、Ｄ２Ｄはサイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）と呼ばれることができる。以下では、説明の便宜のために、ＴＲＰ指示ビットシーケンスという用語が使われることができる。このビットシーケンスはＳＡに含まれたＩＤのみで構成されることもでき、ＳＡにＴＲＰを指示する追加のビットフィールドが含まれる場合、ＩＤ＋ＴＲＰビットシーケンスをＴＲＰ指示ビットシーケンスに解釈することができる。あるいは、ＳＡにＩＤと独立的なＴＲＰを指示するためのビットシーケンスが存在することができる。そのような場合には、ＴＲＰビットシーケンスがＴＲＰ指示ビットシーケンスに解釈されることができる。ＳＡに含まれて送信されながらＴＲＰを指示するための用途に用いられるビットシーケンスの集合はＴＲＰ指示ビットシーケンスに解釈されることができる。
【００４０】
（ＴＲＰ）
図６は本発明の実施例によるＴＲＰを説明するための図である。図６を参照すると、複数のサブフレーム６０１はＤ２Ｄ信号送受信が可能なサブフレーム（例えば、ＴＤＤの場合、ＵＬサブフレーム、図６で、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）とＤ２Ｄ信号送受信が不可能なサブフレームであることができる。また、複数のサブフレームはＤ２Ｄ制御情報伝送周期（例えば、Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に含まれたものであることができる。このような複数のサブフレームの中でＤ２Ｄ信号の送受信が可能なサブフレームのみでなった、データ伝送のためのサブフレームプール６０２が決定されることができる。
【００４１】
データ伝送のためのサブフレームプールにＴＲＰ（図６のＴＲＰ＃０、＃１…）が適用されることにより、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームのセットを決定することができる。例えば、ＴＲＰ＃１が適用される場合、Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームは８番目、９番目〜１６番目のサブフレームがサブフレームセットに含まれることができる。図６のＴＲＰで、陰影部分がＤ２Ｄデータを送信するサブフレームを指示するものであることができる。ＴＲＰは前記データ伝送のためのサブフレームプールに含まれたそれぞれのサブフレームに対応するビットからなるビットマップであることができる。この場合、ビットの中で１に設定されたビットは前記Ｄ２Ｄデータを送信するサブフレームを指示するものであることができる。具体的に例えば、ＴＲＰがビットマップからなる場合、図６で陰影部分が１、陰影がない部分が０であることができる。例えば、図６のＴＲＰ＃１はビットマップが｛０，０，０，０，０，０，０，１，０，１，１，１，１，１，１，１｝である。
【００４２】
このようにＤ２Ｄデータを送信するサブフレームセットが決定された後、決定されたサブフレームのセットでＤ２Ｄデータを送信することができ、ＳＡを受信したＵＥは該当のサブフレームでＤ２Ｄ信号が送信されることを予想し、該当のサブフレームでＤ２Ｄ信号検出及び復号を遂行することができる。
【００４３】
前述した説明で、Ｄ２Ｄデータのための伝送ブロック（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＴＢ）はサブフレームセットで前もって設定された数のサブフレームで送信されることができる。すなわち、ＴＢ別に再伝送回数（ｔｈｅ  ｎｕｍｂｅｒ  ｏｆ  ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ）／再伝送番号（ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）／再伝送回数（ｔｈｅ  ｎｕｍｂｅｒ  ｏｆ  ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）が前もって設定されることができる。一例として、ＴＢ当たり再伝送回数は４に固定されることができる。
【００４４】
前述した複数のサブフレームは、一つのＤ２Ｄ制御情報周期（ＳＡ  ｐｅｒｉｏｄ）で、Ｄ２Ｄ制御情報に関連したサブフレーム（ＴＤＤの場合、Ｄ２Ｄ制御情報が送信されることもできる上りリンクサブフレームとこれと無関係な下りリンクサブフレーム、スペシャルサブフレームを含む）以後に連続するサブフレームであることができる。ここで、Ｄ２Ｄ制御情報（ＳＡ、ＭＣＳ、ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ情報、ＴＲＰなど）は、Ｄ２Ｄ制御情報が送信されることもできるサブフレームの中でＳＡサブフレームビットマップによってＤ２Ｄ制御情報が送信されるものに決定されたサブフレーム（すなわち、（Ｄ２Ｄ制御情報のための）サブフレームプール）で送信されることができる。このような場合、前記Ｄ２Ｄ制御情報のためのサブフレームプール以後のサブフレームでＴＲＰを指示する情報はＤ２Ｄ制御情報を介して伝達されることができる。一つのＤ２Ｄ制御情報周期がこのように構成される場合、データ伝送のためのサブフレームプールに含まれたサブフレームと、Ｄ２Ｄ制御情報のためのサブフレームプールに含まれたサブフレームはオーバーラップしない。より具体的に、Ｄ２Ｄ制御情報のためのサブフレームプールとＤ２Ｄデータ伝送のためのサブフレームプールがオーバーラップする場合、Ｄ２Ｄ制御情報あるいはＤ２Ｄデータを常に送信するように規則が決定されることができ、Ｄ２Ｄ制御情報とＤ２Ｄデータは同じサブフレームで送信されることができない。
