(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークノードにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
前記ネットワークノードにより、第1のデバイスおよび第2のデバイスの各々との半二重通信を使用することによって、前記第1のデバイスおよび前記第2のデバイスと通信するステップと、
前記ネットワークノードにより、前記第2のデバイスから前記第1のデバイスに送信された干渉発見信号の強度に対応する干渉報告を前記第1のデバイスから受信するステップと、
前記ネットワークノードにより、前記受信した干渉報告に少なくとも一部基づいて前記第1のデバイスと前記第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失を判定するステップと、
前記ネットワークノードにより、前記第1のデバイスと前記第2のデバイスとの間の前記デバイス間経路損失が閾値よりも大きい場合、前記第1のデバイスと前記第2のデバイスを、第1の時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールするステップとを含む方法。
【請求項２】
前記第2のデバイスに干渉発見信号を送信するのに使用するためのリソースを前記第1のデバイスに割り振るステップと、
前記割り振られたリソースを示す信号を前記第1のデバイスに送信するステップとをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
複数のデバイスペアの中からの各ペアの間の前記デバイス間経路損失が判定されるまで、一連のスロットにわたって、前記割り振られたリソースの時間周波数位置をランダムに変えるステップをさらに含む、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記干渉発見信号を送信するためのデバイスのサブセットを、複数のデバイスの中から選択するステップをさらに含み、前記第1のデバイスは前記サブセットの一部であり、前記サブセットは前記複数のデバイスの中からランダムに選択される、請求項2に記載の方法。
【請求項５】
デバイス間経路損失を判定する前記ステップは、
前記第1のデバイスと前記第2のデバイスとの間の距離を判定するステップと、
前記距離に従って前記デバイス間経路損失を推論するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記第1のデバイスと前記第2のデバイスの前記協調スケジューリングは、前記第1および第2のデバイスと、前記ネットワークノードとの間の経路損失の判定にさらに従う、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記ネットワークノードは、バックホール通信インターフェースを使用してアップストリームノードと通信するように構成されたリレーノードを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
ユーザ機器(UE)において動作可能なワイヤレス通信の方法であって、
半二重通信を使用してネットワークノードと通信するステップと、
干渉UEから干渉発見信号を受信するステップと、
前記受信された干渉発見信号の強度に対応する干渉報告を前記ネットワークノードに送信するステップと、
前記ネットワークノードからリソース割振りを受信するステップであって、前記リソース割振りは、前記ネットワークノードによって前記干渉報告に少なくとも一部基づいて判定された前記UEと前記干渉UEとの間の経路損失が閾値よりも大きい場合にのみ、前記干渉UEと協調スケジュールされる、ステップとを含む方法。
【請求項９】
干渉発見信号を受信する前記ステップは、前記UEがアップリンク送信のためにスケジュールされていない時間周波数リソース中に、干渉UEからアップリンク送信を受信するステップを含み、
干渉報告を送信する前記ステップは、前記アップリンク送信が受信された前記時間周波数リソースを報告するステップを含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記UE向けの、構成された送信電力が送信電力閾値未満の場合、前記UEにおける全二重通信を可能にするステップをさらに含む、請求項9に記載の方法。
【請求項１１】
1つまたは複数の干渉消去能力パラメータに対応する情報要素を送信するステップをさらに含み、前記干渉消去能力パラメータは、前記UEの干渉消去能力を示す、請求項8に記載の方法。
【請求項１２】
ワイヤレス通信のために構成されたネットワークノードであって、
少なくとも1つのプロセッサと、
前記少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたコンピュータ可読媒体と、
前記少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたトランシーバとを備え、
前記少なくとも1つのプロセッサは、
第1のデバイスおよび第2のデバイスの各々との半二重通信を使用することによって、前記第1のデバイスおよび前記第2のデバイスと通信するのに、前記トランシーバを使用し、
前記第2のデバイスから前記第1のデバイスに送信された干渉発見信号の強度に対応する干渉報告を前記第1のデバイスから受信し、
前記受信した干渉報告に少なくとも一部基づいて、前記第1のデバイスと前記第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失を判定し、
前記第1のデバイスと前記第2のデバイスとの間の前記デバイス間経路損失が閾値よりも大きい場合、前記第1のデバイスと前記第2のデバイスを、第1の時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールするように構成される、ネットワークノード。
【請求項１３】
前記少なくとも1つのプロセッサは、
ワイヤレスデバイスと前記ネットワークノードとの間の単一デバイス経路損失を判定するようにさらに構成される、請求項12に記載のネットワークノード。
【請求項１４】
前記第1のデバイスと前記第2のデバイスを協調スケジュールするように構成されている前記少なくとも1つのプロセッサは、前記第1のデバイスまたは前記第2のデバイスのうちの少なくとも1つによって使用されるデータレートおよび/またはデータタイプに従って、前記第1のデバイスと前記第2のデバイスを協調スケジュールするようにさらに構成される、請求項12に記載のネットワークノード。
【請求項１５】
ワイヤレス通信のために構成されたユーザ機器(UE)であって、
少なくとも1つのプロセッサと、
前記少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたコンピュータ可読媒体と、
前記少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたトランシーバとを備え、
前記少なくとも1つのプロセッサは、
半二重通信を使用してネットワークノードと通信するのに、前記トランシーバを使用し、
干渉UEから干渉発見信号を受信するのに、前記トランシーバを使用し、
前記受信された干渉発見信号の強度に対応する干渉報告を前記ネットワークノードに送信するのに、前記トランシーバを使用し、
前記ネットワークノードからリソース割振りを受信するのに、前記トランシーバを使用し、前記リソース割振りは、前記ネットワークノードによって前記干渉報告に少なくとも一部基づいて判定された前記UEと前記干渉UEとの間の経路損失が閾値よりも大きい場合にのみ、前記干渉UEと協調スケジュールされるように構成される、UE。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、2014年6月25日に米国特許商標庁に出願された仮特許出願第62/017,182号、および2014年11月7日に米国特許商標庁に出願された非仮特許出願第14/535,745号の優先権および利益を主張するものであり、その内容全体は、以下に完全に記載されるかのように、およびすべての適用可能な目的のために、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本開示の態様は、概してワイヤレス通信システムに関し、より詳細には、全二重ノードと半二重ノードを組み合わせる、ワイヤレス通信システムのためのスケジューリングアルゴリズムに関する。
【背景技術】
【０００３】
ワイヤレス通信ネットワークは、テレフォニー、ビデオ、データ、メッセージング、ブロードキャストなどの様々な通信サービスを提供するために広く展開されている。通常、多元接続ネットワークであるそのようなネットワークは、利用可能なネットワークリソースを共有することによって、複数のユーザのための通信をサポートする。多くのネットワークにおいて、時分割複信(TDD)または周波数分割複信(FDD)のいずれかを使用する双方向通信にリソースが割り振られる。TDDまたはFDDのいずれかにおいて、単一の周波数チャネルを使用する通信は、どの所与の瞬間においても、一方向においてのみ可能である。したがって、TDDおよびFDDネットワークは、FDDの場合のように、複数の周波数チャネルを使用することによって、またはTDDの場合でのように、割り振られたタイムスロットに従って2つの通信方向を分割することによって、全二重機能性を実装する。
【０００４】
最近では、干渉消去技法に対する技術改善とともに、デバイスの間の双方向通信が、単一の周波数チャネルを使用して、および同時に起こる、真の無線レベル全二重通信が実現可能である。モバイルブロードバンドアクセスに対する需要が増大し続けるにつれて、モバイルブロードバンドアクセスに対する高まる需要を満たすだけでなく、ユーザ体験を進化および向上させるために、研究開発はワイヤレス通信技術を進化させ続けている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以下では、本開示の1つまたは複数の態様の基本的な理解を提供するために、そのような態様の簡略化された概要を提示する。この概要は、本開示のすべての企図された特徴の包括的な概要ではなく、本開示のすべての態様の主要または重要な要素を識別するものでもなく、本開示のいずれかまたはすべての態様の範囲を定めるものでもない。その唯一の目的は、後で提示されるより詳細な説明の前置きとして、簡略化された形で本開示の1つまたは複数の態様のいくつかの概念を提示することである。
【０００６】
本開示のいくつかの態様は、全二重通信のために構成されたスケジューリングエンティティと、半二重通信のために構成されたユーザ機器(UE)とを含むワイヤレス通信ネットワーク内で通信するための方法、装置、およびコンピュータソフトウェアを提供する。いくつかの例では、1つまたは複数のUEが、限定(擬似)全二重通信のために構成され得る。いくつかの態様は、時間周波数リソースを共有するためのUEの協調スケジューリングが適切かどうかを、デバイス間経路損失など、1つまたは複数の因子に基づいて判定することを含む、UEをスケジュールすることに関する。
【０００７】
一態様では、本開示は、少なくとも1つのプロセッサと、少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたコンピュータ可読媒体と、少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたトランシーバとを含む、ワイヤレス通信のために構成されたネットワークノードを提供する。ここで、少なくとも1つのプロセッサは、トランシーバを使用して、第1のデバイスおよび第2のデバイスの各々との半二重通信を使用することによって、第1のデバイスおよび第2のデバイスと通信するように、第1のデバイスと第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失を判定するように、および第1のデバイスと第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失が閾値よりも大きい場合、第1のデバイスと第2のデバイスを、第1の時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールするように構成され得る。
【０００８】
本開示の別の態様は、ネットワークノードにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法を提供する。ここで、方法は、第1のデバイスおよび第2のデバイスの各々との半二重通信を使用することによって、第1のデバイスおよび第2のデバイスと通信するステップと、第1のデバイスと第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失を判定するステップと、第1のデバイスと第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失が閾値よりも大きい場合、第1のデバイスと第2のデバイスを、第1の時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールするステップとを含む。
【０００９】
本開示の別の態様は、少なくとも1つのプロセッサと、少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたコンピュータ可読媒体と、少なくとも1つのプロセッサに通信可能に結合されたトランシーバとを含む、ワイヤレス通信のために構成されたUEを提供する。ここで、少なくとも1つのプロセッサは、半二重通信を使用してネットワークノードと通信するのにトランシーバを使用するように、干渉UEから干渉発見信号を受信するのにトランシーバを使用するように、受信した干渉発見信号の強度に対応する干渉報告をネットワークノードに送信するのにトランシーバを使用するように、およびネットワークノードからリソース割振りを受信するのにトランシーバを使用するように構成されてよく、リソース割振りは、受信した干渉発見信号の強度に対応する経路損失が閾値よりも大きい場合にのみ、干渉UEと協調スケジュールされる。
【００１０】
本開示の別の態様は、UEにおいて動作可能なワイヤレス通信の方法を提供する。ここで、方法は、半二重通信を使用してネットワークノードと通信するステップと、干渉UEから干渉発見信号を受信するステップと、受信した干渉発見信号の強度に対応する干渉報告をネットワークノードに送信するステップと、ネットワークノードからリソース割振りを受信するステップとを含み、リソース割振りは、受信した干渉発見信号の強度に対応する経路損失が閾値よりも大きい場合にのみ、干渉UEと協調スケジュールされる。
