(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレーム（２）に回転自在に軸支される回転軸（４）と、前記回転軸の一方端側に固定されたロータディスク（５）に連結される円筒状のロータ（６）と、前記ロータの径方向の内側と外側とにそれぞれギャップを有して配置される内側コア（７）及び外側コア（８）と、前記内側コアに内側ステータ巻線（９）を巻装してなる内側ステータと、前記外側コアに外側ステータ巻線（１０）を巻装してなる外側ステータと、前記回転軸の他方端側で前記ロータを跨いで前記内側ステータ巻線と前記外側ステータ巻線とを接続する側面ステータ巻線（１１）と、前記内側コア及び前記外側コアの前記回転軸他方端側の端面と前記フレームの内面とで形成され前記側面ステータ巻線を収容するサイド空間（１２）と、前記フレームの上部に設けられ前記サイド空間へオイルを供給するオイル供給口（１３ｂ）と、を備えるマルチギャップ型回転電機（１）であって、
前記サイド空間内で前記フレームと前記側面ステータ巻線との間に配置されるオイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）と、
前記オイル流れ調整部材の前記側面ステータ巻線とオイル流動間隙（１８）を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部（１５ａ〜１５ｅ）及び凹部（１６ａ〜１６ｅ）でなるオイル誘導路（１７）が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心（Ｃ）から左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から前記凹凸中心に向かう方向へ延伸する凹凸面（１９）と、
を備え、
前記オイル流れ調整部材は、前記フレームと一体になるよう前記フレームの内表面に固定されるものであることを特徴とするマルチギャップ型回転電機。
【請求項２】
前記凹凸面は、前記凸部及び前記凹部が直線状に延伸して形成されたものであることを特徴とする請求項１に記載のマルチギャップ型回転電機。
【請求項３】
前記凹凸面は、前記凸部及び前記凹部が曲線状に延伸して形成されたものであることを特徴とする請求項１に記載のマルチギャップ型回転電機。
【請求項４】
フレーム（２）に回転自在に軸支される回転軸（４）と、前記回転軸の一方端側に固定されたロータディスク（５）に連結される円筒状のロータ（６）と、前記ロータの径方向の内側と外側とにそれぞれギャップを有して配置される内側コア（７）及び外側コア（８）と、前記内側コアに内側ステータ巻線（９）を巻装してなる内側ステータと、前記外側コアに外側ステータ巻線（１０）を巻装してなる外側ステータと、前記回転軸の他方端側で前記ロータを跨いで前記内側ステータ巻線と前記外側ステータ巻線とを接続する側面ステータ巻線（１１）と、前記内側コア及び前記外側コアの前記回転軸他方端側の端面と前記フレームの内面とで形成され前記側面ステータ巻線を収容するサイド空間（１２）と、前記フレームの上部に設けられ前記サイド空間へオイルを供給するオイル供給口（１３ｂ）と、を備えるマルチギャップ型回転電機（１）であって、
前記サイド空間内で前記フレームと前記側面ステータ巻線との間に配置されるオイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）と、
前記オイル流れ調整部材の前記側面ステータ巻線とオイル流動間隙（１８）を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部（１５ａ〜１５ｅ）及び凹部（１６ａ〜１６ｅ）でなるオイル誘導路（１７）が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心（Ｃ）から左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から前記凹凸中心に向かう方向へ延伸する凹凸面（１９）と、
を備え、
前記凹凸面は、前記凸部及び前記凹部が直線状に延伸して形成されたものであることを特徴とするマルチギャップ型回転電機。
【請求項５】
前記凹凸中心は、前記オイル供給口の中心と一致することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のマルチギャップ型回転電機。
【請求項６】
