(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
編組システム用の物品形成部材であって、
足に概ね対応する形状を有し、更に、カフ領域、ヒール領域、中足領域および前足領域を含む本体部分と、
前記本体部分から第１角度で延在し、第１端部および第２端部を含むフランジ部分と、
を備え、
前記フランジ部分の第１端部は、前記前足領域に取り付けられ、
前記カフ領域の形状は、前記フランジ部分の形状とは実質的に異なる、物品形成部材。
【請求項２】
請求項１に記載の物品形成部材であって、前記第２端部の表面は、全体的に平坦であり、前記第２端部の周長は、ほぼ直線状の端縁および湾曲した端縁を含む、物品形成部材。
【請求項３】
請求項２に記載の物品形成部材であって、前記第２端部の湾曲した端縁の形状は、半楕円形に類似している、物品形成部材。
【請求項４】
請求項２に記載の物品形成部材であって、前記カフ領域は、ほぼ平坦であり、かつ全体的に楕円形状を有する頂面を含む、物品形成部材。
【請求項５】
請求項１に記載の物品形成部材であって、前記本体部分および前記フランジ部分は、一体化した部分を含む、物品形成部材。
【請求項６】
請求項３に記載の物品形成部材であって、前記物品形成部材は、編組システムの編組装置に挿通されるように構成される、物品形成部材。
【請求項７】
請求項１に記載の物品形成部材であって、更に、前記ヒール領域から前記前足領域に延在する第１長さと、前記ヒール領域から前記フランジ部分の第２端部に延在する第２長さとを含み、前記第２長さが前記第１長さよりも長い、物品形成部材。
【請求項８】
請求項１に記載の物品形成部材であって、前記第１角度は、６０°〜１２０°である、物品形成部材。
【請求項９】
請求項８に記載の物品形成部材であって、更に、前記ヒール領域から前記前足領域まで延在する第１軸と、前記フランジ部分の第１端部から前記フランジ部分の第２端部まで延在する第２軸と、前記ヒール領域から前記カフ領域まで延在する第３軸とを含み、前記第１軸および前記第２軸は第１角度を形成し、前記第１軸および前記第３軸は第２角度を形成し、前記第１角度は前記第２角度とは異なる、物品形成部材。
【請求項１０】
履物物品用の編組されたアッパーを製造するための編組システムであって、
本体部分およびフランジ部分を含み、前記本体部分が、フランジ部分の形状とは実質的に異なる形状のカフ領域を備える物品形成部材と、
編組装置と、
を備え、
前記物品形成部材は、前記編組装置に挿通されて、編組されたアッパーを形成するように構成される、編組システム。
【請求項１１】
請求項１０に記載の編組システムであって、前記編組装置は中央編組領域を含み、前記フランジ部分が前記本体部分よりも前に前記中央編組領域を通過するように、前記物品形成部材は、前記中央編組領域を通過するように構成される、編組システム。
【請求項１２】
請求項１１に記載の編組システムであって、前記物品形成部材が前記編組装置を通過するとき、前記編組装置は、前記物品形成部材上に編組構造を形成するように構成される、編組システム。
【請求項１３】
請求項１２に記載の編組システムであって、前記物品形成部材は、編組されたアッパーの形成中において、第１位置から第２位置まで回転されるように構成され、前記第１位置は、前記第２位置とは異なる、編組システム。
【請求項１４】
編組構造の製造方法であって、
本体部分と、前記本体部分からある角度で延在するフランジ部分とを含む物品形成部材であって、前記本体部分が、更に、前足領域およびヒール領域を含み、前記フランジ部分が、更に、第１端部および第２端部を含み、前記第１端部が前記本体部分に取り付けられている物品形成部材を、中央編組領域を含む編組装置に関連付けるステップと、
前記物品形成部材を、前記フランジ部分における前記第１端部から前記フランジ部分の第２端部まで延在する第１軸が前記中央編組領域を交差するように前記編組装置に関連付け、かつ、前記フランジ部分を前記中央編組領域に通過させるステップと、
前記物品形成部材を、前記本体部分における前記前足領域から前記ヒール領域まで延在する第２軸が前記中央編組領域と交差するように回転させ、かつ、前記前足領域を前記中央編組領域に通過させるステップと、
を備えることにより、前記物品形成部材上に編組構造を形成する製造方法。
【請求項１５】
請求項１４に記載の方法であって、前記フランジ部分の第１軸が前記中央編組領域と交差するように前記物品形成部材を前記編組装置に関連付けるステップは、前記第１軸が前記中央編組領域にほぼ垂直になるように前記フランジ部分を配向するステップを含む、方法。
【請求項１６】
請求項１５に記載の方法であって、前記本体部分の第２軸が前記中央編組領域と交差するように前記物品形成部材を回転させるステップは、前記第２軸が前記中央編組領域にほぼ垂直になるように前記物品形成部材を回転させるステップを含む方法。
【請求項１７】
請求項１６に記載の方法であって、前記物品形成部材が更にカフ領域を含み、前記物品形成部材の第３軸が前記ヒール領域から前記カフ領域まで延在する場合に、前記方法は、更に、前記第３軸が前記中央編組領域にほぼ垂直になるように前記物品形成部材を回転させるステップを含む、方法。
【請求項１８】
請求項１４に記載の方法であって、更に、前記物品形成部材を前記編組装置に向けた方向に移動するステップと、前記物品形成部材を前記中央編組領域に通過させるステップと、前記物品形成部材を前記編組装置から除去するステップと、を含む、方法。
【請求項１９】
請求項１４に記載の方法であって、前記編組構造は履物物品用のアッパーである、方法。
【請求項２０】
請求項１４に記載の方法であって、前記本体部分はカフ領域を含み、前記カフ領域は頂面を含み、前記頂面はほぼ平面状であり、前記フランジ部分は第２端部を含み、前記第２端部はほぼ平面状であり、前記頂面および前記第２端部は形状が実質的に異なる、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して履物に関するものであり、特に履物の製造方法および関連システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
履物用靴型等の靴型は、履物を製造するために使用される。靴型は、一般的に、足の形状をしており、前足部、中足部およびヒール部を含む。靴型は、組み立てられる物品に輪郭を付与し、所望のフィット感を生み出すのに役立つ。
【発明の概要】
【０００３】
一態様において、本発明は、編組システム用の物品形成部材に関する。物品形成部材は、本体部分を含んでおり、この本体部分の形状は、履物物品用の靴型にほぼ類似している。本体部分は、前足領域を含む。物品形成部材は、フランジ部分も含んでおり、このフランジ部分は、第１端部および第２端部を含む。フランジ部分は、本体部分の前足領域に隣接して配置される。物品形成部材は、更に、カフ領域を含んでおり、カフ領域の形状は、フランジ部分の形状とは実質的に異なる。
【０００４】
別の態様において、本発明は、履物物品用の編組されたアッパーを製造するための、物品形成部材を含む編組システムに関する。物品形成部材は、本体部分およびフランジ部分を含み、本体部分はカフ領域を備える。カフ領域の形状は、フランジ部分の形状とは実質的に異なる。編組システムは、更に、編組装置を含んでおり、物品形成部材を編組装置に挿通して、編組されたアッパーを形成するように構成する。
【０００５】
別の態様において、本発明は、編組構造の製造方法に関する。一ステップでは、物品形成部材を編組装置に関連付ける。ここに、物品形成部材は、前足領域およびヒール領域を有する本体部分を含む。物品形成部材は、第１端部および第２端部を有するフランジ部分も含んでおり、第１端部は本体部分に取り付けられる。編組装置は、中央編組領域を含む。次のステップでは、フランジ部分の第１軸が中央編組領域と交差するように物品形成部材を編組装置に関連付け、かつ、フランジ部分を中央編組領域に通過させる。第１軸はフランジ部分の第１端部からフランジ部分の第２端部まで延在する。別のステップは、本体部分の第２軸が中央編組領域と交差するように、物品形成部材を回転させ、続いて、前足領域を中央編組領域に通過させるステップを含む。本体部分の第２軸は、前足領域からヒール領域に延在する。従って、この方法は、物品形成部材上に編組構造を形成するものである。
【０００６】
