(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
厚さ分だけ離間された第一及び第二の対向する主面を有する側壁を備え、
前記第一の主面は前記側壁の第一の場所におけるトレランスリングの内径、及び、前記側壁の第二の場所における前記トレランスリングの外径を定め、
前記トレランスリングは、円筒形状を有し、軸方向の中央場所において前記トレランスリングの周りに円周方向に延在されるリブを備え、該リブは、圧縮特徴が該リブを超えて軸方向に移動することを防止するよう構成される、トレランスリング。
【請求項２】
前記トレランスリングの軸方向長さの少なくとも２５％に沿って多数の壁構造を備える請求項１記載のトレランスリング。
【請求項３】
トレランスリングの軸方向長さの少なくとも２５％に沿って多数の壁構造を有し、円筒形状を有し、軸方向の中央場所において前記トレランスリングの周りに円周方向に延在されるリブを備え、該リブは、圧縮特徴が該リブを超えて軸方向に移動することを防止するよう構成される、トレランスリング。
【請求項４】
前記側壁の少なくとも一部分に結合される低摩擦材料を更に備える、請求項１及び２のうちいずれか一項記載のトレランスリング。
【請求項５】
折り畳み部分を備える、請求項１、２、及び、３のうちいずれか一項記載のトレランスリング。
【請求項６】
前記折り畳み部分は、圧縮特徴を備える、請求項５記載のトレランスリング。
【請求項７】
前記圧縮特徴は、前記トレランスリングの軸方向端部に隣接して配置される、請求項６記載のトレランスリング。
【請求項８】
前記リブは、前記圧縮特徴が前記リブを超えて変形することを防止するよう適応される、請求項１、２、及び、３のいずれか１項に記載のトレランスリング。
【請求項９】
トレランスリングを形成する方法であって、
第一、第二、第三、及び、第四のエッジを有する一片の材料を提供することと、
前記片の前記第一のエッジを前記第三のエッジに向かって成形することと、
前記片の前記第二のエッジを前記第四のエッジに向かって成形することと、を備え、前記第一のエッジと前記第三のエッジは互いに対向し、前記第二のエッジと前記第四のエッジは互いに対向し、前記トレランスリングは、円筒形状を有し、軸方向の中央場所において前記トレランスリングの周りに円周方向に延在されるリブを備え、該リブは、圧縮特徴が該リブを超えて軸方向に移動することを防止するよう構成される、方法。
【請求項１０】
前記第一のエッジを前記第三のエッジに向かって成形することは圧縮特徴を形成する、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
前記第一のエッジを前記第三のエッジに向かって成形する前に、前記第一及び第三のエッジの少なくとも一つに沿って前記一片の材料内にスロットを形成することを更に備える、請求項９及び１０のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２】
前記一片の材料は事前形成された軸方向長さを有し、
前記第一のエッジを前記第三のエッジに向かって成形することは、前記一片の材料の前記事前形成された軸方向長さが少なくとも２５％減少されるよう実施される、請求項９及び１０のいずれか一項記載の方法。
【請求項１３】
前記片の前記第三のエッジを前記片の前記第一のエッジに向かって成形することを更に備える請求項９及び１０のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４】
前記一片の材料は、基板と低摩擦材料を備える、請求項９及び１０のいずれか一項記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示はトレランスリングに、特に、折り畳み部分を有するトレランスリングに関する。
【背景技術】
【０００２】
トレランスリングは、例えば、シャフトのような内側構成要素と、例えば、筐体に形成されるボアのような外側構成要素との間に形成される径方向隙間に配置される。トレランスリングは、内側構成要素と外側構成要素との間のトルク伝達を可能にする力制限器として作用する。トレランスリングを使用することにより、内側構成要素と外側構成要素との相互接続を維持しながら両構成要素の直径の変動に対応することができる。
【０００３】
典型的には、トレランスリングは、帯状の弾力材、例えば、ばね鋼のような金属を有し、その両端部が互いに近付けられることで環状のリングが形成される。トレランスリングは、典型的には、環状のリングを形成するよう湾曲された一片の弾力材を含むが、トレランスリングは環状の帯として製造されてもよい。通常、トレランスリングには突出部がスタンプ付けされているかロール付けされている。突出部は、内側構成要素と外側構成要素との間の径方向隙間にわたり、構成要素間で力を伝達することができる。
【０００４】
力負荷特徴が改善されたトレランスリングが依然として必要である。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
実施形態が例として図示されるが、添付の図面によって制限されるものではない。
【０００６】
【図１】図１は、一実施形態によるトレランスリングの上面斜視図を示す。
【図２Ａ】図２Ａは、図１のＡ−Ａ線に沿って見た、トレランスリングの他の実施形態の断面側面図を示す。
【図２Ｂ】図２Ｂは、図１のＡ−Ａ線に沿って見た、トレランスリングの他の実施形態の断面側面図を示す。
【図２Ｃ】図２Ｃは、図１のＡ−Ａ線に沿って見た、トレランスリングの他の実施形態の断面側面図を示す。
【図２Ｄ】図２Ｄは、図１のＡ−Ａ線に沿って見た、トレランスリングの他の実施形態の断面側面図を示す。
【図２Ｅ】図２Ｅは、図１のＡ−Ａ線に沿って見た、トレランスリングの他の実施形態の断面側面図を示す。
【図３】図３は、図１のＢ−Ｂ線に沿って見た、一実施形態によるトレランスリングの断面側面図を示す。
【図４】図４は、トレランスリングの成形前の、一実施形態による一片の材料の正面図を示す。
【図５】図５は、トレランスリングの成形前及び成形中の、図４のＣ−Ｃ線に沿って見た、実施形態による一片の材料の断面側面図を示す。
【図６】図６は、トレランスリングの成形前及び成形中の、図４のＣ−Ｃ線に沿って見た、実施形態による一片の材料の断面側面図を示す。
【図７】図７は、円周方向端部が一緒に合せられた、一実施形態によるトレランスリングの上面斜視図を示す。
【図８】図８は、トレランスリングの成形中の、他の実施形態の一片の材料の上面斜視図を示す。
【図９】図９は、一緒に円周方向端部を成形する前の、他の実施形態によるトレランスリングの組立前の上面斜視図を示す。
【図１０】図１０は、一実施形態によるトレランスリングの断面側面図を示す。
【図１１】図１１は、一実施形態による、内側構成要素、外側構成要素、及び、トレランスリングを含む組立体の断面側面図を示す。
【０００７】
当業者には、図中に示す要素が簡略化且つ明瞭化のために例示され、必ずしも正確な縮尺率で示されてないことが理解されるであろう。例えば、図中の幾つかの要素の寸法は、本発明の実施形態の理解を向上させるために、他の要素に対して誇張して示されている場合もある。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下の説明は、図面と共に本明細書の記載の理解を補助するために提供される。以下の説明は、記載の具体的な実施や実施形態に焦点を当てる。この焦点は、教授の説明を補助するために提供され、教授の範囲又は適用性を限定するものとして解釈されてはならない。しかしながら、他の実施形態が本明細書に記載するような該教授に基づいて使用されてもよい。範囲を参照する。
【０００９】
「備える」、「備えている」、「含む」、「含んでいる」、「有する」、「有している」といった用語、又は、その全ての他の変形語は、非排他的包含を網羅することを意図している。例えば、一覧の特徴を備える方法、アーチクル、又は、機器は、これらの特徴だけに必ずしも制限されず、明確に列挙されていない特徴又は該方法、アーチクル、又は、機器に特有でない他の特徴を含んでもよい。更に、明確に記載されない限り、「又は」は、包含的な「又は」であり、排他的な「又は」ではない。例えば、条件Ａ又はＢは、次のいずれか一つによって満たされる。Ａは、真（又は有）でありＢは偽（又は無）である、Ａは偽（又は無）でありＢは真（又は有）である、及び、Ａ及びＢは共に真（又は有）である。
