(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記レール部材は傾斜して配設され、前記太陽電池モジュールが傾斜して配設されるものであり、
少なくとも最も水上側の位置において下留めによる太陽電池モジュールの留め付けがなされ、
少なくとも最も水下側の位置において上留めによる太陽電池モジュールの留め付けがなされる、
太陽電池モジュール設置架台。
【請求項２】
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記下留め被固定部は、
前記レール部材の側部にスライド可能に設けられるモジュール固定部材にて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部に挿通され下方に突出させた締結具を、モジュール固定部材の貫通孔に挿通して下留め固定を実施する、
構成とする太陽電池モジュール設置架台。
【請求項３】
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記上留め用被固定部は、
前記レール部材の長手方向に形設される凹溝と、
前記凹溝にボルト頭が挿入されて螺子部を上方に突出するボルトにて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部の上面を押さえ込む上留め金具から前記ボルトを突出させて上留め固定を実施する、
構成とする太陽電池モジュール設置架台。
【請求項４】
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記上留め用被固定部は、
前記レール部材の側部にスライド可能に設けられるモジュール固定部材にて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部の上面を押さえ込む上留め金具とモジュール固定部材に締結具を挿通して上留め固定を実施する、
構成とする太陽電池モジュール設置架台。
【請求項５】
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記上留め用被固定部と前記下留め用被固定部は同一構成であり、上留め用被固定部としても、下留め用被固定部としても用いられるように構成される、
構成とする太陽電池モジュール設置架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽電池モジュールを設置するための架台に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽電池モジュールを固定するための構造については、例えば、特許文献１に開示される構成が知られている。
【０００３】
特許文献１に開示される構成では、柱、横レール、縦レールにて組まれた架台に、複数の太陽電池モジュールを設置する構成としている。
【０００４】
特許文献１の図２には、基礎に柱が立設され、柱の上端に横レールが固定され、横レールに縦レールが傾斜をつけて掛け渡され、縦レールに太陽電池モジュールを留め付けることで、傾斜をつけて太陽電池モジュールを設置する内容が開示さている。この傾斜を確保するために、水下側の柱が低く、水上側の柱が高く構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−２３１２７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した縦レールに対する太陽電池モジュールの留め付けは、太陽電池モジュールの上方から工具を用いて留め付けるいわゆる「上留め」、或いは、太陽電池モジュールの下方から工具を用いて留め付けるいわゆる「下留め」、のいずれかの方式が採用されていた。
【０００７】
この上留め、下留めの二つの方式は、太陽電池モジュールの仕様や、縦レールの仕様によって決定されるものであり、上留め方式の場合には、全ての太陽電池モジュールについて上留めを行い、下留め方式の場合には、全ての太陽電池モジュールについて下止めを行うこととされていた。
【０００８】