【００１１】
本発明のこれらおよび他の態様は、以下の発明を実施するための形態を検討すると、より十分に理解されるであろう。添付図面とともに本発明の特定の例示的な実施形態の以下の説明を検討すると、本発明の他の態様、特徴、および実施形態が当業者に明らかになろう。本発明の特徴は、下記のいくつかの実施形態および図に対して説明され得るが、本発明のすべての実施形態は、本明細書で説明される有利な特徴のうちの1つまたは複数を含むことができる。言い換えれば、1つまたは複数の実施形態は、いくつかの有利な特徴を有するものとして説明され得るが、そのような特徴のうちの1つまたは複数は、本明細書で説明される本発明の様々な実施形態に従って使用することもできる。同様に、例示的な実施形態はデバイス、システム、または方法の実施形態として下記で説明され得るが、そのような例示的な実施形態は、様々なデバイス、システム、および方法において実装できることを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】いくつかの実施形態による、処理システムを使用するスケジューリングエンティティのためのハードウェア実装形態の一例を示すブロック図である。
【図２】いくつかの実施形態による、処理システムを使用するユーザ機器(UE)のためのハードウェア実装形態の例を示すブロック図である。
【図３】いくつかの実施形態による、全二重スケジューリングエンティティと半二重UEとを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図４】いくつかの実施形態による、時間周波数リソースにおいてUEのペアを協調スケジュールするかどうか判定するためのプロセスを示すフローチャートである。
【図５】いくつかの実施形態による、干渉発見および干渉報告シグナリングを用いる、全二重スケジューリングエンティティおよび半二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図６】いくつかの実施形態による、干渉発見およびUEの協調スケジューリングのためのプロセスを示すフローチャートである。
【図７】いくつかの実施形態による、干渉発見およびUEの協調スケジューリングのための別のプロセスを示すフローチャートである。
【図８】いくつかの実施形態による、UE間経路損失を判定するのにUE間距離を使用し、UEを協調スケジューリングするためのプロセスを示すフローチャートである。
【図９】いくつかの実施形態による、UE間距離を判定するための、動径座標の使用を示す略図である。
【図１０】いくつかの実施形態による、信号パラメータの追加詳細とともに、全二重基地局および半二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１１】いくつかの実施形態による、実現可能性条件に従って、スケジューリングエンティティにおいて擬似全二重通信を実装するかどうか決定するためのプロセスを示すフローチャートである。
【図１２】いくつかの実施形態による、全二重基地局および限定全二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１３】いくつかの実施形態による、擬似全二重UEを制御するプロセスを示すフローチャートである。
【図１４】いくつかの実施形態による、一般化信号パラメータの追加詳細とともに、全二重基地局および限定全二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１５】いくつかの実施形態による、一般化信号パラメータの追加詳細とともに、全二重基地局および半二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１６】いくつかの実施形態による、複数のアンカ基地局と複数の端末UEとの間の、全二重モードで動作する中間リレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１７】いくつかの実施形態による、アンカ基地局からダウンリンクデータを受信し、ダウンリンクデータをUEに送信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１８】いくつかの実施形態による、UEからアップリンクデータを受信し、アップリンクデータをアンカ基地局に送信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図１９】いくつかの実施形態による、第1のUEにダウンリンクデータを送信し、第2のUEからアップリンクデータを受信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図２０】いくつかの実施形態による、第1の基地局からダウンリンクデータを受信し、第2の基地局にアップリンクデータを送信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図２１】いくつかの実施形態による、全二重基地局へ/からデータを送信および受信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【図２２】いくつかの実施形態による、全二重UEへ/からデータを送信および受信するリレーノードを含むワイヤレス通信ネットワークの例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下で述べる詳細な説明は、添付の図面とともに、様々な構成の説明として意図され、本明細書で説明する概念が実施され得る唯一の構成を表すことは意図されない。詳細な説明は、様々な概念の完全な理解を提供する目的のための具体的な詳細を含む。しかしながら、これらの概念がこれらの特定の詳細なしに実施され得ることは当業者に明らかであろう。場合によっては、そのような概念を曖昧にするのを避けるために、よく知られている構造および構成要素がブロック図の形で示される。
【００１４】
図1は、処理システム114を採用する装置100のハードウェア実装形態の例を示すブロック図である。本開示の様々な態様によれば、要素、もしくは要素の任意の部分、または要素の任意の組合せは、1つまたは複数のプロセッサ104を含む処理システム114を用いて実装され得る。たとえば、装置100は、図3、図5、図9、図10、図12、図14、図15、図16、図17、図18、図19、図20、図21、および/または図22のうちのいずれかに示すように、スケジューリングエンティティ、ネットワークノード、基地局(BS)、またはリレーであってよい。プロセッサ104の例は、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、プログラマブル論理デバイス(PLD)、状態機械、ゲート論理、ディスクリートハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明する様々な機能を実施するように構成される他の適切なハードウェアを含む。すなわち、装置100内で利用されるようなプロセッサ104は、以下で説明するプロセスのうちのいずれか1つまたは複数を実装するのに使用され得る。
【００１５】
この例において、処理システム114は、バス102によって全体的に表されるバスアーキテクチャとともに実装され得る。バス102は、処理システム114の特定の適用例および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続バスおよびブリッジを含み得る。バス102は、(プロセッサ104によって概略的に表される)1つまたは複数のプロセッサ、メモリ105、および(コンピュータ可読媒体106によって概略的に表される)コンピュータ可読媒体を含む、様々な回路を互いにリンクさせる。バス102は、タイミングソース、周辺機器、電圧調整器、および電力管理回路などの様々な他の回路をリンクさせることもできるが、これらの回路は当技術分野でよく知られており、したがって、これ以上は説明しない。バスインターフェース108は、バス102とトランシーバ110との間のインターフェースを構成する。トランシーバ110は、送信媒体を介して様々な他の装置と通信するための手段を提供する。様々な例において、トランシーバ110は1つまたは複数のアンテナを含むことができ、マルチアンテナの例では、受信信号が到着する角度を判定することを可能にされ得る。トランシーバ110は、1つまたは複数の電力増幅器、送信機、受信機、フィルタ、発振器などを含むが、それに限定されない、ワイヤレス通信を可能にするように構成された様々な下位構成要素を含み得る。装置の性質に応じて、ユーザインターフェース112(たとえば、キーパッド、ディスプレイ、スピーカー、マイクロフォン、ジョイスティック)も設けられる場合がある。
【００１６】
プロセッサ104は、バス102を管理すること、およびコンピュータ可読媒体106上に記憶されたソフトウェアの実行を含む全般的な処理を担当する。ソフトウェアは、プロセッサ104によって実行されると、処理システム114に、任意の特定の装置のための上記で説明した様々な機能を実施させる。コンピュータ可読媒体106は、ソフトウェアを実行するときにプロセッサ104によって操作されるデータを記憶するためにも使用され得る。
【００１７】
処理システム内の1つまたは複数のプロセッサ104は、ソフトウェアを実行することができる。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、または他の名称で呼ばれるかどうかにかかわらず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、プロシージャ、関数などを意味するように広く解釈されるべきである。ソフトウェアは、コンピュータ可読媒体106上に存在し得る。コンピュータ可読媒体106は、非一時的コンピュータ可読媒体であり得る。非一時的コンピュータ可読媒体には、例として、磁気ストレージデバイス(たとえば、ハードディスク、フロッピーディスク、磁気ストリップ)、光ディスク(たとえば、コンパクトディスク(CD)またはデジタル多用途ディスク(DVD))、スマートカード、フラッシュメモリデバイス(たとえば、カード、スティック、またはキードライブ)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、読出し専用メモリ(ROM)、プログラマブルROM(PROM)、消去可能PROM(EPROM)、電気的消去可能PROM(EEPROM)、レジスタ、リムーバブルディスク、ならびに、コンピュータによってアクセスされ、読み取られ得るソフトウェアおよび/または命令を格納するための任意の他の適切な媒体が含まれる。コンピュータ可読媒体には、例として、搬送波、伝送路、ならびに、コンピュータによってアクセスされ、読み取られ得るソフトウェアおよび/または命令を送信するための任意の他の適切な媒体も含まれ得る。コンピュータ可読媒体106は、処理システム114中に常駐するか、処理システム114の外部にあるか、または処理システム114を含む複数のエンティティにわたって分散され得る。コンピュータ可読媒体106は、コンピュータプログラム製品内で具現化することができる。例として、コンピュータプログラム製品は、パッケージング材料内のコンピュータ可読媒体を含むことができる。特定の適用例および全体的なシステムに課された全体的な設計制約に応じて、本開示全体にわたって提示される説明される機能がどのようにすれば最も良く実装されるかを、当業者は認識するだろう。
【００１８】
本開示の様々な態様では、プロセッサ104は半二重通信回路141を含むことができ、回路141は、半二重通信ソフトウェア161と協調して機能し得る。ここで、半二重通信回路141および/またはソフトウェア161は、時分割複信(TDD)および/または周波数分割複信(FDD)などの半二重通信技法を使用して、1つまたは複数のデバイス(たとえば、以下でさらに記載するUE200)との通信を可能にするのに、トランシーバ110を使用することができる。
【００１９】
プロセッサ104は全二重通信回路142をさらに含むことができ、回路142は、全二重通信ソフトウェア162と協調して機能し得る。ここで、全二重通信回路142および/またはソフトウェア162は、単一の周波数チャネルを使用して、1つまたは複数のデバイス(たとえば、UE200)との全二重通信を可能にし得る。いくつかの例では、全二重通信回路142は、干渉消去回路143と協調して機能し得る。
【００２０】
すなわち、プロセッサ104は干渉消去回路143をさらに含むことができ、回路143は、干渉消去ソフトウェア163と協調して機能し得る。ここで、干渉消去回路143および/またはソフトウェア163は、トランシーバ110における自動干渉消去を可能にするように構成されてよく、トランシーバ110は、デバイス内干渉(たとえば、自己干渉)を消去するように機能し得る。干渉消去回路143および/またはソフトウェア163は、アンテナ/RF分離、送信信号再構築および消去(たとえば、デジタルベースバンド信号および/またはトランシーバ出力信号、チャネル応答推定、トランシーバ非線形性モデリングなどを使う)、電力増幅器ノイズ消去などを含むが、それに限定されない、どの適切な干渉消去アルゴリズムまたは技法を使用してもよい。いくつかの例では、干渉消去回路143および/またはソフトウェア163は、デバイス間干渉を消去するようにさらに機能し得る。すなわち、1つまたは複数の他の送信デバイスとの干渉である。干渉消去回路143および/またはソフトウェア163は、干渉消去のために構成されたどの適切なフィルタまたはイコライザを含んでもよい。
【００２１】
プロセッサ104は経路損失発見および判定回路144をさらに含むことができ、回路144は、経路損失発見および判定ソフトウェア164と協調して機能し得る。ここで、経路損失発見および判定回路144および/またはソフトウェア164は、それぞれのデバイスの間の距離など、1つまたは複数の因子またはパラメータによる、デバイス(たとえば、UE200)のペアの間のデバイス間経路損失の判定を可能にすることができ、単一のデバイス(たとえば、UE200)とネットワークノード/スケジューリングエンティティ100との間の経路損失値151の判定および記憶を可能にすることができ、いくつかの例では、本明細書において以下で詳しく説明する1つまたは複数のアルゴリズムを使用して、UEのペアの間の距離の判定を、およびしたがって、判定された距離に基づいてUEの間の経路損失の判定を可能にすることができる。さらに、経路損失発見および判定回路144および/またはソフトウェア164は、たとえば、時間周波数リソースを共有するようにUEのペアを協調スケジュールするかどうかという様々な判定を行うために、判定されたデバイス間経路損失を経路損失閾値152と比較すればよい。