添付図面および詳細な説明を検討すれば、当業者には実施形態の他のシステム、方法、特徴および利点が明白である。そのような付加的なシステム、方法、特徴および利点は全て、本明細書および要約書に含まれ、また実施形態の技術的範囲内であり、かつ、添付の特許請求の範囲によって保護されるものとする。
【０００７】
本発明は、添付図面および以下の説明を参照することにより、更によく理解できる。添付図面における構成要素は、必ずしも等縮尺ではなく、本発明の原理を例示するために誇張されている。更に、添付図面では、各図に亘り、対応する部品には同様の参照番号が付されている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】物品形成部材の実施形態の等角図である。
【図２】物品形成部材の実施形態の底面図である。
【図３】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図４】物品形成部材の実施形態の等角図である。
【図５】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図６】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図７】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図８】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図９】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【図１０】物品形成部材および編組システムの実施形態の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下の説明および添付図面は、編組構造を有する物品を製造するための物品形成部材１００の使用に関する。編組構造の形式の１つとして、履物物品用のアッパーが挙げられる。いくつかの実施形態においては、物品形成部材１００の周囲に材料を配置して、履物物品のアッパーを形成することができる。本明細書に記載のアッパーに関連する概念は、例えばサッカーシューズ、ベースボールシューズ、フットボールシューズ、およびゴルフシューズ等の多様な形態の運動靴に適用できる。すなわち、本明細書に記載の概念は、多様な形態の履物に適用可能である。
【００１０】
詳細な説明および特許請求の範囲を通じて、「編組構造」とは、編み合された複数のストランドによって作成される構造を指す。物品形成部材１００の場合において、編組構造を備える部品は、履物物品用のアッパーであり得る。「編組構成」とは、編組された部品、編組密度、ストランド、紐および浮きケーブルを含む様々な部品の相対配置を指す。
【００１１】
異なる実施形態において、物品形成部材１００を使用する物品の製造方法は可変である。特に、物品形成部材１００の周囲に材料を成形することができる。いくつかの実施形態においては、編組を使用して３次元構造を形成することができる。以下に検討する編組システムは、任意の形態の材料を含むアッパーを含む、任意の形態の物品を形成するために使用することができる。本明細書の目的のための「編組システム」は、物品形成部材１００と、編組構造を形成するための編組機とを含むシステムを表す。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００を使用して、編組構造を所望の形状およびサイズに一致させることができる。
【００１２】
図１および図２は、物品形成部材１００の実施形態の等角図を示す。図１を参照すれば、いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、本体部分１０２およびフランジ部分１０４を含むことができる。別の実施形態において、物品形成部材１００は、多様な他の部分を含むことにより、物品形成部材１００に様々な形状やサイズを付与することができる。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００を使用して、物品の組み立てを容易化することができる。別の実施形態においては、組み立て工程における物品形成部材１００として、様々な基礎的要素または中実型を、使用することができる。いくつかの実施形態において、これは、本体部分１０２を有するが、フランジ部分１０４は有しない物品形成部材１００を含んでもよい。いくつかの実施形態において、足状の機械的な型、例えば履物物品用の靴型等を使用してもよい。別の実施形態においては、靴型に関連付けられる多様な部品を使用することができる。
【００１３】
異なる実施形態において、物品形成部材１００を使用して、限定するものではないが、ランニングシューズ、ハイヒール靴、ブーツ、突っかけ、ハイトップ靴、ロートップ靴、およびその他の形態の履物を含む任意の形態の履物物品を形成することができる。物品形成部材１００は、限定はしないが、バスケットボールシューズ、サッカーシューズ、フットボールシューズ、ラグビーシューズ、ベースボールシューズ、および他の形態の履物を含むスポーツ用に使用される任意の形態の履物の製造に関連付けることもできる。
【００１４】
異なる実施形態において、物品形成部材１００の構造は可変である。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、ほぼ一体化した部分で構成することができる。例えば、物品形成部材１００は、一体的に形成される多様な部分を備えることができる。別の実施形態において、物品形成部材１００は、接合されるか、または相互に関連付けられる複数の別体部分を備えることができる。
【００１５】
一実施形態において、図１および図２に見られるように、物品形成部材１００は、一体化しており、かつ、本体部分１０２およびフランジ部分１０４を含む。この詳細な説明および特許請求の範囲を通じて、本体部分１０２とは、概ね人間の足の一部の形状をなす物体を指す。いくつかの実施形態において、本体部分１０２は、靴型に類似していてもよい。いくつかの実施形態において、本体部分１０２は、全体的なフィット感および／またはスタイルを備える物品を製造するために構成された形状を有することができる。別の実施形態において、本体部分１０２は、予め決定したフィット感およびスタイルを備える履物物品を製造するために成形することができる。
【００１６】
フランジ部分１０４は、本体部分１０２に隣接して配置される物品形成部材１００の一部であってもよい。いくつかの実施形態において、本体部分１０２およびフランジ部分１０４は、物品形成部材１００を備える単片または一体化した部材であってもよい。別の実施形態において、本体部分１０２およびフランジ部分１０４は、接合されて物品形成部材１００をなす別個の部分であってもよい。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、本体部分１０２またはフランジ部分１０４のいずれかを除外してもよい。
【００１７】
一貫性および便宜上の理由から、方向性に関する形容詞は、図示の実施形態に対応してこの詳細な説明の全体に亘って使用される。この詳細な説明および特許請求の範囲の全体に亘って、「長手の」とは物品形成部材１００の長手方向を指す。いくつかの実施形態において、例えば、長手方向１２４は、本体部分１０２の前足領域１０６からヒール領域１１０まで延在することができる。また、この詳細な説明および特許請求の範囲の全体に亘って、「横の」とは物品形成部材１００の幅方向を指す。一実施形態において、横方向１２６は、物品形成部材１００の内側側面１２２および横側面１２０の間で延在することができる。更に、この詳細な説明および特許請求の範囲の全体に亘って、「垂直な」または「垂直方向１２８」とは、横方向１２６および長手方向１２４の両者に対してほぼ垂直な方向、または水平方向に対してほぼ垂直な方向を指す。
【００１８】
「前方」とは、足のつま先が向いている全体的な方向を指し、「後方」とは反対方向、即ち、足の踵が対面している方向を指す。この詳細な説明および特許請求の範囲の全体に亘って、「水平な」とは、長手方向１２４または横方向１２６にほぼ平行な任意の方向、およびその間の全方向を指す。また「垂直な」とは、長手方向１２４または横方向１２６に対してほぼ垂直な任意の方向を指し、かつ、垂直方向１２８を含む。
