(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の主表面を有し、不織材、織材、又は発泡体を含み、１０％圧縮時における圧縮強度が５０Ｐａ〜２０，０００Ｐａである、基材と、
外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、前記マイクロカプセルに封入された可塑剤を含み、前記基材の前記第１の主表面にポリマー材料で付着され、前記可塑剤は前記ポリマー材料を軟化させて前記ポリマー材料による接着を活性化させる、複数のマイクロカプセルと、
を含み、前記基材上の前記ポリマー材料の平均コーティング厚さに対する前記複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．３〜１０を有する、物品。
【請求項２】
前記ポリマー材料が、０℃よりも高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項３】
前記複数のマイクロカプセルが、ポリ尿素ホルムアルデヒド、セルロース系材料、イソボルニルメタクリレートと（メタ）アクリル酸とのコポリマー、ナイロン、ポリウレタン、ポリ尿素、ポリカーボネート、並びに尿素、ホルムアルデヒド及びメラミンモノマーから得られたポリマーを含むシェルを有する、請求項１又は２に記載の物品。
【請求項４】
前記可塑剤が、リン酸エステル、ベンゾイル官能化ポリエーテル、ポリアルキレンオキシド、アルキル若しくはアリール官能化ポリアルキレンオキシド、ポリエチレンオキシドのモノメチルエーテル、モノマー性アジペート、ポリマー性アジペート、シトレート、グルタレート、トリメリテート、セバケート、ポリエステル、又はこれらの組み合わせを含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の物品。
【請求項５】
前記複数のマイクロカプセルが、前記マイクロカプセルに封入された、炭化水素、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ハロゲン化芳香族炭化水素、置換された芳香族溶媒、ケトン、エステル、アミド、ニトリル、スルホキシド、又はこれらの組み合わせを含む溶媒を更に含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の物品。
【請求項６】
前記基材が、平均４％〜２５％の前記複数のマイクロカプセルによる前記第１の主表面上の面積被覆率を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の物品。
【請求項７】
前記基材が、０．０１グラム／ミリリットル（ｇ／ｍＬ）〜０．７５ｇ／ｍＬの密度を有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の物品。
【請求項８】
少なくとも一部の前記複数のマイクロカプセルの外表面が前記ポリマー材料で完全にコーティングされている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の物品。
【請求項９】
第１の主表面を有し、不織材、織材又は発泡体を含み、１０％圧縮時における圧縮強度が５０Ｐａ〜２０，０００Ｐａである、基材を準備する工程と、
外表面を有する複数のマイクロカプセルと、前記マイクロカプセルに封入された可塑剤とを準備する工程と、
前記複数のマイクロカプセルを前記基材の前記第１の主表面にポリマー材料で付着させ、これにより、前記基材の前記第１の主表面に付着された高分子マトリックスを形成する工程と、
を含み、前記可塑剤は前記ポリマー材料を軟化させて前記ポリマー材料による接着を活性化させるものであり、前記基材上の前記ポリマー材料の平均コーティング厚さに対する前記複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．３〜１０を有する、物品の製造方法。
【請求項１０】
前記付着させる工程が、前記複数のマイクロカプセルを前記基材の前記第１の主表面上に配置することと、前記ポリマー材料を、前記複数のマイクロカプセルの大部分及び前記基材の前記第１の主表面の少なくとも一部の上にコーティングすることと、を含む、請求項９に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
［分野］
オンデマンド接着用マイクロカプセルを含む物品が提供され、また、その物品を製造する方法が提供される。
【０００２】
［背景］
典型的には、感圧性接着剤（ＰＳＡ：pressuresensitive adhesive）の表面は、剥離ライナー又はバックサイズされた支持体（backsizedbacking）で保護され、適用前にＰＳＡが望ましくない基材に粘着することを防ぐ。いくつかの用途では、これらのライナー及び支持体の使用を回避することが望ましいであろう。例えば、いくつかの場合には、ライナーは製品に大幅なコストを追加するが、ライナーは接着剤の使用前に廃棄されるので、このコストは直接の価値を製品に追加しておらず、ライナーの除去により、コストが大幅に節約されるであろう。他の場合には、ライナーの使用は、技術的課題を引き起こす。例えば、接着剤が不織断熱（insulation）材料などの繊細な支持体上にある場合、ライナーを接着剤から除去するのに必要な力が、支持体を損傷することがある。産業用途では、作業者は多くの場合、手袋を着用しなければならず、このことがライナーの除去をより難しく、かつ／又は時間の掛かるものにして、作業の効率を低下させる。更に、いくつかの用途では、基材上の接着剤の場所が非常に重要であり、十分に制御される必要がある。ＰＳＡは、用途の要件に合う様々なパターンで噴霧され得るが、ライナーの形状／領域は最適化がより難しく、多くの場合、接着剤の領域だけを被覆する代わりに、基材の表面全体をライナーで被覆することになるので、コストを増加させる。
【０００３】
可塑剤含有マイクロカプセルを感圧性接着剤内に導入することは、感圧性接着剤層の厚み内に完全に含まれるマイクロカプセルを含むものとして、これまでに記載されている。このような一般的な物品の断面概略図は、図１に示される。しかし、この種類の構成体は、いくつかの不利益を有する。第１に、物品１０は、接着のきっかけ（triggering）を引き起こすために、非常に高い圧力を必要とする傾向がある。マイクロカプセル１２は、マイクロカプセルのシェル１４が破壊点を越えてひずんだ時に破裂する。カプセルが完全に流体状マトリックス１６内に埋め込まれている場合、図１の先行技術の物品の場合のように、マトリックス上の圧力は、カプセルの等方圧縮（isostatic compression）を生じる傾向がある。しかし、等方圧縮は、カプセルの変形に効率的につながらないので、カプセルの破裂を引き起こしてその内容物１７を放出するために、高い圧力が必要とされる。接着を活性化するためのこのような高い圧力は、ある種の用途、例えば、壊れやすくかつ／又は圧縮性の基材材料１８を構成体が含む用途では、実用的でない。第２に、ＰＳＡは、典型的には、時間−温度換算則（time-temperature superposition principle）に従う。これは、材料が、長い時間スケールでは、短い時間スケールで振る舞うように見えるよりも、大幅に柔らかい材料として振る舞うことを一般に意味する。図１に描写される物品でのマイクロカプセル含有ＰＳＡの場合、この特性は、マイクロカプセル１２の破裂がなくても、長い期間を掛けて、マトリックス１６の表面に接着を作らせる。これは、基材への望ましくない早すぎる（premature）接着につながり得る。  したがって、望まれる時にのみ、粘着性になることができ、保護ライナー又は接着させるための高い圧力の必要性のない物品へのニーズが残っている。
【０００４】
［概要］
オンデマンド接着用マイクロカプセルを含む物品が提供される。第１の態様では、第１の主表面を有し、不織材（nonwoven material）、織材（woven material）又は発泡体を含む基材を含む物品が提供される。物品は、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含み、基材の第１の主表面にポリマー材料で付着された複数のマイクロカプセルを更に含む。
【０００５】
第２の態様では、物品を製造する方法が提供される。方法は、第１の主表面を有し、不織材、織材又は発泡体を含む基材を準備する工程と、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含む複数のマイクロカプセルを準備する工程と、を含む。方法は、複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面にポリマー材料で付着させ、これにより、基材の第１の主表面に付着された高分子マトリックスを形成する工程を更に含む。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】基材上に配設された感圧性接着剤に埋め込まれたマイクロカプセルを含む、先行技術の物品の断面概略図である。
【図２】基材にポリマー材料で付着されたマイクロカプセルを含む物品の例示的な断面概略図である。
【図３】不織基材にポリマー材料で付着されたマイクロカプセルを含む物品の別の例示的な断面概略図である。
【図４】基材にポリマー材料で付着されたマイクロカプセルを含む物品の更なる例示的な断面概略図である。
【０００７】
上記の図面（一定の縮尺で描かれているわけではない）は、本開示の様々な実施形態を示すが、「発明を実施するための形態」において記載されるように、他の実施形態も企図される。
【０００８】
［詳細な説明］
オンデマンドで基材への接着を提供する物品及び方法が提供される。より具体的には、物品は、基材にポリマー材料で付着された可塑剤を含む複数のマイクロカプセルを有する。マイクロカプセルの破裂時、可塑剤はポリマー材料を軟化させて、ポリマー材料が接着特性を有するように、例えば粘着性になるようにする。
【０００９】
端点による任意の数値範囲の列挙は、いずれも、その範囲の端点、その範囲内の全ての数値、及び述べられた範囲内の任意のより狭い範囲を含むことを意味する（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８、４、及び５を含む）。本明細書及び実施形態において使用される量又は成分、特性の測定値等を表す全ての数値は、別段指定のない限り、全ての場合において「約」という用語によって修正されることを理解されたい。したがって、特にそれとは反対の指示がない限り、先の明細書及び添付した実施形態の一覧に記述されている数値パラメータは、当業者が本開示の教示を利用して得ようとする所望の性質に応じて変化し得る。最低限でも、また、請求される実施形態の範囲への同等物の原則の適用を限定する試行としてではなく、少なくとも各数値パラメータは、報告された有効数字の数を考慮して、そして通常の概算方法を適用することによって解釈されなければならない。
【００１０】
以下の用語集の定義された用語について、請求項又は明細書の他の箇所で異なる定義が提供されない限り、これらの定義が出願全体に適用されるものとする。
【００１１】
用語集
明細書及び特許請求の範囲の全体を通して特定の用語が使用されており、大部分は周知であるが、いくらか説明を必要とするものもある。本明細書で使用するとき、以下の通りであると理解すべきである。