【００４５】
一方、Ｄ２Ｄコミュニケーションモード１では別途のデータ伝送のためのサブフレームプールが定義されないこともできる。この場合には、Ｄ２Ｄ制御情報伝送のためのサブフレームプール（より具体的に、Ｄ２Ｄ制御情報伝送のためのサブフレームビットマップが始まるサブフレームからビットマップで最後の１が示すサブフレームまでＤ２Ｄ制御情報伝送のためのサブフレームプールに定義されることができる。）以後にＵＬサブフレームが黙示的なモード１Ｄ２Ｄデータ伝送のためのサブフレームプールであることができる。
【００４６】
（ＴＲＰの適用）
前述した説明で、ＴＲＰのサブフレームへの適用はより具体的に次のように遂行されることができる。
【００４７】
端末はＴＲＰを指示する情報に相当するサブフレーム指示ビットマップを決定することができる。前記端末がＤ２Ｄ制御情報を送信する端末である場合、ＴＲＰを指示する情報はＤ２Ｄ制御情報を介して送信されるものであることができ、端末がＤ２Ｄ制御情報を受信する端末である場合、ＴＲＰを指示する情報は受信されたＤ２Ｄ制御情報に含まれたものであることができる。ここで、ＴＲＰを指示する情報は後述するＴＲＰ指示パートに記述されるものであることができ、あるいは特定のサブフレーム指示ビットマップを指示するインデックスであることもできる。例えば、サブフレーム指示ビットマップの大きさが８である場合、ビットマップで可能なビットマップ集合があり得る。この際、ビットマップ集合の各ビットマップはインデックスが割り当てられることができ、このインデックスによってサブフレーム指示ビットマップが決定されることができる。
【００４８】
前記サブフレーム指示ビットマップからデータ伝送のためのサブフレームプールに適用すべきビットマップを決定することができ、サブフレーム指示ビットマップは前記サブフレームプールの大きさより小さいことができる。このような場合、サブフレーム指示ビットマップ（例えば、ＲＰＴ指示ビットシーケンス）は繰り返されることができる。ＴＲＰ指示ビットシーケンスの長さをＭとする場合、残りのＬサブフレームではＭ個のビットシーケンスを単純に繰り返して残りのサブフレームを満たす。ＬがＭの倍数ではない場合には、残りのビットシーケンスを順次満たしてＴＲＰを生成することができる。
【００４９】
すなわち、前記サブフレーム指示ビットマップの大きさが前記データ伝送のためのサブフレームプールの大きさより小さい場合、前記サブフレーム指示ビットマップは前記ビットマップ内で繰り返されることができる。
【００５０】
一例として、サブフレーム指示ビットマップの大きさＭが前記データ伝送のためのリソースプールのサブフレームの数より小さく、端末が前記データ伝送のためのサブフレームプールの一番目のサブフレームでＤ２Ｄデータを送信した場合、端末は前記データ伝送のためのサブフレームプールの１＋Ｍ番目のサブフレームでＤ２Ｄデータを送信することができる。あるいは、（データ伝送のためのサブフレームプールに適用する）ビットマップの一番目のビット値は、（サブフレーム指示ビットマップの大きさ＋１）番目のビット値と同一であることができる。
【００５１】
前記データ伝送のためのサブフレームプールの大きさが前記サブフレーム指示ビットマップの大きさの倍数ではない場合、前記最後の繰り返されるサブフレーム指示ビットマップのビットは順次使われることができる。言い換えれば、前記データ伝送のためのサブフレームプールの大きさが前記サブフレーム指示ビットマップの大きさの倍数ではない場合、前記最後の繰り返されるサブフレーム指示ビットマップはｔｒｕｎｃａｔｅｄ  ｂｉｔｍａｐであることができる。具体的に例えば、サブフレーム指示ビットマップが｛０，０，０，０，０，０，０，１，０，１，１，１，１，１，１，１｝１６ビットであり、サブフレームプールが３６個のサブフレームである場合、（データ伝送のためのサブフレームプールに適用する）ビットマップはサブフレームが２回繰り返された後、３回の繰り返しで順次４個のビットが使われる（以後のビットはｔｒｕｎｃａｔｅｄ）ことができる。すなわち、（データ伝送のためのサブフレームプールに適用する）ビットマップは｛０，０，０，０，０，０，０，１，０，１，１，１，１，１，１，１，０，０，０，０，０，０，０，１，０，１，１，１，１，１，１，１，０，０，０，０｝である。
【００５２】
（ＴＲＰの指示）
以下では前述したようなＴＲＰを指示する方法について説明する。
【００５３】