【００１０】
冠詞の使用は、本願記載の素子や構成要素を説明するために用いられる。これは、便宜上、且つ、発明の範囲の一般的な要旨を提供するためだけに行われる。本説明は、他を意味することが明確でない限り、一つ、少なくとも一つ、又、複数も含む単数、或いは、その逆もあると理解されるべきである。例えば、本願で単一のアイテムが記載されている場合、二つ以上のアイテムが単一のアイテムの代わりに使用されてもよい。同様にして、本願で二つ以上のアイテムが記載されている場合、単一のアイテムが該二つ以上のアイテムと置換されてもよい。
【００１１】
特に定義されない限り、本願で使用する全ての技術的及び科学的用語は、本発明が属する技術分野において当業者が一般的に理解する意味と同じ意味を持つ。材料、方法、及び、実施例は、例示的に過ぎず、制限的であることは意図されない。本願で記載されない程度では、特定の材料や処理動作に関する多くの詳細は、従来通りであり、トレランスリングの技術に関する教科書や他のソースで見つけられるであろう。
【００１２】
本願記載の一つ以上の実施形態によるトレランスリングは、一般的に、厚さ分だけ離間された第一及び第二の対向する主面を有する側壁を有する。第一の主面は、側壁の第一の場所におけるトレランスリングの内径、及び、側壁の第二の場所におけるトレランスリングの外径を定め得る。一実施形態では、第一の主面は、側壁の第一の場所においてトレランスリングの径方向の最内面、及び、側壁の第二の場所においてトレランスリングの径方向の最外面を定め得る。一実施形態では、第二の場所における第一の主面に対する接線は、トレランスリングの中央軸に対して平行でもよい。
【００１３】
本願記載の一つ以上の実施形態によるトレランスリングは、一般的に、トレランスリングの軸方向長さの少なくとも２５％に沿って軸方向に形成される多数の壁構造を含み得る。
【００１４】
ここで図１を参照するに、トレランスリング２は、一般的に一つ以上の折り畳み部分５を画成する側壁４を含む。側壁４は、中央軸８を有する略環状の形状、例えば、リング状でもよい。一実施形態では、折り畳み部分５は、側壁４の一部分を成形することで形成され得る。更なる実施形態では、折り畳み部分５は、側壁４の部分を成形することで少なくとも部分的に形成され得る。より特定的には、以下により詳細に説明するように、折り畳み部分５は側壁４の一方の軸方向端部を側壁４の反対側の軸方向端部の方に折り畳むことで少なくとも部分的に形成され得る。
【００１５】
一実施形態では、図２Ａに示すように、側壁４の折り畳み部分５の少なくとも一つは、ばね効果を有する少なくとも一つの圧縮特徴６を画成し得、即ち、折り畳み部分５は、内側構成要素と外側構成要素、例えば、シャフトとボア（図１１）との間の公差又はずれを吸収することができる。一実施形態では、ばね効果は、折り畳み部分５の材料特性を含む側壁４の材料特性から導出され得る。特定の実施形態では、以下により詳細に説明するように、ばね効果は高い収率及び／又は弾性強度を有する側壁材料を用いることで実現され得る。
【００１６】
例えば、図２Ｂ乃至図２Ｄに示すような他の実施形態では、トレランスリング２の折り畳み部分５の少なくとも一つは突出部７を含み得る。より特定的には、折り畳み部分５は、更に一つ以上の径方向に延在する突出部７を含み得る。突出部７は、当業者に認識されている処理によって側壁４にスタンプ付け、パンチング付け、ロール付け、又はその他、成形され得る。これらの実施形態では、公差は、突出部７の変形、例えば、塑性変形、  又は  弾性変形単独で、又は圧縮特徴６のばね効果と組み合わせによって吸収され得る。一実施形態では、圧縮特徴６及び突出部７の径方向の最内エッジは同一平面に沿って設けられ得る。別の実施形態では、最内の径方向エッジは異なる面に沿って設けられ得る。
【００１７】
図２Ｂを参照するに、ある実施形態では、両方の折り畳み部分５は、ゼロの又は公称のばね効果を発揮する。もっと正確に言えば、折り畳み部分５それぞれに形成される突出部７は、例えば、塑性変形又は弾性変形を介して公差及び径方向力を吸収することができる。特定の実施形態では、少なくとも一つの突出部７と側壁４との間に形成される空隙内にフィラー（図示せず）が組み込まれてもよい。つまり、フィラーは、突出部７の後ろに位置決めされ得る。フィラーは、剛性調節特徴を含み得る。このようにして、突出部７は、特定の用途のために特定の機械的特性で設計され得る。更なる特定の実施形態では、フィラーは、突出部７の空隙内に密閉され得る。
【００１８】
図２Ｃを特に参照するに、別の実施形態では、一方の折り畳み部分５ａが突出部７を含み得る。図２Ｂに示す実施形態と同様に、折り畳み部分５ａは、突出部７に占有されていない場所においてゼロの又は公称のばね効果を発揮し得る。このようにして、突出部７は、例えば、塑性変形又は弾性変形を介して公差及び径方向力を吸収し得る。他方の折り畳み部分５ｂは、ばね効果を有する圧縮特徴６を含み得る。このようにして、二つの軸方向に又は円周方向に隣接する折り畳み部分５ａ及び５ｂは、異なるメカニズム及び特性を通じて公差及び他の機械的ずれを吸収することができる。
【００１９】
図２Ｄを特に参照するに、更なる実施形態では、両方の折り畳み部分５は、公差吸収特性を有する圧縮特徴６及び突出部７を含み得る。このようにして、公差は、圧縮特徴６のばね効果と突出部７の変形との両方によって吸収され得る。圧縮特徴６及び突出部７の相対公差補償によって測定される公差吸収比は、特定の用途のために設計され得る。
【００２０】
図２Ｅを特に参照するに、更なる別の実施形態では、側壁４の折り畳まれていない部分はそこに形成される突出部７を含み得る。突出部７は、当業者に認識されている処理によって側壁４にスタンプ付け、パンチング付け、ロール付け、又は他に、成形され得る。折り畳み部分５は、ばね効果を有する圧縮特徴６を含み得る。当業者には、図２Ａ乃至図２Ｅで説明した実施形態の幾つかの組み合わせが可能であることが理解されるであろう。更に、一実施形態では、トレランスリング２の円周方向に隣接した折り畳み部分はそれぞれ異なる構造及び配置、例えば、圧縮特徴及び突出部、を有してもよい。
【００２１】
一つ以上の実施形態によると、折り畳み部分５は、略径方向に、例えば、中央軸８に向かって径方向内方に又は中央軸８から離れるよう径方向外方に延在し得る。このようにして、折り畳み部分５は、内方に、外方に、又は、その組み合わせに成形され得る。例えば、特定の実施形態では、折り畳み部分５の少なくとも一つが径方向内方に延在され、少なくとも一つの他の折り畳み部分５が径方向外方に延在されてもよい。他の実施形態では、折り畳み部分５の少なくとも一つが径方向内方及び径方向外方の両方に延在され得る。より特定的には、折り畳み部分５は、径方向外方に延在される前に径方向内方に延在されてもよい。一実施形態では、折り畳み部分５は、トレランスリング２の内径及び外径の両方を形成し得る。
【００２２】
一実施形態では、折り畳み部分５は、隣接する圧縮特徴６及び突出部７の間の場所においてゼロの又は公称のばね効果を発揮し得る。例えば、図１及び図３に示すように、隣接する圧縮特徴６間に配置されるトレランスリングの部分は平坦化された二重壁構造を含み得、即ち、折り畳み部分の主面１２は下位の主面１２と接触される。一実施形態では、例えば、図９に示すように、隣接する圧縮特徴６間に配置されるトレランスリングの部分は単一壁構造を含み得、即ち、隣接する圧縮特徴６間に配置される主面１２の一部分が露出される、例えば、主面１２が該部分に沿って露出される。
【００２３】
成形前、側壁４は、最初、一片の材料１４を備え得る。図４及び図５を参照するに、片１４は、（第一の）主面１０及び（第二の）主面１２を定め得る。主面１０及び１２は、片１４の厚さＴだけ離間され得る。一実施形態では、トレランスリング２の形成前は、主面１０及び１２は略平行な面に沿って延在され得る（図５）。更なる実施形態では、片１４は、成形前に測定された均一の厚さを有し得る（図５）。