【００１９】
「頂部」、「上側部分」、「上側表面」およびその同義語は、本体部分１０２の底面１３４および／またはフランジ部分１０４の第２端部１３８から最も遠くに配置される物体の部分を指す。「底部」、「底面」、「下側」およびその同義語は、底面１３４および／または第２端部１３８に最も近接して配置される物体の部分を指す。
【００２０】
一般的に、多くの場合において、「上向き」とは地面から離れる方向への垂直方向１２８を指す一方、「下向き」とは地面に向かう方向への垂直方向１２８を指す。同様に、本明細書および特許請求の範囲において「側面」とは、一般的に、上向きまたは下向き方向とは反対に、横、内側、前方、および／または後方方向に対面する部品の任意の部分を指す。
【００２１】
本発明の目的のために、履物物品に関連して使用される場合の前述した方向関連用語は、直立位置に配置される際にソールが地面に面している履物物品、即ち、ほぼ水平面上に立つ着用者によって着用される場合における履物物品の配置状態を表している。
【００２２】
本体部分１０２およびフランジ部分１０４は、物品形成部材１００に関連する他の部品と同様に、完成した履物物品の多様な領域に対応する多様な領域に分割することができる。これらの領域は、物品形成部材１００の明確に区切られた領域を意図するものではなく、いくつかの実施形態においては、これらの領域のうち１つ以上が重なっていてもよいことは、言うまでもない。図１および図２の実施形態において、物品形成部材１００は、７つの一般領域に、即ち、前足領域１０６、中足領域１０８、バンプ領域１１４、ヒール領域１１０、ソール領域１１２、カフ領域１１８、および足首領域１１６に分割される。前足領域１０６は、一般的に、つま先に対応する履物部分と、中足部を指骨部に接続する接合部とを含む。中足領域１０８は、一般的に、足の弧状領域に対応する履物の部分または部品を含む。バンプ領域１１４は、一般的に、足の前面および頂部を被覆し、つま先から足が足首に接合する領域まで延在する部分を含む。ヒール領域１１０は、一般的に、踵骨を含む足の後方部分に対応する。ソール領域１１２は、一般的に、足の裏に対応する領域を含む。ソール領域１１２は、典型的に、履物物品の地面係合面に関連付けられる。足首領域１１６は、一般的に、足首に対応する履物の一部または部品を含む。カフ領域１１８は、足首が足と接合する、足首領域１１６の上側の領域に関連付けられる。
【００２３】
物品形成部材１００等の履物に関連する部品は、各前足領域１０６、中足領域１０８、およびヒール領域１１０を本体部分１０２およびフランジ部分１０４に沿って貫通する横側面１２０および内側側面１２２も含むことができる。横側面１２０および内側側面１２２は、足に関連付けられる部品の対向側面に対応する。特に、横側面１２０は、対応する足から離れて対面する足の領域に対応し、内側側面１２２は、対応する足に向けて対面する足の領域に対応する。
【００２４】
前足領域１０６、中足領域１０８、バンプ領域１１４、ヒール領域１１０、ソール領域１１２、カフ領域１１８、足首領域１１６、横側面１２０、および内側側面１２２という用語は、アッパー、ソール構造、履物物品、物品形成部材、および／またはアッパー等の履物に関連する多様な個々の部品に適用することができる点に留意すべきである。言うまでもなく、前足領域１０６、中足領域１０８、バンプ領域１１４、ヒール領域１１０、ソール領域１１２、カフ領域１１８および足首領域１１６は、単に説明を目的とするものであり、部品を明確に区切ることを意図するものではない。同様に、横側面１２０および内側側面１２２は、部品を半分に明確に区切るのではなく、全体的に部品の２つの側面を表すことを意図している。
【００２５】
言うまでもなく、物品形成部材１００に関連するとして検討される任意の部品は、同様に、第２の相補型の物品形成部材に関連してもよい。本明細書の全体に亘って使用される「相補型」という用語は、左側の履物物品の、右側の履物物品との（またその逆の）関連性を表す。しかしながら、一対の履物に適用される場合のシステムについて検討するにおいて、各物品形成部材は、独立して構成されてもよいことは言うまでもない。選択されるカスタマイズ、使用者の好み、およびその他の要因により、相補型の物品形成部材は、ほぼ類似する物品形成部材または同一の物品形成部材部品を必ずしも含まなくてもよい。
【００２６】
更に、この詳細な説明および特許請求の範囲において、明白化するために、物品形成部材１００は、物品形成部材１００の空間的方向に関連する参照的な用語を含むことができる。図１において、第１平面１５４は、全体的に、ソール領域１１２の底面１３４に対応するように示されている。換言すると、第１平面１５４は、底面１３４と略平行であるか、および／または概ね一致する。更に、ヒール領域１１０から前足領域１０６のつま先領域まで延在する第１軸１５６を示す。第１軸１５６は、第１平面１５４と平行である。第２軸１５８は、フランジ部分１０４に沿って、フランジ部分１０４の第１端部１３６からフランジ部分１０４の第２端部１３８まで延在する。いくつかの実施形態において、第２軸１５８は、フランジ部分１０４を通じて縦に延在するフランジ部分１０４の中央軸に関連付けてもよい。
【００２７】
第２軸１５８は、第１平面１５４に対して零度ではない角度を形成する。換言すると、第２軸１５８は、第１平面１５４と平行でなくてもよい。更に、第２軸１５８は、第１軸１５６に対して第１角度１６０を形成してもよい。異なる実施形態において、第１角度１６０は、０°〜１８０°の範囲とすることができる。一実施形態において、第１角度１６０は、６０°〜１２０°の範囲とすることができる。別の実施形態においては、第１角度１６０は、６０°〜１２０°の範囲とすることができる。一実施例において、第１角度１６０は、鈍角であってもよい。例えば、図１の実施形態において、第１角度１６０は、約１１０°である。
【００２８】
更に、一実施例においては、ヒール領域１１０からカフ領域１１８の頂面１３２まで延在する第３軸１６２を示す。第３軸１６２は、第１平面１５４とノンゼロ角度を形成する。換言すると、第３軸１６２は、第１平面１５４と平行でなくてもよい。一実施形態において、第３軸１６２は第１平面１５４と、第１軸１５６が第１平面１５４と形成する角度とは異なる角度を形成する。更に、第３軸１６２は、第１軸１５６と第２角度１６４を形成する。異なる実施形態において、第２角度１６４は、０°〜１８０°の範囲となることができる。一実施形態において、第２角度１６４は、６０°〜１２０°の範囲となることができる。別の実施形態において、第２角度１６４は、６０°〜１２０°の範囲となることができる。いくつかの実施形態において、第２角度１６４は、第１角度１６０よりも小さくてもよい。例えば、図１の実施形態において、第２角度１６４は、約８５°である。
【００２９】
異なる実施形態において、物品形成部材１００の形状と物品形成部材１００を含む部分とは、可変である。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００のいくつかの部分は、靴型に対応していてもよい。靴型は、足状の型であり、靴を製造する際には、その周囲に靴を成形または組み立てる。一実施形態において、本体部分１０２は、全体的に靴型に類似している。図１および図２の実施形態において、物品形成部材１００は、頂面１３２を含み、この頂面１３２は、物品形成部材１００の他の部分と比較して、比較的平坦かつ平面状である。別の実施形態において、頂面１３２は、何らかの方法で湾曲、屈曲、または角度付けされてもよい。いくつかの実施形態において、頂面１３２は、全体的に平滑である一方、別の実施形態において、頂面１３２は、粗く、かつ／または不均一であってもよい。いくつかの実施形態において、カフ領域１１８の頂面１３２は、ほぼ平坦かつ平面状である。一実施形態において、物品形成部材１００を上側から見る場合、頂面１３２は、全体的に平坦な表面であり、ここで、頂面１３２の周長は湾曲した端縁を含む。図１の実施形態において、頂面１３２は、全体的に楕円形状の周長を有する。別の実施形態において、頂面１３２は、他の規則的または不規則的な任意形状を有することができる。
【００３０】