一番目、モード１では、ｅＮＢがＤ２Ｄ  ＳＡ承認において、ＳＡに含まれて送信されるＩＤとＴＲＰビットを指示することができる。この際、ＳＡに含まれて送信されるＩＤシーケンス及び／又はＳＡに含まれて送信されるＴＲＰビットフィールドのシーケンスはＤ２Ｄ承認に明示的に（特定のＩＤ及び／又はＴＲＰを指示するためのビットフィールドが）含まれていることもできる。あるいは、Ｄ２Ｄ−ＲＮＴＩのビットシーケンスをハッシング（ｈａｓｈｉｎｇ）するか、一部のビット（例えば、下位Ｎビット）を使って、ＳＡに含まれて送信されるＩＤシーケンス及び／又はＳＡに含まれて送信されるＴＲＰビットフィールドを生成することができる。ＲＮＴＩは端末ごとに違い、ＲＮＴＩの少なくとも一部を用いるので、追加的なシグナリングなしにＤ２Ｄリソース位置を端末ごとに設定することができるという利点がある。ここで、Ｄ２Ｄ−ＲＮＴＩとは、Ｄ２Ｄ制御情報を他の制御情報と区分するために前もってシグナリングされたＩＤを言い、このＲＮＴＩはＤ２Ｄ制御情報のＣＲＣをマスキングするのに使われる。この際、ＳＡに含まれて送信されるＩＤの一部はＲＮＴＩから生成され、残りの一部はターゲットＩＤ（又はグループＩＤ）を基にして生成することができる。あるいは、二つのＩＤの組合せ（例えば、ＡＮＤ／ＸＯＲ／ＯＲ）でＩＤを生成することができる。ここで、ＳＡに含まれて送信されるＩＤは時間によって可変できる。この際、特徴的にＴｘ  ＵＥ  ＩＤ部分のみ可変することができる。これはターゲットＵＥ  ＩＤ部分までホッピングする場合、これをターゲットＵＥが分からない場合、まともに検出することができないからである。ターゲットＵＥ  ＩＤ部分のホッピングパターンまでターゲットＵＥが分かっている場合には、ＳＡに含まれる全てのＩＤシーケンスが一定の規則でホッピングすることができる。時間によるＩＤシーケンスの可変性（ホッピング）はＤ２Ｄ承認内にビットフィールドをｅＮＢが直接異に設定することによって具現されることもでき、ｅＮＢのＤ２Ｄ承認の後、特定の規則によってＩＤシーケンスが可変することができる。例えば、Ｄ２Ｄ承認内のＩＤシーケンスはランダムシーケンスの初期化パラメーターとして使われ、これによって生成したランダムシーケンスを使って、時間によって可変するシーケンスを生成することができる。
【００５４】
二番目、モード２では、ＳＡによってＩＤが送信され、これをＴＲＰの決定に使うことができる。ここで、ＩＤは上位階層で（送信及び／又は受信（ターゲット、グループ）ＩＤ）ＩＤから誘導された短い長さのＩＤであることもでき、あるいはデータの伝送位置及びスクランブリングパラメーターを設定するために使われるビットシーケンスを意味するものであることができる。ＳＡに含まれたＩＤの長さが短くて多くのＴＲＰ候補を作ることができない場合、ＩＤの間に衝突が発生する確率が高くなり、この場合に多くのＴｘ  ＵＥが同じＴＲＰを使う可能性がある。これを防止するために、ＳＡの一部ビットに具体的なＴＲＰを指示するビットを含めて送信することができる。また、ＳＡにＩＤビットフィールドとＴＲＰフィールドのビットが組み合わせられて特定のＴＲＰを指示することができる。一例として、ＳＡに含まれたＩＤはＴＲＰセットを指定する用途に使われることができ、ＳＡに含まれたＴＲＰ指示ビットはＴＲＰセット内で具体的なインデックスを指定する用途に使われることができる。さらに他の一例として、ＳＡに含まれたＴＲＰビットはリソースプール内で特定のＴＲＰセットを指示する用途に使われ、ＳＡに含まれたＩＤがＴＲＰビットが指示したプール／セット内で特定のＴＲＰを指示する用途に使われることができる。この場合、ＴＲＰセットを指示するためのビットはＳＡごとに送信されず、半静的に送信されることができる。例えば、ＴＲＰセットを指示するためのビットはｎ番目のＳＡごとに送信されるか、ＳＡごとに送信されると言ってもｎ番のＳＡ伝送の間には内容が変わらないと仮定し、これを仮想ＣＲＣ用途に使うことができる。一方、このＴＲＰビットは別に含まれるものではなく、ＭＣＳビット又は他のＳＡビットフィールドの中で使わないステートを使って送信することができる。あるいは、別個に含まれるビットと違うビットフィールドの中で使わないステートを全て使用してＴＲＰパターンを指示する用途に使うことができる。
【００５５】
一方、ＳＡの指示に使われるＴＲＰビットの大きさはＤ２Ｄ  ＵＥのグループ大きさ又はグループ内Ｔｘ  ＵＥの数字によって可変することができる。例えば、特定の警察官グループがＮ人であるとき、ＴＲＰを指示するためのビットの大きさはｌｏｇ２（Ｎ）に設定される。この際、使われない残りのビットは他の用途に使われるか、０にセットされて仮想ＣＲＣの用途に使われることができる。
【００５６】
一方、モード１とモード２はＴＲＰのＩＤ設定方法が互いに異なることができる。例えば、モード１の場合にはＴｘ  ＵＥ  ＩＤのみ使用してＴＲＰを指示する反面、モード２の場合にはＴｘ  ＵＥ  ＩＤとターゲットＵＤ  ＩＤ（グループ）ＩＤを共に使用してＴＲＰを指示することができる。
【００５７】
ＴＲＰを設定するために、次のような情報が使われることができる。ｉ）一ＵＥの観点で、伝送機会（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｙ）の大きさについての情報（この情報は一ＵＥが一つのＳＡから何個のリソースを割り当てられるかについての情報である）、ii）各伝送ブロック（ＴＢ）の再伝送回数情報（この情報は一つのＳＡ  ｐｅｒｉｏｄ内で何個のＴＢを送信するかと違って表現されることができる。この場合、各ＴＢ別伝送回数は一つのＳＡ  ｐｅｒｉｏｄ内の伝送機会の大きさ（又は個数）／一つのＳＡによって送信されるＴＢの個数をフローリングすることによって計算されることができる。あるいは、各ＴＢに対して何回の（最大）繰り返しを遂行するかについての情報として表現されることができる）。前記情報の一部は前もって設定されたものであるかあるいはネットワークによって構成されることができる。Ｏｕｔ  ｃｏｖｅｒａｇｅ  ＵＥの場合には、前記情報が前もって設定されるかあるいはネットワーク内の他のＵＥから物理階層又は上位階層信号によってシグナリングされることができる。また、前記情報の一部はＳＡに含まれて送信されることができる。例えば、伝送機会の大きさは前もって設定されるか、あるいはネットワークによって構成されることができる。この際、ＴＢ別の再伝送ナンバーはＳＡに含まれて送信されることができる。反対に、伝送機会の大きさについての情報はＳＡに含まれて送信され、再伝送ナンバーは前もって設定されたものであるか、あるいはネットワークによって上位階層信号で半静的に指示された値であることができる。