用語「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、「少なくとも１つ」と互換的に使用され、説明される要素のうちの１つ以上を意味する。
【００１２】
用語「及び／又は」とは、一方又は両方を意味する。例えば、表現「Ａ及び／又はＢ」は、Ａ、Ｂ、又はＡとＢとの組み合わせを意味する。
【００１３】
用語「ポリマー材料」は、少なくとも１つのポリマーで構成される物質を指す。
【００１４】
用語「発泡体」は、連続気泡（open-cell）ポリマー材料を指す。
【００１５】
用語「マイクロカプセル」は、壊れやすいポリマーシェルを含むポリマー材料であって、このシェルが、シェル（すなわち壁）材料を破砕し砕くのに十分な力を受けるまで、内容物をマイクロカプセル内に閉じ込めるポリマー材料を指す。
【００１６】
用語「（メタ）アクリレート」は、メタクリレートとアクリレートの両方を指す。
【００１７】
第１の態様では、物品が提供される。特に、第１の主表面を有し、不織材、織材又は発泡体を含む基材を含む物品が提供される。物品は、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含み、基材の第１の主表面にポリマー材料で付着された複数のマイクロカプセルを更に含む。図２を参照すると、このような物品の例示的な断面概略図が提供される。物品２０は第１の主表面２１を有する基材２８を含み、複数のマイクロカプセル２２が、基材２８の第１の主表面２１にポリマー材料２６で付着するように図示される。図２の実施形態では、基材２８は発泡体を含む。それぞれのマイクロカプセル２２は、外表面２５と、マイクロカプセル２２内に配設された可塑剤２７と、可塑剤２７を取り囲むシェル２４と、を含む。図２の実施形態では、ポリマー材料２６は、基材２８の第１の主表面２１を被覆する平均厚さＴＡを有し、複数のマイクロカプセル２２のそれぞれは、基材２８の第１の主表面２１上のポリマー材料２６のコーティングの上面２３よりも上に配置される部分を含む。ポリマー材料２６のコーティングの上面２３とそれぞれのマイクロカプセル２２の上部における外表面２５との間の距離は「Ｐ」と呼ばれ、それぞれのマイクロカプセル２２が平均ポリマー材料２６のコーティング厚みの上に突出する程度の指標である。Ｐの大きさは、それぞれのマイクロカプセル２２の正確な直径によって異なるであろう。また、図２は、それぞれのマイクロカプセルの外表面２５がポリマー材料２６で完全にコーティングされた実施形態を図示する。しかし、ある種の実施形態では、複数のマイクロカプセルの外表面の一部のみがポリマー材料で被覆されるであろう。
【００１８】
第２の態様では、方法が提供される。より具体的には、方法は、第１の主表面を有する基材を準備する工程と、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含む複数のマイクロカプセルを準備する工程と、を含む。基材は、不織材、織材又は発泡体を含む。方法は、複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面にポリマー材料で付着させ、これにより、基材の第１の主表面に付着された高分子マトリックスを形成する工程を更に含む。
【００１９】
以下の本開示の実施形態の説明は、上記の態様のいずれか一方又は両方に関する。
【００２０】
好適な基材としては、典型的には、圧縮性及び／又は多孔質の材料が挙げられ、具体的には不織材、織材、又は発泡体が挙げられる。有利には、圧縮性及び／又は多孔質基材を用いることで、物品をロールの形態で保管、輸送、又はその両方をすることが可能になる。例えば、１０〜数１００メートルの長さで連続的に形成された物品は、取扱いを容易にするために、単一のロールに巻き上げられる。基材の圧縮性及び／又は多孔質の特徴は、付着されたマイクロカプセルが巻かれた物品の重量の力で破裂することを防ぐが、それでも、所望の際にマイクロカプセルを破裂させて、物品を別の材料に接着させるために、大きな力を用いる必要はない。ある種の実施形態では、基材の圧縮性は、圧縮強度の点から特徴付けられる。好適な基材は、一般に、少なくとも１０パスカル（Ｐａ）、又は少なくとも２５Ｐａ、又は少なくとも５０Ｐａ、又は更に少なくとも１００Ｐａ、及び最大２０，０００Ｐａ、又は最大５０，０００Ｐａ、又は最大７５，０００Ｐａ、又は更に最大１００，０００Ｐａの圧縮強度を有する。一実施形態では、基材は、１０Ｐａ〜１００，０００又は５０Ｐａ〜２０，０００Ｐａの圧縮強度を有する。密度に関して、ある種の実施形態では、好適な基材は、少なくとも０．０１グラム／ミリリットル（ｇ／ｍＬ）、又は少なくとも０．０２ｇ／ｍＬ、又は更に少なくとも０．０３ｇ／ｍＬ、及び最大０．５ｇ／ｍＬ又は最大０．６０ｇ／ｍＬ、又は最大０．７５ｇ／ｍＬの密度を含む。基材は、任意で、０．０１ｇ／ｍＬ〜０．７５ｇ／ｍＬ、又は０．０２ｇ／ｍＬ〜０．６０ｇ／ｍＬの密度を含む。
【００２１】
ある種の実施形態では、基材は、フェルトなどの不織材を含み、また、任意で湿式材料（wetlaid material）又は乾式材料（drylaid material）を含む。典型的には、不織基材は、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む。基材は、好ましくは、ガラス繊維、シリカ繊維、バサルト（basalt）繊維、ポリアミド繊維、ポリオレフィン繊維、アクリル繊維、ポリエステル繊維、セルロース繊維、ウール繊維、レーヨン繊維、炭素繊維、又はこれらの組み合わせを含む。好適な不織基材は、絡み合わされているが、編織物におけるように特定可能な様式では絡み合っていない個々の繊維又はフィラメントの構造を有するウェブを含む。不織布又はウェブは、例えば、メルトブロー法、スパンボンド法、結合カードウェブ（bonded carded web）法、湿式（wetlaid）法、及び乾式（drylaid）法などの多くの方法から形成される。
【００２２】
１つの好適な乾式法では、約３〜約５２ミリメートル（ｍｍ）の典型的な長さを有する小繊維の束が分離されて給気に混入された後、通常、真空供給の助けで形成スクリーンの上に配置される。次に、ランダムに配置された繊維は、例えば、熱点結合、自己結合、熱風結合、ニードルパンチング、カレンダー加工、スプレー接着及びこれらに類するものを使用して、互いに結合されてもよい。このような例示的なエアレイ法は、例えば、米国特許第４，６４０，８１０号（Ｌａｕｒｓｅｎら）において教示される。
【００２３】
１つの好適な湿式法では、約３〜約５２ミリメートル（ｍｍ）の典型的な長さを有する小繊維の束が分離されて給液に混入された後、通常、真空供給の助けで形成スクリーンの上に配置される。水は、一般的に好ましい液体である。ランダムに配置された繊維は、更に交絡（例えば、水流交絡）されてもよく、又は例えば、熱点結合、自己結合、熱風結合、超音波結合、ニードルパンチング、カレンダー加工、スプレー接着の適用及びこれに類するものを使用して、互いに結合されてもよい。例示的湿式及び結合法は、例えば、米国特許第５，１６７，７６５号（Ｎｉｅｌｓｅｎら）において教示される。また例示的な結合法は、例えば、米国特許出願公開第２００８／００３８９７６  Ａ１号（Ｂｅｒｒｉｇａｎら）においても開示されている。
【００２４】
図３を参照すると、不織材を含む基材を含む物品の断面概略図が提供される。物品３０は第１の主表面３１を有する不織基材３８を含み、複数のマイクロカプセル３２が、基材３８の第１の主表面３１にポリマー材料３６で付着するように図示される。それぞれのマイクロカプセル３２は、外表面３５と、マイクロカプセル３２内に配設された可塑剤３７と、可塑剤３７を取り囲むシェル３４と、を含む。ポリマー材料３６は、基材３８の第１の主表面３１を被覆する平均厚さＴＡを有し、複数のマイクロカプセル３２のそれぞれは、基材３８の第１の主表面３１上のポリマー材料３６のコーティングの上面３３よりも上に配置される部分を含む。ポリマー材料３６のコーティングの上面３３とそれぞれのマイクロカプセル３２の上部における外表面３５との間の距離Ｐは、それぞれのマイクロカプセル３２が平均ポリマー材料３６のコーティング厚みの上に突出する程度を示す。また、図３は、それぞれのマイクロカプセルの外表面３５がポリマー材料３６で完全にコーティングされた実施形態を図示する。
【００２５】
ある種の実施形態では、基材は織材、例えば布地を含む。典型的には、基材は、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む。不織材と同様に、基材が織材を含む実施形態では、基材は、好ましくは、ガラス繊維、ポリアミド繊維、ポリオレフィン繊維、アクリル繊維、ポリエステル繊維、セルロース繊維、ウール繊維、レーヨン繊維、炭素繊維、又はこれらの組み合わせを含む。
【００２６】
ある種の実施形態では、基材は発泡体、例えばスポンジ（天然若しくは合成）、クッション、又は断熱材を含む。好適な発泡体としては、例えば、限定せずに、ポリオレフィン、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、又はネオプレンを含むポリマー発泡体が挙げられる。
【００２７】
有利には、ポリマー材料は非粘着性材料を含み、この非粘着性材料は、可塑剤がマイクロカプセルから放出されるまで、基材が別の材料に接着することを防ぐ。本開示による非粘着性ポリマーは、ガラス転移温度（Ｔｇ）が約０℃よりも高い。ある種の実施形態では、ポリマー材料は、０℃より高い、又は５℃より高い、又は１０℃より高い、又は１５℃より高い、又は２０℃より高い、又は２５℃より高い、又は３０℃より高い、又は４０℃より高い、又は更に５０℃より高いＴｇを有する。Ｔｇが高いほど、ポリマー材料が、マイクロカプセル内からの可塑剤と接触する前に、経時的に接着剤として振る舞う可能性が低くなるであろう。このポリマーは、ホモポリマー、コポリマー、若しくはポリマーの配合物、又はポリマー及び粘着付与剤の配合物であってもよい。いくつかの場合には、Ｔｇが０℃より高いホモポリマーを使用してもよく、例えば、（メタ）アクリレートホモポリマー又は非晶質ポリエステルを使用してもよい。多くの場合、コモノマーのうちの少なくとも１つが高Ｔｇモノマーであるコポリマーが好ましい。これらのコポリマーは、（メタ）アクリレート又はポリウレタンであってもよい。
【００２８】
非粘着性（メタ）アクリレートポリマーを処方するための方法は、米国特許第６，６２４，２７３号に開示されている。例えば、本質的に非粘着性のポリマー材料が、感圧性接着剤へと可塑化される。可塑化ポリマー系感圧性接着剤は、任意で、約１００重量部のＴｇが約０℃より高いベースコポリマーと、ベースコポリマーに基づいて約１〜約１００部の非反応性、不揮発性、非アクリル系の可塑剤と、を含む。ベースコポリマーは、（１）約５０〜７０重量％の高Ｔｇコモノマー成分であって、高Ｔｇコモノマー成分から形成されるホモポリマーは、Ｔｇが低くとも約２０℃である高Ｔｇコモノマー成分と；（２）任意で、ベースコポリマーの総重量に基づいて最大約２０重量％の酸性コモノマーと；（３）約３０〜５０重量％の１つ以上の低Ｔｇ（メタ）アクリレートコモノマーであって、低ＴｇコモノマーのホモポリマーのＴｇが約２０℃未満である低Ｔｇ（メタ）アクリレートコモノマーと、から形成され、これらを含む。このような実施形態の可塑化された感圧性接着剤組成物のベースコポリマーは、室温（すなわち約２０〜２５℃）で、粘着性が低く、又は全体として粘着性がない。ベースコポリマーは、室温で、その低い粘着性又は非粘着性を、その高いＴｇ及び高い剪断貯蔵弾性率から導く。一般に、高いＴｇ及び高い弾性率のベースコポリマーは、著しいガラス性を有し、性質が非エラストマー性である。ベースコポリマーのＴｇは、分析法、例えば既知の熱量測定若しくは動的／機械的技術によって決定でき、又はコポリマーを形成するために使用されたコモノマーの種類及び割合に基づいて計算され得る。本出願の目的では、ベースコポリマーのＴｇは、それぞれのコモノマーのホモポリマーのＴｇ及びコモノマーの重量分画を使用して、下記のＦｏｘ，Ｔ．Ｇ．，Ｂｕｌｌ．Ａｍ．Ｐｈｙｓ．Ｓｏｃ．（Ｓｅｒ．２）１：１２３（１５６）の式で示されるように計算される：