前記凹凸中心は、前記回転軸の中心に位置することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のマルチギャップ型回転電機。
【請求項７】
前記オイル流れ調整部材は、前記側面ステータ巻線のコイル被膜硬度より低い硬度を有することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のマルチギャップ型回転電機。
【請求項８】
前記オイル流れ調整部材は、ＪＩＳ Ｂ ７７２６においてＥ５０以下の硬度を有する絶縁体であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のマルチギャップ型回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステータ巻線を効果的に冷却するマルチギャップ型回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両において、エンジンと変速機との間に配設されるエンジン直結型モータのように限られたスペースで特に偏平構造が求められる回転電機の分野では、高トルクを出力するものとして、磁気ギャップを複数有するマルチギャップ型回転電機が知られている。例えば、特許文献１に開示された回転電機は、ロータの内径側と外径側とにそれぞれギャップを設けて内側ステータと外側ステータとを配置したダブルステータ型モータであり、シングルステータ型モータと比較して高トルクを発生することが可能である。
【０００３】
特許文献１に開示された回転電機のステータ巻線におけるオイル冷却構造は、モータのシャフトに、内側コアの内周面とシャフト径大部の外周面との間に形成される内径側空間へオイルを導入する第１オイル導入路が設けられ、モータフレームの天方向には、外側コアの外周面とモータフレームの内周面との間に形成される外径側空間へオイルを導入する第２オイル導入路と、側面コアのサイド面とモータフレームの対向面との間に形成されるサイド空間へオイルを導入する第３オイル導入路とが設けられたものである。この第１〜第３オイル導入路を通ってモータフレームの外部よりオイルが導入され、各オイル流出口より内径側空間、外径側空間、およびサイド空間へオイルが噴出されることで、内側ステータ、外側ステータ、および側面ステータがオイル冷却されるのである。
また、特許文献１の実施例３では、側面コアのサイド面とモータフレーム内周面との間に形成されるサイド空間へ導入されたオイルを円周方向へ拡散させるため、円弧状の突出部がモータフレームの側面コアと対向する壁面上側に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−１７６２０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術には、モータフレームの対向壁面上側に形成された突出部が円弧状であるため、側面ステータ巻線の軸水平中心より上側にはオイルが供給され、その部分は冷却されるが、側面ステータ巻線の軸水平中心より下側には、オイルを誘導する案内部材が存在しないためオイルが供給されず、その部分は冷却されにくいという問題がある。
【０００６】
本発明は、上述した問題に鑑みてなされたものであり、側面ステータ巻線の軸水平中心より下側の冷却性能を向上させ得るマルチギャップ型回転電機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するためになされた請求項１に記載の発明は、フレーム（２）に回転自在に軸支される回転軸（４）と、前記回転軸の一方端側に固定されたロータディスク（５）に連結される円筒状のロータ（６）と、前記ロータの径方向の内側と外側とにそれぞれギャップを有して配置される内側コア（７）及び外側コア（８）と、前記内側コアに内側ステータ巻線（９）を巻装してなる内側ステータと、前記外側コアに外側ステータ巻線（１０）を巻装してなる外側ステータと、前記回転軸の他方端側で前記ロータを跨いで前記内側ステータ巻線と前記外側ステータ巻線とを接続する側面ステータ巻線（１１）と、前記内側コア及び前記外側コアの前記回転軸他方端側の端面と前記フレームの内面とで形成され前記側面ステータ巻線を収容するサイド空間（１２）と、前記フレームの上部に設けられ前記サイド空間へオイルを供給するオイル供給口（１３ｂ）と、を備えるマルチギャップ型回転電機（１）であって、前記サイド空間内で前記フレームと前