【００２４】
一実施形態では、片１４は、第一のエッジ１６、第二のエッジ１８、第三のエッジ２０、及び、第四のエッジ２２を定め得る。より特定の実施形態では、第一のエッジ１６及び第三のエッジ２０が片１４の対向する側に配置され、第二のエッジ１８及び第四のエッジ２２が片１４の対向する側に配置され得る。別の実施形態では、片１４は、四つよりも多い又は少ない数のエッジを定め得る。例えば、片１４は、三角形、五角形、六角形、七角形、八角形、九角形、十角形、又は、任意の数の追加的なエッジを有する他の多角形を画成し得る。
【００２５】
一実施形態では、片１４は、多角形状を有し得る。第一、第二、第三、及び、第四のエッジ１６、１８、２０、及び、２２は、円周方向配置において連続的に位置決めされる片１４の周りに配置され得る。より特定の実施形態では、片１４は、略長方形の形状を有し得る。これに関して、第一及び第三のエッジ１６及び２０が平行でもよく、第二及び第四のエッジ１８及び２２が平行でもよい。更に、第一及び第三のエッジ１６及び２０は、第二及び第四のエッジ１８及び２２に対して垂直でもよい。
【００２６】
特定の実施形態では、片１４は、基板５０を含み得る。基板５０は、金属又は合金を含む又は本質的に含み得る。より特定的には、基板５０は、鋼を含む又は本質的に含み得る。更なる特定の実施形態では、基板５０は、例えば、ばね鋼等の中又は高炭素鋼を含む又は本質的に含み得る。一実施形態では、基板５０は、高い降伏強度、例えば、少なくとも２００ＭＰａ、例えば、少なくとも４００ＭＰａ、少なくとも６００ＭＰａ、少なくとも８００ＭＰａ、又は、少なくとも１０００ＭＰａの降伏強度を有し得る。更なる実施形態では、基板５０は、１０，０００ＭＰａ以下、例えば、５，０００ＭＰａ以下、又は、２，０００ＭＰａ以下の降伏強度を有し得る。
【００２７】
一実施形態では、片１４は、ポリマー層５２を更に含む又は本質的に含み得る。一実施形態では、ポリマー層５２は低摩擦材料、例えば、鋼に対して乾燥状態で測定された場合に０.５未満、例えば、０．４未満、０．３未満、０．２未満、０．１未満、又は、０．０５未満の静止摩擦係数を有する材料を含む又は本質的に含み得る。
【００２８】
ある実施形態では、ポリマー層５２は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）等のフルオロポリマーのような低摩擦ポリマーを含む又は本質的に含み得る。他の例示的なフルオロポリマーは、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ペルフルオロアルコキシ（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレン、及び、フッ化ビニリデン（ＴＨＶ）のターポリマー、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、エチレントテラフルオロエチレンコーポリマー（ＥＴＦＥ）、エチレンクロロトリフルオロエチレンコーポリマー（ＥＣＴＦＥ）、又は、その任意の組み合わせを含み得る。追加的には、例えば、商標Ｎｏｒｇｌｉｄｅ（登録商標）でサンゴバン社によって市販されているもの等、多数の他の摺動材料を用いることも可能である。
【００２９】
更なる実施形態では、ポリマー層５２の上又はその内部に潤滑剤が配置されてもよい。模範的な潤滑剤は、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、黒鉛、グラフェン、膨張黒鉛、窒化ホウ素、タルク、フッ化カルシウム、又は、その任意の組み合わせを含む。追加的には、潤滑剤は、アルミナ、シリカ、二酸化チタン、フッ化カルシウム、窒化ホウ素、雲母、珪灰石、炭化ケイ素、窒化ケイ素、ジルコニア、カーボンブラック、色素、又は、その任意の組み合わせを含み得る。
【００３０】
ポリマー層５２は、例えば、接着剤、機械的固定、又は、押圧された或いはさもなければ形成されたラミネートによって基板５０の少なくとも一部分に結合され得る。特定の実施形態では、ポリマー層５２は、基板５０の一方の表面に沿ってだけ延在され得る。非例示的な実施形態では、ポリマー層５２は、基板５０を完全に封入することができる。
【００３１】
図６を参照するに、成形中、片１４の第一のエッジ１６は、第三のエッジ２０に向かって成形され得る。例えば、片１４は、第一のエッジ１６と第三のエッジ２０との間の距離がエッジに沿った一か所以上の場所で減少して折り畳み部分５を形成するよう、折り畳まれるか、曲げられるか、さもなければ、操作され得る。特定の実施形態では、第一のエッジ１６は、第三のエッジ２０に向かって均一に成形され得、即ち、折り畳み部分５は第一のエッジ１６の長さに沿って均一の形状及びサイズを有し得る。破線輪郭線Ａ、Ｂ、及び、Ｃは、成形処理中に片１４が通り得る形状の例示的な形態の輪郭線を示すことを意図している。当業者には、破線輪郭線Ａ、Ｂ、及び、Ｃが例示的に過ぎず、本開示の範囲を制限することを意図していないことは理解されるであろう。
【００３２】
輪郭線Ｄによって示されるように、第一のエッジ１６は下位の側壁４に向かって成形され得る。一実施形態では、第一のエッジ１６は、下位の側壁４と接触してもよい。別の実施形態では、図示するように、第一のエッジ１６は下位の側壁４と離間されてもよい。第一のエッジ１６と下位の側壁４との間の公称距離は、内側構成要素と外側構成要素との間への初期の設置中に直面する初期の公差吸収には有利である。公称距離は、使用中に第三のエッジ２０に向かう第一のエッジ１６の相対的な軸方向の摺動を増加し得る。
【００３３】
一実施形態では、片１４の事前形成された軸方向長さＬＰＡは、第一のエッジ１６が第三のエッジ２０に向かって成形されるにつれて、少なくとも５％、例えば、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、又は、少なくとも４５％減少されて、片１４の新しい軸方向長さＬＮが形成される。本願で使用する「事前形成された軸方向長さ」は、成形前に第一のエッジ１６と第三のエッジ２０との間で測定される片１４の軸方向長さを指している（例えば、図４及び図５）。より特定的には、「事前形成された軸方向長さ」は、折り畳み部分５又は第一のエッジ１６と第三のエッジ２０との間の距離を減少させる任意の他の特徴を形成する前の第一のエッジ１６と第三のエッジ２０との間の長さを指している。より具体的には、「事前形成された軸方向長さ」は、第一及び第三のエッジに沿って各位置で測定される片１４の相対的な軸方向長さを指してもよい。非長方形の形状を有する片では、事前形成された軸方向長さは、第二のエッジ１８から第四のエッジ２２まで測定された場合に変化し得る。これに関して、事前形成された軸方向長さ第一及び第三のエッジ１６及び２０に沿った特定の測定場所の関数であってもよい。更なる実施形態では、片１４の事前形成された軸方向長さは、第三のエッジ２０に向かう第一のエッジ１６の成形中に、５０％以下、例えば、４９％以下、４８％以下、４７％以下、又は、４６％以下減少され得る。
【００３４】
一実施形態では、片１４は、側壁と、第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって折り畳むことで形成される折り畳み部分５との間で測定される内角が少なくとも１０°、少なくとも４５°、又は、少なくとも９０°となるよう、折り畳まれ得る。更なる実施形態では、内角は、少なくとも１００°、少なくとも１３５°、又は、少なくとも１８０°でもよい。
【００３５】
第三のエッジ２０に向かう第一のエッジ１６の成形中に形成される軸方向の頂点により、トレランスリング２の第一の軸方向端部２６が形成され得る。
【００３６】
特定の実施形態では、突出部７は、第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって成形する前に形成される。このようにして、突出部７は、例えば、プレス又はハンマーによって平面に沿って形成され得る。当業者には、成形前に形成された突出部が、成形後に突出部が正しい径方向に方向付けられるよう逆向きで形成されてもよいことは理解されるであろう。別の実施形態では、突出部７は、第一のエッジ１６が第三のエッジ２０に向かって成形される間又は成形された後に形成され得る。このようにして、突出部７は、トレランスリング２の側壁４が最終位置に近付く又は到達すると形成され得る。これにより、第一のエッジ１６が第三のエッジ２０に向かって成形される際に結果として亀裂を生ずる、突出部７内又は突出部７に隣接する応力集中部の形成を減少又は排除し得る。