更に、いくつかの実施形態において、物品形成部材１００の異なる部分は、全体的に、足の類似する部分に対応する形状を有していてもよい。例えば、いくつかの実施形態において、前足領域１０６は、足の前足部分の形状にほぼ対応する形状を有することができる。いくつかの実施形態において、中足領域１０８は、足の中足部分の形状にほぼ対応する形状を有することができる。いくつかの実施形態において、ヒール領域１１０は、足の踵の形状にほぼ対応する形状を有することができる。
【００３１】
物品形成部材１００は、カフ領域１１８および足首領域１１６に沿って、頂面１３２から下方に延在することができる。図１および図２において、カフ領域１１８は、湾曲した領域である。いくつかの実施形態において、カフ領域１１８は、ほぼ筒状領域であり得る。別の実施形態において、カフ領域１１８は、より平坦または平面状であり得る（例えば、カフ領域１１８は、ほぼ平面状または平坦な側面を含むことができる）。別の実施形態において、カフ領域１１８は、任意の他の周辺または形状を含むことができる。カフ領域１１８は、足首領域１１６の上側かつ足首領域１１６に隣接して配置することができ、足首領域１１６のサイズは、カフ領域１１８とは異なってもよい。図１および図２の実施形態において、足首領域１１６は、カフ領域１１８よりも分厚く、かつ幅広である。足首領域１１６は、人間の足の足首領域に対応する多様な付加的な湾曲部も含むこともできる。カフ領域１１８は、足首領域１１６の上側に上昇して、物品形成部材１００から垂直方向１２８に、上方に延在する最も高い領域を代表することができる。
【００３２】
足首領域１１６は、バンプ領域１１４に隣接して配置することができる。バンプ領域１１４および足首領域１１６は、ソール領域１１２に沿って延在する底面１３４を共有することができる。いくつかの実施形態において、底面１３４は、全体的に、物品形成部材１００の他の部分と比較して平坦である。物品形成部材１００が直立位置に配向される場合、底面１３４は地面と平行である。図１および図２において、バンプ領域１１４は、足首に非直接的に接合する人間の足の領域に対応する。
【００３３】
いくつかの実施形態において、バンプ領域１１４は、フランジ部分１０４に延在し、接合することができる。フランジ部分１０４は、異なる実施形態において、多様な構成、形状、およびサイズを備えることができる。一実施形態において、フランジ部分１０４は、２つの端部を含むことができる。フランジ部分１０４の第１端部１３６は、バンプ領域１１４に接合してもよい。フランジ部分１０４の第２端部１３８は、第１端部１３６よりも本体部分１０２から離れて配置される自由端であってもよい。第１端部１３６および第２端部１３８は、全体的に、同一のサイズおよび形状であるか、またはサイズおよび／または形状がそれぞれ異なっていてもよい。
【００３４】
いくつかの実施形態において、フランジ部分１０４は、つま先に関連付けられる領域付近である前足領域１０６から外方かつ下方に延在することができる。フランジ部分１０４は、（垂直方向１２８に）物品形成部材１００の最低の領域を代表してもよい。図２において、フランジ部分１０４の第２端部１３８は、ほぼ平坦かつ平面状である。別の実施形態において、第２端部１３８は、粗く、かつ／または不均一であってもよい。一実施形態において、下側から見た場合、第２端部１３８は、全体的に、平坦な表面であることができ、ここで、表面の周囲は、ほぼ直線状の端縁に接合される湾曲した（凸状であり得る）端縁を含む。図２の実施形態において、第２端部１３８は、全体的に半楕円形状または湾曲した端縁１８５を含む周囲部分と、全体的に直線あるいは線的形状または直線的端縁１８７を含む周囲部分とを有する。
【００３５】
異なる実施形態において、第２端部１３８は、不規則または規則的な形状を含む、任意の形状または構成とすることができる。いくつかの実施形態において、例えば、第２端部１３８は、非多角形または多角形としてもよい。第２端部１３８は、少なくとも部分的に三角形、四角形、五角形、六角形、七角形、八角形または別の規則的または不規則的な形状としてもよい。一実施形態において、第２端部１３８は、ほぼ半円形状、半長円形状、少なくとも部分的な楕円形状、または他の湾曲形状とすることができる。
【００３６】
異なる実施形態において、物品形成部材１００は、異なるサイズからなってもよい。図１において、物品形成部材１００は、本体部分１０２におけるヒール領域１１０に関連付けられる端部から、フランジ部分１０４に関連付けられる対向端部まで、長手方向１２４に延在する第１長さ１４０を含む。図１から分かるように、第１長さ１４０は、長手方向１２４への物品形成部材１００の最大長さを代表する。物品形成部材１００は、垂直方向１２８に延在する第１高さ１４２も含む。図１から分かるように、第１高さ１４２は、頂面１３２から第２端部１３８までの物品形成部材１００の全高を代表する。
【００３７】
物品形成部材１００は、更に、頂面１３２から底面１３４まで垂直方向１２８に延在する第２高さ１４６を含み、この第２高さ１４６は、本体部分１０２の全高を代表する。いくつかの実施形態において、第２高さ１４６は、履物物品用に望ましいカフ高さに基づいて選択することができる。更に、物品形成部材１００は、物品形成部材１００の最後方の端部からバンプ領域１１４の最前方の端部まで長手方向１２４に延在する第２長さ１４４を含む。第２長さ１４４は、本体部分１０２の全長を代表する。異なる実施形態において、第２長さ１４４は、製造される多様な範囲の履物物品に対応する。例えば、いくつかの実施形態において、第２長さ１４４は、９ｃｍ〜５０ｃｍの範囲とすることができる。別の実施形態において、第２長さは、２０ｃｍ〜３５ｃｍの範囲とすることができる。第１長さ１４０がフランジ部分１０４を含むとき、第２長さ１４４は第１長さ１４０未満となる。即ち、第１長さは、典型的に、より大きなサイズを有する。異なる実施形態において、第１長さ１４０は、１０ｃｍ〜５５ｃｍとすることができる。一実施形態において、第１長さ１４０は、第２長さ１４４よりも約１〜６ｃｍ長い。
【００３８】
異なる実施形態において、頂面１３２およびフランジ部分１０４も異なるサイズを含むことができる。図１において、頂面１３２は、第３長さ１５０および第１幅１４８を含むことができる。第３長さ１５０は、長手方向１２４に頂面１３２の最大長さに対応し、また第１幅１４８は横方向１２６に頂面１３２の最大幅に対応する。異なる実施形態において、第３長さ１５０および第１幅１４８のサイズ範囲は、全体的に、人間の足の対応する領域に類似している。いくつかの実施形態において、第３長さ１５０は、人間の足首の長さに類似しており、第１幅１４８は、人間の足首の幅に類似している。
【００３９】
フランジ部分１０４は、第４長さ１５２、第５長さ２０２、および第２幅２００を含む。第４長さ１５２は、第１端部１３６から第２端部１３８まで長手方向１２４に延在する際、フランジ部分１０４の最大長さに対応している。いくつかの実施形態において、第４長さ１５２は、第２高さ１４６に類似していてもよい。一実施形態において、第４長さ１５２は、第２高さ１４６よりも高くてもよい。
【００４０】
第５長さ２０２は、長手方向１２４への第２端部１３８の全長を代表し、また第２幅２００は、横方向１２６への第２端部１３８の最大幅を代表する。いくつかの実施形態において、カフ領域１１８の第１幅１４８は、フランジ部分１０４の第２幅２００未満か、または第２幅２００よりもより狭い。異なる実施形態において、第５長さ２０２および／または第２幅２００は、製造方法、使用される編組機の形態、またはその他の要因等の多様な要因に応じて調整可能である。
【００４１】
異なる実施形態において、物品形成部材１００の多様な部分の大きさは、実質的に異なってもよい。物品形成部材１００の多様な部分のサイズは、個々の足のサイズ、足の形状、および／または編組機の要件に合わせて構成することができる。例えば、物品形成部材１００の構成は、１人１人で異なり得る足の多様な特徴に適合するように調整可能である。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、１人以上の足の多様な突出特性に適合するように、物品形成部材１００の形状を変化させるための手段を含むことができる。例えば、バニオンまたはヒールスパー等の人間の構造特性は、つま先または踵において、足を外方に突出させることができる。一実施形態において、物品形成部材１００は、バニオンおよび／またはヒールスパーに適合する足の輪郭を含むように形状を変化させるための規定を含むことができる。