１／Ｔｇ＝Ｗａ／Ｔｇａ＋Ｗｂ／Ｔｇｂ＋Ｗｃ／Ｔｇｃ
（式中、Ｔｇ、Ｔｇａ、Ｔｇｂ、Ｔｇｃは、コモノマーａ、ｂ及びｃのターポリマー、コモノマーａのホモポリマー、コモノマーｂのホモポリマー、並びにコモノマーｃのホモポリマーのガラス転移温度（ケルビン（Ｋ））をそれぞれ示す。Ｗａ、Ｗｂ及びＷｃは、それぞれコモノマーａ、ｂ、及びｃの重量分画であり、Ｗａ＋Ｗｂ＋Ｗｃ＝１である）。Ｔｇが低くとも約０℃であることに加えて、低い粘着性又は非粘着性のベースコポリマーは、典型的には、剪断貯蔵弾性率が２３℃及び１ヘルツ（Ｈｚ）で少なくとも５×１０５パスカルである。この閾値（Ｄ．ＳａｔａｓによってＴｈｅ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ａｄｈｅｓｉｖｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，２ｎｄ  ｅｄ．，Ｖｏｎ  Ｎｏｓｔｒａｎｄ  Ｒｅｉｎｈｏｌｄ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ｐ．１７２〜１７３（１９８９）に記載され、この文献は参照により本明細書に援用される）は、Ｄａｈｌｑｕｉｓｔ基準（Criterion）を超える。これは、室温で感圧性接着特性を呈するために（すなわち「粘着性」であるために）、当該感圧性接着剤は、１秒クリープコンプライアンスが１×１０−６ｃｍ２／ダイン（１×１０−５ｍ２／Ｎ）より大きくなければならないことを記述する。このクリープコンプライアンス値は、２３℃及び１Ｈｚで、最大剪断貯蔵弾性率５×１０６ダイン／ｃｍ２又は５×１０５パスカルに換算される。したがって、ベースコポリマーを、感圧性接着特性を呈する材料に変換するために、可塑剤は、ベースコポリマーのＴｇを約１０℃未満、好ましくは０℃未満に低下させるように、かつ剪断貯蔵弾性率をＤａｈｌｑｕｉｓｔ基準未満に低下させるように選択されるべきである。
【００２９】
他の場合では、ポリマーと粘着付与剤との配合物が使用され得る。この場合では、ポリマーは単独で、Ｔｇが約０℃未満であってもよいが、十分な粘着付与剤が、配合物のＴｇを、約０℃よりも高い温度にするために加えられる。この場合のポリマーは、（メタ）アクリレートポリマー、ウレタン、天然ゴム、又はブロックコポリマーであってもよく、また、粘着付与剤は典型的な粘着付与剤であろう。
【００３０】
好適なポリマー材料は、（メタ）アクリレートホモポリマー、非晶質ポリエステルホモポリマー、（メタ）アクリレートコポリマー、ポリウレタンコポリマー、又はこれらの組み合わせを含む。
【００３１】
一実施形態では、ポリマー材料は、基材に接着剤で付着する。例えば、物品は、任意で、ポリマー材料と基材との間に配設された感圧性接着剤を含む。図４は、不織基材にポリマー材料で付着されたマイクロカプセルを含む物品の例示的な断面概略図を提供する。物品４０は第１の主表面４１を有する基材４８を含み、複数のマイクロカプセル４２が、基材４８の第１の主表面４１にポリマー材料４６で付着するように図示される。これは、今度は、基材４８の第１の主表面４１に接着剤４９で直接付着する。図４の実施形態では、基材４８は発泡体を含む。それぞれのマイクロカプセル４２は、外表面４５と、マイクロカプセル４２内に配設された可塑剤４７と、可塑剤４７を取り囲むシェル４４と、を含む。好適な感圧性接着剤は、（メタ）アクリレート接着剤を含む。感圧テープ協議会（Pressure-Sensitive Tape Council）によると、感圧性接着剤（ＰＳＡ）は以下を含む特性を有することが知られている。すなわち、（１）強力かつ永久的な粘着性、（２）指圧以下での接着、（３）被着体に対する十分な保持力、及び（４）被着体からきれいに除去されるための十分な凝集強さ、である。ＰＳＡとして良好に機能することが見出されている材料としては、必要な粘弾性特性を呈し、粘着、剥離接着、及び剪断保持力の所望のバランスをもたらすように設計及び処方されたポリマーが挙げられる。ＰＳＡは、室温（例えば、２０℃）で通常、粘着性があることを特徴とする。ＰＳＡは、べたっとしていること、又は表面に接着することのみであるため、組成物を抱持するわけではない。これらの要件は、概ね、Ａ．Ｖ．ＰｏｃｉｕｓによりＡｄｈｅｓｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ：Ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，２ｎｄ  Ｅｄ．，Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，２００２に記載されている、粘着性、接着（剥離強度）、及び凝集（剪断保持力）を個々に測定するように設計された試験によって評価される。これらの測定値は全体として、ＰＳＡを特徴付ける上でしばしば使用される特性のバランスを構成する。
【００３２】
本開示の態様によると、マイクロカプセルは可塑剤を供給するように機能し、この可塑剤は、マイクロカプセルから放出される際に、ポリマー材料を軟化させ、接着のための粘着性を材料に付与するであろう。したがって、マイクロカプセルは、接着が要求されるまで、可塑剤をマイクロカプセル内に固定するように設計され、多くの場合、ポリ尿素ホルムアルデヒド、セルロース系材料、イソボルニルメタクリレートと（メタ）アクリル酸とのコポリマー、ナイロン、ポリウレタン、ポリ尿素、ポリカーボネート、並びに尿素、ホルムアルデヒド及びメラミンモノマーから得られたポリマーを含むシェルを含む。好適なマイクロカプセルは、これらのモノマー種を含む、連続壁、非多孔質のマイクロカプセルを作製するための既知の界面重合技術を使用して調製できる。
【００３３】
マイクロカプセルサイズは、特に限定されない。多くの実施形態では、複数のマイクロカプセルは、少なくとも１０マイクロメートル（μｍ）、又は少なくとも１５μｍ、又は少なくとも２５μｍ、又は少なくとも５０μｍ、又は少なくとも７５μｍ、又は少なくとも１００μｍ、又は更に少なくとも１２５μｍの平均マイクロカプセル直径を有する。複数のマイクロカプセルは、最大１５０マイクロメートル（μｍ）、又は最大２００μｍ、又は最大３００μｍ、又は最大４００μｍ、又は最大５００μｍ、又は最大７５０μｍ、又は更に最大１０００μｍの平均マイクロカプセル直径を有する。任意で、複数のマイクロカプセルは、２５μｍ〜１０００μｍ、又は５０μｍ〜５００μｍ、又は１００μｍ〜３００μｍの平均マイクロカプセル直径を有する。
【００３４】
ポリマー材料を軟化させ、粘着付与するための使用のために選択される可塑剤は、様々な特性を有する。一般に、可塑剤は、液体又は固体であってもよく、様々な分子量及び構造を有し、ベースコポリマーと相溶性であり、モノマー又はポリマーであり、不揮発性かつ非反応性である。更に、固体と液体との混合物、モノマー及びポリマー、並びにその他の組み合わせの可塑剤を本発明で使用することができる。本開示の態様での使用に適する可塑剤としては、例えば、限定せずに、リン酸エステル、ベンゾイル官能化ポリエーテル、ポリアルキレンオキシド、アルキル若しくはアリール官能化ポリアルキレンオキシド、ポリエチレンオキシドのモノメチルエーテル、モノマー性アジペート、ポリマー性アジペート、シトレート、グルタレート、トリメリテート、セバケート、ポリエステル、又はこれらの組み合わせが挙げられる。特に有用な可塑剤としては、重量平均分子量が約１５０〜約５，０００、好ましくは約１５０〜約１，５００のポリアルキレンオキシド、例えばポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリエチレングリコール；アルキル又はアリール官能化ポリアルキレンオキシド、例えば、ＰＹＣＡＬ  ９４（ポリエチレンオキシドのフェニルエーテル、ＩＣＩ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから市販されている）；ベンゾイル官能化ポリエーテル、例えば、Ｂｅｎｚｏｆｉｅｘ  ４００（ポリプロピレングリコールジベンゾエート、Ｖｅｌｓｉｃｏｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから市販されている）及びポリエチレンオキシドのモノメチルエーテル；モノマー性アジペート、例えば、ジオクチル１０アジペート、ジブトキシエトキシエチルアジペート及びジブトキシプロポキシプロピルアジペート；ポリマー性アジペート、例えば、ポリエステルアジペート；シトレート、例えば、アセチルトリ−ｎ−ブチルシトレート、フタレート、例えば、ブチルベンジルフタレート、トリメリテート、セバケート、ポリエステル、例えば、商品名Ｐａｒａｐｌｅｘ（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ  Ｃｏから入手可能）で知られるもの；リン酸エステル、例えば、商品名Ｓａｎｔｉｃｉｚｅｒ（Ｍｏｎｓａｎｔｏから入手可能）で知られるもの、例えば、２−エチルヘキシルジフェニルジホスフェート及びｔ−ブチルフェニルジフェニルホスフェート；グルタレート、例えば、Ｐｌａｓｔｈａｌｌ  ７０５０（ジアルキルジエーテルグルタレート、Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ  Ｃｏ．から入手可能）；並びにこれらの混合物が挙げられる。
【００３５】
選択実施形態では、複数のマイクロカプセルは、マイクロカプセルに封入された溶媒を更に含み、この溶媒は、典型的には、非プロトン性溶媒である。１種以上の溶媒は、マイクロカプセルの破裂前に、マイクロカプセル外に漏洩又は蒸発するのではなく、マイクロカプセルのシェル内に残るように選択される。溶媒は、多くの場合、炭化水素、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ハロゲン化芳香族炭化水素、置換された芳香族溶媒、ケトン、エステル、アミド、ニトリル、スルホキシド、又はこれらの組み合わせを含む。好適な溶媒としては、例えば、限定せずに、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、ヘキサン、ヘプタン、メシチレン、ジクロロメタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸ブチル、フェニルアセテート、エチルフェニルアセテート、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、又はこれらの組み合わせが挙げられる。好ましくは、溶媒は、キシレン、トルエン、メシチレン、酢酸ブチル、ヘプタン、ヘキサン、クロロベンゼン、又はこれらの組み合わせを含む。有利に、溶媒が存在する場合、基材の不織材、織材、又は発泡材料は、基材が別の材料に接着する際に、ポリマー材料の乾燥及び／又は硬化中に、効率的な溶媒の蒸発を可能にする。これは、不織材、織材、又は発泡材料の一般に多孔質の性質に起因し、典型的には、溶媒は、第１の主表面と反対の基材の第２の主表面を通じて、基材外に蒸発し得る。