しかしながら、例えば、特許文献１の図２構成において上留め方式が実施される場合には、水上側では太陽電池モジュールの端部高さが高いため、高い足場を組んで上から作業をする必要がある。他方、下留めが実施される場合には、水下側では太陽電池モジュールの端部高さが低いため、作業者に地面に横たわる等して下から作業をする必要がある。
【０００９】
以上の状況を検討したところ、従来では太陽電池モジュールの固定について、上留め方式、或いは、下留めのいずれか一方のみで実施していることの現状を見出し、施工において困難が生じているという課題を見出した。
【００１０】
さらに、太陽電池モジュールが傾斜をつけて配置されない場合であったとしても、施工現場の状況において、上留め、下留めを任意に選択できたほうが好ましい。つまり、例えば、太陽電池モジュールが水平に配設される場合であっても、施工現場において設置高さを低く抑える必要が有る場合には、モジュールの下側スペースが限られる観点などから上留め可能とすることが好ましく、逆に、設置高さを高くする必要が有る場合には、足場を不要とする観点などから下止め可能とすることが好ましいことになる。このため、太陽電池モジュールの傾斜の有無にかかわらず、上留め、下留めを選択できるようにしておくことが有効であるという課題も見出した。
【００１１】
本願発明は以上の課題に鑑み、太陽電池モジュール設置架台に関し、新規な技術を提案するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【００１３】
即ち、請求項１に記載のごとく、太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記レール部材は傾斜して配設され、前記太陽電池モジュールが傾斜して配設されるものであり、
少なくとも最も水上側の位置において下留めによる太陽電池モジュールの留め付けがなされ、
少なくとも最も水下側の位置において上留めによる太陽電池モジュールの留め付けがなされる、
太陽電池モジュール設置架台とする。
【００１４】
また、請求項２に記載のごとく、
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記下留め被固定部は、
前記レール部材の側部にスライド可能に設けられるモジュール固定部材にて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部に挿通され下方に突出させた締結具を、モジュール固定部材の貫通孔に挿通して下留め固定を実施する、こととする。
【００１５】
また、請求項３に記載のごとく、前記上留め用被固定部は、
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記レール部材の長手方向に形設される凹溝と、
前記凹溝にボルト頭が挿入されて螺子部を上方に突出するボルトにて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部の上面を押さえ込む上留め金具から前記ボルトを突出させて上留め固定を実施する、こととする。
【００１６】
また、請求項４に記載のごとく、
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記上留め用被固定部は、
前記レール部材の側部にスライド可能に設けられるモジュール固定部材にて構成され、
前記太陽電池モジュールのフレーム部の上面を押さえ込む上留め金具とモジュール固定部材に締結具を挿通して上留め固定を実施する、こととする。
【００１７】
また、請求項５に記載のごとく、
太陽電池モジュール載置するレール部材に、
前記太陽電池モジュールの上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
前記太陽電池モジュールの下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる、太陽電池モジュール設置架台であって、
前記上留め用被固定部と前記下留め用被固定部は同一構成であり、上留め用被固定部としても、下留め用被固定部としても用いられるように構成される、こととする。
【発明の効果】
【００１９】