【００４２】
従って、いくつかの実施形態において、図１〜図１０の実施形態に示すように、物品形成部材１００は、極めて非対称的であってもよい。別の実施形態において、物品形成部材１００は、対称的であってもよい。一実施形態においては、物品形成部材１００が全体的に対称的に成形されるように、フランジ部分１０４およびカフ領域１１８は、ほぼ類似していてもよい。別の実施形態において、物品形成部材１００の後方部分および前方部分は、相互に形状およびサイズが異なっていてもよい。
【００４３】
異なる実施形態において、物品形成部材１００の材料組成物は可変である。使用され得る異なる材料のいくつかの例として、プラスチック（ポリウレタンプラスチックおよび熱可塑性ポリウレタンプラスチックを含む）、発泡体、金属材料、（炭素繊維複合材料、ガラスファイバー複合材料、および他の複合材料等の）複合材料、木材、金属、ゴム、他の剛性あるいは半剛性材料、並びに、物品形成部材、靴型、鋳型、押し型、または同様の構造の製造に使用されることが当業界において既知である任意の他の材料が挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態は、物品形成部材の全ての部分が、ほぼ類似している材料組成を有するように、ほぼ一体化した物品形成部材を備えることができる。しかしながら、別の実施形態において、物品形成部材のいくつかの部分は、物品形成部材の別の部分とは異なる材料によって製造されていてもよい。想定可能な実施例として、いくつかの実施形態は、物品形成部材の中間部分および横部分を構成するために、異なる材料を使用することができる。別の実施形態において、フランジ部分１０４は、本体部分１０２とは異なる材料から製造してもよい。
【００４４】
そのような材料における多様性により、異なる部分に様々な材料特性を提供することができ、また、例えば、それらを使用して、フランジ部分１０４の剛性特性を本体部分１０２に関連して（またはその逆も可）修正することができる。物品形成部材用に使用される材料の種類は、限定はしないが、所望の重量、所望の剛性、所望の耐久性、所望の耐摩耗性、所望の弾力性、所望のグリップ、成型、変形抵抗、耐熱性、圧力変化に対する抵抗、または他の製造における考慮事項、並びにあり得るその他の要素等を含む多様な要素によって選択することができる。
【００４５】
一実施形態において、物品形成部材１００の多様な特性は、比較的低い全体重量を有する物品形成部材を達成するように選択することができる。例えば、物品形成部材１００の少なくともいくつかの部分は、中空または物品形成部材１００の外面を構成する材料よりもより軽量な材料で充填されていてもよい。別の実施形態において、物品形成部材１００の重量が物品形成部材１００に亘って均等に分配されるように、物品形成部材１００を製造してもよい。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００に亘る重量の分配により均衡を保つことで、物品形成部材１００をより安定化させることができる。
【００４６】
いくつかの実施形態において、添付図面に示す実施形態のように、本体部分１０２およびフランジ部分１０４は、一体的に形成される部材を備えることができる。別の実施形態において、物品形成部材１００は、１つ以上の分離された、または分離可能な部分を備えてもよい。例えば、別の実施形態において、本体部分１０２および／またはフランジ部分１０４は、別個の部分であり得る。そのような場合、本体部分１０２および／またはフランジ部分１０４は、物品形成部材１００の一部に別々に取り付けてもよい。更に別の実施形態において、物品形成部材の任意の２つの部分は、相互に分離可能である。一体的部分か、分離可能な部分かは、所望の材料、重量、サイズ、製造における考慮事項、並びに想定可能なその他の要素等を含む要素によって選択することができる。
【００４７】
編組構造は、手動で組み立てても、または、米国特許第７２５２０２８号、同第８２６１６４８号、同第５３６１６７４号、同第５３９８５８６号および同第４２７５６３８号各明細書（特許文献１〜５）に記載の機械等の自動化された編組機を使用して製造してもよい。これら全ての特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込む。いくつかの実施形態において、衣料物品および／または履物物品は、１つ以上の編組構造または編組構成を使用することができる。いくつかの実施形態において、履物物品は、編組構造を含む１つ以上の領域を含むことができる。例えば、アッパーは、１層以上の編組材料を含むことができる。一実施例において、アッパーの圧倒的多数は、編組構造を備えることができる。
【００４８】
編組を使用することによって、履物物品用のアッパーは、特定の運動活動や余暇活動用に仕立てられた特定の特徴を有するように設計される。編組されたアッパーは、非常に軽量であると共に、着用者の足にぴったりと適合し、かつ快適である。いくつかの実施形態において、アッパーのフィット感は、調整することにより、着用者の好みの特定の度合の張力または締り具合を付与することができる。編組されたアッパーは、着用者の足をぴったりと収容する点に特徴を有する。
【００４９】
編組システムを使用して、物品形成部材１００に亘ってアッパーを編む、図３〜図１０に示す製造手順に関する実施形態におけるように、編組を使用して、３次元構造を形成することができる。本明細書の目的のための「編組システム」は、物品形成部材１００と、編組構造を形成するための編組装置３００とを含むシステムを表す。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００を使用して、編組構造を所望の形状およびサイズに適合させることができる。いくつかの実施形態は、過剰編組（オーバー・ブレイディング）技法を利用して、編組されたアッパーの一部または全部を製造することができる。例えば、いくつかの実施形態において、過剰編組機または装置を使用して、編組されたアッパーを形成することができる。特に、いくつかの実施形態において、図３に見られるように、物品形成部材１００を入口側面３１６から編組装置３００の中央編組領域３１２に挿通することにより、物品形成部材１００に亘って１層以上の編組材料を形成することができる。中央編組領域３１２は、編組装置３００の中央に配置される領域であり、ここで物品形成部材１００に亘って編組が施される。編組装置３００が操作中であり、物体が編組装置３００を通過するとき、ストランドを包囲するか、または中央編組領域３１２内に配置される物体の一部を中心に巻き付ける。中央編組領域３１２を離れると、物品形成部材１００は、編組装置３００の出口側面３１８から出現する。
【００５０】
従って、編組工程中、中央編組領域３１２を通過しながら、物品形成部材１００の異なる部分および／または領域を異なる時点において編組することができる。本明細書および特許請求の範囲の目的のための「提示領域」とは、中央編組領域３１２に直接的に曝露される物品形成部材１００の一部の断面領域である。換言すると、物品形成部材１００の一部の提示領域は、中央編組領域３１２によって画定される平面（または、より一般的には、編組装置３００によって画定される平面）内における物品形成部材１００の一部の断面領域である。
【００５１】
物品形成部材１００が中央編組領域３１２に挿通されると、ストランドが関連する提示領域の周囲、または外周を形成する物品形成部材１００の周辺輪郭部上に編組される。即ち、周辺輪郭部は、物品形成部材１００が編組装置３００を通過するとき、ストランドを物品形成部材１００の周囲に接触、包囲、配置し、および／または取り付ける、物品形成部材１００の外面における特定の部分または領域である。
【００５２】