【００２２】
プロセッサ104はリソース割振りおよびスケジューリング回路145をさらに含むことができ、回路145は、リソース割振りおよびスケジューリングソフトウェア165と協調して機能し得る。ここで、リソース割振りおよびスケジューリング回路145および/またはソフトウェア165は、ネットワークノード/スケジューリングエンティティ100との通信に、および/またはUEとの間の(たとえば、干渉発見信号のための)通信に使用するために、1つまたは複数のデバイス(たとえば、UE200)にリソースを割り振ることができ、ランダム選択、またはそれぞれのデバイスにとって一意の識別子に対応する選択を含むが、それに限定されない、任意の適切なリソース選択方式を使用して、割振り用のリソースを選択することができ、1つまたは複数のデバイス(たとえば、UE200)が使用するための時間周波数リソースをスケジュールすることができ、2つ以上のデバイス(たとえば、UE200)を、たとえばそれらのデバイス間経路損失が経路損失閾値151よりも大きい場合は、1つもしくは複数の因子もしくはパラメータに基づいて、それぞれのデバイスとネットワークノード/スケジューリングエンティティ100との間の経路損失に基づいて、ならびに/またはそれぞれのデバイスによって使用されるデータレートおよび/もしくはデータタイプ153に基づいて、同じ時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールするかどうか判定することができる。さらに、リソース割振りおよびスケジューリング回路145および/またはソフトウェア165は、デバイス(たとえば、UE200)にリソース割振り信号を送信するように、トランシーバ110と協調して機能し得る。
【００２３】
プロセッサ104は随意のバックホール通信回路146をさらに含むことができ、回路146は、随意のバックホール通信ソフトウェア166と協調して機能し得る。ここで、バックホール通信回路146および/またはソフトウェア166は、任意の適切なワイヤードまたはワイヤレスバックホール通信インターフェースを使用して、アップストリームノードとの通信を可能にし得る。バックホール通信回路146および/またはソフトウェア166は随意であり、以下でさらに詳しく説明するように、概して、ネットワークノード/スケジューリングエンティティ100がリレーノードである例において含まれ得る。
【００２４】
図2は、処理システム214を採用する装置200のハードウェア実装形態の例を示すブロック図である。本開示の様々な態様によれば、要素または要素の任意の部分または要素の任意の組合せは、1つまたは複数のプロセッサ204を含む処理システム214を用いて実装され得る。たとえば、装置200は、図3、図5、図9、図10、図12、図14、図15、図16、図17、図18、図19、図20、図21、および/または図22のうちのいずれかに示すようなユーザ機器(UE)であってよい。装置200は、図1に関して上述したものと同じか、または同様の多くの構成要素を有する。たとえば、バス202、バスインターフェース208、トランシーバ210、およびユーザインターフェース212は、図1に関して上述したものと実質的に同じである。さらに、プロセッサ204、メモリ205、およびコンピュータ可読媒体206は、本明細書において以下に記載する違いを除いて、図1に関して上述したような名称の構成要素と、多くの類似点を有する。
【００２５】
すなわち、本開示の様々な態様では、プロセッサ204は半二重通信回路241を含むことができ、回路241は、半二重通信ソフトウェア261と協調して機能し得る。ここで、半二重通信回路241および/またはソフトウェア261は、時分割複信(TDD)および/または周波数分割複信(FDD)などの半二重通信技法を使用して、1つまたは複数のデバイスとの通信を可能にするのに、トランシーバ210を使用することができる。
【００２６】
プロセッサ204は全二重通信回路242をさらに含むことができ、回路242は、全二重通信ソフトウェア262と協調して機能し得る。ここで、全二重通信回路242および/またはソフトウェア262は、単一の周波数チャネルを使用しての、1つまたは複数のデバイスとの全二重通信を可能にするように、以下で説明する干渉消去回路243および/またはソフトウェア263と協調して機能することができる。したがって、全二重通信回路242および/またはソフトウェア262は、たとえば、構成された送信電力が送信電力閾値253未満の場合、全二重通信を可能にすることができる。いくつかの例では、全二重通信回路242および/またはソフトウェア262は随意であってよく、いくつかのUEには、そのような全二重通信能力が欠如している場合がある。
【００２７】
プロセッサ204は干渉消去回路243をさらに含むことができ、回路243は、干渉消去ソフトウェア263と協調して機能し得る。ここで、干渉消去回路243および/またはソフトウェア263は、干渉消去(たとえば、自動干渉消去)を可能にすることができ、たとえば、デバイス内干渉(たとえば、自己干渉)を消去するように機能し、かつ/またはデバイス間干渉を消去するように機能する。さらに、干渉消去回路243および/またはソフトウェア263は、干渉消去のために構成されたどの適切なフィルタまたはイコライザを含んでもよい。
【００２８】
プロセッサ204は干渉判定および報告生成回路244をさらに含むことができ、回路244は、干渉判定および報告生成ソフトウェア264と協調して機能し得る。ここで、干渉判定および報告生成回路244および/またはソフトウェア264は、(たとえば、干渉デバイスからの受信干渉発見信号の強度を判定することによって)干渉デバイスに対応する干渉レベルの判定を可能にすることができ、したがって、判定した干渉レベルに基づいて、干渉報告を生成することができ、(たとえば、トランシーバ210を使用して)ネットワークノード/スケジューリングエンティティ100に送信する。さらに、干渉判定および報告生成回路244および/またはソフトウェア264は、経路損失値251を算出し記憶することができ、値251は、送信される報告に含まれ得る。
【００２９】
プロセッサ204は、ターゲットSNR判定回路245をさらに含むことができ、回路245は、ターゲットSNR判定ソフトウェア265と協調して機能し得る。ここで、ターゲットSNR判定回路245および/またはソフトウェア265は、信号対ノイズ比(SNR)、および/または信号対干渉雑音比(SINR)の判定を可能にすることができ、SNR/SINRに基づいて全二重通信を可能にする目的で、判定したSNR/SINRをターゲットSNR/SINRと比較すればよい。
【００３０】
序論
ワイヤレス通信システムにおいて、通信デバイスは、全二重または半二重機能性を示し得る。半二重動作を用いると、通信は、特定のチャネル上では一度に一方向において可能なだけであり、概して、一方向または反対方向のセグメントの間で時分割される。これはしばしば、時分割複信(TDD)と呼ばれる。全二重動作を用いると、デバイスとの間での同時通信が可能である。
【００３１】
現在展開されているシステムにおいて、全二重機能性は概して、周波数分割複信(FDD)を使用することによって可能にされ、FDDでは、ある周波数帯が一方向での通信に使われ、別の周波数帯が、反対方向での通信に使われる。これらの展開では、通信は時間では全二重であり得るが、通信は各チャネル上の一方向にのみ留まるので、周波数領域では半二重のままである。
【００３２】
無線レベルにおいて真に全二重である通信ノードは、時間的に同時に信号を送信および受信するのに、同じ周波数チャネルを使用する。以下の説明において、全二重という用語は、同じ時間における同じ周波数チャネル上での無線レベル全二重動作を指すのに使われる。さらに、後に続く開示では、時間および周波数分割複信システム(TDDおよびFDD)の両方が、無線レベル半二重システムと見なされる。
【００３３】
最近では、部分的にはアクティブ干渉消去技術の改善により、単一の周波数チャネルを使用して全二重通信が遂行され得る無線レベル全二重機能性が、高い信頼性で可能である。そのようなシステムでは、いくつかのワイヤレスノード(たとえば、基地局、eNodeB、アクセスポイント、スケジューリングエンティティなど)が、真の無線レベル全二重機能性のための全二重無線で構成される可能性があり、いくつかの他のノード(たとえば、ワイヤレスデバイス、UE、従属エンティティなど)は、無線レベルにおいて半二重機能性のための半二重無線でのみ構成される可能性があるということが成り立つ場合がある。さらに、そのようなシステムにおけるいくつかの無線は、部分的および/または条件付き全二重能力を有することができ、たとえば、いくつかの条件が満足されない限りは半二重機能性のみを使用する。
【００３４】
図3は、半二重通信のみが可能である2つのUE304および306と通信する、全二重機能性が可能な基地局302との例示的なワイヤレス通信ネットワークを示す簡略化ブロック図である。図において、基地局302は、第1のUE304にダウンリンク信号を送信し、同時に、第2のUE306からアップリンク信号を受信するものとして示される。
【００３５】
全二重ノードが半二重ノードと通信するそのようなネットワークにおいて、半二重ノードの間の干渉が問題になる場合がある。たとえば、図3のシナリオに示すように、第1のUE304と第2のUE306は、ダウンリンク信号を受信するのに使用するために特定のリソースが第1のUE304に割り振られ、アップリンク信号を送信するのに使用するためにその同じ特定のリソースが第2のUE306に割り振られるように協調スケジュールされる。この場合、UEを協調スケジュールすると、第2のUE306からの送信に、第1のUE304の受信性能に影響するクロスデバイス干渉を生じさせる場合がある。そのようなワイヤレス通信システムにおいて、基地局302におけるスケジューリングエンティティ308(たとえば、メディアアクセス制御、すなわちMACレイヤにおけるスケジューラ)または他のどの適切なスケジューリングノードも、基地局302または他のスケジューリングノードが全二重モードで動作しているとき、そのようなクロスUE干渉を軽減するための適切な予防策をとることで、利益を受けることになる。たとえば、そのようなクロスデバイス干渉は、UEの間の経路損失が大きいとき、低減させることができる。したがって、本開示の様々な態様は、たとえば、それぞれのUEの間の経路損失に基づいて、協調スケジュールされるべきUEを基地局が選ぶことができるための方法を探求する。本開示のさらなる態様は、そのようなUEを協調スケジュールするとき、基地局において送信機および受信機リンクに割り当てるためにデータレートを検討する。
【００３６】
したがって、本開示の1つまたは複数の態様では、ワイヤレス通信ネットワークは、UE間経路損失が十分に大きいUEのペアを選ぶように構成されてよく、そうすることによって、スケジューリングノードまたは基地局は、同じ時間周波数リソースを使用して、一方のUEに送信し、他方のUEから受信することができ、同時に、それぞれのUEの間のクロスデバイス干渉を低減するか、または回避する。本開示の様々な態様では、UE間経路損失を判定するためのいくつかの方法またはアルゴリズムが提示される。基地局またはスケジューリングノードは、基地局までの経路損失が、所要リンクSINRを持続するのに十分小さいようなUEをさらに選んでよく、かつ/または2つのリンクの各々に対して使うべきデータレートもしくはデータタイプ(トラフィック対制御)を判定することができ、そうすることによって、全二重構成の両方のリンクによってSINRターゲットが満たされ得る。
【００３７】
図4は、本開示の1つまたは複数の態様による、所与のUEペアを協調スケジュールするかどうか判定するための例示的なプロセス400を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス400は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス400は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【００３８】
ブロック402において、スケジューリングエンティティ100は、第1のデバイスおよび第2のデバイスの各々との半二重通信を使用することによって、第1のデバイス(たとえば、UE200)および第2のデバイス(たとえば、UE200)と通信し得る。ここで、スケジューリングエンティティ100は、任意の適切なデバイス間経路損失発見アルゴリズム、方法、または技法を使用して、第1のデバイスと第2のデバイスとの間のデバイス間経路損失を判定することができる。いくつかのそのようなデバイス間経路損失アルゴリズムについて、以下で説明する。発見されたUE間経路損失が高い(たとえば、ある程度の適切な経路損失閾値よりも大きい)場合、プロセスはブロック404に進めばよい。ここで、スケジューリングエンティティ100は、第1のデバイスと第2のデバイスを、同じ時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールしてよい。一方、発見されたUE間経路損失が低い(たとえば、経路損失閾値よりも大きくない)場合、プロセスはブロック406に進めばよい。ここで、スケジューリングエンティティ100は、第1のデバイスと第2のデバイスを、同じ時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールしなくてよい。
【００３９】
UE間経路損失の発見
本開示の1つまたは複数の態様によると、ネットワークノード、基地局、または他のスケジューリングエンティティ(以後ではスケジューリングエンティティと呼ぶ)は、UE間経路損失を発見することを可能にされ得る。ここで、経路損失とは、送信から受信までの信号の減衰であり得る。すなわち、1つまたは複数の要因または条件により、受信デバイスにおいて信号が受信されるときの信号の電力またはエネルギーは、送信デバイスから信号が送信されるときの信号の電力またはエネルギーよりも小さくなり得る。この変化は概して、経路損失と呼ばれる。様々な実施形態では、いくつかの技法、方法、またはアルゴリズムのうちのどの1つまたは複数が、UE間またはデバイス間経路損失の発見のために使用されてもよい。経路損失を考慮に入れることによって、2つ以上の協調スケジュールされたUE(たとえば、同じ時間周波数リソースを使用する、送信用にスケジュールされた少なくとも1つのUE、および受信用にスケジュールされた少なくとも1つの他のUE)は、それらの同時スケジューリングが可能であるような、適度に低い量のクロスデバイス干渉を引き起こし得る。たとえば、UE間経路損失は、それぞれのUEの間の距離と相関してよく、たとえば、UEの間の距離の4乗に比例する。さらに、UE間経路損失は、シャドーイングなど、他のランダムであり得る現象によって影響され得る。概して、2つのUEが互いと近い場合、クロスデバイス干渉は高くなり得るが、2つのUEが互いから十分離れている場合、クロスデバイス干渉は適度に低くなり得る。