【００５８】
具体的な例として、ＳＡに８ビットＩＤが含まれて送信されると仮定すると、ＩＤによって区分可能なＴＲＰの個数は２＾８＝２５６個である。モード２リソースプールのサブフレームの個数が１６個であると仮定し、伝送機会の大きさは８であると仮定する場合、生成可能なＴＲＰの個数は１６Ｃ８＝１２８７０個である。したがって、ＳＡに含まれたＩＤビットのみではＴＲＰを区分することができなく、このために前述した方式でＴＲＰを指示するための追加のビットがＳＡに含まれて送信されることができる。この場合、生成可能な全てのＴＲＰを区分するために約６ビットの追加ビットが必要であり、これは使わないＭＣＳステートと新たなビットフィールドの組合せで指示されることもでき、別個の追加ビットフィールドで指示されることができる。
【００５９】
（ＴＲＰサブセットのシグナリング）
ＴＲＰサブセット構成をネットワークが上位階層信号（例えば、ＲＲＣ）を介してシグナリングすることができる。より詳細に、前述したように、端末はＴＲＰを指示する情報を使用して、データ伝送のためのサブフレームプールに適用すべきビットマップを決定し、ビットマップで指示されるサブフレームでＤ２Ｄデータを送信することができる。この際、前記端末にＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ（ｒａｄｉｏ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ）情報要素が構成された（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）場合、ＴＲＰを指示する情報によって指示可能なビットマップの集合は、前記端末が前記ＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ情報要素と無関係な場合、前記ＴＲＰを指示する情報によって指示可能なビットマップ集合のサブセットであることができる。ここで、ＴＲＰを指示する情報はビットマップ集合のいずれか一つのビットマップを指示するインデックスである。
【００６０】
この内容を次の表１を用いてより詳細に説明する。次の表１はＴＲＰに関連したサブフレーム指示ビットマップの大きさが６である場合、ＴＲＰを指示する情報
【００６１】
【化１】
0006462113.tif 000002
【００６２】
とそれに相当するビットマップの関係を定義する。例えば、ＴＲＰを指示する情報
【００６３】
【化２】
0006462113.tif 000003
【００６４】
が２２である場合、サブフレーム指示ビットマップは｛０，１，１，０，１，０｝である。
【００６５】
【表１】
0006462113.tif 000004
【００６６】
前述したような表１は何のＲＲＣシグナリングがない場合に使用可能な、母ビットマップセット（ｍｏｔｈｅｒ  ｓｅｔ）と呼ばれることができる。このような場合、ＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ情報要素が端末に構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）されることができ、これは前記表１でインデックスとして使用可能な集合に対する制限であることができる。例えば、表１で、端末が使用可能な
【００６７】
【化３】
0006462113.tif 000005
【００６８】
が最大４である場合、ＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ情報要素が｛１，１，１，０｝であれば、表１で
【００６９】
【化４】
0006462113.tif 000006
【００７０】
が１、２、３に相当するビットマップの集合が母ビットマップセットのサブセットであることができる。すなわち、ＲＲＣシグナリングされるＴＲＰサブセットに関連した情報要素が構成される場合、端末が使うことができるビットマップの集合又はＴＲＰを指示する情報の集合は、ＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ情報要素と無関係な場合（ＲＲＣ情報要素がシグナリングされない場合、ＲＲＣ情報要素がシグナリングされたが構成されない場合）ビットマップの集合又はＴＲＰを指示する情報の集合のサブセットである。
【００７１】
前記ＴＲＰサブセットに関連したＲＲＣ情報要素は伝送モード２の端末のためのものであることができる。
【００７２】
前記ＴＲＰサブセットをネットワークが制限することは、特にモード２のようにＵＥが伝送リソースを決定するときに効果的であることができる。ＵＥがＴＲＰの中でランダムにＴＲＰインデックスを選ぶ場合に周辺のＵＥ数が少なくて干渉が少ない場合には大きな値の
【００７３】
【化５】
0006462113.tif 000007
【００７４】