いくつかの実施形態において、編組装置に比較的平滑な周辺輪郭部を有する提示領域を設けることが望ましい。本明細書において「平滑な周辺輪郭部」とは、曲率が急激に変化する任意の断面を有しない周辺の輪郭部を指す。例えば、円形の周辺輪郭部を有する提示領域は、一定の平滑な曲率を有する。対照的に、長方形の輪郭部を有する提示領域は、曲率が急変する角部を含み得る。全体的に円形および／または平滑な周辺輪郭部を設けることにより、性能を改善することができる。いくつかの実施形態において、平滑な周辺輪郭部を利用することにより、物品形成部材１００が中央編組領域３１２を通過するときの性能を改善することができる。糸３０６が中央編組領域３１２において、相互に交差または接近するとき、編組装置３００は、全体的に円形またはより丸形の断面に沿って、より効率的に機能する。対照的に、例えば、より端縁を有する長方形状の周辺輪郭部は、編組するのにより多くの時間および／またはコストを必要とし得る。同様に、比較的鋭い端縁を有する形状を有する周辺輪郭部は、より柔らかく、および／または円形の輪郭を有する周辺輪郭部ほど、平滑または効率的に中央編組領域３１２を通過できない。即ち、いくつかの実施形態において、より長方形状を構成するのではなく、周辺輪郭部の形状をより平滑に、および／または円形にすることで、編組装置３００の生産高を改善することができる。
【００５３】
いくつかの実施形態において、編組装置３００が中央編組領域３１２を通過する際、編組装置３００により小さい提示領域を設けることにより、編組装置３００および編組システムの効率性を改善し、かつ、材料の廃棄を最小化することによって製造コストを低下させることもできる。また、これにより、物品形成部材１００を入口側面３１６から出口側面３１８まで通過可能とするために必要と思われる中央編組領域３１２の拡張を減少させることもできる。即ち、提示領域の最小化は、編組装置３００の構成要素上の歪度を低下させることもできる。
【００５４】
一実施例として、図４に、物品形成部材１００の６つの部分を断面図で表した物品形成部材１００の実施形態を示す。これらの断面領域は、想定可能な提示領域を代表し、また、単に編組装置３００の中央編組領域３１２に配置され得る領域を表すことを意図するものである。全体的に、垂直平面にある第１領域４００は、全体的に水平平面に沿った第２領域４０２と比較することができる。第１領域４００および第２領域４０２の両者は、物品形成部材１００のフランジ部分１０４の断面領域に対応している。しかしながら、第２領域４０２は、第１領域４００よりも実質的に小さい。更に、第１領域４００の第１の周辺輪郭部４１２は、第２領域４０２の第２の周辺輪郭部４１４と比較してより長方形である。第２の周辺輪郭部４１４は、第１の周辺輪郭部４１２よりもより角部が少なく、かつ、より円形である（即ち、より長方形ではない）ため、編組工程中は、第２領域４０２が中央編組領域３１２に呈されるように物品形成部材１００を配向することが望ましい。
【００５５】
同様に、全体的に垂直平面にある第３領域４０４は、全体的に水平平面に沿った第４領域４０６と比較することができる。第３領域４０４および第４領域４０６の両者は、物品形成部材１００の本体部分１０２の断面領域に対応している。しかしながら、第３領域４０４は、第４領域４０６よりも小さい。更に、周囲、または第３領域４０４の第３の周辺輪郭部４１６は、第４領域４０６の第４の周辺輪郭部４１８と比較してより円形である。
【００５６】
更に、全体的に垂直平面にある第５領域４０８は、全体的に水平平面に沿った第６領域４１０と比較することができる。第５領域４０８および第６領域４１０の両者は、物品形成部材１００のカフ領域１１８に対応する断面領域である。しかしながら、第５領域４０８は、第６領域４１０よりもより大きい。更に、第５の周辺輪郭部４２０に関連する周囲は、第６領域４１０の第６の周辺輪郭部４２２と比較してより長方形である。即ち、第５の周辺輪郭部４２０は、その境界線に沿って、第６の周辺輪郭部４２２と比較してより円形でない角部またはより鋭い端縁を含むことができる。
【００５７】
いくつかの実施形態においては、編組工程中に物品形成部材１００を回転（または再配向）して、比較的平滑で、円形であり、および／または小さな提示領域を編組装置３００の中央編組領域３１２に設けるのに役立ててもよい。例えば、一実施形態において、物品形成部材１００を回転させて、丸形または円形の周辺輪郭部を編組装置３００に設けてもよい。
【００５８】
更に、前述したように、より円形であり、またはより長方形ではなく、より非規則的ではなく、またはより角部が少ない周辺輪郭部を有し、中央編組領域３１２に導入される提示領域は、編組装置３００の性能を改善することができる。図４に示すように、第２領域４０２、第３領域４０４、および第６編組領域４１０に対応する編組領域は、中央編組領域３１２に進入するのに理想的である。これは、より望ましくない提示領域である第１領域４００、第４領域４０６および第５領域４０８とは対照的である。
【００５９】
編組構造のための製造工程の一実施形態を、編組装置３００に関連付けられる物品形成部材１００を備える図３および図５〜図１０に示す。図３および図５〜図１０は、履物物品用の編組されたアッパーを製造するために、物品形成部材１００の編組装置３００との使用例を示す概略図である。この特定の実施形態の詳細は、以下において検討する。
【００６０】
先ず、図３は、編組装置３００に隣接して配置される物品形成部材１００を示す。一般的に、編組装置３００は、過剰編組機等の、１層以上の編組された層を物品形成部材１００または任意の形態の履物用の靴型あるいはその他の型に亘って適用可能な任意の機械、システム、および／または装置である。明白化するために、図面に編組装置３００を概略的に示す。いくつかの実施形態において、編組装置３００は、外側フレーム部３０２を備えることができる。いくつかの実施形態において、外側フレーム部３０２は、糸３０６の１つ以上のスプール３０４を収容することができる。上述したように、別の実施形態において、編組装置３００は、糸３０６以外の材料からなるストランドを採用し得ることを留意すべきである。
【００６１】
図３において、物品形成部材１００は、第１位置３０８に配向されている。第１位置３０８において、物品形成部材１００の本体部分１０２は、ソール領域１１２を地面方向に向けて、履物物品が直立位置に着座される際の位置に配置する。即ち、本体部分１０２は、ほぼ水平な表面上に立つ着用者によって着用される際のように配置する。更に、図１〜図２に関連して上述した方法により、本体部分１０２に接合されるフランジ部分１０４は、第２端部１３８が実質的に地面方向に対面するように配向する。
【００６２】
複数の糸ストランド３１０は、外側フレーム部３０２の内周の中心から延在する。各糸３０６は、スプール３０４から外側フレーム部３０２に沿って、中央編組領域３１２に向けて延在する。以下において検討するように、編組されたアッパーは、物品形成部材１００を中央編組領域３１２に通過させることによって形成することができる。図３および図５〜図１０の実施形態においては、物品形成部材１００を前方方向３１４に編組装置３００に向けて移動する。別の実施形態において、物品形成部材１００は、編組装置３００に接近するとき、および／または、編組装置３００を通過するとき、異なる方向に沿って、または複数の軸に沿って移動することができる。編組装置は、入口側面３１６および出口側面３１８を含むことができる。図３および図５〜図１０に見られるように、入口側面３１６は、編組が開始すると物品形成部材１００が接近する編組装置３００の側面である。出口側面３１８は、編組工程中に物品形成部材１００が移動および／または外方に突出する編組装置３００の側面である。
【００６３】
上述したように、いくつかの実施形態において、物品形成部材１００が中央編組領域３１２を通過するとき、物品形成部材１００の多様な配向または配置を利用することができる。物品形成部材１００の異なる配向により、過剰編組技法を強化し、編組されたアッパーの製造において、より高い効率性を提供することができる。図３および図５〜図１０は、物品形成部材１００が中央編組領域３１２を通過する際の異なる配向の使用について示すものである。
【００６４】
簡便性を目的として、物品形成部材の編組装置に関連する配向は、物品形成部材の１本以上の軸の配向に従って特徴付けられる。本明細書において使用されるように、軸と表面、領域またはエリアとの間の角度が約４５°〜１３５°の値を有する場合、構成要素の軸（例えば、長手方向軸）は、表面、領域またはエリアに概ね垂直または法線方向となるように決定される。いくつかの実施形態において、角度が約７５°〜１０５°の値を有する場合、軸は、表面、領域またはエリアに対して概ね垂直となる。
【００６５】