【００４０】
一例では、図5を参照すると、UE間経路損失を発見するために、UEのうちの少なくとも1つ(たとえば、第2のUE306)が、パイロット信号、基準信号、または他の任意の適切な干渉発見信号510を送信すればよく、別のUE(たとえば、第1のUE304)は、受信した干渉発見信号510の強度を検出および/または測定すればよい。いくつかの態様では、第1のUE304は、受信した干渉発見信号510の信号強度など、1つまたは複数の因子を含む干渉報告512を基地局またはスケジューリングエンティティ302に返送し得る。ここで、たとえば、送信電力は、スケジューリングエンティティ302によって規定されるか、または送信電力が送信UE306によってスケジューリングエンティティ302に報告されるので、スケジューリングエンティティ302はすでに、送信された干渉発見信号510の送信電力を知っている場合がある。したがって、第1のUE304と第2のUE306との間の経路損失は、受信UE304によって報告された受信信号強度と、送信UE306によって使用される実際の送信電力との間の差を判定することによって、スケジューリングエンティティ302によって判定することができる。したがって、いくつかの例では、判定された経路損失、および/またはUE304によって報告された受信電力の値が、低すぎる(たとえば、適切な経路損失閾値を下回る)か、または高すぎる(たとえば、適切な経路損失閾値を上回る)場合、対応するUEペアは、スケジューリングエンティティ302における協調スケジュールされた全二重動作用の候補として除外されてよい。すなわち、本開示の様々な態様では、スケジューリングエンティティ302は、特定の時間周波数リソースに対応する、所与のUEペアを協調スケジュールするかどうかを、その所与のUEペアの間の判定または発見されたUE間経路損失に従って判定することができる。
【００４１】
干渉発見のためのリソース割振り
多くのUEが基地局または他のスケジューリングエンティティによってサービスされる大規模ネットワークなど(ただし、限定ではない)、いくつかの例では、いくつかのリソースは、特にクロスデバイス干渉発見に専用であってよい。たとえば、本開示のある態様では、ネットワーク中のUEのサブセット(たとえば、半分)は、所与の発見タイムスロットにおいてパイロット/発見信号を送るように構成されてよく、残りのUEは、これらの信号を探すよう、および検出された各発見信号の強度を、基地局に報告するよう命令され得る。ここで、各送信UEには、その発見信号/パイロット/基準信号を、指定された送信電力で送るための一意の信号リソース(たとえば、一意の時間周波数割振り)が割り当てられ得る。
【００４２】
本開示のさらなる態様では、パイロット/発見信号を送信するようにスケジュールされたUEのサブセットは、たとえば、各近接UEペアの間の経路損失を判定することができるまで、後続の発見タイムスロットにわたって(たとえば、ランダムに)変更されてよい。
【００４３】
所与の干渉発見スロットにおいて送信をするUEのランダム選択の代替として、本開示の別の態様では、UEのMAC IDおよび/または無線ネットワーク一時識別子(RNTI)など、UEにおいて記憶された識別子252に基づき得る一意のタグが、各UEに割り当てられ得る。ここで、一例として、UE306は、その一意のタグの第iのビットが「1」である場合、その干渉発見信号510を第iの発見タイムスロット中に送信することができ、その一意のタグの第iのビットがゼロである場合、他のUEからの干渉発見信号をリッスンすればよい。
【００４４】
干渉発見信号を送信および受信した後、各UEは、対応する発見タイムスロット中に受信した各パイロット/発見信号のソースおよび強度を報告すればよい。したがって、基地局またはスケジューリングエンティティは、相互経路損失が低すぎると判定されたUEをペアにするのを回避することができる。このようにして、ネットワーク中の様々なUEは、スケジューリングエンティティにおける全二重データ転送中のクロスUE干渉に耐えることを可能にされ得る。
【００４５】
図6は、本開示のいくつかの態様による、デバイス間干渉発見用にリソースを割り振るための例示的なプロセス600を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス600は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス600は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【００４６】
ブロック602において、スケジューリングエンティティ100は、複数のデバイスの中から、干渉発見信号を送信するためのデバイスのサブセット(たとえば、UE200)を選択してよい。いくつかの例では、サブセットは、スケジューリングエンティティ100に接続されたデバイスのうちの半分であり得る。さらに、いくつかの例では、サブセットは、スケジューリングエンティティ100に接続されたデバイスの中からランダムに選択されてよく、他の例では、デバイスタグまたは識別子など、他の適切な基準に基づいて選択されてよい。ブロック604において、スケジューリングエンティティ100は、干渉発見信号の送信に使用するために、選択されたデバイスサブセットに時間周波数リソースを割り振ってよい。したがって、選択されたデバイスは、割り振られたリソースを使用することができ、デバイスのペアの間のデバイス間干渉を発見することができる。さらに、干渉発見信号を受信した1つまたは複数のデバイス(たとえば、選択されていないデバイスサブセット)は、スケジューリングエンティティに適切な干渉報告を返送すればよい。
【００４７】
ブロック606において、スケジューリングエンティティ100は、1つまたは複数のデバイス(たとえば、選択されていないデバイスサブセット)から干渉報告を受信することができ、ブロック608において、スケジューリングエンティティ100はデバイス間経路損失を判定することができる。ここで、たとえば、デバイス間経路損失は、送信された干渉発見信号の強度(スケジューリングエンティティ100にとって既知であり得る)と、干渉報告において報告された強度との間の差に基づき得る。
【００４８】
ブロック610において、スケジューリングエンティティ100は、十分なデバイス間経路損失が判定されたかどうか判定することができる。すなわち、2つ以上のUEに対して時間周波数リソースが協調スケジュールされ得るかどうかに関する決断は、接続されたUEの間のより大きい数のUE間経路損失組合せが利用可能なとき、改善することができる。十分なデバイス間経路損失がまだ判定されていない場合、プロセスは、たとえば、ブロック602に戻ってよく、さらなる干渉発見が実施されてよい。一方、十分なデバイス間経路損失がスケジューリングエンティティ100によって判定された場合、プロセスはブロック612に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、半二重デバイス用に時間周波数リソースをスケジュールしてよい。ここで、スケジューリングエンティティ100は、デバイスのペアの間のデバイス間経路損失が低い(たとえば、適切な経路損失閾値未満である)場合、そのデバイスペアを協調スケジュールすることができる。
【００４９】
UE間経路損失を発見するためのRF信号の測定
再度図5を参照すると、本開示の別の態様によれば、デバイス間経路損失を発見するために、スケジューリングエンティティ302は、別個の時間周波数リソースにおけるデータ/制御送信、またはどの適切な干渉発見信号510のためにも、複数のUEをスケジュールするように構成されてよい。ここで、特定の時間周波数リソースを使用しての干渉発見信号510の送信のためにスケジュールされていないUEは、各時間周波数リソース中に受信されたエネルギーを測定するよう、およびこの測定に対応する干渉報告512を送信するよう命令され得る。このようにして、報告される特定の時間周波数リソースに基づいて、スケジューリングエンティティ302は、そのリソースを使って干渉発見信号510を送信したUEのアイデンティティを知ることができる。さらに、報告UEのアイデンティティと、所与の時間周波数リソースの報告された信号強度とに基づいて、スケジューリングエンティティ302は、対応するUEペアの間の経路損失を判定することができる。すなわち、スケジューリングエンティティ302は、送信UEを識別する、所定の時間周波数リソースを使用して送信された送信干渉発見信号510の既知の強度と、受信された干渉発見信号510の報告強度との間の差を判定することによって、UEのペアの間のUE間経路損失を判定することができる。ここで、報告UEのアイデンティティは、たとえば、報告UEによって送信された干渉報告512中に含まれる、どの適切な情報に基づいても判定することができる。
【００５０】
関連する例では、ネットワーク中のすべてのUEにわたるクロスデバイス干渉の判定をより容易にするために、スケジューリングエンティティ302は、連続タイムスロットまたは他の適切な持続時間にわたってデータ/制御を送信するUEのサブセットを変えれば(たとえば、ランダムに変えれば)よい。したがって、上述したように、時間にわたって、どのUEペアの間の経路損失も、スケジューリングエンティティ302によって判定することができる。
【００５１】
さらに別の例では、信号を送信したUEを識別するための干渉発見信号510の時間周波数位置を使うのに、スケジューリングエンティティ302に依拠するのではなく、送信UEは、それぞれの干渉発見信号510に独自のアイデンティティ(たとえば、MAC ID/RNTI/UE-Id/UE署名)で能動的にタグ付けしてよい。様々な例において、そのようなタグ付けは、MAC IDまたは他の適切な識別子を、干渉発見信号510内のパケットヘッダーの一部として含めることを伴い得る。別の例では、そのようなタグ付けは、干渉発見信号510の少なくとも一部をスクランブルするのに、UE特有シーケンスを使うことを伴い得る。ここで、受信UEは、その干渉報告512中に同じ、または対応する情報を含めればよく、そうすることによって、スケジューリングエンティティ302は、干渉発見信号510を送信したUEのアイデンティティを知る。
【００５２】
図7は、本開示のいくつかの態様による、デバイス間干渉発見用にリソースを割り振るための例示的なプロセス700を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス700は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス700は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【００５３】
ブロック702において、スケジューリングエンティティ100などのネットワークノードが、干渉発見信号を送信するためのデバイス(たとえば、UE200)のサブセットを選択してよく、ブロック704において、スケジューリングエンティティ100は、選択したデバイスサブセットに、干渉発見信号を送信するのに使用するための時間周波数リソースを割り振ればよい。
【００５４】
ブロック706において、スケジューリングエンティティ100は、1つまたは複数のデバイス(たとえば、選択されていないUEサブセット)に、選択された時間周波数リソース(たとえば、各時間周波数リソース)によるエネルギーを測定するよう、およびそれぞれの測定に基づいて干渉報告を送信するよう命令してよい。したがって、デバイスは、干渉報告をスケジューリングエンティティに返送し得る。次いで、ブロック708において、スケジューリングエンティティ100は、送信された干渉発見信号の強度(スケジューリングエンティティ100にとっては既知であり得る)と、干渉報告中で報告された強度との間の差に基づいて、デバイス間経路損失を判定することができる。
【００５５】
経路損失を推論するための地理的情報の使用
本開示のいくつかの態様によると、UEのペアの間の経路損失の判定は、間接的に行われてもよく、それぞれのUEの間の距離の判定に基づいて推論されてもよい。したがって、UEの間の地理的距離が、UE間経路損失が全二重協調スケジューリング用に十分高いかどうか判定するのに使われ得る。単純な例として、2つのUEの間の地理的距離が十分に大きい(たとえば、所定の閾値よりも大きい)場合、経路損失は、協調スケジューリング用に十分高いことが保証されると見なしてよい。一方、2つのUEの間の地理的距離が比較的小さい(たとえば、閾値未満である)場合、経路損失は十分高い場合も、高くない場合もある。この場合、本開示のいくつかの態様では、上述したような(たとえば、干渉発見を使用する)明示的経路損失推定が、UE間経路損失を判定するのに使われてよい。
【００５６】
UEのペアの間の距離を判定するのに、様々な手法が本開示の範囲内で使用されてよい。一例として、各UE(たとえば、UEのペア)が、スケジューリングエンティティ302に、それぞれの全地球測位衛星(GPS)座標を与えてよい。したがって、2つの間の距離が直接算出され得る。別の例では、ペアの中の一方または両方のUEが、データベース中に記録されていてよい固定位置にあり得る。そのような静止UEはしばしば、センサー、アラームシステム、計器、または他の静的機械タイプの通信デバイスとして見られる。静止UEがあると、それぞれの1つまたは複数の静止UEの位置を判定するのに、基地局からのデータベースルックアップが、リアルタイムのGPS情報の代わりに使われ得る。したがって、上記のように、2つの間の距離が直接算出され得る。ここで、2つのUEの間の距離が十分大きい場合、UEは、全二重通信のために時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールされ得る。
【００５７】
さらに別の例では、データのクラウドソーシングが、対象UEペアの間のRF分離(すなわち、十分に大きいUE間経路損失が存在するかどうか)を、UEの地理的な位置に基づいて推論するのに使われ得る。たとえば、所与のUEペアに近い位置にある2つ(またはそれ以上)の他のUEが、それらの間の大きい経路損失を(たとえば、上述したように、RF測定または発見を通して)以前報告したことがある場合、所与のUEペアも、協調スケジューリングに適格であると見なしてよい。
【００５８】