請求項１に記載の発明によれば、レール部材に対する上留め、或いは、下留めを任意に選択することができ、作業者は施工現場における太陽電池モジュールの高さや、太陽電池モジュールの下方のスペースの状況に応じて、最も作業し易い留め方を実施することで、作業者の負担が軽減されるとともに、施工時間の短縮を図ることができる。また、特に、傾斜して配設される太陽電池モジュールの施工において、施工性に優れた構成が実現できる
【００２０】
また、請求項２に記載の発明によれば、モジュール固定部材を太陽電池モジュールの下側から固定する下留めを実施できる。
【００２１】
また、請求項３に記載の発明によれば、上留め金具を太陽電池モジュールの上側から固定する上留め固定を実施できる。
【００２２】
また、請求項４に記載の発明によれば、上留め金具を太陽電池モジュールの上側からモジュール固定部材に固定する上留め固定を実施できる。
【００２３】
また、請求項５に記載の発明によれば、一つの構成により、上留め用被固定部と下留め用被固定部の両方を実現することができ、部材の共通化によるシンプルな構成が実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】太陽電池モジュールを設置する架台の全体構成について示す図。
【図２】（Ａ）は水下側柱有りの架台の側面図。（Ｂ）は水下側柱無しの架台の側面図。
【図３】図１の矢印Ａ方向図。
【図４】図１の矢印Ｂ方向図。
【図５】モジュール固定部材による太陽電池モジュールの固定について説明する斜視図。
【図６】（Ａ）はモジュール固定部材の正面図。（Ｂ）は縦レールに取り付けたモジュール固定部材について示す正面図。（Ｃ）はモジュール固定部材に太陽電池モジュールを固定した状態について示す正面図。
【図７】モジュール固定部材とレール連結部材の部位について示す斜視図。
【図８】モジュール固定部材とレール連結部材の部位について示す斜視図。
【図９】（Ａ）はモジュール固定部材の他の実施例について示す正面図。（Ｂ）は縦レールへのモジュール固定部材の取り付けについて示す正面図。
【図１０】（Ａ）はレール連結部材の斜視図。（Ｂ）は横レールに対するレール連結部材の固定について示す側面図。
【図１１】レール連結部材の連結を完了した状態について示す側面図。
【図１２】レール連結部材を用いた連結について説明する図。
【図１３】（Ａ）は整線トレイを横レールに取り付けた状態について示す側面図。（Ｂ）は整線トレイの構造について示す斜視図。（Ｃ）は整線トレイの取り付けについて説明する図。
【図１４】横レールの固定に関する部材の分解図。
【図１５】横レールが固定された状態について示す側面図。
【図１６】（Ａ）は連結用部材の形状などに詳細について示す側面図。（Ｂ）はレール空間が形成された状態について示す側面図。（Ｃ）はレール空間に連結用部材が挿入された状態について示す側面図。（Ｄ）は下部支持部材の他の実施例について示す側面図。
【図１７】（Ａ）は連結用部材の取り付けについて示す正面図。（Ｂ）は連結用部材を用いて固定が完了した状態について示す正面図。
【図１８】柱にボルトガイド部材を用いる例の斜視図。
【図１９】（Ａ）はボルトガイド部材の斜視図。（Ｂ）は他の実施形態のボルトガイド部材の断面図。（Ｃ）は他の実施形態のボルトガイド部材の断面図。
【図２０】ボルトガイド部材の柱への取り付けについて示す断面図。
【図２１】ボルトガイド部材の使用状態について示す側面図。
【図２２】図２（Ａ）の水下側柱有り構成の場合の留め方について説明する図。
【図２３】図２（Ｂ）の水下側柱無し構成の場合の留め方について説明する図。
【図２４】上留めの具体的方法の一例について説明する図。
【図２５】上留めの具体的方法の他の例について説明する図。
【図２６】上留めの具体的方法の別の例について説明する図。
【図２７】（Ａ）は回り止めの一例について説明する図。（Ｂ）は回り止めの他の例について説明する図。（Ｃ）は回り止めの別の例について説明する図。
【図２８】（Ａ）はアース用部材の構成について示す斜視図。（Ｂ）はアース用部材を設置した状態について示す図。
【図２９】アース用部材の他の構成について示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