記側面ステータ巻線との間に配置されるオイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）と、前記オイル流れ調整部材の前記側面ステータ巻線とオイル流動間隙（１８）を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部（１５ａ〜１５ｅ）及び凹部（１６ａ〜１６ｅ）でなるオイル誘導路（１７）が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心（Ｃ）から左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から前記凹凸中心に向かう方向へ延伸する凹凸面（１９）と、を備え、前記オイル流れ調整部材は、前記フレームと一体になるよう前記フレームの内表面に固定されるものであることを特徴とする。
また、上記目的を達成するためになされた請求項４に記載の発明は、フレーム（２）に回転自在に軸支される回転軸（４）と、前記回転軸の一方端側に固定されたロータディスク（５）に連結される円筒状のロータ（６）と、前記ロータの径方向の内側と外側とにそれぞれギャップを有して配置される内側コア（７）及び外側コア（８）と、前記内側コアに内側ステータ巻線（９）を巻装してなる内側ステータと、前記外側コアに外側ステータ巻線（１０）を巻装してなる外側ステータと、前記回転軸の他方端側で前記ロータを跨いで前記内側ステータ巻線と前記外側ステータ巻線とを接続する側面ステータ巻線（１１）と、前記内側コア及び前記外側コアの前記回転軸他方端側の端面と前記フレームの内面とで形成され前記側面ステータ巻線を収容するサイド空間（１２）と、前記フレームの上部に設けられ前記サイド空間へオイルを供給するオイル供給口（１３ｂ）と、を備えるマルチギャップ型回転電機（１）であって、前記サイド空間内で前記フレームと前記側面ステータ巻線との間に配置されるオイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）と、前記オイル流れ調整部材の前記側面ステータ巻線とオイル流動間隙（１８）を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部（１５ａ〜１５ｅ）及び凹部（１６ａ〜１６ｅ）でなるオイル誘導路（１７）が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心（Ｃ）から左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から前記凹凸中心に向かう方向へ延伸する凹凸面（１９）と、を備え、前記凹凸面は、前記凸部及び前記凹部が直線状に延伸して形成されたものであることを特徴とする。
【０００８】
この構成によれば、マルチギャップ型回転電機（１）は、サイド空間（１２）内でフレーム（２）と側面ステータ巻線（１１）との間に配置されるオイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）と、オイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）の側面ステータ巻線（１１）とオイル流動間隙（１８）を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部（１５ａ〜１５ｅ）及び凹部（１６ａ〜１６ｅ）でなるオイル誘導路（１７）が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心（Ｃ）から左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から凹凸中心（Ｃ）に向かう方向へ延伸する凹凸面（１９）と、を備える。よって、オイル流動間隙（１８）に供給されたオイルは、表面張力によって側面ステータ巻線（１１）の延伸方向に流動しつつ、オイル流れ調整部材（１４ａ〜１４ｅ）の凹凸面（１９）に形成されるオイル誘導路（１７）との交差部において、一部のオイルをオイル誘導路（１７）に流動させることで、側面ステータ巻線（１１）との接触面積や接触時間を増加させ、側面ステータ巻線全体の冷却性能を向上させるという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明に係るマルチギャップ型回転電機の構成を示す縦断面図である。