【００３７】
更なる非例示的な実施形態では、突出部は、少なくとも二つの円周方向列に沿って形成され得る。突出部の列は、片の成形前に片から同方向に延在され得る。このように、第一のエッジを第三のエッジに向かって成形することで、それぞれ内方及び外方に延在する突出部が形成され得る。より特定的な実施形態では、第一のエッジを第三のエッジに向かって成形することで、内方及び外方に延在する突出部が整列され、即ち、突出部は同じ軸方向及び円周方向の位置に沿って少なくとも実質的に配置される。
【００３８】
更に別の非例示的な実施形態では、突出部は、少なくとも二つの円周方向列に沿って形成され得、各列の突出部は片の成形前に片から反対方向に延在される。突出部は、第一のエッジを第三のエッジに向かって成形する際に、突出部が径方向に重なり合うよう僅かにオフセットされたサイズを有し得る。このように、突出部の設計された強度は特定の用途に対して設計され得る。
【００３９】
一実施形態では、第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって成形した後、片１４の第二のエッジ１８が第四のエッジ２２に向かって成形され、環状の側壁４が画成される（図７）。例えば、片１４は、第二のエッジ１８と第四のエッジ２２との間の距離が減少するよう折り畳まれるか、曲げられるか、さもなければ、操作され得る。これに関して、第二及び第四のエッジ１８及び２２は、トレランスリング２の円周方向端部を定め、トレランスリング２の軸方向長さに沿って延在する円周方向隙間を形成する。第二及び第四のエッジ１８及び２２は、円周方向隙間のサイズを更に減少させるよう一緒に合わせられ得る。特定の実施形態では、第二及び第四のエッジ１８及び２２は一緒に結合され得る。更なる実施形態では、第二及び第四のエッジ１８及び２２は、例えば、溶接、接着剤、ねじ付或いはねじ無しの締め付け、クリンピング等の機械的変形、又は、トレランスリングにおける円周方向隙間を接合するための技術において認識されている任意の他の好適な方法によって接合され得る。
【００４０】
一実施形態では、トレランスリング２は、多数の壁構造を有し得る。本願で使用する「多数の壁構造」は、環状の本体を含む側壁を指し、該本体は、環状本体の中央軸から径方向外方に延在する線が中央軸の少なくとも一つの軸方向の位置に沿った二つ以上の別個の環状の側壁と交差するように成形される。側壁が、例えば、基板と低摩擦材料を含むラミネートから形成される実施形態では、ラミネートは一枚の別個の環状の側壁と考えられる。「多数の壁構造」は、三枚の径方向に隣接した側壁、四枚の径方向に隣接した側壁、五枚の径方向に隣接した側壁、又は、六枚の径方向に隣接した側壁を含み得る。一実施形態によると、「多数の壁構造」は、１００枚以下の径方向に隣接した側壁、例えば、５０枚以下の径方向に隣接した側壁、又は、２０枚以下の径方向に隣接した側壁を含み得る。本願で使用する「多数の壁構造」は、多層リングを形成するよう円周方向において同心円状にループが作られた単一の材料から形成される側壁を含まず、軸方向に成形された材料を含む。一実施形態では、トレランスリング２は、トレランスリング２の軸方向長さの少なくとも２５％に沿って、例えば、軸方向長さの少なくとも５０％、軸方向長さの少なくとも６０％、軸方向長さの少なくとも７５％、軸方向長さの少なくとも８０％、又は、軸方向長さの少なくとも８５％に沿って多数の壁構造を有し得る。別の実施形態では、トレランスリングは、トレランスリングの軸方向長さの１００％未満、例えば、軸方向長さの９９％以下、軸方向長さの９８％以下、軸方向長さの９７％以下、軸方向長さの９６％以下、軸方向長さの９５％以下、又は、軸方向長さの９０％以下に沿って多数の壁構造を有し得る。
【００４１】
図８及び図９に示すより特定の実施形態では、一つ以上のスロット２４が片１４に形成され得る。破線輪郭線Ａ（図８）は、成形前の片１４を示す。
【００４２】
一実施形態では、スロット２４の少なくとも一つは、第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって成形する前に片１４に形成され得る。スロット２４は、第一のエッジ１６、第三のエッジ２０、又は、その組み合わせに沿って形成され得る。スロット２４の少なくとも一つは、第一又は第三のエッジ１６又は２０から第三又は第一のエッジ２０又は１６に向かってそれぞれ延在され得る。より特定的には、全てのスロット２４が第一又は第三のエッジ１６又は２０から第三又は第一のエッジ２０又は１６に向かって延在され得る。スロット２４は、第三のエッジ２０に向かう第一のエッジ１６、又は、第一のエッジ１６に向かう第三のエッジ２０の成形（以下により詳細に説明する）を容易にし得る。より特定的には、スロット２４は、成形処理中に片１４内に応力集中部が形成されることを緩和し得る。追加的には、スロット２４は、例えば、低径方向負荷条件での圧縮特徴６の偏向を可能にすることで公差吸収又は公差感度さえをも増加し得る。更には、スロット２４は、第二のエッジ１８を片１４の第四のエッジ２２に向かって成形することを補助することができる。
【００４３】
特定の実施形態では、全てのスロット２４は、略平行な方向に方向付けられ得る。本願で使用する「略平行な方向」は、二本以上の線、又は、非直線形の線（例えば、弓状線）の場合には中央線の間の角度的オフセットが１５°以下、例えば、１０°以下、５°以下、２°以下、又は、１°以下であることを指す。より特定の実施形態では、全てのスロット２４は、平行な方向に方向付けられ得る。本願で使用する「平行な方向」は、二本上の線、又は、非直線形の線（例えば、弓状線）の場合には中央線の間の角度的オフセットが０．１°以下であることを指している。
【００４４】
更なる別の実施形態では、スロット２４は、第一及び第三のエッジ１６及び２０に対して垂直に又は略垂直に（例えば、８５°と９５°の間等、７５°と１０５°の間）に方向付けられ得る。
【００４５】
スロット２４は、第一又は第三のエッジ１６又は２０からスロットの軸方向端部までの最短距離、例えば、第一又は第三のエッジ１６又は２０から第一又は第三のエッジ１６又は２０に対して垂直な方向に測定されるスロット２４の最も遠い点までの距離によって測定される長さＬＳを有し得る。一実施形態では、ＬＳは、片１４の事前形成された軸方向長さの５０％以下でもよい。更なる実施形態では、ＬＳは、事前形成された軸方向長さの４５％以下、例えば、事前形成された軸方向長さの４０％以下、事前形成された軸方向長さの３５％以下、事前形成された軸方向長さの３０％以下、事前形成された軸方向長さの２５％以下、事前形成された軸方向長さの２０％以下、事前形成された軸方向長さの１５％以下、事前形成された軸方向長さの１０％以下、又は、事前形成された軸方向長さの５％以下でもよい。更なる実施形態では、ＬＳは、片１４の事前形成された軸方向長さの０．１％以上、例えば、０．５％以上、１％以上、２％以上、３％以上、又は、４％以上でもよい。一実施形態では、各スロット２４は、応力集中減少要素、例えば、円形の又はレリーフのスロット（図示せず）で終端され得る。応力集中減少要素は、成形中に片１４内での応力集中部の蓄積を減少し得る。これにより、形成中及び使用中の片１４の亀裂又は破砕が減少され得る。
【００４６】
より特定の実施形態では、少なくとも一つのスロット２４が隣接する折り畳み部分５間に配置され得る。より特定的には、一つのスロット２４が各折り畳み部分５間に配置され得る。スロット２４は、負荷条件に対する各折り畳み部分５の独立した屈曲反応を増加し、トレランスリング２の同心性の能力を向上し得る。
【００４７】