次に、発明の実施の形態について図面を用いて説明する。なお、以下の説明において図１に示す横レール１０の長手方向を横方向Ｘとし、縦レール２０の長手方向を縦方向Ｙとする。また、縦、横の用語は説明の便宜上用いるものであり、具体的な方向を特定するものではない。
【００２７】
図１は、太陽電池モジュール２を設置する架台１の全体構成について示すものである。地面などの設置面４に複数の基礎３，３が配置され、各基礎３，３に柱５，５が立設される。柱５，５の上に横レール１０，１０が架け渡たされ、横レール１０，１０の上に、横レール１０，１０に対して直交するように複数の縦レール２０，２０が架け渡たされる。
【００２８】
横レール１０は、複数個所においてブレス６を通じて基礎３に対し接続され、架台１の強度が高められる構成が実現されている。
【００２９】
図２（Ａ）は、図１に示す構成の架台１の側面図であり、高さの異なる柱５,５を用い、各柱５,５の上に横レール１０を設置するとともに、各柱５,５の上の横レール１０に縦レール２０を掛け渡すことで、縦レール２０が設置面４に対して勾配が付けられて傾斜する。これにより、縦レール２０の上に設置される太陽電池モジュール２にも勾配が付けられて傾斜して配置される。なお、この図２（Ａ）の構成を水下側柱有り構成とする。
【００３０】
図２（Ｂ）は、一方の基礎３については柱を設置せずに横レール１０を設置し、他方の基礎３の上に柱５を用いてその上に横レール１０を設置し、両横レール１０の上に縦レール２０を掛け渡すことで、縦レール２０が設置面４に対して勾配が付けられて傾斜するよう構成とする。これにより、縦レール２０の上に設置される太陽電池モジュール２にも勾配が付けられて傾斜して配置される。なお、この図２（Ｂ）の構成を水下側柱無し構成とする。
【００３１】
図３は、図１の矢印Ａ方向図、図４は、図１の矢印Ｂ方向図である。この図３、及び、図４に示すように、基礎３には、下部支持部材３０が設置され、下部支持部材３０に柱５の下端部がボルト固定されている。柱５の上部には、上部支持部材３４を介して横レール１０が固定される。横レール１０の上部には、レール連結部材４０を介して縦レール２０が固定される。縦レール２０の上部には、モジュール固定部材５０を介して太陽電池モジュール２が固定される。
【００３２】
次に、モジュール固定部材５０を用いた太陽電池モジュール２の固定について説明する。
図５は、モジュール固定部材５０による太陽電池モジュール２の固定について説明する斜視図であり、図６（Ａ）は、モジュール固定部材５０の正面図、図６（Ｂ）は、縦レール２０に取り付けたモジュール固定部材５０について示す正面図、図６（Ｃ）は、モジュール固定部材５０に太陽電池モジュール２を固定した状態について示す正面図である。図７及び図８はモジュール固定部材５０とレール連結部材４０の部位について示す斜視図である。
【００３３】
図５及び図６（Ａ）に示すように、モジュール固定部材５０は、縦レール２０に設けた被係合部２２に対して取り付けられる。本実施例では、被係合部２２は、中空角材にてなる縦レール２０の縦側面２０ａの上部に設けた略横Ｔ字状の突条にて構成される。
【００３４】
被係合部２２は、縦レール２０の縦側面２０ａから横方向に突出する水平突出部２２ａと、水平突出部２２ａの突端において下方に突出する下側突出部２２ｂと、水平突出部２２ａの突端において上方に突出する上側突出部２２ｃと、を有して構成される。
【００３５】
モジュール固定部材５０は、被係合部２２に対して係合する溝状の係合部５２と、係合部５２をその側部に配置する縦面部５３と、縦面部５３において係合部５２と反対側に伸びて太陽電池モジュール２に下側から対向する固定面部５４を有して構成される。なお、係合部５２を突条で構成し、被係合部２２を溝にて構成し、図５の溝と突条の関係が逆にとなる構成も考えられる。
【００３６】
図６（Ａ）に示すように、モジュール固定部材５０の係合部５２は、開放部にて上下に離間する縦片部５２ｘ,５２ｙの内側に形成され、縦片部５２ｘ,５２ｙの間の幅狭部５２ａと、その内側の幅広部５２ｂを有する構成としている。
【００３７】
また、図６（Ｂ）に示すように、縦レール２０の端部の位置において、略横Ｔ字状の被係合部２２をモジュール固定部材５０の溝状の係合部５２内に挿入すると、縦片部５２ｘ,５２ｙが下側突出部２２ｂと上側突出部２２ｃに引っ掛かり、被係合部２２からモジュール固定部材５０が脱落しない係合状態が構成される。これにより、縦レール２０に対してモジュール固定部材５０を引っ掛けた仮固定の状態が実現できる。