いくつかの実施形態において、図５に示すように、物品形成部材１００が編組装置３００の入口側面３１６に接近するとき、物品形成部材１００は、第２位置５００に配置される。第２位置５００において、物品形成部材１００は、第１位置３０８から上方に約１８０°だけ回転されることにより、前足領域１０６がヒール領域１１０に対して垂直方向１２８に上向きになる。更に、フランジ部分１０４は、物品形成部材１００が前方方向３１４に移動するとき、第２端部１３８が編組装置３００に最初に呈されるように配置する。いくつかの実施形態において、第２位置５００における第１軸１５６は、全体的に垂直方向１２８に延在する一方、第２軸１５８は、全体的に水平方向に延在する。換言すると、第２軸１５８は、中央編組領域３１２に対して概ね垂直になる。異なる実施形態において、このような形態のフランジ部分１０４の提示領域を設けることにより、第２領域４０２に関連して上述したように、最も円形の編組領域を編組装置３００に係合させることができる。
【００６６】
図５のステップにおいて、物品形成部材１００の第２端部１３８は、編組装置３００に到達しており、かつ、中央編組領域３１２に接触している。この時点において、糸３０６をフランジ部分１０４の第２端部１３８に適用してもよい。図５および図６において見られるように、物品形成部材１００が前方方向３１４に移動するとき、フランジ部分１０４は、第２端部１３８から第１端部１３６まで中央編組領域３１２を通過する。第２位置５００は、フランジ部分１０４の第７領域５０２を編組装置３００に設けるが、図４を参照して上述したように、これは第２領域４０２に類似している。第７領域５０２は、図５の拡大図に示されており、提示領域または第２端部１３８に関連付けられるか、あるいは第２端部１３８付近の断面表面領域を代表する。ストランド５０４は、第７領域５０２の周辺輪郭部５０６を中心に包囲するか、および／または配置されるように示す。物品形成部材１００を第２位置５００に配向することによって、フランジ部分１０４は、フランジ部分１０４を異なる方向（例えば垂直方向）に配向した物品形成部材１００を通過させた場合に呈されるよりもより小さく、かつより円形の断面領域を有して、中央編組領域３１２に挿通される。
【００６７】
編組プロセスの実施形態における次のステップを図６に示す。物品形成部材１００は、編組装置３００を通過しており、フランジ部分１０４の第１端部１３６は、出口側面３１８を通じて出現している。第１端部１３６に関連付けられる第８領域６０２を図６の拡大図に示す。ストランド５０４は、第８領域６０２の周辺輪郭部６０６を中心に包囲されるか、および／または配置されるように示す。この実施形態において、第８領域６０２は、第７領域５０２に類似している。換言すると、いくつかの実施形態において、フランジ部分１０４の提示領域は、第１端部１３６から第２端部１３８までそれほど変化しない。
【００６８】
図６においては、アッパーの前足領域１０６が形成され始めている。いくつかの実施形態において、編組密度は、例えば、比較的低い密度の編組を製造するために中足領域１０８が形成されている間よりも、比較的密度の高い編組を製造するために前足領域１０６が形成されている間に物品形成部材１００の前足領域１０６を、編組装置３００を通じてよりゆっくりと供給することによって変化させることができる。物品形成部材１００は、多様なパターンおよび／または構成の編組領域を形成するため、ある角度で、および／またはねじられた状態で供給してもよい。
【００６９】
図６および図７に示すように、物品形成部材１００の配向は、編組工程中に変更することができる。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００の配向は、物品形成部材１００に沿った特定の領域に関連して生じる回転を通じて変更することができる。例えば、一実施形態において、物品形成部材１００の配向は、特定のピボット領域を中心に変更することができる。別の実施形態においては、物品形成部材１００の配向は、別のポイントまたは領域に関連して変更してもよい。一実施形態において、物品形成部材１００は、全体的に時計回り６０４に回転させることができる。新しい配向は、図７において示す第３位置７００と称する。第３位置７００において、第１軸１５６は、ほぼ水平方向に延在する一方、第２軸１５８は、ほぼ垂直方向１２８に延在する。換言すると、第２軸１５８は、中央編組領域３１２に対して全体的に垂直になる。
【００７０】
物品形成部材１００を第３位置７００に配向することによって、本体部分１０２は、本体部分１０２を異なる方向（例えば垂直方向）に配向した物品形成部材１００を通過させた場合に呈されるよりもより小さく、かつより円形の断面領域を有しており、中央編組領域３１２に挿通される。図４を参照して上述したように、本体部分１０２に沿ったこの形態の周辺輪郭部を設けることにより、編組装置３００の効率性を改善することができる。
【００７１】
物品形成部材１００が第３位置７００にあり、中央編組領域３１２を通過するとき、本体部分１０２に沿った前足領域１０６および中足領域１０８に関連付けられる周辺輪郭部を編組することができる。図７において、バンプ領域１１４およびアッパーのソール領域１１２の対応する領域が形成され、編組装置３００は、アッパーの足首領域１１６を編組し始める。即ち、図７に示すように、物品形成部材１００が前方方向３１４に移動するとき、ソール領域１１２の対応する部分と共にバンプ領域１１４は、中央編組領域３１２を、前足領域１０６から中足領域１０８まで通過する。
【００７２】
一実施形態において、第３位置７００は、編組装置３００に本体部分１０２の第９領域７０２を設けるが、これは図４を参照して上述した第３領域４０４に類似している。第９領域７０２は、図７の拡大図に示す。物品形成部材１００が前方方向３１４に移動するとき、第９領域７０２の周辺輪郭部７０６がストランド５０４によって編組される。即ち、第３位置７００により、物品形成部材１００を配向することで、編組装置３００により、本体部分１０２に沿って、比較的小さく、および／または円形の提示領域を編組することができる。
【００７３】
編組工程における実施形態の次のステップを図８〜図９に示す。物品形成部材１００は、別のピボット領域を中心に方向を変更することができる。この回転は、図８に示すように、反時計回り方向８０４であってもよい。図８に示すように、物品形成部材１００が回転するとき、物品形成部材１００は、ある期間だけ第４位置８００に配置される。第４位置８００における第１軸１５６および第２軸１５８の両者は、全体的に、水平および垂直方向に対して斜め方向に延在し、中央編組領域３１２に対して垂直ではない角度となる。
【００７４】
ストランド５０４は、第１０領域８０２の周辺輪郭部８０６を中心に包囲および／または配置されるように示す。編組は、回転運動中、第１０領域８０２の拡大図に示すように続けられる。更に、いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、回転中に並進運動を続けてもよい。即ち、いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、回転させつつ前方方向３１４に移動してもよい。
【００７５】
図９に示すように、反時計回り回転の後、物品形成部材１００は、第５位置９００に配置してもよい。第５位置９００において、第１軸１５６および第３軸１６２は、全体的に垂直方向１２８に延在し、かつ、第２軸１５８は、全体的に水平方向に延在する。換言すると、第３軸１６２は、中央編組領域３１２に対してほぼ垂直になる。物品形成部材１００を第５位置９００に配向することによって、本体部分１０２のカフ領域１１８は、カフ領域１１８を異なる方向（例えば垂直方向）に配向した物品形成部材１００を通過させた場合に呈されるよりもより小さく、かつより円形の断面領域を有しており、中央編組領域３１２に挿通される。即ち、図４における第６領域４１０に関連して上述したように、この形態の本体部分１０２のカフ領域１１８の提示領域を設けることにより、編組装置３００に接触する、比較的大きな丸みを有する周辺輪郭部を付与することができる。
【００７６】