【００３６】
基材に付着させるマイクロカプセルの量は、具体的な用途に依存するであろう。基材の選択部分でのみ接着が要求される物品では、より少ないマイクロカプセルが必要とされるであろう。また、所望される場合、それらはパターンで適用されてもよい。ある種の実施形態では、基材は平均で少なくとも１％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率（area coverage）を含み、又は、少なくとも２％、又は少なくとも３％、又は少なくとも４％、又は少なくとも５％、又は少なくとも１０％、又は少なくとも１５％、又は少なくとも２０％、又は少なくとも３０％、又は更に少なくとも３５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する。ある種の実施形態では、基材は最大２０％、又は最大２５％、又は最大３０％、又は最大３５％、又は最大４０％、又は最大５０％、又は最大６０％、又は最大７５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する。任意で、基材は１％〜５０％、４％〜２５％、又は３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する。
【００３７】
用いられるポリマー材料の量は、被覆された基材の面積当たりの乾燥ポリマー材料の重量として、便宜上記載される。ポリマー材料の好適な量としては、乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量が、被覆される基材１平方メートル当たり少なくとも５グラム（ｇｓｍ：gram per square meter）、又は被覆される基材１平方メートル当たり少なくとも１０ｇｓｍ、又は少なくとも１５ｇｓｍ、又は少なくとも２０ｇｓｍ、又は少なくとも２５ｇｓｍ、及び被覆される基材１平方メートル当たり最大３０ｇｓｍ、又は最大４０ｇｓｍ、又は最大５０ｇｓｍ、又は最大７５ｇｓｍ、又は最大１００ｇｓｍ、又は最大１５０ｇｓｍ、又は最大２００ｇｓｍであることが挙げられる。ある種の実施形態では、基材は、基材の被覆面積の５ｇｓｍ〜２００ｇｓｍ、又は１０ｇｓｍ〜１００ｇｓｍ、又は１５ｇｓｍ〜５０ｇｓｍの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する。マイクロカプセルの量及びポリマー材料の量は、一般に相互に関係があるので、一実施形態では、基材は、平均４％〜２５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の１５〜５０ｇｓｍの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を含み、又は基材は、平均３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の３０〜２００ｇｓｍの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する。また、乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量は、下記の式を使用して、平均コーティング厚さに転換され得る：（平均コーティング重量（ｇｓｍ）／（乾燥コーティングの密度（ｇ／ｃｍ３）））＊（０．０００１ｍ２／ｃｍ２）＝厚さ（センチメートル）。
【００３８】
基材の第１の主表面へのマイクロカプセルの付着のモードは、厳密には限定されない。例えば、ある種の実施形態では、付着させる工程は、複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面上に配置することと、ポリマー材料を、複数のマイクロカプセルの大部分及び基材の第１の主表面の少なくとも一部の上にコーティングすることと、を含む。当該実施形態では、コーティングは典型的には、スプレーコーティング、トランスファーコーティング、又はロールコーティングを含む。他の実施形態では、付着させる工程は、複数のマイクロカプセルをポリマー材料と混合して混合物を形成することと、混合物を基材の第１の主表面上にコーティングすることと、を含む。当該実施形態におけるポリマー材料に対するマイクロカプセルの量の比は、基材の表面上にコーティングされ、ポリマー材料が乾燥及び／又は硬化された際に、マイクロカプセルの平均高さ（すなわち直径）が、ポリマー材料の平均厚さよりも高くなるように選択される。ある種の実施形態では、付着させる工程は、複数のマイクロカプセルをポリマー材料上に配置することと、基材の第１の主表面を配置した複数のマイクロカプセル及びポリマー材料に接触させることと、を含む。典型的には、マイクロカプセルはポリマー材料の表面上に残り、基材の表面はポリマー材料に浸漬されて、マイクロカプセル及び十分なポリマー材料の両方を移し、マイクロカプセルを基材表面に付着させる。複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面に付着させるモードにかかわらず、方法は、好ましくは、ポリマー材料を硬化させる工程を更に含む。
【００３９】
大抵の実施形態では、複数のマイクロカプセルは、それぞれのマイクロカプセルの外表面の少なくとも一部の上に、ポリマー材料のコーティングを含む。それぞれのマイクロカプセルの少なくとも多少の部分の外表面上にコーティングされたポリマー材料の提供は、マイクロカプセルの基材への付着の強度を改善することが発見されている。更に、マイクロカプセルの破裂後に、ポリマー材料でコーティングされたマイクロカプセルシェル材料は、ポリマー材料でコーティングされておらず、その代わりにポリマー材料の表面上に配設されたマイクロカプセルシェル材料よりも簡単に、可塑剤によって軟化されたポリマー材料内へと埋め込まれるであろう。
【００４０】
所望の際に、マイクロカプセルを破砕する能力を向上させるために、マイクロカプセルのサイズ及びポリマー材料のコーティングの厚さは、マイクロカプセルのうちのいくつかの少なくとも一部分が、基材の表面上のポリマー材料のコーティングの上面を越えて延びるように選択される。より大きな平均直径を有するマイクロカプセルでは、ポリマー材料のより厚いコーティングが使用され得るのに対し、より小さな平均直径を有するマイクロカプセルでは、ポリマー材料のより薄いコーティングが使用され得る。したがって、ある種の実施形態では、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比は、少なくとも１．１、又は少なくとも１．２、又は少なくとも１．３、又は少なくとも１．５、又は少なくとも１．８、又は少なくとも２、又は少なくとも５、又は更に少なくとも８、及び最大２、又は最大３、又は最大４、又は最大５、又は最大６、又は最大８、又は最大１０、又は最大２５、又は最大５０、又は最大７５、又は更に最大１００を有する。態様では、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比は、１．１〜１００、又は１．３〜１０、又は２〜６を有する。
【００４１】
物品又は物品を製造する方法である様々な項目が説明される。
【００４２】
項目１は、第１の主表面を有し、不織材、織材又は発泡体を含む基材を含む物品である。物品は、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含み、基材の第１の主表面にポリマー材料で付着された複数のマイクロカプセルを更に含む。
【００４３】
項目２は、ポリマー材料が、０℃よりも高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有する、項目１に記載の物品である。
【００４４】
項目３は、ポリマー材料が、２５℃よりも高いＴｇを有する、項目１又は項目２に記載の物品である。
【００４５】
項目４は、複数のマイクロカプセルが、それぞれのマイクロカプセルの外表面の少なくとも一部の上に、ポリマー材料のコーティングを含む、項目１〜３のいずれか一項に記載の物品である。
【００４６】
項目５は、ポリマー材料が、（メタ）アクリレートホモポリマー、非晶質ポリエステルホモポリマー、（メタ）アクリレートコポリマー、ポリウレタンコポリマー、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜４のいずれか一項に記載の物品である。
【００４７】
項目６は、基材が不織材を含む、項目１〜５のいずれか一項に記載の物品である。
【００４８】
項目７は、基材がフェルトを含む、項目１〜６のいずれか一項に記載の物品である。
【００４９】
項目８は、基材が湿式材料を含む、項目１〜７のいずれか一項に記載の物品である。
【００５０】
項目９は、基材が乾式材料を含む、項目１〜７のいずれか一項に記載の物品である。
【００５１】
項目１０は、基材が、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜９のいずれか一項に記載の物品である。
【００５２】
項目１１は、基材が、ガラス繊維、シリカ繊維、バサルト繊維、ポリアミド繊維、ポリオレフィン繊維、アクリル繊維、ポリエステル繊維、セルロース繊維、ウール繊維、レーヨン繊維、炭素繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜１０のいずれか一項に記載の物品である。
【００５３】
項目１２は、基材が織材を含む、項目１〜５のいずれか一項に記載の物品である。
【００５４】
項目１３は、基材が布地を含む、項目１〜５又は１２のいずれか一項に記載の物品である。
【００５５】
項目１４は、基材が、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜５又は１２〜１３のいずれか一項に記載の物品である。
【００５６】
項目１５は、基材が、ガラス繊維、シリカ繊維、バサルト繊維、ポリアミド繊維、ポリオレフィン繊維、アクリル繊維、ポリエステル繊維、セルロース繊維、ウール繊維、レーヨン繊維、炭素繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜５又は１１〜１３のいずれか一項に記載の物品である。
【００５７】
項目１６は、基材が発泡体を含む、項目１〜５のいずれか一項に記載の物品である。
【００５８】
項目１７は、基材が、ポリオレフィン、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、又はネオプレンを含むポリマー発泡体を含む、項目１〜５又は１６のいずれか一項に記載の物品である。
【００５９】
項目１８は、基材がスポンジ、クッション、又は断熱材を含む、項目１〜５又は１６のいずれか一項に記載の物品である。
【００６０】
項目１９は、複数のマイクロカプセルが、２５〜１０００マイクロメートルの平均マイクロカプセル直径を有する、項目１〜１８のいずれか一項に記載の物品である。
【００６１】
項目２０は、複数のマイクロカプセルが、５０〜５００の平均マイクロカプセル直径を有する、項目１〜１９のいずれか一項に記載の物品である。
【００６２】
項目２１は、複数のマイクロカプセルが、１００〜３００の平均マイクロカプセル直径を有する、項目１〜２０のいずれか一項に記載の物品である。