【００３８】
なお、この仮固定は、予め工場などで実施して仮固定が完了した状態で現場に搬入することや、施工現場で適宜実施することなどが考えられる。また、縦レール２０の端部から脱落しないように、図示せぬ縦レール２０の端部キャップなどによって脱落対策が施されることが好ましい。
【００３９】
また、図６（Ｂ）に示すように、モジュール固定部材５０が縦レール２０に引っ掛けられた仮固定の状態では、モジュール固定部材５０が縦レール２０の幅方向（矢印Ｘ方向）に張り出した状態で設置され、係合部５２と被係合部２２の間に隙間が確保されることで、被係合部２２に対してモジュール固定部材５０をスライド移動が可能である。これにより、図５に示すように、施工時においては、縦レール２０の長手方向の任意の位置（矢印Ｙ方向）にモジュール固定部材５０を配置することができる。
【００４０】
また、図５及び図６（Ｃ）に示すように、モジュール固定部材５０の固定面部５４には、貫通孔５４ｈが形成されており、この貫通孔５４ｈの位置を太陽電池モジュール２のフレーム下片部２ｂに形成された貫通孔２ａに合わせるとともに、ボルト５８ａ，ナット５８ｂにてフレーム下片部２ｂと固定面部５４が締結固定され、固定面部５４の上面５４ｃと、縦レール２０の上面２０ｃが略面一の状態となる。
【００４１】
ここで、図６（Ａ）（Ｃ）に示すように、モジュール固定部材５０の係合部５２の高さ幅５２ｗ（内側の幅広部５２ｂの幅寸法）は、太陽電池モジュール２の固定が完了した状態で、略横Ｔ字状の被係合部２２の下側突出部２２ｂに当接するように設定されている。
【００４２】
これにより、ボルト５８ａ，ナット５８ｂによる固定が完了した状態では、被係合部２２の下側突出部２２ｂに対してモジュール固定部材５０の縦片部５２ｙが押し付けられて両者の間に静止摩擦力が発生し、モジュール固定部材５０の被係合部２２に対するスライドが規制され、モジュール固定部材５０が被係合部２２に固定された状態を実現できる。またこのような構成とすることで、縦レール２０に対する太陽電池モジュール２とモジュール固定部材５０の固定を同時に完了させることができ、施工性に優れた構成が実現される。
【００４３】
また、図６（Ａ）（Ｃ）に示すように、縦面部５３の下端部には、縦側面２０ａ側に向かって突出し、さらに屈曲して上側へと突出する略Ｊ字状の係止片部５３ａが形成され、係止片部５３ａと縦面部５３の間に上側が開放される溝部５５ａが形成され、この溝部５５ａにて結束バンド５５ｂを係止するフック形状をなす係止部５５が構成される。
【００４４】
このように、モジュール固定部材５０について係止部５５を設けることで、図７及び図８に示すように、係止部５５に対し結束バンド５５ｂにてケーブル５６を括り付けて整線を行うことが可能となり、ケーブル５６の配線が煩雑になることを防止できる。
【００４５】
また、図６（Ｃ）に示すように、モジュール固定部材５０に対する太陽電池モジュール２の固定が完了した状態においては、略Ｊ字状の係止片部５３ａと縦レール２０の縦側面２０ａの間に隙間５５ｓが確保され、予め輪を形成した結束バンド５５ｂを隙間５５ｓを通じて溝部５５ａへと引っ掛けることができる。
【００４６】
仮に、隙間５５ｓがない場合には、太陽電池モジュール２の下から見上げつつ、小さな溝部５５ａに合わせて結束バンド５５ｂの先端を差込み、さらに、結束バンド５５ｂの孔通しや締め付けを行う必要が生じてしまう。特に、太陽電池モジュール２の下のスペースが狭い場合には、作業は困難を極めることになる。これに対し、図６（Ｃ）に示す方法によれば、結束バンド５５ｂの孔通しや締め付けを事前に行い、隙間５５ｓの位置を厳密に意識せずに、モジュール固定部材５０の表面に沿わせるようにして隙間５５ｓを通じて溝部５５ａに結束バンド５５ｂを引っ掛けるだけで作業を完了することができ、優れた作業性を実現できる。
【００４７】