を選ぶようにしてもっと早くパケットを送信することができるようにし、周辺のＵＥが多くて干渉が多い場合にはｉｎｂａｎｄ  ｅｍｉｓｓｉｏｎと、ｈａｌｆ  ｄｕｐｌｅｘの問題を解決するために相対的に低い値の
【００７５】
【化６】
0006462113.tif 000008
【００７６】
にサブセットを制限して、特定のＵＥが持続的に干渉を多く発生させることを防ぐことができる。
【００７７】
一方、ＴＰＲサブセットを制限することは
【００７８】
【化７】
0006462113.tif 000009
【００７９】
値を制限する形に具現されることもできるが、特定のＴＲＰインデックスを制限する形に具現されることもできる。例えば、特定のＵＥ又はＵＥグループが特定の
【００８０】
【化８】
0006462113.tif 000010
【００８１】
セットを使うようにシグナリングすることができる。この方法は前記
【００８２】
【化９】
0006462113.tif 000011
【００８３】
値をシグナリングしてサブセットを制限することより多くのシグナリングビットを必要とすることができるが、より柔軟なＴＲＰサブセットの制限を可能にする。また、この方法は特定のＵＥ又はＵＥグループと他のＵＥ又はＵＥグループが時間領域で互いに異なるサブフレームを使うようにする用途に使うこともできる。例えば、ＵＥグループＡはＴＲＰビットマップにおいて前側の４個のサブフレームの全部又は一部で伝送するようにＴＲＰサブセットを構成し、ＵＥグループＢはＴＲＰビットマップにおいて後側の４個のサブフレームの全部又は一部で伝送するようにＴＰＲサブセットを構成することができる。  
【００８４】
（ｋ値として可能な値の集合の決定）
サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数である
【００８５】
【化１０】
0006462113.tif 000012
【００８６】
の値として可能な値の集合を説明すると、次のとおりである。
【００８７】
（実施例１）
サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がどのＵＬ／ＤＬ構成集合に含まれるかによって変わり得る。次表２のようなＵＬ／ＤＬ構成及び次表３のようなＨＡＲＱプロセスナンバーを考慮して、ＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５はサブフレーム指示ビットマップの大きさ８、ＵＬ／ＤＬ構成０はサブフレーム指示ビットマップの大きさ７、ＵＬ／ＤＬ構成３，６はサブフレーム指示ビットマップの大きさ６を用いることができる。これは、ＴＤＤにおいてＵＬ  ＨＡＲＱプロセスの数に合わせてＤ２Ｄデータサブフレームを割り当てるためである。
【００８８】
【表２】
0006462113.tif 000013
【００８９】
【表３】
0006462113.tif 000014
【００９０】
このようにＵＬ／ＤＬ構成集合が設定される場合、各ＵＬ／ＤＬ構成集合別にｋの値として可能な値の集合をそれぞれ設定することができる。例えば、端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５のいずれか一つである場合、上記ｋの値として可能な値の集合を｛１，２，４，８｝、端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、上記ｋの値として可能な値の集合を｛１，２，３，４，５，６，７｝、そして、端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３，６のいずれか一つである場合、上記ｋの値として可能な値の集合を｛１，２，３，４，５，６｝とすることができる。（ｋ値として可能な集合の大きさは、最も多い上りリンクサブフレームを有するＵＬ／ＤＬ構成において最大になり得る。）そして、このような設定は伝送モード１に対するものであってもよい。
【００９１】
このようにＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成によって使用可能なｋ値が異なるように設定される理由は、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成によって無線フレーム当たりに使用可能なＵＬサブフレームの個数が異なるが、ＵＬ／ＤＬ構成にかかわらずに同一のｋ値を使用すると、レイテンシがＵＬ／ＤＬ構成によって異なり得るためである。このような問題点を解決するためには、ＵＬの個数が少ないＵＬ／ＤＬ構成では高い数のｋ値を使用して可能な限りレイテンシを減らす動作が必要である。
【００９２】
（実施例２）
サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合をモードによって異なるように設定してもよい。言い換えると、サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合は、上記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成が変更されなくても、伝送モードの変更によって変更されてもよい。
【００９３】