【００６３】
項目２２は、複数のマイクロカプセルが、ポリ尿素ホルムアルデヒド、セルロース系材料、イソボルニルメタクリレートと（メタ）アクリル酸とのコポリマー、ナイロン、ポリウレタン、ポリ尿素、ポリカーボネート、並びに尿素、ホルムアルデヒド及びメラミンモノマーから得られたポリマーを含むシェルを有する、項目１〜２１のいずれか一項に記載の物品である。
【００６４】
項目２３は、可塑剤が、リン酸エステル、ベンゾイル官能化ポリエーテル、ポリアルキレンオキシド、アルキル若しくはアリール官能化ポリアルキレンオキシド、ポリエチレンオキシドのモノメチルエーテル、モノマー性アジペート、ポリマー性アジペート、シトレート、グルタレート、トリメリテート、セバケート、ポリエステル、又はこれらの組み合わせを含む、項目１〜２２のいずれか一項に記載の物品である。
【００６５】
項目２４は、複数のマイクロカプセルが、マイクロカプセルに封入された溶媒を更に含む、項目１〜２３のいずれか一項に記載の物品である。
【００６６】
項目２５は、溶媒が非プロトン性溶媒を含む、項目２４に記載の物品である。
【００６７】
項目２６は、溶媒が、炭化水素、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ハロゲン化芳香族炭化水素、置換された芳香族溶媒、ケトン、エステル、アミド、ニトリル、スルホキシド、又はこれらの組み合わせを含む、項目２４又は項目２５に記載の物品である。
【００６８】
項目２７は、溶媒が、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、ヘキサン、ヘプタン、メシチレン、ジクロロメタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸ブチル、フェニルアセテート、エチルフェニルアセテート、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、又はこれらの組み合わせを含む、項目２４〜２６のいずれか一項に記載の物品である。
【００６９】
項目２８は、溶媒が、キシレン、トルエン、メシチレン、酢酸ブチル、ヘプタン、ヘキサン、クロロベンゼン、又はこれらの組み合わせを含む、項目２４〜２７のいずれか一項に記載の物品である。
【００７０】
項目２９は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．１〜１００を有する、項目１〜２８のいずれか一項に記載の物品である。
【００７１】
項目３０は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．３〜１０を有する、項目１〜２９のいずれか一項に記載の物品である。
【００７２】
項目３１は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、２〜６を有する、項目１〜３０のいずれか一項に記載の物品である。
【００７３】
項目３２は、基材が、平均１％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目１〜３１のいずれか一項に記載の物品である。
【００７４】
項目３３は、基材が、平均４％〜２５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目１〜３２のいずれか一項に記載の物品である。
【００７５】
項目３４は、基材が、平均３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目１〜３２のいずれか一項に記載の物品である。
【００７６】
項目３５は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり５〜２００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目１〜３４のいずれか一項に記載の物品である。
【００７７】
項目３６は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり１０〜１００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目１〜３５のいずれか一項に記載の物品である。
【００７８】
項目３７は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり１５〜５０グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目１〜３６のいずれか一項に記載の物品である。
【００７９】
項目３８は、基材が、平均４％〜２５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の１平方センチメートル当たり１５〜５０グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目１〜３３のいずれか一項に記載の物品である。
【００８０】
項目３９は、基材が、平均３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の１平方センチメートル当たり３０〜２００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目１〜３２のいずれか一項に記載の物品である。
【００８１】
項目４０は、基材が、１０パスカル（Ｐａ）〜１００，０００Ｐａの圧縮強度を有する、項目１〜３９のいずれか一項に記載の物品である。
【００８２】
項目４１は、基材が、５０Ｐａ〜２０，０００Ｐａの圧縮強度を有する、項目１〜４０のいずれか一項に記載の物品である。
【００８３】
項目４２は、基材が、０．０１グラム／ミリリットル（ｇ／ｍＬ）〜０．７５ｇ／ｍＬの密度を含む、項目１〜４１のいずれか一項に記載の物品である。
【００８４】
項目４３は、基材が、０．０２ｇ／ｍＬ〜０．６０ｇ／ｍＬの密度を含む、項目１〜４２のいずれか一項に記載の物品である。
【００８５】
項目４４は、ポリマー材料と基材との間に配設された感圧性接着剤を更に含む、項目１〜４３のいずれか一項に記載の物品である。
【００８６】
項目４５は、感圧性接着剤が、（メタ）アクリレート接着剤を含む、項目４３に記載の物品である。
【００８７】
項目４６は、第１の主表面を有し、不織材、織材又は発泡体を含む基材を準備する工程と、外表面を有する複数のマイクロカプセルであって、マイクロカプセルに封入された可塑剤を更に含む複数のマイクロカプセルを準備する工程と、を含む、物品を製造する方法である。方法は、複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面にポリマー材料で付着させ、これにより、基材の第１の主表面に付着された高分子マトリックスを形成する工程を更に含む。
【００８８】
項目４７は、ポリマー材料が、０℃よりも高いＴｇを有する、項目４６に記載の方法である。
【００８９】
項目４８は、ポリマー材料が、２５℃よりも高いＴｇを有する、項目４６又は項目４７に記載の方法である。
【００９０】
項目４９は、複数のマイクロカプセルが、それぞれのマイクロカプセルの外表面の少なくとも一部の上に、ポリマー材料のコーティングを含む、項目４６〜４８のいずれか一項に記載の方法である。
【００９１】
項目５０は、ポリマー材料が、（メタ）アクリレートホモポリマー、非晶質ポリエステルホモポリマー、（メタ）アクリレートコポリマー、ポリウレタンコポリマー、又はこれらの組み合わせを含む、項目４６〜４９のいずれか一項に記載の方法である。
【００９２】
項目５１は、ポリマー材料が、水系ラテックスポリマー材料、溶媒系ポリマー材料、又はホットメルトポリマー材料を含む、項目４６〜５０のいずれか一項に記載の方法である。
【００９３】
項目５２は、付着させる工程が、複数のマイクロカプセルを基材の第１の主表面上に配置することと、ポリマー材料を、複数のマイクロカプセルの大部分及び基材の第１の主表面の少なくとも一部の上にコーティングすることと、を含む、項目４６〜５１のいずれか一項に記載の方法である。
【００９４】
項目５３は、コーティングが、スプレーコーティング、トランスファーコーティング、又はロールコーティングを含む、項目５２に記載の方法である。
【００９５】
項目５４は、付着させる工程が、複数のマイクロカプセルをポリマー材料と混合して混合物を形成することと、混合物を基材の第１の主表面上にコーティングすることと、を含む、項目４６〜５１のいずれか一項に記載の方法である。
【００９６】
項目５５は、付着させる工程が、複数のマイクロカプセルをポリマー材料上に配置することと、基材の第１の主表面を配置した複数のマイクロカプセル及びポリマー材料に接触させることと、を含む、項目４６〜５１のいずれか一項に記載の方法である。
【００９７】
項目５６は、ポリマー材料を硬化させる工程を更に含む、項目４６〜５５のいずれか一項に記載の方法である。
【００９８】
項目５７は、基材が不織材を含む、項目４６〜５６のいずれか一項に記載の方法である。
【００９９】
項目５８は、基材がフェルトを含む、項目４６〜５７のいずれか一項に記載の方法である。
【０１００】
項目５９は、基材が湿式材料を含む、項目４６〜５８のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０１】
項目６０は、基材が乾式材料を含む、項目４６〜５８のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０２】
項目６１は、基材が、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目４６〜６０のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０３】
項目６２は、基材が、ガラス繊維、シリカ繊維、バサルト繊維、ポリアミド繊維、ポリオレフィン繊維、アクリル繊維、ポリエステル繊維、セルロース繊維、ウール繊維、レーヨン繊維、炭素繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目４６〜６１のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０４】
項目６３は、基材が織材を含む、項目４６〜５６のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０５】
項目６４は、基材が布地を含む、項目４６〜５６又は６３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０６】
項目６５は、基材が、無機繊維、有機繊維、又はこれらの組み合わせを含む、項目４６〜５６又は６３〜６４のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０７】
項目６６は、基材がレーヨンを含む、項目４６〜５６又は６３〜６５のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０８】
項目６７は、基材が発泡体を含む、項目４６〜５６のいずれか一項に記載の方法である。
【０１０９】
項目６８は、基材が、ポリオレフィン、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、又はネオプレンを含むポリマー発泡体を含む、項目４６〜５６又は６７のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１０】