別の実施形態では、片１４の第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって成形した後であって、片１４の第二のエッジ１８を第四のエッジ２２に向かって成形する前、片１４の第三のエッジ２０が第一のエッジ１６に向かって成形され得る。例えば、片１４は、第一のエッジ１６と第三のエッジ２０との間の距離が一片の材料１４に沿った一か所以上の場所で更に減少されるよう折り畳まれるか、曲げられるか、さもなければ、操作され得る（図２）。一実施形態では、片１４は、第三のエッジ２０を第一のエッジ１６に向かって成形する際に、少なくとも５％、例えば、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、又は、少なくとも４５％更に減少される、第一のエッジ１６を第三のエッジ２０に向かって折り畳んだ後の軸方向長さを有し得る。本処理によって形成されるエッジにより、トレランスリング２の第二の軸方向端部２８が形成され得る。更に、トレランスリング２の軸方向端部２６又は２８において又はその直ぐ隣りで、折り畳み部分５の二つの円周方向に延在する列がそれぞれ形成され得る。
【００４８】
上述した通り、一つ以上のスロット２４は、第三のエッジ２０に沿って片１４に形成され得る。一実施形態では、第三のエッジ２０を第一のエッジ１６に向かって成形する前に、スロット２４の少なくとも一つが片１４に形成され得る。スロット２４は、第三のエッジ２０に沿って形成され得る。スロット２４の少なくとも一つは、第三のエッジ２０から第一のエッジ１６に向かって延在され得る。より特定的には、全てのスロット２４が第三のエッジ２０から第一のエッジ１６に向かって延在され得る。スロット２４は、第一のエッジ１６に向かう第三のエッジ２０の成形を容易にし得る。より特定的には、スロット２４は、成形処理中に片１４内に応力集中部が形成されることを緩和し得る。追加的には、スロット２４は、例えば、低径方向負荷条件での圧縮特徴６の偏向を可能にすることで公差吸収又は公差感度さえをも増加し得る。
【００４９】
第三のエッジ２０に沿って形成されるスロット２４は、第一のエッジ１６に沿って形成されるスロット２４と同様の特徴を任意の数だけ有し得る。例えば、第三のエッジ２０に沿ったスロット２４は、互いに対して略平行な、又は、平行な方向に方向付けられてもよい。別の実施形態では、第三のエッジ２０に沿ったスロット２４は、第一及び第三のエッジ１６及び２０に対して垂直に又は略垂直に（例えば、８５°と９５°の間等、７５°と１０５°の間）に方向付けられ得る。更なる別の実施形態では、スロットは、第三のエッジ２０からスロット２４の軸方向端部までの最短距離で測定される長さＬＳを有し得る。一実施形態では、ＬＳは、片１４の事前形成された軸方向長さの５０％以下でもよい。更なる実施形態では、ＬＳは、事前形成された軸方向長さの４５％以下、例えば、事前形成された軸方向長さの４０％以下、事前形成された軸方向長さの３５％以下、事前形成された軸方向長さの３０％以下、事前形成された軸方向長さの２５％以下、事前形成された軸方向長さの２０％以下、事前形成された軸方向長さの１５％以下、事前形成された軸方向長さの１０％以下、又は、事前形成された軸方向長さの５％以下でもよい。更なる実施形態では、ＬＳは、片１４の事前形成された軸方向長さの０．１％以上、例えば、０．５％以上、１％以上、２％以上、３％以上、又は、４％以上でもよい。更なる実施形態では、各スロット２４は、応力集中減少要素、例えば、円形の又はレリーフのスロット（図示せず）で終端され得る。応力集中減少要素は、成形中に片１４内での応力集中部の蓄積を減少し得る。これにより、形成中及び使用中の片１４の亀裂又は破砕が減少され得る。
【００５０】
一実施形態によると、変形、トルキング、及び、ねじれに対してトレランスリング２の安定性及び抵抗性を向上させるために、少なくとも三つの圧縮特徴６又は突出部７がトレランスリング２の反対側の軸方向端部２６及び２８それぞれに沿って配置され得る。各軸方向端部２６及び２８に沿った三つの圧縮特徴６又は突出部７により、内側及び外側構成要素（図示せず）の一方と合計で六つの径方向接点が形成され得る。
【００５１】
一実施形態では、圧縮特徴６又は突出部７は、円周方向において均等に離間され得る。
【００５２】
ここで図１０を参照するに、一実施形態では、トレランスリング２は、更に、側壁４の円周の周りに少なくとも部分的に延在するリブ３０を含み得る。より特定的には、リブ３０は、側壁４全体の周りに円周方向に延在され得る。リブ３０は、トレランスリング２の中央場所に配置され得る。より特定的には、リブ３０は、トレランスリング２の軸方向の中央場所に配置され得る。
【００５３】
特定の実施形態では、リブ３０は、トレランスリング２の側壁４と一体、例えば、モノリシックでもよい。リブ３０は、側壁４を曲げる、折り畳む、又は、さもなければ同様に操作することで成形され得る。一実施形態では、リブ３０は、主面１２に対して垂直に測定される、側壁４の厚さＴの少なくとも２５％の突出した径方向高さ３２を有し得る。更なる実施形態では、突出した径方向高さ３２は、少なくとも５０％Ｔ、例えば、少なくとも７５％Ｔ、少なくとも１００％Ｔ、少なくとも１２５％Ｔ、少なくとも１５０％Ｔ、少なくとも１７５％Ｔ、又は、少なくとも２００％Ｔでもよい。別の実施形態では、突出した径方向高さ３２は、１０，０００％Ｔ以下、例えば、５，０００％Ｔ以下、１，０００％Ｔ以下、９００％Ｔ以下、８００％Ｔ以下、７００％Ｔ以下、６００％Ｔ以下、又は、５００％Ｔ以下でもよい。
【００５４】
一実施形態では、リブ３０は、主面１２に沿って測定される、トレランスリング２の形成された軸方向長さの２５％未満である、軸方向長さ３４を有し得る。本願で使用する「形成された軸方向長さ」は、成形が終了した後、例えば、折り畳み部分５、リブ３０、及び、トレランスリングの軸方向長さを変える全ての他の特徴を形成した後に測定されるトレランスリングの軸方向長さである。更なる実施形態では、リブ３０は、トレランスリングの形成された軸方向長さの２０％未満、例えば、トレランスリングの形成された軸方向長さの１５％未満、トレランスリングの形成された軸方向長さの１０％未満、又は、トレランスリングの形成された軸方向長さの５％未満の軸方向長さ３４を有し得る。別の実施形態では、リブ３０は、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも０．１％、例えば、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも０．５％、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも１％、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも２％、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも３％、又は、トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも４％の軸方向長さ３４を有し得る。
【００５５】
一実施形態では、折り畳み部分５は、自在に浮くことができ、例えば、成形後は主面１２に固定されない代わりに、主面１２に沿って移動することができる。リブ３０は、軸方向停止部を形成し得、折り畳み部分５がトレランスリング２の軸方向長さに沿って所定の位置を超えて移動することを防止する。
【００５６】
一実施形態では、リブ３０は、二枚の壁３６及び３８を画成する略円錐台形状を有し得る。より特定的には、側壁３６及び３８は、少なくとも４５°、例えば、少なくとも６０°、少なくとも７５°、少なくとも９０°、少なくとも１０５°、又は、少なくとも１２０°の相対底角度４０を定め得る。更なる特定的な実施形態では、相対底角度４０は、１７９°以下、例えば、１７５°以下、１６０°以下、１４５°以下、又は、１３０°以下でもよい。相対底角度４０が９０°未満の場合、リブ３０の側壁３６及び３８は緊急停止部となり得、圧縮特徴６が更に移動することを防止する。相対底角度４０が９０°より大きい場合、リブ３０の壁３６及び３８は楔を形成し、圧縮特徴６の連続移動に必要な力を増加させる。
【００５７】