物品形成部材１００が第５位置９００にあり、中央編組領域３１２を通じて前方方向３１４に移動するとき、本体部分１０２に沿ったヒール領域１１０、足首領域１１６およびカフ領域１１８に関連付けられる表面領域を編組することができる。一実施形態において、第５位置９００は、編組装置３００に第１１領域９０２を設け、これは、図４を参照して上述したように、第６領域４１０に類似している。カフ部分１１８の頂面１３２に関連するか、またはその付近の表面領域を代表する第１１領域９０２は、図９における拡大図に示す。物品形成部材１００が前方方向３１４に移動するとき、第１１領域９０２の周辺輪郭部９０６は、ストランド５０４によって編組される。
【００７７】
頂面１３２が中央編組領域３１２に接触した後、物品形成部材１００は、次のステップにおいて、新たな位置に配向されてもよい。異なる実施形態において、物品形成部材１００の編組の完成間近、完成時、または完成後に、物品形成部材１００を別のピボット領域に沿って、図９に示すように時計回り６０４に回転させ、図１０に示すように第６位置１０００に移動させることができる。第６位置１０００において、第１軸１５６は、ほぼ水平方向に延在する一方、第２軸１５８は、ほぼ垂直方向１２８に延在する。換言すると、第１軸１５６は、全体的に、中央編組領域３１２に対して垂直になる。
【００７８】
図１０は、編組装置３００において製造された後の編組されたアッパー１００２の概略図を示す。いくつかの実施形態において、編組工程の後、物品形成部材１００は、編組された材料により完全に包囲される。別の実施形態において、物品形成部材１００は、編組された材料によって部分的に包囲される。別の実施形態においては、より複雑な構造（例えば、層構造）を形成するために、編組装置３００を通じて物品形成部材１００を２回以上にわたり供給することもできる。または、代替的に、２台以上の編組装置を通じて物品形成部材１００を供給してもよい。別の実施形態において、一旦、編組工程が完了すると、編組されたアッパー１００２は、物品形成部材１００から除去される。いくつかの実施形態において、１つ以上の開口部（スロート開口部等）を結果的に得られた編組されたアッパー１００２から切り取って、履物物品において使用するための最終的なアッパーを形成することができる。
【００７９】
異なる実施形態において、編組工程は、更なるステップを含んでもよい。一実施形態においては、更に、物品形成部材１００から編組を切断または分離するステップがあり得る。別の実施形態においては、物品形成部材１００を編組構造から完全に除去するステップがあり得る。いくつかの実施形態において、編組構造は、限定はしないが、ソールまたはトリムを含む別の構成要素と関連付けられて、最終的な物品を形成してもよい。別の実施形態において、編組工程は、２０１４年９月２４日付のブルース等による米国特許出願第１４／４９５２５２号明細書（名称：編組されたアッパーを有する履物物品）（特許文献６）に記載の任意のプロセスまたは構成要素を含むことができ、上記の特許文献は、参照によってその全体を本明細書に組み込む。
【００８０】
上述したように、いくつかの実施形態において、非対称的な物品形成部材１００を使用することにより、編組システムの更なる利点を促進することができる。一実施形態において、本体部分１０２が履物物品用の靴型の機能と同様の機能を提供するとき、フランジ部分１０４は、組み立て工程において異なる機能に資することができる。例えば、編組システムにおいて、多様なコンベアタイプを利用することができる。フランジ部分１０４は、編組構造が平滑かつ連続する編組パターンを本体部分１０２に沿って形成および維持するのを干渉または妨害しない方法により、多様なコンベアへの連携を改善することができる。
【００８１】
本明細書に記載のプロセスは、物品形成部材１００を編組装置３００に通して取り付け、回転および／または移動させるための手段を含むことができる。いくつかの実施形態においては、物品形成部材１００にポストを受容するための孔部を設けてもよい。別の実施形態において、物品形成部材１００は、取り付け用のねじポスト含むことができる。この配置により、物品形成部材１００の周囲に物品を形成するために、物品形成部材１００をスタンドまたは別の支持上にねじ止めすることができる。
【００８２】
いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、編組装置３００を通じた並進運動のための移動コンベアと関連付けてもよい。一実施形態において、物品形成部材１００は、編組装置３００を手動、連結機構、連結コンベアシステム、または他の装置によって通過させることができる。いくつかの実施形態において、物品形成部材１００は、手動で、および／または多様な自動化プロセスを経ることにより、編組装置３００を通じて回転させることができる。
【００８３】
異なる実施形態において、異なる構成要素または物品は、１層以上の編組材料を備えることができる。異なる実施形態において、これらのストランドを編組して、多様な用途のための３次元構造を形成することができる。物品形成部材１００の形状、サイズ、および／または他の特徴を変更することによって、異なる編組構造を形成することができる。一般的に、これらの原理は、消費者によって着用または使用される任意の物品の製造に適用することができる。着用されるように構成される物品の例として、限定はしないが、履物、グローブ、シャツ、パンツ、ソックス、帽子、バッグ、下着、ヘアバンド、およびその他の物品が挙げられる。
【００８４】
特に、いくつかの実施形態において、物品形成部材のアッパーは、全体的に靴用の靴型または足の形状を有する単一の編組構成に編組された複数のストランドを備えることができる。別の実施形態においては、編組形状および／または編組されたストランドの材料が、アッパーの異なる領域に亘り変化することができるように、複数のストランドによって形成される編組構成は、均一でなくてもよい。複数のストランドの構造は、編組されるストランドの数量、ストランドの直径、ストランドの密度、弾性、剛性、張力、伸縮性、圧縮性、並びに他の材料特性等のストランドの材料特性等の構造特性を含むことができる。
【００８５】
編組されたアッパーの構成は、構造の異なる領域に亘り変化させることができる。アッパーに異なる編組形状を有する領域を組み込むことによって、異なる領域は、多様な異なる特性を有するように構成されることにより、履物物品の性能を改善し、着用者の快適性を高めることができる。編組されたアッパーの形状は、異なる密度の編組をアッパーの異なる部分に使用することによって、または異なる編組パターンを使用することによって、または浮きケーブルを使用して特定の領域に付加的な張力を発生させることによって、または、異なる編組材料をアッパーの異なる領域に使用することによって、設計することができる。例えば、アッパーの異なる部分は、異なる編組密度を有することができ、および／または、異なる伸縮性あるいは圧縮特性を有するストランドを備えることができる。アッパーの１つ以上の部分の伸縮性および／または圧縮特性を変更することは、異なる場所における快適性や感覚を制御するのに役立つ。例えば、いくつかの場所における伸縮性または圧縮性の増加は、弛みを減少させ、アッパーの感覚を変化させることができる。いくつかの実施形態において、伸縮性および圧縮性の高いストランドを少なくともアッパーのいくつかの部分に使用することにより、これらの部分に靴下のような感覚をもたらすことができる。
【００８６】
多様な実施形態を記載したが、これらの記載は例示的なものであり、限定することを意図するものではない。また、本発明の範囲内において、より多くの実施形態および実装形態が可能であることは、当業者には明白である。従って、本発明は、添付の特許請求の範囲およびそれらの同等物の観点以外により制限されるものではない。また、添付の特許請求の範囲内において、多様な修正および変更を加えることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８７】
【特許文献１】米国特許第７２５２０２８号明細書
【特許文献２】米国特許第８２６１６４８号明細書
【特許文献３】米国特許第５３６１６７４号明細書
【特許文献４】米国特許第５３９８５８６号明細書
【特許文献５】米国特許第４２７５６３８号明細書
【特許文献６】米国特許出願第１４／４９５２５２号明細書
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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