具体的に、端末の伝送モードが２であり、上記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成１，２，４，５のいずれか一つである場合（又は、上記端末のデュプレックスモードがＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）である場合）、ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，４｝であってもよい。そして、端末の伝送モードが２であり、上記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成０である場合、上記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４，５｝であってもよい。そして、端末の伝送モードが２であり、上記端末に構成されたＵＬ／ＤＬ構成がＵＬ／ＤＬ構成３，６のいずれか一つである場合、上記ｋの値として可能な値の集合は｛１，２，３，４｝であってもよい。又は、上記端末の伝送モードが２である場合において上記ｋの値として可能な値の集合は、上記端末のＵＬ／ＤＬ構成にかかわらず、上記端末の伝送モードが１である場合に上記ｋの値として可能な値の集合より小さくてもよい。又は、上記端末の伝送モードが２である場合において上記ｋの値として可能な値の集合は、上記端末の伝送モードが１である場合に上記ｋの値として可能な値の集合のサブセットであってもよい。
【００９４】
要するに、モード１とモード２ではそれぞれ異なるサブフレーム指示ビットマップの大きさ（Ｎ）及び／又はｋ組み合わせを用いることができる。これは、ハーフデュプレックス制限を解決するために、モード２では意図的に高い重み（言い換えると、ｋとＮの比率が略１に近い）のｋは使用しないように設定するためである。仮に特定ＵＥがモード２でｋ値を使用するとすれば、当該ＵＥが大部分のサブフレームで信号を送信し、このため、他のＵＥが大部分のサブフレームで深刻なインバンド放射干渉を受ける恐れがある。したがって、モード２では最大ｋが特定値以下に制限されることが好ましい。また、モード２で、ｋをＮの半分に近似するように設定することが、ハーフデュプレックス制限を解決するためにも、可能な組み合わせ数を最大化するためにも好ましい。例えば、Ｎ＝６のとき、ｋ組み合わせは３を含むことができる。
【００９５】
（実施例３−１）
サブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数であるｋの値として可能な値の集合はデュプレックスモード別にそれぞれ設定されてもよい。サブフレーム指示ビットマップ（大きさＮ）セットがあらかじめ定義されており、長さＮのサブフレーム指示ビットマップが反復されてサブフレームプール内の全ＴＲＰを構成することができる。このとき、サブフレーム指示ビットマップセットにおいて伝送可能な１の個数であるｋは、あらかじめそのセットが定められていてもよい。また、そのセットの各サブフレーム指示ビットマップはインデクシングされており、ＳＡのＴＲＰ指示ビットを用いて特定インデックスを示すことができる。例えば、Ｎ＝８であり、ｋ＝｛１，２，４，８｝であってもよい。さらにいうと、サブフレーム指示ビットマップのセットは、可能なｋに対してセットが定義されてもよく、このとき、ＳＡで示し得るサブフレーム指示ビットマップビット数よりセットの大きさが大きい場合に一部のサブフレーム指示ビットマップが選択されてもよいが、そうでない場合には（Ｎ，ｋ）による全ての可能な組み合わせがサブフレーム指示ビットマップのセット内に含まれていてもよい。例えば、ＳＡでサブフレーム指示ビットマップを示すビット数が８ビットである場合、総２５６個のサブフレーム指示ビットマップを示すことができ、この時、１ビットをサブフレーム指示ビットマップのセットを区別する用途に用いる場合には、総１２８個のサブフレーム指示ビットマップをＳＡで示すことができる。このとき、上記の例示のようにＮ＝８、ｋ＝｛１，２，４，８｝である場合、総８Ｃ１＋８Ｃ２＋８Ｃ４＋８Ｃ８＝１０７個のサブフレーム指示ビットマップを定義することができる。サブフレーム指示ビットマップは、ＵＬサブフレームで適用されてもよく、ＵＬサブフレーム内のＤ２Ｄリソースプールでのみ適用されてもよい。このとき、ＴＤＤの場合にはＦＤＤに比べて、Ｄ２Ｄリソースプールでサブフレームが疎らに（ｓｐａｒｓｅ）設定されざるを得ない。仮にディレイ制限を有するＶｏＩＰパケットの場合には、より多い伝送をするようにサブフレーム指示ビットマップを設計することが必要であり、その場合には、ｋのセットがＦＤＤとＴＤＤにおいて異なるように設定されてもよい。したがって、ＴＤＤでは、より多くの伝送を許容することが、ディレイ制限を満たし得るという点で好ましい。このような点を反映して、ＴＤＤではＦＤＤに比べてより大きい数字を中心にｋセットを構成することができる。例えば、ＦＤＤでＮ＝８、ｋ＝｛１，２，４，８｝が定義されていると、ＴＤＤではＮ＝８、ｋ＝｛１，４，６，８｝を定義することができる。ＦＤＤにおける２がＴＤＤで６に変更されており、この方式は、ＴＲＰ間のハミング距離特性を変化させないと共に、ＴＤＤにおいてより多くの伝送を可能にする。
【００９６】
Ｎ＝８の場合、ＴＤＤで次表４の組み合わせのいずれか一つを選択することができ、これはＴＤＤ構成ごとに異なるように設定されてもよい。例えば、ＴＤＤ構成５では、１の個数がより多い組み合わせが選択され（例えば、次表４で｛４，６，７，８｝）、ＴＤＤ構成０のようにＵＬサブフレームの個数が多い場合には、相対的に１の個数が少ない組み合わせ（例えば、次表４で｛１，４，６，８｝）が用いられる。言い換えると、ＴＤＤでは、ＦＤＤで用いるｋの組み合わせと等しい又は大きい数のｋの組み合わせが用いられる。このような組み合わせは、ＦＤＤ／ＴＤＤ構成によって事前に設定されていてもよく、ＦＤＤ／ＴＤＤ構成にかかわらず、ネットワークによって物理層／上位層の信号でシグナルされてもよい。