図8は、本開示のいくつかの態様による、デバイスの間のデバイス間干渉を推論するのに地理的情報を使用するための例示的なプロセス800を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス800は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス800は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【００５９】
ブロック802において、デバイス(たとえば、スケジューリングエンティティ100)が、そのうちのいくつかについては上述した、任意の適切な手段を使用して、ワイヤレスデバイスのペア(たとえば、UE200のペア)の間の距離を判定し得る。ブロック804において、スケジューリングエンティティ100は、UEの間の距離が適切な距離閾値よりも大きいかどうか判定することができる。UEの間の距離が十分大きい場合、デバイス間干渉が協調スケジューリングにとって十分大きいと推論することができる。したがって、プロセスはブロック806に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、時間周波数リソースを共有するようにUEのペアを協調スケジュールしてよい。
【００６０】
一方、UEの間の距離が十分には大きくない(たとえば、距離閾値以下である)場合、プロセスはブロック808に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティは、UEの間の経路損失を明示的に判定するのに、他のどの適切な手段、技法、またはアルゴリズムを使用してもよい。たとえば、上述した干渉発見アルゴリズムのうちのどの1つまたは複数が使用されてもよく、たとえば、それぞれのUEの間で適切なシグナリングを実施して、UEのデバイス間経路損失を発見する。
【００６１】
ブロック810において、スケジューリングエンティティ100は、判定されたデバイス間経路損失が大きい(たとえば、経路損失閾値よりも大きい)かどうか判定し得る。デバイス間経路損失が大きい場合、プロセスはブロック812に進めばよく、スケジューリングエンティティ100は、UEのペアを、時間周波数リソースを共有するように協調スケジュールしてよい。一方、デバイス間経路損失が小さい(たとえば、経路損失閾値以下である)場合、プロセスはブロック814に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、UEのペアを、時間周波数リソースを共有するように協調スケジュールしなくてよい。
【００６２】
地理的情報を見つけるための極座標の使用
アップリンク送信に基づいて、スケジューリングエンティティ302は、それ自体とUEとの間の近似距離を判定することができる。たとえば、スケジューリングエンティティ302は、往復遅延(RTD)を推定することができる。RTD推定は、既存システムにおいて、アップリンクタイミング補正をUEに与えるのに使われ、したがって、RTD推定の実施または判定の詳細については、本開示では詳しくは説明しない。本質的に、スケジューリングエンティティにあるタイマが、往復に対応する、UEへの信号の送信から、UEから応答が受信されるまでの時間を判定する。さらに、複数の受信アンテナをもつスケジューリングエンティティ302(たとえば、図1/図2のトランシーバ110/210参照)は、アップリンク上で受信された信号の複数の観察に基づいて、所与のUEからの信号の到来角を推定することを可能にされ得る。いくつかの例では、複数の観察が、小規模フェージングおよびノイズのどの影響もフィルタ除去するのに使われてよい。2つのUEの範囲、およびそれらの到来角度差に基づいて、スケジューリングエンティティ302は、2つのUEの間の距離の下限を算出することができる。
【００６３】
たとえば、図9は、頭上から見た(たとえば、鳥瞰図の)ような、スケジューリングエンティティ302、第1のUE304、および第2のUE306を含むワイヤレス通信ネットワークの略図である。たとえば、UE304および306が、スケジューリングエンティティ302から距離r1およびr2の所にあると推定され、それらの到来角度θ1およびθ2が少なくともθdiffだけ異なる場合、三角形規則を使って、2つのUEの間の距離dについての下限を、以下の等式によって得ることができる。
d≧sqrt(r12+r22-2r1r2cosθdiff)
【００６４】
すなわち、上で与えられた不等式によると、UE304および306という所与のペアの間の距離が所定の閾値以上であると判定し、したがって、それぞれのUEの間の経路損失が、時間周波数リソースの協調スケジューリングのために十分大きいと推論することができる。いくつかの例では、所与の角度分離θdiffに対して、スケジューリングエンティティ302は、距離r1およびr2に対する閾値を設定してよい。すなわち、r1とr2の両方が一定の閾値を超える場合、UE304および306は、全二重協調スケジューリングのために十分離れていると見なすことができる。代替として、スケジューリングエンティティ302は、2つのUEまでのそれ自体の経路損失の推定値を、UEからのそれ自体の距離の代用として使うことができる。
【００６５】
したがって、本開示の様々な態様では、UEのペアの地理的情報を判定することによって、それらのUEの間の経路損失を推論することができ、したがって、それらのUEの協調スケジューリングを、UE間干渉が問題となるかどうかに基づいて計画することができる。
【００６６】
全二重MACおよび経路損失判定の要約
上述したように、(スケジューリングエンティティにおける)全二重動作のための協調スケジュールUEの選択には、スケジューリングエンティティと2つのUEとの間の経路損失、ならびに協調スケジュールされるべき2つのUEの間の経路損失についての知識を使用することができる。前述のように、UEのペアの間のUE間経路損失(すなわち、RF近接度)は、UEからUEへの発見信号(または他のデータ/制御信号)を使って明示的に判定することができる。さらに、UEからスケジューリングエンティティへのパイロット/サウンディング/基準信号も、UEからUEへの経路損失発見のために再利用されてよい。本開示の他の態様では、特殊発見信号および/または機構が利用されてよく、これらは、たとえばUEの間の近接性/サービス発見、直接通信など、他の目的に活用されてもよい。
【００６７】
スケジューリングエンティティ302と所与のUEとの間の経路損失は、UEによるダウンリンクRSRP測定および報告、UEによるRACH/サウンディング基準信号送信ならびにスケジューリングエンティティにおける測定などを含むが、それに限定されない、セルラーシステムにおいて現在使われている技法のうちのどれを使っても測定することができる。
【００６８】
GPSなど、どの適切な測位/測距技法によっても判定される、地理的近接性の欠如も、2つのUEの間の経路損失が全二重協調スケジューリングにとって十分大きいと推論するのに使うことができる。いくつかの例では、RF近接性は、地理的近接性推定値が必ずしも大きい経路損失を含意するわけではないUEペアの間でのみ明示的に判定することができる。
【００６９】
SINR分析
上で手短に論じたように、全二重可能スケジューリングエンティティ302は、ある程度の自己干渉抑制を備えて構成されてよい。後に続く考察のために、所与のスケジューリングエンティティ302は、その受信機において、X dB値の自己干渉を抑制することが可能であると仮定する。Xの値は、特定のスケジューリングエンティティ302において行われた自己干渉抑制測度の選択セットの複雑さおよび有効性によって決定することができる。本開示の様々な態様では、自己干渉抑制は、様々な適切な手段のうちのいずれを通しても、スケジューリングエンティティ302において実現することができる。一例として、スケジューリングエンティティ302は、アンテナ/RF分離、(たとえば、デジタルベースバンド信号および/またはトランシーバ出力信号、チャネル応答推定、トランシーバ非線形性モデリングなどを使っての)送信信号再構築および消去、電力増幅器ノイズ消去などのうちの1つまたは複数を使用してよい。
【００７０】
図10は、上述し、図3に示したのと同じネットワークを示すブロック図であるが、図10では、送信電力値および経路損失に対応する値などの付加情報が示されている。図10において、
Ptx,1は、スケジューリングエンティティ302からの送信電力を表し、
Ptx,2は、UE2、306からの送信電力を表し、
Prx,1は、スケジューリングエンティティ302からの送信に対応する、UE1、304における受信電力を表し、
I2は、スケジューリングエンティティ302における自己干渉を表し、
I12は、UE2、306からの送信に対応する、UE1、304において受信されるクロスデバイス干渉電力を表し、
PL1は、スケジューリングエンティティ302からUE1、304への送信に対応する経路損失を表し、
PL2は、UE2、306からスケジューリングエンティティ302への送信に対応する経路損失を表し、
PL12は、UE2、306からUE1、304への送信に対応する経路損失を表し、
SINR1は、UE1、304において検出されたSINRを表し、
SINR2は、スケジューリングエンティティ302において検出されたSINRを表し、
Xは、スケジューリングエンティティ302における干渉抑制の規模を表し、
N0は、ノイズを表す。
【００７１】
本開示のある態様では、2つの受信機(すなわち、UE1、304およびスケジューリングエンティティ302)において達成され得る信号対干渉雑音比(SINR)は、示されたように算出することができる。これらの算出において、∨演算子は、dB値の線形加算を示す。すなわち、
【００７２】
【数１】
0006584435.tif 000002
【００７３】
本開示のある態様では、各受信機(すなわち、UE1、304およびスケジューリングエンティティ302)におけるSINRは、以下の最小要件を満足することを要求され得る。
SINR1≧SINR1,minおよびSINR2≧SINR2,min
【００７４】
スケジューリングエンティティ302の送信電力の最小値は、以下によって与えられ得る。
SINR1=Ptx,1-PL1-(N0∨(Ptx,2-PL12))=SINR1,min
Ptx,1=SINR1,min+PL1+(N0∨(Ptx,2-PL12))   (1)
【００７５】
このPtx,1の選択により、第2のリンクのパラメータは、以下の不等式を満足することを要求され得る。
Ptx,2,max≧Ptx,2≧SINR2,min+PL2+(N0∨(SINR1,min+PL1+(N0∨(Ptx,2-PL12))-X))   (2)
【００７６】
上記不等式において、Ptx,2,maxは、デバイスUE2、306のピーク送信電力能力を示す。2つの協調スケジュールされたUE304および306が、Ptx,2-PL12<N0であること、または等価には、
PL12>Ptx,2-N0   (2.5)
であることを確実にするように十分に離れている場合、Ptx,2,maxは、以下の不等式を満足すれば十分である。
Ptx,2,max≧Ptx,2≧SINR2,min+PL2+(N0∨(SINR1,min+PL1+N0+3.011-X))   (3)
【００７７】
要約すると、全二重スケジューリングエンティティ302にあるMAC/スケジューラは、いくつかの実現可能性条件、特に不等式(2.5)および(3)に記述したものに従うように、2つの協調スケジュールされるUEを選べばよい。明らかに、これらの等式および不等式によって、より大きい値のX(スケジューリングエンティティ302における、より優れた自己干渉消去能力に対応する)が右辺を低減させ、UE2、306における送信電力要件を緩和させる。固定値のX(スケジューリングエンティティ302のハードウェア性能によって決定され得る)の場合、不等式の右辺は、PL1、PL2、SINR1,minまたはSINR2,minのいずれかを増大させることによって、減少され得る。
【００７８】
全二重MAC原理
そのような全二重システムの所望の特徴を制御するのに、上記パラメータの修正を使用することができる。たとえば、PL1量を、スケジューリングエンティティ302により近いUE(たとえば、UE1、304)への送信に合わせて低減し、そうすることによって、スケジューリングエンティティ302の送信電力を低減することができ、そうすることによって、それ自体の受信機における自己干渉を低減させる。PL2量を、スケジューリングエンティティ302により近いUE(たとえば、UE2、306)からの受信に合わせて低減し、そうすることによって、スケジューリングエンティティ302の受信機における所望の信号の強度が高くなり、これは、自己干渉に対するより優れた耐性をもたらす。SINR1量を、全二重動作中のUE(たとえば、UE1、304)への(高レートデータではなく)ACK/CQI/Grantなどの低レートデータまたは制御信号のサービスに合わせて低減する。SINR2量を、全二重動作中のUE(たとえば、UE2、306)からの(高レートユーザデータではなく)ACK/CQI/REQなどの低レートユーザデータまたは制御信号の受信に合わせて低減する。さらに、「常時オン」の制御チャネルを維持するのに全二重能力を使うと、対話型/遅延敏感型アプリケーション向けの低レイテンシデータ転送を可能にすることができる。
【００７９】
上記の各々は、全二重モードでの動作に従うある程度の妥協を伴う。たとえば、Xの値が低いほど、(たとえば、スケジューリングエンティティ302のMACレイヤにある)スケジューラが全二重動作中に頼り得る妥協の程度は高くなる。本開示のいくつかの態様では、スケジューリングエンティティ302は、セルエッジ(たとえば、高PL)にあるUEにサービスしているか、またはいずれかの方向で高レートデータ(たとえば、高SINR)をサービスしている間、半二重動作にフォールバックし得る。
【００８０】
厳密な分析
上で与えられた説明は、近似(x∨y)≦max(x,y)+3.022に部分的に依拠する。以下の説明では、全二重動作が可能である厳密な条件セットについて記載する。すなわち、SINR分析に基づいて、スケジューリングエンティティ302およびUE2、306における最小送信電力は、以下を満足し得る。
SINR1,min+PL1+(N0∨(Ptx,2-PL12))≦Ptx,1≦Ptx,1,max   (1')
SINR2,min+PL2+(N0∨(Ptx,2-X))≦Ptx,2≦Ptx,2,max   (2')
【００８１】
上記2つの方程式は、以下の条件が満足されるならば、同時に解くことができる。
D≡X+PL12-(SINR1,min+SINR2,min+PL1+PL2)>0、