別の実施形態では、リブ３０は、リブ３０が設けられていない同様のトレランスリングと比べて、少なくとも１％トレランスリングの剛性を増加し得る。本願で使用する「トレランスリングの剛性」は、例えば、捻り力又は回転力によって生ずる変形を回避するためのトレランスリングの相対能力を意味する。例えば、同一の力が同じ相対場所で二つのトレランスリングに印可され、第一のトレランスリングが５ｍｍ偏向され、第二のトレランスリングが１０ｍｍ偏向された場合、第一のトレランスリングは第二のトレランスリングの剛性の２００％の剛性を有する。更なる実施形態では、リブ３０は、リブ３０が設けられていない同様のトレランスリングと比べて、少なくとも２％、例えば、少なくとも３％、少なくとも４％、少なくとも５％、少なくとも６％、少なくとも７％、少なくとも８％、少なくとも９％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、少なくとも４５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、少なくとも１００％、少なくとも１５０％、少なくとも２００％、又は、少なくとも５００％トレランスリング２の剛性を増加し得る。別の実施形態では、リブ３０は１０００％以下、例えば、７５０％以下トレランスリング２の剛性を増加し得る。
【００５８】
図１１を参照するに、組立体１００は、内側構成要素、例えば、シャフト１０２と、外側構成要素、例えば、ボア１０４との間に形成される環状の隙間１０６内に配置されるトレランスリング２を有する。当業者には、折り畳み部分５が用途に応じて径方向外方（図示する）又は径方向内方に方向付けられ得ることが理解されるであろう。
【００５９】
一実施形態では、折り畳み部分５の少なくとも一部分は、トレランスリング２の最外部分に径方向負荷力が印可されるため、リブ３０に向かって線４２及び４４に略沿って移動し得る。追加的には、折り畳み部分５は、線４６及び４８によって示されるように、径方向に更に圧縮し得る。これに関して、折り畳み部分５は、内側構成要素１０２と外側構成要素１０４との間の径方向負荷力を吸収することができる。
【００６０】
特定の実施形態では、組立体１００は、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）の一部分を備え得る。例えば、内側構成要素１０２がピボット、外側構成要素１０４がアクチュエータアームでもよく、トレランスリング２はそれら構成要素間にトルク伝達を提供し得る。しかしながら、組立体１００が、ＨＤＤ組立体に限定されることは意図されていない。例えば、組立体１００は、自動車及び航空宇宙工業、エネルギー部門、並びに、トルク伝達器の使用を必要とする様々な機械産業において使用され得る。更なる例示的な適用法は、ステアリングカラム、ステータ、圧縮機、支柱、アクスル、及び、他の同様の往復及び回転組立体を含む。
【００６１】
一実施形態では、折り畳み部分５は、トレランスリング２の反対側の軸方向端部に又はその直ぐ隣りに配置され得る。従来のトレランスリングは、典型的には、（１）突出部の軸方向長さにわたって均一性を増加するようリングの軸方向端部から離間された突出部、又は、（２）トレランスリングの全軸方向長さに沿って延在する波形のいずれかを有する。このような特徴は、ねじり力、円周方向の力、軸方向の力、及び、その組み合わせに対するトレランスリングの安定化容量を減少させる。トレランスリング２の軸方向端部に沿った又は軸方向端部での折り畳み部分５の利用により、トレランスリングの軸方向長さによって許容される最大範囲まで円周方向に延在する突出部の列を互いと離間することで、安定化容量が増加され、揺れが減少され得る。
【００６２】
多くの異なる態様及び実施形態が可能である。これら態様及び実施形態の幾つかを以下に説明する。本明細書を読んだ後、当業者には、これら態様及び実施形態が例示的に過ぎず、本発明の範囲を制限するものでないことは理解されるであろう。実施形態は、以下に列挙する付記のうち任意の一つ以上によるものでもよい。
【００６３】
多くの異なる態様及び実施形態が可能である。これら態様及び実施形態の幾つかを以下に説明する。本明細書を読んだ後、当業者には、これら態様及び実施形態が例示的に過ぎず、本発明の範囲を制限するものでないことは理解されるであろう。実施形態は、以下に列挙する実施形態のうち任意の一つ以上の実施形態に記載されるものでもよい。
【００６４】
実施形態１
厚さ分だけ離間された第一及び第二の対向する主面を有する側壁を備え、該第一の主面は該側壁の第一の場所における該トレランスリングの内径、及び、該側壁の第二の場所における該トレランスリングの外径を定める、トレランスリング。
【００６５】
実施形態２
該トレランスリングの軸方向長さの少なくとも２５％、例えば、該軸方向長さの少なくとも５０％、該軸方向長さの少なくとも６０％、該軸方向長さの少なくとも７５％、該軸方向長さの少なくとも８０％、又は、該軸方向長さの少なくとも８５％、に沿って多数の壁構造を備える、実施形態１記載のトレランスリング。
【００６６】
実施形態３
該第一の主面は、該側壁の第一の場所において該トレランスリングの径方向の最外面、及び、該側壁の第二の場所において該トレランスリングの径方向の最内面を定める、実施形態１及び２のうち何れか一つに記載のトレランスリング。
【００６７】
実施形態４
該トレランスリングの軸方向長さの少なくとも２５％、例えば、該軸方向長さの少なくとも５０％、該軸方向長さの少なくとも６０％、該軸方向長さの少なくとも７５％、該軸方向長さの少なくとも８０％、又は、該軸方向長さの少なくとも８５％に沿って多数の壁構造を有するトレランスリング。
【００６８】
実施形態５
該多数の壁構造は、該トレランスリングの該軸方向長さの１００％未満、例えば、該軸方向長さの９９％以下、該軸方向長さの９８％以下、該軸方向長さの９７％以下、該軸方向長さの９６％以下、該軸方向長さの９５％以下、又は、該軸方向長さの９０％以下に沿って延在される、実施形態１乃至４のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００６９】
実施形態６
該多数の壁構造は、二枚の側壁を備える、実施形態４又は５記載のうちの何れか一つに記載のトレランスリング。
【００７０】
実施形態７
該多数の壁構造は、少なくとも三枚の側壁、例えば、少なくとも四枚の側壁、又は、少なくとも五枚の側壁を備える、実施形態４乃至６のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７１】
実施形態８
該多数の壁構造は、１００枚以下の側壁、例えば、５０枚以下の側壁、又は、２０枚以下の側壁を備える、実施形態４乃至７のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７２】
実施形態９
該側壁は金属を有する、実施形態１乃至８のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７３】
実施形態１０
該側壁は、ばね鋼等の鋼を備える、実施形態１乃至９のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７４】
実施形態１１
ポリマー層を更に備え、該ポリマー層は、該側壁の少なくとも一部分に結合される、実施形態１乃至１０のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７５】
実施形態１２
該ポリマー層は、低摩擦材料を有する、実施形態１１記載のトレランスリング。
【００７６】
実施形態１３
該ポリマー材料は、ＰＴＦＥを有する、実施形態１１及び１２のいずれか一方に記載のトレランスリング。
【００７７】
実施形態１４
複数の折り畳み部分を備える、実施形態１乃至１３のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００７８】
実施形態１５
該折り畳み部分は圧縮特徴を備える、実施形態１４記載のトレランスリング。
【００７９】
実施形態１６
該圧縮特徴は、内側構成要素と外側構成要素との間の公差を吸収するよう適応される、実施形態１５記載のトレランスリング。
【００８０】
実施形態１７