【００９７】
【表４】
0006462113.tif 000015
【００９８】
（実施例３−２）
ｋの値として可能な値の集合から、ＴＤＤかＦＤＤかによって特定ｋ値が除外されてもよい。例えば、ＴＤＤ構成５ではｋ＝１が用いられなくてもよい。仮にＮ＝８のとき、ｋ＝１であり、各ＭＡＣ  ＰＤＵの伝送回数が４である場合、少なくとも３２０ｍｓのディレイを必要とし、これは２００ｍｓディレイバジェット（ｂｕｄｇｅｔ）を超えることになる。仮にｋ＝２であれば、１６０ｍｓディレイが必要とされ、これは２００ｍｓディレイバジェットを満たす。かかる原理を他の場合にも適用することができ、例えば、特定ＴＤＤ構成で特定ｋがＶｏＩＰディレイ制限を満たさない場合に、ＵＥは当該ｋを除いた残りのｋからサブフレーム指示ビットマップを選択することができる。より一般的に、ＵＥがＶｏＩＰ（又は、ディレイ制限がある他の種類（例えば、ｖｉｄｅｏなど）のパケットであってもよい。）パケットを送信する場合、ディレイ制限を満たさないサブフレーム指示ビットマップは使用しないように規則が定められてもよい。ＵＥがディレイ制限を満たすためのサブフレーム指示ビットマップのセットを、説明の便宜上、有効なサブフレーム指示ビットマップのセットと呼ぶことができる。一例として、ＴＤＤ構成５でリソースプールのビットマップの大きさは４であり、サブフレーム指示ビットマップビットマップの長さは８だと仮定する。このようにリソースプールの長さがサブフレーム指示ビットマップの長さと合わない場合には、最後の８ビットサブフレーム指示ビットマップが切り取られる（ｔｒｕｎｃａｔｉｏｎ）ことがある。このとき、上記の例示においてサブフレーム指示ビットマップの先頭４個のビットだけを使用する場合には、ＵＥは、ｋの大きい値を選択したとしても、１の位置が末尾に集まっているため、先頭４個のビットには伝送機会が一切ないこともある。例えば、００００１１１１を選択したとすれば、上記のような構成では伝送機会が一切ないこともある。このような場合、先頭の４個のサブフレーム指示ビットマップにおいて１の個数が少なくとも１個は存在しなければならない。そうでないと、ＶｏＩＰディレイ制限を満たすことができない。したがって、この場合には、先頭の４個のサブフレーム指示ビットマップのセットにおいて、１が少なくとも１個以上であるサブフレーム指示ビットマップのみが有効なサブフレーム指示ビットマップであり、ＵＥは有効なサブフレーム指示ビットマップのセットからサブフレーム指示ビットマップを選択するという規則を定めることができる。
【００９９】
一方、ＦＤＤに比べてＴＤＤでより多くの伝送機会を付与するために、Ｎとｋの組み合わせにおいてＦＤＤに比べてより大きいｋ／Ｎ値が用いられるように具現することもできる。例えば、ＮがＦＤＤにおいて８であり、最大ｋ＝｛１，２，４，８｝が用いられたとすれば、ＴＤＤではＮ＝７であり、ｋ＝｛１，３，５，７｝が用いられる。これをｋ／Ｎの値で比較してみると、ＦＤＤ：ｋ／Ｎ＝｛０．１２５，０．２５，０．５，１｝、ＴＤＤ：ｋ／Ｎ＝｛０．１４２９，０．４２８６，０．７１４３，１．００００｝であって、より高い値のｋ／Ｎが用いられ、これは、ＴＤＤにおいてより高い伝送機会を付与するということを意味する。要するに、ＴＤＤではＵＬサブフレームがＦＤＤに比べて疎ら（ｓｐａｒｓｅ）であるため、より高い伝送機会を付与するために、ｋがＦＤＤに比べてより大きい値が用いられたり、ｋ／Ｎの比率がより大きい値が用いられるように設定することができる。
【０１００】
次の表５及び表６には、上記の説明に基づくｋ値として可能な値の集合の例を示す。
【０１０１】
【表５】
0006462113.tif 000016
【０１０２】
【表６】
0006462113.tif 000017
【０１０３】
上記の表５及び図６についてさらに説明すると、モード１の場合、ＴＤＤでは、ＦＤＤに比べてより高い伝送機会を付与すると同時に、可能な組み合わせの数ができるだけ多くなるようにｋを設定した。モード２では、ハーフデュプレックス制限を解決するために、半分（ｈａｌｆ）重み（Ｎ／２）又は半分重みに近似するｋ値を含む。例えば、ＴＤＤ構成０ではＮ＝７と奇数であるため、ｋにおいて３又は４を含むことができる。
【０１０４】
一方、ＳＡでＴ−ＴＲＰを示し得るビット数が制限されている場合、ｋのセットはＳＡでＴ−ＴＲＰビットとして表現可能な組み合わせの数を可能な限り全て使用できるように設定することが好ましい。特に、Ｄ２Ｄリソース割り当てにおいてパターン数が多いほど端末間干渉ランダム化効果が増大するため、性能が良くなる。例えば、ＳＡでＴＲＰを示し得るビット数が７ビットである場合、総１２８個のＴＲＰを区別することができ、ｋのセットは可能な限り１２８個を全て使用できるように設定することによって、干渉ランダム化効果が大きくなり、性能を向上させることができる。
【０１０５】
（本発明の実施例に係る装置構成）
図７は、本発明の実施の形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１０６】