SINR1,min+PL1+N0+(0∨(SINR2,min+PL2-PL12))-10log10(1-10-D/10)≦Ptx,1,max、および
SINR2,min+PL2+N0+(0∨(SINR1,min+PL1-X))-10log10(1-10-D/10)≦Ptx,2,max
【００８２】
最後の2つの不等式の左辺は実際には、2つのノードにおける最小要求送信電力(Ptx,1、Ptx,2)である。
【００８３】
前述のように、協調スケジューリングのための実現可能性条件は、SINR1,min、SINR2,min、PL1、もしくはPL2のうちの1つもしくは複数を低減することによって、またはPL12もしくはXのうちの1つもしくは複数を増大させることによって容易にされる。スケジューラ(たとえば、スケジューリングエンティティ302にあるMAC)は、ユーザ選択を通して経路損失を増大/減少させることができ、データレート/タイプ/フォーマット(すなわち、データ対制御)選択を通して最小SINR要件を減少させることができる。
【００８４】
自己干渉係数X、またはクロス干渉経路損失PL12の有効値の改善
本開示のいくつかの態様では、UEの協調スケジューリングは、同じ時間周波数リソースを使用することを含み得るだけでなく、より広くは、擬似全二重モードが使用されてよく、このモードでは、協調スケジュールされたUEは、同じ帯域内で、異なる周波数チャネルまたはサブバンドを使用することができる。
【００８５】
協調スケジューリングのための実現可能性条件(上述したような)が、ペアにするべきUEの所与の選択(たとえば、UE1、304とUE2、306)、ならびにターゲットSINRの所与の選択(SINR1,minおよびSINR2,min)について違反されると仮定する。この場合、同じチャネル上での全二重動作は依然として可能であるが、2つのリンクを、同じ帯域中の異なるチャネル上でスケジュールすることを検討する価値があり得る。すなわち、本開示の1つまたは複数の態様は擬似全二重動作を使用することができ、ここで、所与のノードにおける送信および受信リンクは、同じ帯域上の異なるチャネル(またはサブバンド)上にある。この場合、送信機におけるいくつかの隣接チャネル漏洩比(ACLR)要件および受信機における隣接チャネル抑制(ACS)要件は、スケジューリングエンティティ302におけるXの有効値、およびUE1、304におけるPL12の有効値を高め得る。さらに、実現可能性条件は、XおよびPL12のこれらの改善値で満たすことができる。この場合、本開示のいくつかの態様では、スケジューリングエンティティ302におけるMACは、擬似全二重モードでUEを協調スケジュールすることを選び得る。
【００８６】
要約すると、スケジューラ(たとえば、スケジューリングエンティティ302におけるMACエンティティ)は、各リンクに対して、協調スケジュールされるUEと、データレート/タイプとの選択を行うことができる。この目的のために、基地局は最初に、全二重動作のための実現可能性条件が満たされるかどうか判定すればよい。満たされる場合、2つのリンクは全二重モードでスケジュールされてよい。満たされない場合、スケジューリングエンティティにおけるMACは、擬似全二重動作のための実現可能性条件が満たされるかどうか判定すればよい。満たされる場合、2つのリンクは擬似全二重モードでスケジュールされてよい。満たされない場合、2つのリンクは、異なるタイムスロットまたは帯域中でスケジュールされてよい(すなわち、半二重)。
【００８７】
複数のUEペアおよびデータレート構成を伴い得る2つ以上の実現可能構成を判定すると、スケジューリングエンティティ302は、各実現可能構成に関連付けられた効用性メトリックを判定し、最良の効用性メトリックをもつ構成を選んでよい。
【００８８】
図11は、本開示の1つまたは複数の態様による、いくつかの実現可能性条件に基づいてデバイスを協調スケジュールするための例示的なプロセス1100を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス1100は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス1100は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【００８９】
ブロック1102において、第1のデバイス(たとえば、スケジューリングエンティティ100)は、起こり得る協調スケジューリング向けのワイヤレスデバイスのペア(たとえば、UE200)を選択してよく、ブロック1104において、スケジューリングエンティティ100は、1つまたは複数の1次実現可能性条件が満たされるかどうか判定してよい。協調スケジューリングのためのこれらの実現可能性条件は、本開示を通じて記載され、たとえば、UEの間の地理的距離またはUEの間の明示的デバイス間干渉値を含む。1次実現可能性条件が満足される場合、プロセスはブロック1106に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、選択されたUEペアを、同じ時間周波数リソースを使用するように協調スケジュールしてよい。一方、1次実現可能性条件が満足されない場合、プロセスはブロック1108に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、1つまたは複数の2次実現可能性条件が満たされるかどうか判定してよい。協調スケジューリングのためのこれらの実現可能性条件は、本開示を通じて記載され、たとえば、UEの間の地理的距離またはUEの間のデバイス間干渉値を含む。1つの単純な例として、ブロック1104における1次実現可能性条件は第1の閾値に対応してよく、ブロック1108における2次実現可能性条件は、第1の閾値よりも大きいデバイス間干渉耐力をもつ第2の閾値であってよい。2次実現可能性条件が満足される場合、プロセスはブロック1110に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は擬似全二重オプションを実施することができ、このオプションにおいて、選択されたUEペアは、同じ帯域内で異なる周波数チャネルを使用するように協調スケジュールされる。ここで、2次実現可能性条件が満足されない場合であっても、プロセスはブロック1112に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、選択されたUEペアを協調スケジュールしないと決定すればよい。
【００９０】
UEにおける限定全二重能力
上の説明において、スケジューリングエンティティ302は、全二重通信が可能であると記載されているが、UE304および306は、半二重通信が可能であるにすぎないと想定されている。ただし、本開示の他の態様では、ワイヤレス通信システム中の1つまたは複数のUEは、少なくとも限られた程度まで、全二重動作をサポートすることが可能な場合がある。たとえば、図12は、全二重通信のために構成されたスケジューリングエンティティ302、および限定全二重通信のために構成されたUE1204を示すブロック図である。本開示のある態様では、UE1204は、自己推論消去因子Xについての小さい値が存在するとき、全二重通信が可能であり得る。
【００９１】
すなわち、本開示のいくつかの態様では、UE1204など、1つまたは複数のUEは、たとえば、その送信電力が低い(たとえば、適切な閾値を下回る)限り、全二重動作をサポートすることができる。たとえば、より低い送信電力において、UE1204は、その電力増幅器を迂回することも可能であってよく、そうすることによって、電力増幅器によってもち込まれる歪みおよびノイズを補償する必要を低減するか、またはなくす。
【００９２】
ここで、全二重スケジューリングエンティティ302が、そのような限定全二重能力をUE1204にサービスする場合、同じUE1204が、両方向(すなわち、ダウンリンクおよびアップリンク)において同時にスケジュールされ得る。この場合、UE1204は、スケジューリングエンティティ302の受信機においてターゲットSINRをもたらす最小可能電力で送信すればよい。さらに、スケジューリングエンティティ302は、それ自体の送信からのいかなる部分的漏洩にもかかわらず、UE1204の受信機が所望のSINRを達成することを確実にするのに十分高い電力で送信してよい。
【００９３】
スケジューリングエンティティ302における送信電力がその能力を超える場合、スケジューリングエンティティ302は、所要SINRを低減させる、より低い伝送速度に切り替えればよい。スケジューリングエンティティは、その送信電力能力を超えることなく、ターゲットSINRを満たすことができる可能最高データレートを選べばよい。
【００９４】
代替として、スケジューリングエンティティ302は、UE1204からデータを受信するためのより低いデータレートを選択してよく、その結果、UE1204からの送信電力はより低くなる。これは、UE1204におけるより低い自己干渉となる。
【００９５】
図12は、限定全二重機能性が可能なUE1204をもつネットワークにおける以下のパラメータを示す。図において、
Ptx,1は、スケジューリングエンティティ302から送信される信号の電力に対応する。
Ptx,2は、UE1204から送信される信号の電力に対応する。
PLは、スケジューリングエンティティ302とUE1204との間の経路損失に対応する。
Prx,1は、スケジューリングエンティティ302において受信される電力に対応する。ここで、Prx,1=Ptx,2-PLである。
Ptx,2は、UE1204において受信される電力に対応する。ここで、Ptx,2=Ptx,2-PLである。
X1は、スケジューリングエンティティ302における自己干渉消去能力を表す。
X2は、UE1204における自己干渉消去能力を表す。
I2は、スケジューリングエンティティ302における、その自己干渉消去能力を考慮に入れた自己干渉に対応する。すなわち、I2=Ptx,1-X1である。
I1は、UE1204における、その自己干渉消去能力を考慮に入れた自己干渉に対応する。すなわち、I1=Ptx,2-X2である。
SINR1は、UE1204におけるSINRに対応する。
SINR2は、スケジューリングエンティティ302におけるSINRに対応する。
【００９６】
ここで、SINR1=Ptx,1-PL-(N0∨(Ptx,2-X2))であり、SINR2=Ptx,2-PL-(N0∨(Ptx,1-X1))である。本開示のある態様では、UE1204における全二重能力は、SINR1および/またはSINR2の一方または両方に関するいくつかの条件下、たとえば、一方または両方が、所与の閾値以上であるかどうかで可能にされ得る。たとえば、全二重は、SINR1≧SINR1,minのとき、およびSINR2≧SINR2,minのときに可能にされ得る。
【００９７】
単一のUEを用いる全二重動作のための実現可能性条件
SINR分析に基づいて、スケジューリングエンティティ302およびUE1204(図12参照)における最小送信電力は、以下の等式を満足し得る。
Ptx,1=SINR1,min+PL+(N0∨(Ptx,2-X2))≦Ptx,1,max   (1'')
Ptx,2=SINR2,min+PL+(N0∨(Ptx,1-X1))≦Ptx,2,max   (2'')
【００９８】
上記2つの等式は、以下であるとするならば、同時に解くことができる。
D≡X1+X2-(SINR1,min+SINR2,min+2PL)>0、
SINR1,min+PL+N0+(0∨(SINR2,min+PL-X2)-10log10(1-10-D/10)≦Ptx,1,max、および
SINR2,min+PL+N0+(0∨(SINR1,min+PL-X1)-10log10(1-10-D/10)≦Ptx,2,max
【００９９】
上の最後の2つの不等式の左辺は実際には、2つのノードにおける最小送信電力である。UE1204における限定全二重機能性を可能にするための実現可能性条件は、SINR1,min、SINR2,min、もしくはPLのうちの1つもしくは複数を低減させることによって、またはX1もしくはX2のうちの1つもしくは複数を増大させることによって容易にされる。スケジューリングエンティティ302は、ユーザ選択を通して経路損失PLを増大または減少させることができ、データレート/タイプ/フォーマット(すなわち、データ対制御)選択を通して最小SINR要件を減少させることができる。
【０１００】
ここで、UE1204における自己干渉阻止能力(X2)が、スケジューリングエンティティ302におけるもの(X1)よりもはるかに小さい場合、同様のリンクSINRに対して、スケジューリングエンティティ302における所要送信電力(Ptx,1)は有益には、UE1204におけるもの(Ptx,2)よりもはるかに小さい。
【０１０１】
本開示のさらなる態様では、スケジューリングエンティティ302は、擬似全二重モードで動作することを選ぶことによって、X1および/またはX2の有効値を増大させてもよく、このモードで、2つのリンクは、同じ帯域上の異なるチャネル/サブチャネルに割り当てられる。
【０１０２】
図13は、本開示の1つまたは複数の態様による、UEにおける全二重動作を可能にするかどうか判断するための例示的なプロセス1300を示すフローチャートである。いくつかの例では、プロセス1300は、上述し、図1に示したスケジューリングエンティティ100および/または処理システム114などのネットワークノードによって実施することができる。いくつかの例では、プロセス1300は、記載された機能を実装するための任意の適切な手段によって実施することができる。
【０１０３】
ブロック1302において、デバイス(たとえば、スケジューリングエンティティ100)が第1のワイヤレスデバイス(たとえば、UE200)と通信してよく、ブロック1304において、スケジューリングエンティティ100は、第1のUE200の送信電力が、望ましくない程低い(たとえば、適切な送信電力閾値を下回る)かどうか判定することができる。送信電力が送信電力閾値を下回らない場合、プロセスはブロック1306に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、第1のUE200を半二重機能性のために構成してよい。一方、UE200の送信電力が送信電力閾値未満の場合、プロセスはブロック1308に進めばよく、ここで、スケジューリングエンティティ100は、UE100における全二重機能性を可能にしてよい。さらに、ブロック1310において、スケジューリングエンティティ100は、全二重可能UE100の送信電力を、適切なターゲットSINRをもたらす最小可能送信電力に構成してよい。
【０１０４】