項目６９は、基材がスポンジ、クッション、又は断熱材を含む、項目４６〜５６又は６７のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１１】
項目７０は、複数のマイクロカプセルが、２５〜１０００マイクロメートルの平均マイクロカプセル直径を有する、項目４６〜６９のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１２】
項目７１は、複数のマイクロカプセルが、５０〜５００の平均マイクロカプセル直径を有する、項目４６〜７０のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１３】
項目７２は、複数のマイクロカプセルが、１００〜３００の平均マイクロカプセル直径を有する、項目４６〜７１のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１４】
項目７３は、複数のマイクロカプセルが、ポリ尿素ホルムアルデヒド、セルロース系材料、イソボルニルメタクリレートと（メタ）アクリル酸とのコポリマー、ナイロン、ポリウレタン、ポリ尿素、ポリカーボネート、並びに尿素、ホルムアルデヒド及びメラミンモノマーから得られたポリマーを含むシェルを有する、項目４６〜７２のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１５】
項目７４は、可塑剤が、リン酸エステル、ベンゾイル官能化ポリエーテル、ポリアルキレンオキシド、アルキル若しくはアリール官能化ポリアルキレンオキシド、ポリエチレンオキシドのモノメチルエーテル、モノマー性アジペート、ポリマー性アジペート、シトレート、グルタレート、トリメリテート、セバケート、ポリエステル、又はこれらの組み合わせを含む、項目４６〜７３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１６】
項目７５は、複数のマイクロカプセルが、マイクロカプセルに封入された溶媒を更に含む、項目４６〜７４のいずれか一項に記載の方法である。
【０１１７】
項目７６は、溶媒が非プロトン性溶媒を含む、項目７５に記載の方法である。
【０１１８】
項目７７は、溶媒が、炭化水素、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ハロゲン化芳香族炭化水素、置換された芳香族溶媒、ケトン、エステル、アミド、ニトリル、スルホキシド、又はこれらの組み合わせを含む、項目７５又は項目７６に記載の方法である。
【０１１９】
項目７８は、溶媒が、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、ヘキサン、ヘプタン、メシチレン、ジクロロメタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸ブチル、フェニルアセテート、エチルフェニルアセテート、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、又はこれらの組み合わせを含む、項目７５〜７７のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２０】
項目７９は、溶媒が、キシレン、トルエン、メシチレン、酢酸ブチル、ヘプタン、ヘキサン、クロロベンゼン、又はこれらの組み合わせを含む、項目７５〜７８のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２１】
項目８０は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．１〜１００を有する、項目４６〜７９のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２２】
項目８１は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚さに対する複数のマイクロカプセルの平均直径の比が、１．３〜１０を有する、項目４６〜８０のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２３】
項目８２は、基材上のポリマー材料の平均コーティング厚に対する複数のマイクロカプセルの平均直径さの比が、２〜６を有する、項目４６〜８１のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２４】
項目８３は、基材が、平均１％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目４６〜８２のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２５】
項目８４は、基材が、平均４％〜２５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目４６〜８３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２６】
項目８５は、基材が、平均３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率を有する、項目４６〜８３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２７】
項目８６は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり５〜２００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目４６〜８５のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２８】
項目８７は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり１０〜１００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目４６〜８６のいずれか一項に記載の方法である。
【０１２９】
項目８８は、基材が、基材の被覆面積の１平方メートル当たり１５〜５０グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目４６〜８７のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３０】
項目８９は、基材が、平均４％〜２５％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の１平方センチメートル当たり１５〜５０グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目４６〜８４のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３１】
項目９０は、基材が、平均３０％〜５０％の複数のマイクロカプセルによる第１の主表面上の面積被覆率、及び基材の被覆面積の１平方センチメートル当たり３０〜２００グラムの乾燥ポリマー材料の平均コーティング重量を有する、項目４６〜８３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３２】
項目９１は、基材が、１０Ｐａ〜１００，０００Ｐａの圧縮強度を有する、項目４６〜９０のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３３】
項目９２は、基材が、５０Ｐａ〜２０，０００Ｐａの圧縮強度を有する、項目４６〜９１のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３４】
項目９３は、基材が、０．０１ｇ／ｍＬ〜０．７５ｇ／ｍＬの密度を含む、項目４６〜９２のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３５】
項目９４は、基材が、０．０２ｇ／ｍＬ〜０．６０ｇ／ｍＬの密度を含む、項目４６〜９３のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３６】
項目９５は、ポリマー材料と基材との間に配設された感圧性接着剤を更に含む、項目４６〜９４のいずれか一項に記載の方法である。
【０１３７】
項目９６は、感圧性接着剤が、（メタ）アクリレート接着剤を含む、項目９５に記載の方法である。
【実施例】
【０１３８】
本発明の目的及び利点が以下の実施例によって更に例示されるが、これらの実施例において記載される特定の材料及びその量、並びに他の条件及び詳細は、本発明を不当に限定するものと解釈されるべきではない。これらの実施例は、例示の目的のためだけのものであり、添付の特許請求の範囲を限定することを意味するものではない。
【０１３９】
材料
特に記載のない限り、実施例及び本明細書の残りの部分における全ての部、百分率、及び比率などは、重量による。特に記載のない限り、全ての化学物質は、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯなどの化学物質供給業者から入手したか、又は入手可能である。
【０１４０】
【表１】
0006584408.tif 000002
【０１４１】
試験方法
圧縮試験方法
圧縮試験用の材料を、４インチ×４インチ（１０センチメートル（ｃｍ）×１０ｃｍ）の試験片に切断した。その後、シートを、Ｓｉｎｔｅｃｈ負荷枠（load frame）（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｅｄｅｎ  Ｐｒａｉｒｉｅ，ＭＮより）内のスチールプラテンの間に、２００重量ポンド（pound・force）（ｌｂｆ）（８９０ニュートン（Ｎ））の最大容量（capacity）ロードセルと共に置いた。サンプルを、毎分１０％圧縮の速度で、１５％より大きい圧縮に達するまで圧縮した。その後、１０％圧縮時の負荷を使用して、材料の圧縮強度を計算した。それぞれの材料について３回反復試験を行い、平均値を下記の表２に報告する。
【０１４２】
【表２】
0006584408.tif 000003
【０１４３】
密度試験方法
試験片を４インチ×４インチ（１０ｃｍ×１０ｃｍ）のサイズに切断し、試験片を圧縮しないように注意しながら、厚さをデジタルキャリパーで測定した。例外はニットガラス繊維サンプルであり、これは３．０８インチ×４．０インチ（７．８ｃｍ×１０ｃｍ）のサイズに切断した。試験片の重量を計算した体積で割り、密度を得た。３つのサンプルを秤量し、平均の結果を下記の表３に報告する。
【０１４４】
【表３】
0006584408.tif 000004
【０１４５】
１８０°剥離試験方法
試験材料を基材から角度１８０度で剥離するために必要とされる力を、剥離力試験機、モデル３Ｍ９０（Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｏｒｓ，Ｉｎｃ．，Ｓｔｒｏｎｇｓｖｉｌｌｅ，ＯＨより入手）を使用して測定した。サンプルの自由端を、それ自体ほぼ接触するよう折り返して、除去角度が１８０°となるようにした。この自由端を接着試験機のスケールに取り付けた。その後、プラテンをスケールから速度１２インチ／分（０．３０５ｍ／分）で動かして、接着剥離力を５秒間で平均化した。少なくとも３回の５秒間の平均を測定した後、それらの結果を平均化して、報告値を得た。