以上に説明した構成によれば、結束バンド５５ｂを縦レール２０に巻きつける場合と比較して作業効率が良好ととなり、また、結束バンド５５ｂの長さが短くても足りることから、より安価な結束バンド５５ｂを用いることができる。さらに、モジュール固定部材５０に結束バンド５５ｂを係止させる構成により、ケーブル５６を固定する箇所が確保され、縦レール２０に沿うようにケーブル５６を整線することも可能となる。
【００４８】
なお、以上に説明した構成において、図５に示す縦レール２０の一方の縦側面２０ａに加え、他方の縦側面２０ｂについても被係合部２２を設け、縦レール２０の両側にモジュール固定部材５０を配置可能とする構成としてもよい。このほか、縦レール２０の一方の縦側面２０ａに代えて、他方の縦側面２０ｂにのみ被係合部２２を設ける構成としてもよい。
【００４９】
次に、モジュール固定部材の他の実施例について説明する。
図９（Ａ）は、他の実施例のモジュール固定部材５０Ａの構成について示す正面図、図９（Ｂ）は、縦レール２０へのモジュール固定部材５０Ａの取り付けについて示す正面図である。
【００５０】
この実施例においては、モジュール固定部材５０Ａにおいて、固定面部５４の幅方向Ｘの一側端部には、上側が開放される係合部５２Ａが形成される。係合部５２Ａは、縦面部５３から断面略Ｌ字状の縦片部５２ｃを設けることで構成される。また、モジュール固定部材５０Ａには、ケーブルを固定するための結束バンドが括り付けられる係止部５５が設けられる。
【００５１】
縦レール２０側には、縦側面２０ａの上部に下側が開放される溝部２２ｅにて構成される被係合部２２Ａが形成される。溝部２２ｅは、縦側面２０ａにおいて断面視略逆Ｌ字状をなす垂片部２２ｄにて構成される。
【００５２】
そして、図９（Ａ）に示すように、太陽電池モジュール２のフレーム下片部２ｂに設けた貫通孔２ａにボルト５８ａを上から差し込むとともに、このボルト５８ａをモジュール固定部材５０Ａの貫通孔５４ｈを通してナット５８ｂで仮止めする。このようにして、モジュール固定部材５０Ａを太陽電池モジュール２に吊り下げた状態で仮止め状態にできる。
【００５３】
次いで、図９（Ａ）に示すように、モジュール固定部材５０Ａの縦片部５２ｃを縦レール２０の溝部２２ｅに下側から差し込んで係合させるとともに、ナット５８ｂを締め込むことによって、図９（Ｂ）に示すように、モジュール固定部材５０Ａの固定面部５４がナット５８ｂとフレーム下片部２ｂの間に挟みこまれて固定される。
【００５４】
この際、被係合部２２Ａの垂片部２２ｄに対してモジュール固定部材５０の縦片部５２ｃ押し付けられて両者の間に静止摩擦力が発生し、モジュール固定部材５０の被係合部２２に対するスライドが規制され、モジュール固定部材５０が被係合部２２に固定される。またこのような構成により、縦レール２０に対する太陽電池モジュール２とモジュール固定部材５０Ａの固定を同時に完了させることができ、施工性に優れた構成が実現される。
【００５５】
また、図９（Ａ）（Ｂ）に示す実施例によれば、モジュール固定部材５０Ａを太陽電池モジュール２に仮固定しておき、太陽電池モジュール２を縦レール２０に載置して、モジュール固定部材５０Ａの縦片部５２ｃを縦レール２０の溝部２２ｅに引っ掛けるといった操作により、太陽電池モジュール２の縦レール２０への固定が実現できるため、モジュール固定部材５０Ａを縦レール２０に対してスライドさせて貫通孔の位置合わせを行う作業を不要とする構成が実現できる。
【００５６】
以上の実施例により、次の構成が実現できる。
即ち、図５及び図６（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、
太陽電池モジュール２が固定されるモジュール固定部材５０と、
モジュール固定部材５０が固定されるレール部材と（縦レール２０）、を有する太陽電池モジュール設置架台であって、
レール部材には、レール部材の幅方向（矢印Ｘ方向）に張り出すようにしてモジュール固定部材５０を係合させるための被係合部２２であって、モジュール固定部材５０をレール部材の長手方向の任意の位置において係合させるための被係合部２２が設けられる、太陽電池モジュール設置架台とするものである。
【００５７】