より一般化された自己干渉消去モデルへの拡張
図14は、図12に示すシステムと同様の例示的なワイヤレス通信システムを示すブロック図であり、ここでUE1404は、限定全二重機能性のために構成される。ただし、図14において、送信特性は、自己干渉消去のための一般化モデルを示す。すなわち、示されるように、
Ptx,1は、スケジューリングエンティティ302から送信される信号の電力に対応する。
Ptx,2は、UE1404から送信される信号の電力に対応する。
PL1=PL2=PLは、スケジューリングエンティティ302とUE1404との間の経路損失に対応する。
Prx,1は、スケジューリングエンティティ302において受信される電力に対応する。ここで、Prx,1=Ptx,2-PL2である。
Prx,2は、UE1404において受信される電力に対応する。ここで、Prx,2=Ptx,1-PL1である。
X1は、スケジューリングエンティティ302における自己干渉消去能力を表す。
X2は、UE1404における自己干渉消去能力を表す。
消去されない自己干渉電力は、たとえば、I=(1/X)・Pλによって与えられる。dBドメインにおいて、このことは、I=λP-Xと書くことができる。
λ1およびλ2は、伝送電力Pと残留干渉電力Iとの間の関係を表す。概して、多くの全二重無線実装形態の場合、0<λ<1であるが、これは必ずしも成り立つわけではない。前の例および分析では、λが1に等しいと想定しており、その場合、残留干渉Iは、送信電力PよりもXdB小さい。λが0.5に等しかった例では、送信電力Pが1dBだけ増大された場合、残留干渉電力Iは、わずか0.5dBだけ増大する。
I1は、スケジューリングエンティティ302における、その自己干渉消去能力を考慮に入れた自己干渉に対応する。ここで、自己干渉電力の一般化モデルは、等式I1=λ1Ptx,1-X1によって表すことができる。
I1は、UE1404における、その自己干渉消去能力を考慮に入れた自己干渉に対応する。ここで、自己干渉電力の一般化モデルは、等式I1=λ2Ptx,2-X2によって表すことができる。
SINR1は、UE1404におけるSINRに対応する。
SINR2は、スケジューリングエンティティ302におけるSINRに対応する。
【０１０５】
ここで、SINR1=Ptx,1-PL-(N0∨(λ2Ptx,2-X2))であり、SINR2=Ptx,2-PL-(N∨(λ1Ptx,1-X1))である。本開示のある態様では、UE1404における全二重能力は、SINR1および/またはSINR2の一方または両方に関するいくつかの実現可能性条件下、たとえば、一方または両方が、所与の閾値以上であるかどうかで可能にされ得る。たとえば、全二重は、SINR1≧SINR1,minのとき、およびSINR2≧SINR2,minのときに可能にされ得る。
【０１０６】
一般化自己干渉モデルを用いる、単一のUEを用いる全二重動作のための実現可能性条件
送信信号のSINR分析に基づいて、スケジューリングエンティティ302およびUE1404における最小送信電力は、以下の不等式を満足することで利益を受ける場合がある。
SINR1,min+PL1+(N0∨(λ2Ptx,2-X2))≦Ptx,1≦Ptx,1,max、および(1''')
SINR2,min+PL2+(N0∨(λ1Ptx,1-X1))≦Ptx,2≦Ptx,2,max   (2''')
上式で、PL1=PL2=PLである。
【０１０７】
上記開示では、一般化するのに先立って、λ1=λ2=1のケースはすでに対処されている。したがって、λ1≦1、λ2≦1、およびλ1λ2<1を検討すれば十分である。これらのケースでは、以下である限り、実現可能電力割振りが存在し得る。
Ptx,1,max-PL1-(N0∨(λ2(SINR2,min+PL2+(N0∨(λ1Ptx,1,max>-X1)))-X2))≧SINR1,min
Ptx,2,max-PL2-(N0∨(λ1(SINR1,min+PL1+(N0∨(λ2Ptx,2,max-X2)))-X1))≧SINR2,min
【０１０８】
上記の別の表し方は、実現可能性関数を生成するものであり得る。たとえば、両辺からSINR1,minを減算することによって、第1の実現可能性関数f1()を取得することができる。
Ptx,1,max-PL1-(N0∨(λ2(SINR2,min+PL2+(N0∨(λ1Ptx,1,max-X1)))-X2))-SINR1,min≧0
【０１０９】
ここで、f1()=Ptx,1,max-PL1-(N0∨(λ2(SINR2,min+PL2+(N0∨(λ1Ptx,1,max-X1)))-X2))-SINR1,minであり、実現可能性条件は、f1()≧0の場合に満足され得る。
【０１１０】
同様に、第2の実現可能性関数f2()は、次のように取得され得る。
Ptx,2,max-PL2-(N0∨(λ1SINR1,min+PL1+(N0∨(λ2Ptx,2,max-X2)))-X1))SINR2,min≧0
【０１１１】
ここで、f2()=Ptx,2,max-PL2-(N0∨(λ1(SINR1,min+PL1+(N0∨(λ2Ptx,2,max-X2)))-X1))SINR2,minであり、実現可能性条件は、f2()≧0の場合に満足され得る。
【０１１２】
予想通り、上記不等式の左辺は、PL1(=PL2=PL)および/もしくはSINR1,min/SINR2,minを減少させることによって、またはX1もしくはX2を増大させることによって増大され得る。言い換えると、実現可能性条件は、SINR1,min、SINR2,min、PL1(=PL2=PL)のうちの1つもしくは複数を低減させることによって、またはX1もしくはX2のうちの1つもしくは複数を増大させることによって容易にすることができる。これは、スケジューリングエンティティ302の定性的挙動が、元の干渉モデルにおけるものと同じであることを含意する。すなわち、スケジューリングエンティティ302は、思慮深いユーザ選択を通して経路損失を低減させることもでき、データレートまたはデータタイプ(たとえば、トラフィック対制御)の思慮深い選択を通してターゲットSINRを減少させることもできる。
【０１１３】
全二重能力報告
本開示のさらなる態様では、スケジューリングエンティティ302とUE1404との間の全二重動作を容易にするために、UE1404は、その自己干渉消去因子(λ2、X2)など、1つまたは複数の干渉消去能力パラメータ254を、スケジューリングエンティティ302に(たとえば、対応する情報要素を送信することによって)宣言すればよい。いくつかの例では、この宣言はUEカテゴリ報告の一部であってよく、または別の例では、この宣言は別個の能力属性であってよい。
【０１１４】
さらに、(λ2、X2)の値はさらに、UE1404における電力増幅器状態(たとえば、ONまたはOFF)に依存し得るので、UE1404は、干渉消去能力パラメータ(λ2、X2)のリスト/アレイ/テーブル、たとえば、電力増幅器状態ごとに1つの値(のペア)を宣言すればよい。さらに、いくつかの例では、UE1404は、その電力増幅器状態または経路損失を定期的に報告してよく、そうすることによって、スケジューリングエンティティ302は、所与の状態/構成におけるUE1404によって実施され得る干渉消去の程度を判定することができる。
【０１１５】
基地局における自己干渉消去のための拡張/一般化モデルを用いて、2つの半二重UEにサービスする全二重基地局への再訪
図15は、UE1、1504およびUE2、1506という2つの半二重UEを含むワイヤレス通信ネットワークのブロック図であり、ここで、示される通信パラメータは、全二重スケジューリングエンティティ302における自己干渉消去のための拡張または一般化モデルに対応する。この図において、
Ptx,1は、スケジューリングエンティティ302からの送信電力を表し、
Ptx,2は、UE2、1506からの送信電力を表し、
Prx,1は、スケジューリングエンティティ302からの送信に対応する、UE1、1504における受信電力を表し、
I2=λPtx,1-Xは、スケジューリングエンティティ302における自己干渉を表し、
I12=Ptx,2-PL12は、UE2、1506からの送信に対応する、UE1、1504における受信されたクロスデバイス干渉電力を表し、
PL1は、スケジューリングエンティティ302からUE1、1504への送信に対応する経路損失を表し、
PL2は、UE2、1506からスケジューリングエンティティ302への送信に対応する経路損失を表し、
PL12は、UE2、1506からUE1、1504への送信に対応する経路損失を表し、
SINR1は、UE1、1504において検出されたSINRを表し、
SINR2は、スケジューリングエンティティ302において検出されたSINRを表し、
Xは、スケジューリングエンティティ302における干渉抑制の規模を表し、
N0は、ノイズを表す。
【０１１６】
このシナリオの分析は、単一の全二重UEケースのための、図14に関して上で提示した分析の特殊ケースと見なされ得る。ただし、ここでは次のようになる。
λ1=λ、λ2=1、X1=X、X2=PL12
【０１１７】
さらに、この図において、経路損失PL1およびPL2は互いとは異なってよい。この結果、以下のようになる。上記開示では、λ=1であるケースに対処している。したがって、λ<1を検討すれば十分なはずである。この場合、以下である限り、実現可能電力割振りが存在する。
Ptx,1,max-PL1-(N0∨(SINR2,min+PL2+(N0∨(λPtx,1,max-X))-PL12))≧SINR1,min、および
Ptx,2,max-PL2-(N0∨(λ(SINR1,min+PL1+(N0∨(λ2Ptx,2,max-PL12)))-X))≧SINR2,min
【０１１８】
図14に関連して上述した単一UEシナリオでのように、図15に示す一般化モデルは、元の干渉モデルでのような、スケジューリングエンティティ302の定性的挙動につながる。すなわち、スケジューリングエンティティ302は、思慮深いユーザ選択を通して経路損失を低減させることも、データレートまたはデータタイプ(トラフィック対制御)の思慮深い選択を通してターゲットSINRを減少させることもできる。
【０１１９】
マルチホップネットワークへの拡張
上で、本開示は基本的に、同じ周波数チャネル/帯域上で、第1のUEに送信し、同時に第2のUEから受信する無線レベル全二重可能スケジューリングエンティティ302(たとえば、基地局)の考察に限定されている。ただし、本開示は広くは、それに限定されるわけではない。すなわち、ここで図16を参照すると、本開示のいくつかの態様では、本明細書に記載される概念は、マルチホップ/メッシュシステムに当てはまるように一般化されてよく、ここで全二重ノードは、アップストリームノードからデータを受信し、ダウンストリームノードにデータを送信する、マルチホップ/リレーネットワーク中の中間ノード1604である。ここで、アップストリームノードは、基地局1602/1603、UE、または別のリレーノードであってもよい。同様に、ダウンストリームノードは、UE1606/1610、または別のリレーノードであってよい。いくつかの例では、中間ノード(たとえば、リレー1604)は、複数のダウンストリームノード(たとえば、複数のUE)とだけではなく、複数のアップストリームノード(たとえば、複数のアンカ基地局)とも接続性を有し得る。
【０１２０】
1つの特定の例において、リレーノード1604は、アンカ基地局1602などのアップストリームノードから、UE1606などのダウンストリームノードにダウンリンクデータを搬送することができる。別の例では、同じリレーノード1604が、UE1606などのダウンストリームノードから、アンカ基地局1602などのアップストリームノードにアップリンクデータを搬送し得る。これらの例において、リレーノード1604は、無線レベルの全二重能力を有し得るが、他のアップストリーム/ダウンストリームノードは、そのような全二重能力を有する場合も、有していない場合もある。言い換えると、アンカ基地局およびUEは、上述したように、半二重、全二重、または限定全二重であってよい。
【０１２１】
本開示の様々な態様では、リレーノード1604は、いくつかの異なるやり方のうちのいずれで全二重動作に関与してもよく、いくつかの例を、図17、図18、図19、図20、図21、および図22に示す。
【０１２２】
たとえば、図17は、リレーノード1704が同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)アンカ基地局1702からダウンリンクデータを受信し、UE1706にダウンリンクデータを送信することができるワイヤレス通信システムを示す。
【０１２３】
図18は、別の例によるワイヤレス通信システムを示し、ここでリレーノード1804は、同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)UE1806からアップリンクデータを受信し、アンカ基地局1802にアップリンクデータを送信することができる。
【０１２４】
図19は、さらに別の例によるワイヤレス通信システムを示し、ここでリレーノード1904は、同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)UE1910にダウンリンクデータを送信し、別のUE1906からアップリンクデータを受信することができる。
【０１２５】
図20は、さらに別の例によるワイヤレス通信システムを示し、ここでリレーノード2004は、同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)アンカ基地局2002から(いずれかのUEに向けられた)ダウンリンクデータを受信し、(いずれかの他のUEから発信した)アップリンクデータを別のアンカ基地局2003に送信することができる。
【０１２６】
図21は、さらに別の例によるワイヤレス通信システムを示し、ここでリレーノード2104は、アンカ基地局も無線レベル全二重能力を有するならば、同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)同じアンカ基地局2102へ/からデータを送信および受信する。
【０１２７】
図22は、さらに別の例によるワイヤレス通信システムを示し、ここでリレーノード2204は、UEも無線レベル全二重能力を有するならば、同時に(および、同じ周波数チャネル/帯域上で)同じUE2210へ/からデータを送信および受信する。
【０１２８】
要するに、全二重動作における2つの協調スケジュールされたリンクは、ダウンストリーム上のどの適切な数のノード(たとえば、1つまたは複数)にも、およびアップストリーム上のどの適切な数のノード(たとえば、1つまたは複数)にも関連付けられてよい。アップストリーム/ダウンストリームノードも全二重能力を有する場合、2つの協調スケジュールされたリンクは、同じアップストリーム/ダウンストリームノードに関連付けられ得る。