【０１４６】
動的機械分析試験方法
ポリマー材料のガラス転移温度を、Ｑ８００動的機械分析器（ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｎｅｗ  Ｃａｓｔｌｅ，ＤＥ）に剪断サンドイッチクランプ（shear sandwich clamp）を取り付けたものを使用して測定した。表面温度８０℃のホットプレート上で、高分子フィルムをそれ自体の上で、フィルム積層体の厚さが０．５ｍｍ〜１．０ｍｍの間になるまで折り畳んだ。その後、１．０ｃｍ×１．０ｃｍの２枚の正方形ピースを積層体から切断し、厚さを測定し、剪断サンドイッチクランプに取り付けた。その後、動的機械分析特性決定を、振幅１５マイクロメートルにて、温度０℃から１００℃まで、昇温速度（ramp rate）２．０℃／分で行った。タンデルタのトレースが最大値に達した温度を、ガラス転移温度として報告した。
【０１４７】
調製例１−溶媒及び可塑剤を含むマイクロカプセル
６００ミリリットル（ｍＬ）のガラスビーカーに、２００グラム（ｇ）の脱イオン水及び５０ｇの２．５重量％エチレン無水マレイン酸コポリマー水溶液を入れた。ビーカーをオーバーヘッドミキサー付きの水浴中に置き、撹拌速度を１２００〜１５００回転／分（ＲＰＭ：rotation per minute）の間に設定した。尿素（５ｇ）、塩化アンモニウム（０．５ｇ）、及びレゾルシノール（０．５ｇ）を、水混合物に加えた。ｐＨを水酸化ナトリウムで３．５に調節した後、６０ｇの９：１のキシレン：ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ  ２６１Ａ混合物を、全て一度に撹拌混合物に加えた。１０分間待った後、ホルマリン溶液（１２．６ｇ）をビーカーに加えた。ビーカーをアルミホイルで覆った。反応を５５℃で４時間行った。冷却後、カプセルを水で洗浄し、真空濾過で濾過した。その後、マイクロカプセルを一連のふるいに掛けて、４２５マイクロメートルの開口のふるいと１０６マイクロメートルの開口のふるいとの間で単離されたサイズ分画を回収した。マイクロカプセルの平均直径は１３８マイクロメートルであり、標準偏差は５３マイクロメートルであった。
【０１４８】
調製例２−ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ  ２６１Ａを含むマイクロカプセル
６００ｍＬのガラスビーカーに、２００ｇの脱イオン水及び５０ｇの２．５重量％エチレン無水マレイン酸コポリマー水溶液を入れた。ビーカーをオーバーヘッドミキサー付きの水浴中に置き、撹拌速度を１２００〜１５００ＲＰＭの間に設定した。尿素（５ｇ）、塩化アンモニウム（０．５ｇ）、及びレゾルシノール（０．５ｇ）を、水混合物に加えた。ｐＨを水酸化ナトリウムで３．５に調節した後、６０ｇのＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ  ２６１Ａを、全て一度に撹拌混合物に加えた。１０分間待った後、ホルマリン溶液（１２．６ｇ）をビーカーに加えた。ビーカーをアルミホイルで覆った。反応を５５℃で４時間行った。冷却後、カプセルを水で洗浄し、真空濾過で濾過した。その後、マイクロカプセルを一連のふるいに掛けて、４２５マイクロメートルの開口のふるいと１０６マイクロメートルの開口のふるいとの間で単離されたサイズ分画を回収した。マイクロカプセルの平均直径は１９３マイクロメートルであり、標準偏差は４１マイクロメートルであった。
【０１４９】
調製例３−ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ  ２６１Ａを含むマイクロカプセル
１Ｌのガラスビーカーに、２５０ｍＬの０．５％エチレン無水マレイン酸コポリマー水溶液を入れた。ビーカーをオーバーヘッドミキサー付きの水浴中に置き、撹拌速度を３００ＲＰＭに設定した。尿素（５ｇ）、塩化アンモニウム（０．５ｇ）、及びレゾルシノール（０．５ｇ）を、水混合物に加えた。０．１規定（Ｎ）の水酸化ナトリウムでｐＨを３．５に調節した。１滴の１−オクタノールを加えた後、６０ｇのＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ  ２６１Ａを加えた。１０分間待った後、ホルムアルデヒド溶液（１２．６ｇ）をビーカーに加えた。ビーカーをアルミホイルで覆った。浴温を５５℃まで３０分間にわたって昇温した。撹拌しながら反応を５５℃で更に３．５時間続けた。冷却後、カプセルを水で洗浄した。その後、マイクロカプセルを一連のふるいに掛けて、４２５マイクロメートルの開口のふるいと１０６マイクロメートルの開口のふるいとの間で単離されたサイズ分画を回収した。マイクロカプセルの平均直径は３４９マイクロメートルであり、標準偏差は７９マイクロメートルであった。
【０１５０】
調製例４−アクリルラテックス
２３．１ｇのＨｉｔｅｎｏｌ  ＢＣ１０２５、２．２ｇのりん酸ナトリウム二塩基性、及び３６３．２ｇの脱イオン水を、１Ｌのガラスビーカーに加え、撹拌して水溶液を形成した。１８７ｇのイソオクチルアクリレート、４．８ｇのアクリル酸、４．８ｇのメタクリル酸、２６４．３ｇのイソボルニルアクリレート、１０．４ｇの２−カルボキシルエチルアクリレート、及び９．６ｇのアクリレートポリマーを、別の１Ｌのガラスビーカーに加え、撹拌してモノマー溶液を形成した。モノマー溶液をビーカー内の水性相に注ぎ、よく混合した。内容物を２つの等しい部分に分けて、１Ｌのステンレス鋼Ｗａｒｉｎｇブレンダー容器に注いだ。内容物をブレンダーにより高速度設定で２分間均質化し、その後温度計、ガラスリトリートブレードインペラ（glass retreat blade impeller）を備える機械的撹拌器、凝縮器及び窒素入口管を備えた２Ｌ樹脂フラスコに注いだ。その後、過硫酸カリウム（０．４４ｇ）を加えた。反応混合物を窒素ブランケット下で３００ＲＰＭで撹拌し、６０℃に加熱し、この温度で４時間維持した後、８０℃に加熱し、この温度で１時間反応させた。その後、ラテックスを冷却し、チーズクロスを通して濾過して、５４．０％固体、ｐＨ４．３、及び粘度１６０センチポアズ（ｃＰ）（３０ＲＰＭにて）のラテックス接着剤を得た。
【０１５１】
調製例５−アクリル溶液
イソオクチルアクリレート（２４．８ｇ）、イソボルニルアクリレート（７０ｇ）、アクリル酸（５ｇ）及びトルエン（１５０ｇ）を、１Ｌの琥珀色の瓶に加えた。Ｖａｚｏ  ６７開始剤（０．２ｇ）を加え、溶液に溶解させた。サンプルを窒素で約３分間パージした後、キャップを取り付け、Ｔｅｆｌｏｎ（「Ｔｅｆｌｏｎ」は登録商標。）テープで封止した。瓶をラウンドロメータ（laundrometer）に７０℃で２４時間セットした。その後、トルエンを溶液に加え、固体含有量を３７％に調節した。
【０１５２】
調製例６−転写（Transfer）接着剤前駆体
０．００８インチ（０．２０ｍｍ）のギャップを有するナイフコータを使用して、調製例４をポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）ライナー上にコーティングした。フィルムを７０℃のオーブンで４５秒間乾燥させた後、剥離ライナーに積層させた。ＰＥＴライナーを、多少の接着剤残留物と共に剥離した。その後、剥離ライナー上のラテックスフィルムを７０℃のオーブンで更に１０分間乾燥させた。結果は、０．００３インチ（０．０８ｍｍ）厚さでコーティング重量７２グラム／平方メートルの非粘着性フィルムであった。このフィルムの一部についての動的機械分析は、ガラス転移温度５０℃を示した。
【０１５３】
実施例１−レーヨン上の可塑剤カプセル
レーヨン不織布のシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。このシートの一部に、シートの表面の画像の分析によって決定される面積被覆率が平均６％になるように、調製例２のカプセルを振りかけた。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は４２グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポン（coupon）に対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取る（shear）と、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、２．４キログラム（ｋｇ）ローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、０．５２重量オンス（ounce of force）（０．１４Ｎ）であった。サンプルは主に接着破壊により破壊された。
【０１５４】
実施例２−レーヨン上の溶媒及び可塑剤カプセル
レーヨン不織布のシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。このシートの一部に、面積被覆率が平均２５％になるように、調製例１のカプセルを振りかけた。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は４２グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、２．４ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、３．９重量オンス（１．１Ｎ）であった。サンプルは主に接着破壊により破壊された。
【０１５５】
実施例３−１２５０ＮＣ上の可塑剤カプセル
１２５０  ＮＣ不織布のシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。このシートの一部に、面積被覆率が平均１２％になるように、調製例２のカプセルを振りかけた。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は３５グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、７．３ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、２．６重量オンス（０．７２Ｎ）であった。サンプルは主に接着破壊により破壊された。
【０１５６】
実施例４−１５２５ＨＴ上の溶媒及び可塑剤カプセル
１５３５ＨＴ不織布のシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。このシートの一部に、面積被覆率が平均１１％になるように、調製例１のカプセルを振りかけた。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は３３グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、７．３ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、２．９重量オンス（０．８１Ｎ）であった。サンプルは、不織布シートの部分的な凝集分裂（cohesive splitting）及び部分的な接着破壊により破壊された。１インチ×１インチ（２．５ｃｍ×２．５ｃｍ）サンプルを垂直ピースステンレス鋼に接着させ、２５０グラムのおもりをサンプルから吊るした。１０，０００分後、静的剪断負荷にもかかわらず、サンプルは吊るされたままであった。