該圧縮特徴は、該トレランスリングの軸方向端部に隣接して配置される、実施形態１５及び１６のいずれか一方に記載のトレランスリング。
【００８１】
実施形態１８
第一及び第二の対向する軸方向端部を有し、少なくとも三つの圧縮特徴が該第一の軸方向端部に配置され、少なくとも三つの圧縮特徴が該第二の軸方向端部に配置される、実施形態１５乃至１７のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８２】
実施形態１９
該圧縮特徴は、該トレランスリングの周りに円周方向に均等に離間される、実施形態１５乃至１８のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８３】
実施形態２０
該圧縮特徴は、折り畳まれる、実施形態１５乃至１９のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８４】
実施形態２１
該折り畳み部分は、径方向に延在する突出部を備える、実施形態１４乃至２０のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８５】
実施形態２２
該折り畳み部分は、該トレランスリングの側壁と連続している、実施形態１４乃至２０のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８６】
実施形態２３
該折り畳み部分は、該トレランスリングの側壁と一体である、実施形態１４乃至２１のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８７】
実施形態２４
厚さを定める側壁を有し、該圧縮特徴は該側壁の該厚さよりも大きい突出した径方向高さを有する、実施形態１５乃至２２のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００８８】
実施形態２５
該圧縮特徴の該突出した径方向高さは、該側壁の該厚さの少なくとも１１０％、例えば、少なくとも１１５％、少なくとも１２０％、少なくとも１２５％、少なくとも１３０％、少なくとも１３５％、少なくとも１４０％、少なくとも１４５％、少なくとも１５０％、少なくとも１７５％、少なくとも２００％、少なくとも２２５％、少なくとも２５０％、少なくとも２７５％、少なくとも３００％、又は、少なくとも５００％である、実施形態２４記載のトレランスリング。
【００８９】
実施形態２６
該圧縮特徴の該突出した径方向高さは、該側壁の該厚さの１０００％以下、例えば、９００％以下、８００％以下、又は、７００％以下である、実施形態２４及び２５のいずれか一方に記載のトレランスリング。
【００９０】
実施形態２７
該圧縮特徴は、軸方向に変形可能である、実施形態１５乃至２６のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９１】
実施形態２８
該圧縮特徴の少なくとも一つの少なくとも一部分は、径方向負荷条件を受けると軸方向に移動するよう適応される、実施形態１５乃至２７のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９２】
実施形態２９
全ての該圧縮特徴は、径方向負荷条件を受けると軸方向に移動するよう適応される、実施形態１５乃至２８のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９３】
実施形態３０
該圧縮特徴の移動は、該圧縮特徴が延在する該トレランスリングの反対側の軸方向端部に向かう方向に行われる、実施形態２８及び２９のいずれか一方に記載のトレランスリング。
【００９４】
実施形態３１
該トレランスリングの周りに円周方向に延在されるリブを更に備える、実施形態１乃至３０のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９５】
実施形態３２
該リブは、該トレランスリングの側壁と一体である、実施形態３１記載のトレランスリング。
【００９６】
実施形態３３
該リブは、軸方向の中央場所において該トレランスリングの周りに延在される、実施形態３１及び３２のいずれか一方に記載のトレランスリング。
【００９７】
実施形態３４
該リブは、該トレランスリングの側壁の該厚さの少なくとも２５％、例えば、少なくとも５０％、少なくとも７５％、又は、少なくとも１００％の突出した径方向高さを有する、実施形態３１乃至３３のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９８】
実施形態３５
該リブは、該側壁の該厚さの１０００％以下、例えば、９００％以下、８００％以下、又は、７００％以下の突出した径方向高さを有する、実施形態３１乃至３４のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【００９９】
実施形態３６
該リブは、該トレランスリングの形成された軸方向長さの２５％未満、例えば、２０％未満、１５％未満、１０％未満、又は、５％未満の軸方向長さを有する、実施形態３１乃至３５のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１００】
実施形態３７
該リブは、該トレランスリングの形成された軸方向長さの少なくとも０．１％、例えば、少なくとも０．５％、少なくとも１％、少なくとも２％、少なくとも３％、又は、少なくとも４％の軸方向長さを有する、実施形態３１乃至３６のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１０１】
実施形態３８
該リブは、軸方向停止部であって、軸方向停止部は、圧縮特徴が該リブを超えて移動することを防止する、実施形態３１乃至３７のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１０２】
実施形態３９
該リブは、リブが設けられていない同様のトレランスリングと比べて、少なくとも１％該トレランスリングの剛性を増加し、例えば、少なくとも２％、少なくとも３％、少なくとも４％、又は、少なくとも５％該トレランスリングの剛性を増加する、実施形態３１乃至３８のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１０３】
実施形態４０
事前形成された軸方向長さＬＰＡを有し、形成された軸方向長さＬＮを有し、ＬＮは９５％ＬＰ未満、例えば、９０％ＬＰ未満、８５％ＬＰ未満、８０％ＬＰ未満、７５％ＬＰ未満、７０％ＬＰ未満、６５％ＬＰ未満、６０％ＬＰ未満、又は、５５％ＬＰ未満である、実施形態１乃至３９のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１０４】
実施形態４１
ＬＮは、少なくとも５％ＬＰ、例えば、少なくとも１０％ＬＰ、少なくとも１５％ＬＰ、少なくとも２０％ＬＰ、少なくとも２５％ＬＰ、少なくとも３０％ＬＰ、少なくとも３５％ＬＰ、少なくとも４０％ＬＰ、又は、少なくとも４５％ＬＰである、実施形態４０記載のトレランスリング。
【０１０５】
実施形態４２
形成された軸方向長さを有し、該形成された軸方向長さ全体がボア内に配置されるよう適応される、実施形態１乃至４１のうちいずれか一つに記載のトレランスリング。
【０１０６】
実施形態４３
ボアを画成する外側構成要素と、
該ボアに配置される内側構成要素と、
実施形態１乃至４２のうちいずれか一つに記載のトレランスリングであって、該内側構成要素と該外側構成要素との間に配置されるトレランスリングと、を備える組立体。
【０１０７】
実施形態４４
トレランスリングを形成する方法であって、
第一、第二、第三、及び、第四のエッジを有する一片の材料を提供することと、
該片の該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することと、
該片の該第二のエッジを該第四のエッジに向かって成形することと、を備える、方法。
【０１０８】
実施形態４５
該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することは圧縮特徴を形成する、実施形態４４記載の方法。