【０１２９】
すべてのこれらのケースにおいて、リレーノード1604は、アクセスホップ(すなわち、リレーノード1604と端末UE1606との間の無線リンク)上で、もしくはバックホールホップ(すなわち、リレーノード1604とそのアンカ基地局1602との間の無線リンク)上で、または関連経路損失、SINRターゲット、および自己干渉消去パラメータが、前のセクションに記載した実現可能性条件を満足する場合は、アクセスホップおよびバックホールホップにわたって全二重モードで動作することができる。そうでない場合、上の例に記載されるように、リレーノード1604は、2つのリンク上で動作するのに、時間または周波数分割複信を使えばよい。全二重動作のための実現可能性条件を容易にするのに使われ得る、(適切なデータレートまたはデータタイプの選択、すなわち、CQI/ACK/REQなどのユーザトラフィック対制御シグナリングを通しての)ユーザ選択、SINRターゲット選択に関する検討は、このリレー動作ケースにほぼそのまま受け継ぐことができる。
【０１３０】
本開示のさらなる態様では、上述した、全二重動作のための同じタイプの実現可能性条件および検討は、バックホールホップ対アンカホップの間の差異、ならびにアンカ基地局と端末UEとの間の差異が、これらのメッシュベースの通信システムにおいて不明瞭にされ得るとしても、任意の数の中間ノードにおいて全二重能力をもつ、より一般的なマルチホップ/メッシュシステムに当てはまり得る。特に、無線レベル全二重能力をもつ中間ノードは、関連経路損失、自己干渉消去/阻止パラメータ(λおよびX)、ならびにリンクSINRターゲットが実現可能性条件を満足する限り、アップストリームノードとダウンストリームノードを、それらのうちの一方にデータ/制御を送信し、同時に他方からデータ/制御を受信するように協調スケジュールすることができる。前述のように、スケジューリングエンティティ(中間ノード、またはアンカ基地局など、別の制御ノード上に収容されてよい)は、アップストリーム/ダウンストリームノードの適切な選択を通して経路損失パラメータを変えることができ、SINRターゲットは、データレートおよび/またはデータタイプ(たとえば、トラフィック対制御)の適切な選択を通して変えられてよい。同一チャネル全二重条件のための実現可能性条件を満たすことができない場合、スケジューリングエンティティは、必要に応じて、(同じ周波数帯中の異なるチャネル/サブチャネル上での)擬似二重動作を考慮するか、または半二重動作にフォールバックすればよい。
【０１３１】
結論
上述したように、本開示の1つまたは複数の態様は、全二重ノード(たとえば、スケジューリングエンティティ)が1つまたは複数の他のノードまたはデバイスとワイヤレスに通信することができるワイヤレス通信システムを提供する。ここで、全二重ノードは、それ自体と、それが通信する相手のデバイスとの間の経路損失{PLk}を判定することができる。経路損失{PLk}は、どの適切な方式で判定されてもよく、それらの多くについては上述した。
【０１３２】
いくつかの例では、全二重ノードは、通信する相手のデバイスのペアの間のデバイス間経路損失{PLi,j}を直接および/または間接的に判定することができる。デバイス間経路損失{PLi,j}は、どの適切な方式で判定されてもよく、それらの多くについては上述した。
【０１３３】
全二重ノードは、それ自体と、それと通信するデバイスのうちの1つまたは複数との間の複数のリンクについてのいくつかのターゲットSINR値を判定することができる。さらに、全二重ノードは、そのノード自体とデバイスのペアとの間の経路損失、そのデバイスペアの間の経路損失を伴う1つまたは複数の実現可能性関数fn()、ならびに全二重ノードおよびデバイスのペアを伴う複数のリンクについてのターゲットSINR値を判定することができる。いくつかのケースでは、2つのデバイスは同一であり得る。この場合、デバイスの自己干渉消去パラメータがデバイス間経路損失に取って代わる。
【０１３４】
いくつかの例では、実現可能性関数がすべて、正の値を有する場合、デバイスのペアが、全二重協調スケジューリング向けに選択されてよい。本開示のいくつかの態様では、各実現可能性関数fn()は、経路損失、およびターゲットSINRの非増加または減少関数であり得る。
【０１３５】
本開示のいくつかの態様では、実現可能性関数に入れる経路損失項は、全二重協調スケジューリングのための異なるUEペアを検討することによって変えることができる。またさらなる態様では、問題になっているリンクのターゲットSINRは、異なる変調および符号化方式(MCS)、またはトラフィックタイプ(たとえば、ユーザデータ対制御/シグナリング)を検討することによって変えることができる。
【０１３６】
本開示のまたさらなる態様では、全二重スケジューリングに対する互換性がないUEのペアが、同じ帯域中の異なる/近隣チャネル/サブチャネル上で、擬似全二重スケジューリングのために検討されてよい。
【０１３７】
当業者が容易に諒解するように、本開示全体にわたって記載された様々な態様は、任意の適切な電気通信システム、ネットワークアーキテクチャ、および通信規格に拡張することができる。例として、様々な態様は、W-CDMA、TD-SCDMA、およびTD-CDMAなどのUMTSシステムに適用することができる。様々な態様はまた、(FDD、TDD、または両方のモードの)ロングタームエボリューション(LTE)、(FDD、TDD、または両方のモードの)LTEアドバンスト(LTE-A)、CDMA2000、エボリューションデータオプティマイズド(EV-DO)、ウルトラモバイルブロードバンド(UMB)、IEEE 802.11(Wi-Fi)、IEEE 802.16(WiMAX)、IEEE 802.20、ウルトラワイドバンド(UWB)、Bluetooth（登録商標）、および/または、定義されていないワイドエリアネットワーク規格によって記述されるシステムを含む他の適切なシステムを使用するシステムに適用することができる。使用される実際の電気通信規格、ネットワークアーキテクチャ、および/または通信規格は、具体的な適用例およびシステムに課される全体的な設計制約に依存する。
【０１３８】
本開示では、「例示的」という言葉は、「例、事例、または例示として働くこと」を意味するために使用される。「例示的」として本明細書に記載された任意の実装形態または様態は、必ずしも本開示の他の態様よりも好ましいか、または有利であると解釈されるべきではない。同様に、「態様」という用語は、本開示のすべての態様が、説明された特徴、利点、または動作モードを含むことを必要としない。「結合された」という用語は、本明細書では、2つの物体間の直接的または間接的な結合を指すために使用される。たとえば、物体Aが物体Bに物理的に接触し、物体Bが物体Cに接触する場合、物体Aと物体Cとは、互いに物理的に直接接触していなくても、それでも互いに結合すると見なされてもよい。たとえば、第1のダイがパッケージ内の第2のダイに物理的に直接接触していなくても、第1のダイは、第2のダイに結合されている可能性がある。「回路(circuit)」および「回路(circuitry)」は、広く使用され、電子回路のタイプを限定せずに、接続され、構成されるとき、本開示で説明した機能の性能を有効化する電気デバイスおよび導体のハードウェア実装形態、ならびにプロセッサによって実行されるとき、本開示で説明した機能の性能を有効化する情報および命令のソフトウェア実装形態の両方を含むことが意図される。
【０１３９】
図1〜図22に示された構成要素、ステップ、特徴、および/または機能のうちの1つまたは複数は、単一の構成要素、ステップ、特徴、もしくは機能に再構成され、かつ/または組み合わされるか、あるいは、いくつかの構成要素、ステップ、または機能で具現化される場合がある。本明細書で開示された新規の特徴から逸脱することなく、さらなる要素、構成要素、ステップ、および/または機能が追加される場合もある。図1、図2、図3、図5、図9、図10、図12、図14、図15、図16、図17、図18、図19、図20、図21および/または図22に示された装置、デバイス、および/または構成要素は、本明細書に記載され、図4、図6、図7、図8、図11および/または図13に示された方法、特徴、またはステップのうちの1つまたは複数を実施するように構成することができる。本明細書に記載した新規のアルゴリズムは、ソフトウェアに効率的に実装され、かつ/またはハードウェアに埋め込まれる場合もある。
【０１４０】
開示された方法におけるステップの具体的な順序または階層は、例示的なプロセスの説明であることを理解されたい。設計の選好に基づいて、方法におけるステップの具体的な順序または階層は、再構成され得ることを理解されたい。添付の方法クレームは、様々なステップの要素を例示的な順序で提示したものであり、そのクレーム内で具体的に列挙されない限り、提示された具体的な順序または階層に限定されるものではない。
【０１４１】
上記の説明は、本明細書に記載された様々な態様を任意の当業者が実践することを可能にするために提供される。これらの態様に対する様々な修正形態は、当業者に容易に明らかになり、本明細書において定義された一般原理は、他の態様に適用される場合がある。したがって、特許請求の範囲は本明細書に示された態様に限定されるものではなく、特許請求の範囲の文言と整合するすべての範囲を与えられるものであり、単数形の要素への言及は、「唯一の」と明記されていない限り、「唯一の」ではなく、「1つまたは複数の」を意味するものである。別段に明記されていない限り、「いくつか(some)」という用語は、1つまたは複数を指す。項目のリスト「のうちの少なくとも1つ」に言及する句は、単一のメンバーを含むそれらの項目の任意の組合せを指す。一例として、「a、b、またはcのうちの少なくとも1つ」は、a、b、c、aおよびb、aおよびc、bおよびc、ならびにa、bおよびcを含むものとする。当業者に知られている、または後に知られるようになる、本開示全体にわたって説明する様々な態様の要素の構造的および機能的な均等物のすべては、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲によって包含されるように意図されている。さらに、本明細書で開示するいかなる内容も、そのような開示が特許請求の範囲で明示的に記載されているかどうかにかかわらず、公に供することは意図されていない。いかなるクレーム要素も、「のための手段」という句を使用して要素が明確に列挙されていない限り、または方法クレームの場合、「のためのステップ」という句を使用して要素が列挙されていない限り、米国特許法第112条第6項の規定に基づいて解釈されるべきではない。
【符号の説明】
【０１４２】
100  装置、ネットワークノード/スケジューリングエンティティ
102  バス
104  プロセッサ
105  メモリ
106  コンピュータ可読媒体
108  バスインターフェース
110  トランシーバ
112  ユーザインターフェース
114  処理システム
141  半二重通信回路
142  全二重通信回路
143  干渉消去回路
144  経路損失発見および判定回路
145  リソース割振りおよびスケジューリング回路
146  バックホール通信回路
151  経路損失値
152  経路損失閾
153  データレート、データタイプ
161  半二重通信ソフトウェア
162  全二重通信ソフトウェア
163  干渉消去ソフトウェア
164  経路損失発見および判定ソフトウェア
165  リソース割振りおよびスケジューリングソフトウェア
166  バックホール通信ソフトウェア
200  UE、装置
204  プロセッサ
205  メモリ
206  コンピュータ可読媒体
208  バスインターフェース
210  トランシーバ
212  ユーザインターフェース
214  処理システム
241  半二重通信回路
242  全二重通信回路
243  干渉消去回路
244  干渉判定および報告生成回路
245  ターゲットSNR判定回路
251  経路損失値
252  識別子
253  送信電力閾
254  干渉消去能力パラメータ
261  半二重通信ソフトウェア
262  全二重通信ソフトウェア
263  干渉消去ソフトウェア
264  干渉判定および報告生成ソフトウェア
265  ターゲットSNR判定ソフトウェア
302  基地局、スケジューリングエンティティ
304  UE、第1のUE、受信UE
306  UE、第2のUE、送信UE
308  スケジューリングエンティティ
510  干渉発見信号
512  干渉報告
1204  UE
1404  UE
1504  UE1
1506  UE2
1602  基地局、アンカ基地局
1603  基地局
1604  中間ノード、リレー、リレーノード
1606  UE、端末UE
1610  UE
1702  アンカ基地局
1704  リレーノード
1706  UE
1802  アンカ基地局
1804  リレーノード
1806  UE
1904  リレーノード
1906  UE
1910  UE
2002  アンカ基地局
2003  アンカ基地局
2004  リレーノード
2102  アンカ基地局
2104  リレーノード
2204  リレーノード
2210  UE
【図１】
0006584435.tif 000003
【図２】
0006584435.tif 000004
【図３】
0006584435.tif 000005
【図４】
0006584435.tif 000006
【図５】
0006584435.tif 000007
【図６】
0006584435.tif 000008
【図７】
0006584435.tif 000009
【図８】
0006584435.tif 000010
【図９】
0006584435.tif 000011
【図１０】
0006584435.tif 000012
【図１１】
0006584435.tif 000013
【図１２】
0006584435.tif 000014
【図１３】
0006584435.tif 000015
【図１４】
0006584435.tif 000016
【図１５】
0006584435.tif 000017
【図１６】
0006584435.tif 000018
【図１７】
0006584435.tif 000019
【図１８】
0006584435.tif 000020
【図１９】
0006584435.tif 000021
【図２０】
0006584435.tif 000022
【図２１】
0006584435.tif 000023
【図２２】
0006584435.tif 000024