【０１５７】
実施例５−不織マット上の溶媒及び可塑剤カプセル
不織布１２５０  ＮＣのピースを、１２インチ×１８インチ（３０．５ｃｍ×４５．７ｃｍ）に切断した。その後、合計３．８ｇの調製例１のカプセルを、マットの表面上に分散させた。加圧スプレーガンを使用して、調製例４のラテックスのコーティングを適用し、マットを１０分間１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は３７グラム／平方メートルであった。このフィルムのサンプルを６インチ×６インチ（１５．２ｃｍ×１５．２ｃｍ）のサイズに切断し、ＡＳＴＭ  Ｄ４１６９による模擬輸送試験を行った。模擬輸送条件下で、サンプルは隣接するサンプルに接着しなかった。輸送模擬実験後、サンプルを鋼に対して手の圧力で押すと、サンプルは基材に接着することが見出だされた。
【０１５８】
実施例６−不織マット上の可塑剤カプセル
不織布１２５０  ＮＣのピースを、１２インチ×１８インチ（３０．５ｃｍ×４５．７ｃｍ）に切断した。その後、合計１．１ｇの調製例２のカプセルを、マットの表面上に分散させた。加圧スプレーガンを使用して、調製例４のラテックスのコーティングを適用し、マットを１０分間１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は２９グラム／平方メートルであった。このフィルムのサンプルを６インチ×６インチ（１５．２ｃｍ×１５．２ｃｍ）のサイズに切断し、模擬輸送試験を行った。模擬輸送条件下で、サンプルは隣接するサンプルに接着しなかった。輸送模擬実験後、サンプルを鋼に対して手の圧力で押すと、サンプルは基材に接着することが見出だされた。
【０１５９】
比較例１−カプセルなしのレーヨン
レーヨン不織布のシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は４２グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、２．４ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がすと、サンプルを剥がすための平均の力は検出限界未満であった。
【０１６０】
比較例２−カプセルなしの不織布１２５０  ＮＣ
不織布１２５０  ＮＣのシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は３５グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、７．３ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、０．８重量オンス（０．２２Ｎ）であった。サンプルは主に接着破壊により破壊された。
【０１６１】
比較例３−カプセルなしの不織布１５３５ＨＴ
不織布１５３５ＨＴのシートを２０インチ×１４インチ（５１ｃｍ×３６ｃｍ）に切断した。その後、シートに調製例４のラテックスを噴霧し、１６０°Ｆ（７１℃）のオーブンで１０分間乾燥させた。乾燥接着剤の平均コーティング重量は３３グラム／平方メートルであった。このサンプルのストリップを寸法１インチ×６インチ（２．５ｃｍ×１５．２ｃｍ）のストリップに切断し、ヘプタンで洗浄したステンレス鋼クーポンに対して圧力を加えずに置いた。１分間ステンレス鋼と接触させた後、サンプルを優しく表面上で剥ぎ取ると、基材への顕著な接着が発揮されなかったことが見出だされた。その後、７．３ｋｇローラをサンプルの上に通し、更に１分間静止させた。その後、サンプルを１８０°剥離モードで引き剥がし、サンプルを剥がすための平均の力を測定すると、１．８重量オンス（０．５０Ｎ）であった。サンプルは主に接着破壊により破壊された。
【０１６２】
実施例７−ニットガラス繊維
ニットガラス繊維のシートを２インチ×２．５インチ（５ｃｍ×６ｃｍ）に切断し、面積被覆率が平均１０％になるように、調製例３のカプセルを振りかけた。剥離ライナーを、２．５インチ×３インチ（６ｃｍ×８ｃｍ）とした調製例６のフィルムのピースから除去し、フィルムをガラス表面上に置いて、フィルムが軟化してガラスに部分的に接着するまでヒートガンで加熱した。冷却後、接着フィルムの露出面を剥離ライナーのシート上に置いた。１００℃のオーブン内で、５００グラムのおもりをガラス上に５分間置き、積層を完了させた。１インチ×０．５インチ（２．５ｃｍ×１．２ｃｍ）のピースを切り抜いた。サンプルをスライドガラス上に置くと、最初は再配置性（repositionability）を示した。その後、ニットシートの背部に７．３ｋｇローラを５回通すと、サンプルはガラスへの顕著な接着を示した。ガラスを垂直に設置すると、接着剤はニットシートをガラスに１０，０００分間を超えてうまく保持した。
【０１６３】
実施例８−発泡体
連続気泡ポリウレタン発泡体のシートを２インチ×２．５インチ（５ｃｍ×６ｃｍ）に切断し、面積被覆率が平均１０％になるように、調製例３のカプセルを振りかけた。剥離ライナーを、２．５インチ×３インチ（６ｃｍ×８ｃｍ）とした調製例６のフィルムのピースから除去し、フィルムを発泡体表面上に置いて、フィルムが軟化して発泡体に部分的に接着するまでヒートガンで加熱した。冷却後、接着フィルムの露出面を剥離ライナーのシート上に置いた。１００℃のオーブン内で、５００グラムのおもりを発泡体上に１０分間置き、積層を完了させた。１インチ×０．５インチ（２．５ｃｍ×１．２ｃｍ）のピースを切り抜いた。サンプルをスライドガラス上に置くと、最初は再配置性を示した。その後、発泡体の背部に７．３ｋｇローラを５回通すと、サンプルはガラスへの顕著な接着を示した。ガラスを垂直に設置すると、接着剤は発泡体をガラスに１０，０００分間を超えてうまく保持した。
【０１６４】
実施例９−ＰＳＡ積層体付き発泡体
連続気泡ポリウレタン発泡体のシートを２インチ×２．５インチ（５ｃｍ×６ｃｍ）に切断した。Ｓｕｐｅｒ  ７７接着剤を発泡体表面上に噴霧した。また、Ｓｕｐｅｒ  ７７接着剤を、調製例６のシートの表面上にも噴霧した。調製例３のマイクロカプセルを、接着剤でコーティングされた転写接着剤上に、平均４０％の面積被覆率で振りかけた。表面への噴霧の１分後、これらを一緒に結合させた。剥離ライナーを、表を下にして（face down）、連続気泡発泡体のピース上に置き、３００グラムのおもりを積層物の上部に２４時間室温で置き、積層を完了させた。１インチ×０．５インチ（２．５ｃｍ×１．２ｃｍ）のピースを切り抜いた。サンプルをスライドガラス上に置くと、再配置性を示した。その後、サンプルに７．３ｋｇローラを５回通すと、サンプルはガラスへの顕著な接着を示した。ガラスを垂直に設置すると、接着剤は発泡体をガラスに１０，０００分間を超えてうまく保持した。
【０１６５】
実施例１０−溶媒系ＰＳＡ付き不織布
調製例３のマイクロカプセルを、寸法が２インチ×２．５インチ（５ｃｍ×６ｃｍ）の不織布１２５０ＮＣのピース上に、面積被覆率１４％で置いた。調製例５の溶液の一部を剥離ライナーのシート上に置き、ギャップ０．００８インチ（０．２０ｍｍ）のナイフコータの下で引いた。その後、フィルムを７０℃のオーブンで１０分間乾燥させて、厚さ０．００２インチ（０．０５ｍｍ）及びコーティング重量３９グラム／平方メートルのアクリルシートを作製した。このフィルムの一部についての動的機械分析は、ガラス転移温度８４℃を示した。
【０１６６】
その後、このフィルムのピースを不織布の表面上のマイクロカプセルの上に置いた。フィルムが軟化するまでフィルムをヒートガンで加熱した後、剥離ライナーを除去した。フィルムが不織布及びマイクロカプセルに結合するまで、フィルムを更に加熱した。１インチ×０．５インチ（２．５ｃｍ×１．２ｃｍ）のピースを切り抜いた。サンプルをスライドガラス上に置くと、再配置性を示した。その後、サンプルに２．４ｋｇローラを５回通すと、サンプルはガラスへの顕著な接着を示した。ガラスを垂直に設置すると、接着剤は不織布をガラスに１０，０００分間を超えてうまく保持した。
【０１６７】
実施例１１−突出カプセル
調製例３のマイクロカプセルを、ＰＥＴライナー上に置いた。調製例４のラテックス（３ｍＬ）を、ピペットを使用して、カプセル上に置いた。その後、公称０．００６インチ（０．１５ｍｍ）に設定したギャップのナイフコータの下で、ライナーを引いた。生じたフィルムを９０℃のオーブン内で２０分間乾燥させた。生じたフィルムは、０．００４インチ〜０．００５インチ（０．０１０ｍｍ〜０．０１３ｍｍ）の厚さを有し、顕著な突出マイクロカプセルがあった。この材料の１インチ（２．５ｃｍ）のストリップを、表を下にしてガラスのピース上に置き、２．４ｋｇローラを１回通した。ローラがサンプルの上を通った際に、マイクロカプセルは目に見えて破断し、液体を放出した。ストリップをガラスから剥離すると、軟らかい油性の残留物が、マイクロカプセルが破断した場所に存在していた。
【０１６８】
比較例４−突出しないカプセル
実施例１１と同様のサンプルを調製した。調製は、調製例３のマイクロカプセルを、ＰＥＴライナー上に、３ｍＬの調製例４のラテックスと共に置き、公称０．００６インチ（０．１５ｍｍ）としたギャップのナイフコータを通してこれを引くことにより行った。９０℃のオーブンで２０分間乾燥させた後、追加のラテックスをサンプルに加え、これを再度、同じギャップのナイフコータの下で引き、１０分間９０℃のオーブンで乾燥させた。ナイフコータのギャップを増加させ、サンプルを更に３回コーティングして乾燥させた。その後、ギャップを更に増加させ、サンプルをもう１度コーティングして乾燥させた。生じたフィルムは０．０１９インチ〜０．０２２インチ（０．４８ｍｍ〜０．５６ｍｍ）の厚さであり、マイクロカプセルは完全にフィルムの厚み内に埋め込まれた。この材料の１インチ（２．５ｃｍ）のストリップを、表を下にしてガラスのピース上に置き、２．４ｋｇローラを１回通した。マイクロカプセルは破断するように見えず、ストリップは、ほとんど接着せずに、簡単にガラスから剥離した。その後、同じサンプルに７．３ｋｇローラを通したが、結果は同じであった。その後、０．０５インチ（０．１３ｍｍ）厚さのステンレス鋼の長方形プレートの角を使用して、マイクロカプセルを視認できる場所をこすった。ステンレス鋼のプレートの角は、著しくフィルムに圧入（press into）し、マイクロカプセルは目に見えて破断して、液体を放出した。ストリップをガラスから剥離すると、接着の著しい増加及びフィルムの軟化が観測された。したがって、フィルムの表面から突出するマイクロカプセルは、フィルム内に完全に埋め込まれたマイクロカプセルを有する同等のシステムよりも、少ない力で破断できる。
【０１６９】
本明細書で特定の例となる実施形態を詳細に説明したが、当然のことながら、当業者は上述の説明を理解した上で、これらの実施形態の代替物、変更物、及び均等物を容易に想起することができるであろう。更に、本明細書において参照される全ての出版物及び特許は、それぞれの個々の出版物又は特許が参照により援用されることを明確にかつ個別に指示されるかのごとく、同じ範囲でそれらの全体が参照により本明細書に援用される。様々な例示的な実施形態が説明されてきた。これら及び他の実施形態は、以下の特許請求の範囲の範囲内である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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