【図２】本発明に係るマルチギャップ型回転電機のロータおよびステータの断面斜視図である。
【図３】第一実施態様のオイル流れ調整部材の凹凸面を示す正面図である。
【図４】図３のIＶ−IＶ線により、第一実施態様の凹凸面とその断面を示す斜視図である。
【図５】図１のＶ−Ｖ線により、第一実施態様によるオイル流れの矢印を側面ステータ巻線とともに示す断面図である。
【図６】図５のＡ部により、オイルとオイル流れの矢印を、凹凸面を有するオイル流れ調整部材と側面ステータ巻線とともに模式的に示す断面斜視図である。
【図７】第二実施態様のオイル流れ調整部材の凹凸面を示す正面図である。
【図８】図７のＶIII−ＶIII線により、第二実施態様の凹凸面とその断面を示す斜視図である。
【図９】第三実施態様のオイル流れ調整部材の凹凸面を示す正面図である。
【図１０】図９のＸ−Ｘ線により、第三実施態様の凹凸面とその断面を示す斜視図である。
【図１１】第四実施態様のオイル流れ調整部材の凹凸面を示す正面図である。
【図１２】図１１のＸII−ＸII線により、第四実施態様の凹凸面とその断面を示す斜視図である。
【図１３】第五実施態様のオイル流れ調整部材の凹凸面を示す正面図である。
【図１４】図１３のＸIＶ−ＸIＶ線により、第五実施態様の凹凸面とその断面を示す斜視図である。
【図１５】図１のＸＶ−ＸＶ線により、第五実施態様によるオイル流れの矢印を側面ステータ巻線とともに示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を具体化した各実施形態について、図面を参照しつつ説明する。但し、本明細書中の全図において相互に対応する部分又は同様な機能を有する部分には同一符号を付し、重複部分においては後述での説明を適宜省略する。
【００１１】
図１及び図２に示す本発明の実施形態に係るマルチギャップ型回転電機１は、車両などに多用される電動機又は発電機を対象としたものである。
【００１２】
図１及び図２に示すように、フレーム２にベアリング３などを介して回転自在に軸支される回転軸４の一方端側には、独楽状のロータディスク５が固定されている。ロータディスク５の軸方向の外周端面には、円筒状のロータ６が連結されている。ロータ６は軟磁性体で形成され、例えば珪素鋼の薄板でなる電磁鋼板を回転軸４方向に積層して形成される。ロータ６の内周及び外周には、内側コア７及び外側コア８の積層厚に応じた適宜な間隔で貼り付け又は埋め込み等の手段により磁石が設けられている。
【００１３】
ロータ６の径方向の内側及び外側には、それぞれ所定のギャップを設けて内側コア７及び外側コア８が配置されている。内側コア７及び外側コア８は軟磁性体で形成され、例えば珪素鋼の薄板でなる電磁鋼板を回転軸４方向に積層して形成される。
【００１４】
内側コア７及び外側コア８は、図示しないスロットを有し、内側コア７のスロットには内側ステータ巻線９が巻回され、外側コア８のスロットには外側ステータ巻線１０が巻回されている。そして、内側コア７と内側ステータ巻線９とにより内側ステータが形成され、外側コア８と外側ステータ巻線１０とにより外側ステータが形成される。
【００１５】
内側コア７及び外側コア８の回転軸４他方端側の端面には、ロータ６の端面を跨いで内側ステータ巻線９と外側ステータ巻線１０とを接続する側面ステータ巻線１１が、内側コア７及び外側コア８のそれぞれの端面から突出して回転軸４に放射状となるよう設けられている。側面ステータ巻線１１は、内側コア７及び外側コア８の回転軸４他方端側の端面とフレーム２の内面とで形成されるサイド空間１２に収容される。
【００１６】
サイド空間１２内の側面ステータ巻線１１とフレーム２の内表面との間には、フレーム２とは別部材としてのオイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅがフレーム２の内表面に固定されフレーム２と一体となるように設けられている。オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅは、側面ステータ巻線１１と対向する面に凸部１５ａ〜１５ｅ及び凹部１６ａ〜１６ｅでなる凹凸面１９を備えている。凸部１５ａ〜１５ｅの端面と側面ステータ巻線１１の表面との間には、オイルが流動するオイル流動間隙１８が設けられている。オイル流動間隙１８の間隙距離は１ｍｍ以下であることが好ましい。
【００１７】
オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅは、絶縁性を有する軟弾性体であることが好ましく、ゴム等が好適に採用され得る。側面ステータ巻線１１のコイルは、コイル組付けのばらつきなどに起因して、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅと干渉することがある。その場合、一般的なコイル被覆の硬度はＪＩＳ Ｂ ７７２６においてＥ１００であるから、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅの硬度がＪＩＳ Ｂ ７７２６においてＥ５０以下のようにコイル被覆の硬度より低いものであれば、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅが凹むことによりコイルの損傷を防止することができる。すなわち、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅとの接触による側面ステータ巻線１１の損傷を回避するため、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅの硬度はＪＩＳ Ｂ ７７２６においてＥ５０以下であることが好ましい。
【００１８】
サイド空間１２上方のフレーム２上面には、オイル流入口１３ａが開口している。オイル流入口１３ａには、オイル導入路１３が連通している。オイル導入路１３には、フレーム２上部であってサイド空間１２の天井部に開口するオイル供給口１３ｂが鉛直下方へ連通して延設されている。このような構成により、フレーム２の外部からサイド空間１２へオイルを導入することができる。
【００１９】
オイル供給口１３ｂは、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅのオイル流動間隙１８を形成する面の鉛直上方を、少なくともその一部で含むような回転軸４方向の垂直位置に設けられている。そのため、オイル供給口１３ｂからサイド空間１２へ供給されるオイルは、オイル流動間隙１８へ的確に流入することができる。
【００２０】
（第一実施態様）
図３〜図６に示すように、凹凸面１９を有するオイル流れ調整部材１４ａは、側面ステータ巻線１１の延伸方向とは異なる方向へ、凹凸面１９の凹凸中心Ｃに位置する回転軸４と同心の円環で曲線状に延伸する複数の凸部１５ａ及び凹部１６ａにより形成されたオイル誘導路１７を備えている。オイル誘導路１７は、凹凸面１９の軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心Ｃから左右に広がる方向へ、また凹凸面１９の軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から凹凸中心Ｃに向かう方向へ延伸している。尚、オイル供給口１３ｂは、回転軸４と同心の円環で曲線状に延伸する複数の凸部１５ａ及び凹部１６ａにより形成されたオイル誘導路１７の最上段部近傍に、凹凸中心Ｃと中心を一致して設けられている。
【００２１】
凸部１５ａの端面と側面ステータ巻線１１の側表面との間にオイル流動間隙１８が形成される。図６に示すように、オイル供給口１３ｂから供給されオイル流動間隙１８へ流入したオイルは、表面張力によって互いの表面を伝いつつ、凹凸面１９の軸中心水平より上側では、側面ステータ巻線１１の両面１１ａ、１１ｂを内径側に向かって流動するものと、オイル誘導路１７に分流して側面ステータ巻線１１の延伸方向と交差する方向、すなわち下方に向かうに従って凹凸中心Ｃを境に左右に広がる方向へ流動するものとに分かれる。また、凹凸面１９の軸中心水平より下側では、オイル流動間隙１８へ流入したオイルは、側面ステータ巻線１１の両面１１ａ、１１ｂを外径側に向かって流動するものと、オイル誘導路１７に分流し、側面ステータ巻線１１の延伸方向と交差する方向、すなわち下方に向かうに従って左右端から凹凸中心Ｃへ流動するものとに分かれる。このように、オイルが側面ステータ巻線１１全体に行き渡ることにより、オイルの側面ステータ巻線１１との接触面積や接触時間が増加し、側面ステータ巻線１１からの放熱が増加してステータコイル全体の冷却性能が向上する。
【００２２】