【０１０９】
実施形態４６
該第一及び第三のエッジに沿って該一片の材料内にスロットを形成することを更に備える、実施形態４４及び４５のいずれか一つに記載の方法。
【０１１０】
実施形態４７
該スロットを形成することは、該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することの前に実施される、実施形態４６記載の方法。
【０１１１】
実施形態４８
該スロットは、該第一及び第三のエッジから該第三及び第一のエッジに向かってそれぞれ延在する、実施形態４６及び４７のいずれか一つに記載の方法。
【０１１２】
実施形態４９
該スロットは、平行方向に方向付けられる、実施形態４６乃至４８のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１３】
実施形態５０
該スロットは、該第一及び第三のエッジに対して垂直に方向付けられる、実施形態４６乃至４９のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１４】
実施形態５１
該スロットは長さを有し、該スロットの該長さは、該一片の材料の事前形成された軸方向長さの５０％以下、例えば、４５％以下、４０％以下、３５％以下、３０％以下、２５％以下、２０％以下、１５％以下、１０％以下、又は、５％以下である、実施形態４６乃至５０のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１５】
実施形態５２
少なくとも一つのスロットは、隣接する圧縮特徴間に形成される、実施形態４６乃至５１のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１６】
実施形態５３
該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することは、該トレランスリングの第一の軸方向端部を形成する、実施形態４４乃至５２のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１７】
実施形態５４
該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することは、折り畳むことで実施される、実施形態４４乃至５３のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１８】
実施形態５５
該一片の材料は事前形成された軸方向長さを有し、該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することは、該一片の材料の該事前形成された軸方向長さが少なくとも５％、例えば、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、又は、少なくとも４５％減少されるよう実施される、実施形態４４乃至５４のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１１９】
実施形態５６
該片の該第三のエッジを該片の該第一のエッジに向かって成形することを更に備える、実施形態４４乃至５５のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２０】
実施形態５７
該第三のエッジを該第一のエッジに向かって成形することは、該トレランスリングの第二の軸方向端部を形成する、実施形態５６記載の方法。
【０１２１】
実施形態５８
該第三のエッジを該第一のエッジに向かって成形することは、折り畳むことで実施される、実施形態５６及び７６のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２２】
実施形態５９
該一片の材料は、該第一のエッジを該第三のエッジに向かって折り畳んだ後に軸方向長さを有し、該第三のエッジを該第一のエッジに向かって成形することは、該事前形成された軸方向長さが少なくとも５％、例えば、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、又は、少なくとも４５％更に減少されるように実施される、実施形態５５乃至５７のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２３】
実施形態６０
該第二のエッジを該第四のエッジに向かって成形することは該トレランスリングの円周方向端部を形成する、実施形態４４乃至５９のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２４】
実施形態６１
該第二のエッジを該第四のエッジに向かって成形することは、折り畳むことで実施される、実施形態４４乃至６０のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２５】
実施形態６２
該片の該第一のエッジを該第三のエッジに向かって成形することは、該片の該第二のエッジを該第四のエッジに向かって成形することの前に実施される、実施形態４４乃至６１のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２６】
実施形態６３
該片の該第二及び第四のエッジを一緒に結合することを更に備える、実施形態４４乃至６２のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２７】
実施形態６４
該片の該の第二のエッジを該第四のエッジに溶接することを更に備える、実施形態４４乃至６３のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２８】
実施形態６５
該一片の材料は、ばね鋼のような金属等の基板を備える、実施形態４４乃至６４のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１２９】
実施形態６６
該一片の材料は、ＰＴＦＥのようなフルオロポリマー等のポリマー層を更に備える、実施形態４４乃至６５のうちいずれか一つに記載の方法。
【０１３０】
ここで、上述の特徴全ては必要でなく、特定の特徴の一部分が必要でなくてもよく、一つ以上の特徴が上述の特徴に加えて提供されてもよいことに注意されたい。更に、特徴が説明された順番は、必ずしも特徴が設置される順番でない。
【０１３１】
ある特徴は、明瞭化のために、別個の実施形態と関連して本願において説明されるが、単一の実施形態において組み合わせて提供されてもよい。反対に、簡略化のために、単一の実施形態と関連して説明した様々な特徴は、別々の又は任意のサブ組み合わせで提供されてもよい。
【０１３２】
恩恵、他の利点、及び、問題の解決策を具体的な実施形態に関して上述した。しかしながら、恩恵、利点、問題の解決策、及び、任意の恩恵、利点、又は、解決策が得られる或いはそれらをより明白にする全ての特徴は、任意の又は全ての請求項の重要、必要、又は、必須の特徴として解釈されてはならない。
【０１３３】
本願記載の明細書及び実施形態の説明は、様々な実施形態の構造の一般的な理解を提供することを意図している。明細書及び図示は、本願記載の構造又は方法を使用する機器及びシステムの全ての要素及び特徴の包括的且つ総合的な説明となることを意図していない。別個の実施形態は単一の実施形態において組み合わせて提供されてもよく、反対に、簡略化のために、単一の実施形態と関連して説明した様々な特徴は別個に又は任意のサブ組み合わせで提供されてもよい。更に、範囲について記載される値の参照は、該範囲内の全ての各値を含む。当業者には、本明細書を読んだ後にのみ、多数の他の実施形態が明らかとなるであろう。他の実施形態が、例えば、構造的置換、論理的置換、又は、任意の変更が本開示の範囲から逸脱することなくなされ得るよう、本開示から使用され、導かれてもよい。従って、本開示は、限定的でなく例示的と考えられるべきである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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