図７を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を含むことができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する伝送ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、伝送ポイント装置１０の動作全般を制御することができる。
【０１０７】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１０８】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を有し、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間保存することができる。このメモリは、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【０１０９】
また、図７を参照すると、本発明による端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を含むことができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０の動作全般を制御することができる。
本発明の一実施例に係る端末装置２０のプロセッサ２３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を有し、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間保存することができる。このメモリは、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えもよい。
【０１１０】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な  実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容に関する説明は、明確性のために省略する。
【０１１１】
また、図７に関する説明において、送信ポイント装置１０に関する説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０に関する説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【０１１２】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。
【０１１３】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＤＳＰＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。
【０１１４】
ファームウェア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明された機能又は動作を実行するモジュール、手続又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに保存してプロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知である様々な手段によって上記プロセッサとデータを交換することができる。
【０１１５】
以上開示された発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し実施できるように提供された。上記では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者とっては、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を多様に修正及び変更できることは明らかである。例えば、当業者は上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で利用することができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施の形態に制限しようとするものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えようとするものである。
【０１１６】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で他の特定の形態として具体化することもできる。したがって、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付する請求項の合理的解釈によって決定しなければならず、本発明の同等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示された実施の形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えようとするものである。また、特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１１７】
上述したような本発明の実施の形態は様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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