オイル流れ調整部材１４ａの凸部１５ａ及び凹部１６ａの形状及び寸法並びにオイル誘導路１７の形状及び寸法などは、回転電機の容量や体格などに応じて適宜に設定されるものである。尚この段落で述べた上記事項及び上述の「オイル誘導路１７」に関しては、以下に述べる第二実施態様乃至第五実施態様における第一実施態様の前記諸事項に相当する各事項にも同様に適用されるものである。また、上述の「凹凸中心Ｃ」に関しては、以下に述べる第二実施態様乃至第四実施態様にも同様に適用されるものである。
【００２３】
（第二実施態様）
図７及び図８に示すように、凹凸面１９を有するオイル流れ調整部材１４ｂは、側面ステータ巻線１１の延伸方向とは異なる方向へ、凹凸面１９の凹凸中心Ｃに位置する回転軸４と同心の正方形で直線状に延伸する複数の凸部１５ｂ及び凹部１６ｂにより形成されたオイル誘導路１７を備える。これにより、図５及び図６に示すように、第一実施態様と同様の効果を得ることができる。
【００２４】
（第三実施態様）
図９及び図１０に示すように、凹凸面１９を有するオイル流れ調整部材１４ｃは、側面ステータ巻線１１の延伸方向とは異なる方向へ、凹凸面１９の凹凸中心Ｃに位置する回転軸４と同心の楕円形で曲線状に延伸する複数の凸部１５ｃ及び凹部１６ｃにより形成されたオイル誘導路１７を備える。これにより、図５及び図６に示すように、第一実施態様と同様の効果を得ることができる。
【００２５】
（第四実施態様）
図１１及び図１２に示すように、凹凸面１９を有するオイル流れ調整部材１４ｄは、側面ステータ巻線１１の延伸方向とは異なる方向へ、凹凸面１９の凹凸中心Ｃに位置する回転軸４の中心を原点とする二組の双曲線形状で曲線状に延伸する複数の凸部１５ｄ及び凹部１６ｄにより形成されたオイル誘導路１７を備える。これにより、図５及び図６に示すように、第一実施態様と同様の効果を得ることができる。
【００２６】
（第五実施態様）
第一実施態様乃至第四実施態様の各態様では、凹凸面１９の凹凸中心Ｃは回転軸４の中心に位置しオイル供給口１３ｂの中心と一致するものである。これに対し第五実施態様は、凹凸面１９の軸中心水平より上側の凹凸中心Ｃがオイル供給口１３ｂの中心と一致し回転軸４の中心には位置しないように構成したものである。この構成は第一実施態様乃至第四実施態様に対してそれぞれの変形態様として適用可能であるが、図１３〜図１５に示すように、第二実施態様に変形適用した例で説明する。
【００２７】
オイル流れ調整部材１４ｅの凹凸面１９の軸中心水平より上側では、図１３に示すように、複数の凸部１５ｅ及び凹部１６ｅが山形に交わる各頂点を接続した直線を凹凸中心Ｃとし、この凹凸中心Ｃは回転軸４の中心から右方へ所定距離離隔している。すなわち、図１５に示すように、この離隔距離により、回転軸４中心の垂直方向位置から反時計廻り方向にずれた位置に設けられたオイル供給口１３ｂの中心を凹凸面１９の凹凸中心Ｃに一致させることができる。これにより、図５及び図６に示すように、第一実施態様と同様の効果を得ることができる。尚、オイル流れ調整部材１４ｅの凹凸面１９の軸中心水平より下側における凹凸中心Ｃは、回転軸４中心に位置するように図１３で示しているが、凹凸面１９の軸中心水平より上側における凹凸中心Ｃと同様にオイル供給口１３ｂの中心と一致するか又は回転軸４中心とは異なる位置となるように構成してもよい。
【００２８】
以上詳述したことから明らかなように、本実施形態のマルチギャップ型回転電機１は、サイド空間１２内でフレーム２と側面ステータ巻線１１との間に配置されるオイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅと、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅの側面ステータ巻線１１とオイル流動間隙１８を介して対向する面であって、その面に設けられ凸部１５ａ〜１５ｅ及び凹部１６ａ〜１６ｅでなるオイル誘導路１７が、軸中心水平より上側では下方に向かうに従って凹凸中心Ｃから左右に広がる方向へ、また軸中心水平より下側では下方に向かうに従って左右端から凹凸中心Ｃに向かう方向へ延伸する凹凸面１９と、を備える。
【００２９】
そのため、オイル流動間隙１８に供給されたオイルは、表面張力によって側面ステータ巻線１１の延伸方向に流動しつつ、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅの凹凸面１９に形成されるオイル誘導路１７との交差部において、一部のオイルをオイル誘導路１７に流動させることで、側面ステータ巻線１１との接触面積や接触時間を増加させ、側面ステータ巻線全体の冷却性能を向上させるという優れた効果を奏する。
【００３０】
また、凹凸中心Ｃは、オイル供給口１３ｂの中心と一致するので、オイルがオイル誘導路１７へ的確且つ均等に供給され、オイルを凹凸面１９全面へ効果的に分散させることができる。
【００３１】
また、凹凸中心Ｃは、回転軸４の中心に位置するので、オイルを凹凸中心Ｃへ容易且つ効果的に供給することができるとともに、オイルをオイル誘導路１７へより均等且つ効果的に分散させることができる。
【００３２】
また、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅは、フレーム２と一体になるようフレーム２の内表面に固定されるものであるから、凹凸面１９を精確、確実且つ容易にサイド空間１２に配置することができる。
【００３３】
また、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅは、側面ステータ巻線１１のコイル被膜硬度より低い硬度を有するので、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅとの接触による側面ステータ巻線１１の損傷を効果的に回避することができる。
【００３４】
また、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅは、ＪＩＳ Ｂ ７７２６においてＥ５０以下の硬度を有する絶縁体である。そのため、オイル流れ調整部材１４ａ〜１４ｅとの接触による側面ステータ巻線１１の損傷を効果的に回避することができるとともに、側面ステータ巻線１１の絶縁性を確保することができる。
【００３５】
また、凹凸面１９は、凸部１５ａ〜１５ｅ及び凹部１６ａ〜１６ｅが直線状に延伸して形成されたものである。そのため、側面ステータ巻線１１が、多くのオイル誘導路１７と交差することになり、側面ステータ巻線１１を伝うオイルはオイル誘導路１７を介して他の側面ステータ巻線１１へ効果的に流動するので、側面ステータ巻線１１とオイルとの接触面積が増加して巻線冷却性能が向上する。
【００３６】
また、凹凸面１９は、凸部１５ａ〜１５ｅ及び凹部１６ａ〜１６ｅが曲線状に延伸して形成されたものである。そのため、側面ステータ巻線１１が、多くのオイル誘導路１７と交差することになり、側面ステータ巻線１１を伝うオイルはオイル誘導路１７を介して他の側面ステータ巻線１１へ効果的に流動するので、側面ステータ巻線１１とオイルとの接触面積が増加して巻線冷却性能が向上する。
【００３７】
なお、本発明は、当業者の知識に基づいて様々な変更、修正、改良等を加えた態様において実施され得るものを含む。また、前記変更等を加えた実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限りいずれも本発明の範囲内に含まれるものであることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００３８】
１    マルチギャップ型回転電機
２    フレーム
４    回転軸
５    ロータディスク
６    ロータ
７    内側コア
８    外側コア
９    内側ステータ巻線
１０    外側ステータ巻線
１１    側面ステータ巻線
１２    サイド空間
１３    オイル導入路
１３ａ    オイル流入口
１３ｂ    オイル供給口
１４ａ〜１４ｅ    オイル流れ調整部材
１５ａ〜１５ｅ    凸部
１６ａ〜１６ｅ    凹部
１７    オイル誘導路
１８    オイル流動間隙
１９    凹凸面
Ｃ    凹凸中心
【図１】
0006448422.tif 000002
【図２】
0006448422.tif 000003
【図３】
0006448422.tif 000004
【図４】
0006448422.tif 000005
【図５】
0006448422.tif 000006
【図６】
0006448422.tif 000007
【図７】
0006448422.tif 000008
【図８】
0006448422.tif 000009
【図９】
0006448422.tif 000010
【図１０】
0006448422.tif 000011
【図１１】
0006448422.tif 000012
【図１２】
0006448422.tif 000013
【図１３】
0006448422.tif 000014
【図１４】
0006448422.tif 000015
【図１５】
0006448422.tif 000016