これにより、レール部材（縦レール２０）の長手方向Ｙの任意の位置においてモジュール固定部材５０を介して太陽電池モジュール２をレール部材に対して固定することが可能となり、太陽電池モジュールの多様な規格寸法に対応できる架台を実現できる。また、レール部材について太陽電池モジュールの規格寸法ごとの専用設計が不要となり、プレカットによる量産化や在庫からの供給が可能となり、納期の短縮化や、価格の低廉化を図ることができる。
【００５８】
また、図５及び図６（Ｃ）に示すように、
モジュール固定部材５０には、レール部材（縦レール２０）の上面２０ｃと略面一となってレール部材の幅方向に張り出す固定面部（上面５４ｃ）が設けられ、固定面部に設けた固定部（貫通孔５４ｈ）が、太陽電池モジュール２の下面側に設けられた被固定部（貫通孔２ａ）の位置に合わせられる、こととするものである。
【００５９】
この構成によれば、モジュール固定部材５０の固定面部（上面５４ｃ）と、その固定面部（上面５４ｃ）に設けた固定部（貫通孔５４ｈ）を、レール部材（縦レール２０）から張り出してレール部材からずれた位置に配置させることができ、下面側に被係合部（貫通孔２ａ）が設けられて下留め方式にて固定がされる規格の太陽電池モジュール２について、下留めによる固定を実施することができる。なお、太陽電池モジュール２側の被係合部は、本実施例のように上方から下方に突出するボルト５８ａにて構成し、下側からナット５８ｂを締結して下留めを行う構成とするほか、太陽電池モジュール２側の被係合部をナット、或いは、雌ネジで構成し、ボルトを下側から締結して下留めを行う構成としてもよい。
【００６０】
また、図５に示すように、被係合部２２に対するモジュール固定部材５０の係合は、レール部材の長手方向の端部において、モジュール固定部材５０の係合部５２を被係合部２２の位置に合わせ、長手方向にスライドさせることで行う、こととするものである。
【００６１】
この構成によれば、モジュール固定部材５０をレール部材に対して仮固定状態として係合させつつ、任意の位置にスライド移動させる構成が実現できる。
【００６２】
また、図９（Ａ）（Ｂ）に示すように、被係合部２２Ａに対するモジュール固定部材５０の係合は、レール部材の長手方向の任意の位置において、太陽電池モジュール２側に仮固定されたモジュール固定部材５０Ａの係合部５２Ａを被係合部２２Ａの位置に合わせ、係合部５２Ａを下側から被係合部２２Ａに係合させることで行う、こととするものである。
【００６３】
この構成によれば、太陽電池モジュール２にモジュール固定部材５０Ａを仮固定しておき、太陽電池モジュール２をレール部材（縦レール２０）に載置して、モジュール固定部材５０Ａの縦片部５２ｃをレール部材の溝部２２ｅに引っ掛けるといった操作により、太陽電池モジュール２のレール部材への固定が実現できるため、モジュール固定部材５０Ａをレール部材に対してスライドさせて貫通孔の位置合わせを行う作業を不要とする構成が実現できる。
【００６４】
また、図５（Ｃ）及び図９（Ａ）に示すように、モジュール固定部材５０,５０Ａには、ケーブルを固定するための結束バンドが括り付けられる係止部５５が設けられる。
【００６５】
これにより、ケーブルを固定する箇所が確保され、レール部材（縦レール２０）に沿うようにケーブル５６を整線することが可能となる。
【００６６】
次に、レール連結部材４０を用いた横レール１０と縦レール２０の連結について説明する。
図１０（Ａ）はレール連結部材４０の斜視図であり、図１０（Ｂ）は横レール１０に対するレール連結部材４０の固定について示す側面図であり、図１１はレール連結部材４０の連結を完了した状態について示す側面図であり、図１２はレール連結部材４０を用いた連結について説明する図である。
【００６７】
図１０（Ａ）（Ｂ）乃至図１２に示すように、本実施例のレール連結部材４０は、横レール１０の第一上面部１１ａに載置される載置片部４１ａと、載置片部４１ａと離間して設けられ横レール１０の溝部１１ｂに挿入されて係止される傾斜面部をなす係止片部４１ｂと、載置片部４１ａと係止片部４１ｂに対しそれぞれ垂直方向に配置され互いに対向する縦片部４１ｃ，４１ｄと、縦片部４１ｃ，４１ｄの上端の間を跨ぐようにして縦レール２０を載置するための傾斜面を構成する傾斜面部４１ｅと、載置片部４１ａにおける係止片部４１ｂとは反対側の端部に形設されて横レール１０の第二係合片部１１ｃと係合する係合溝部４１ｆと、係合溝部４１ｆの下方に位置し、横レール１０の縦面部１１ｄに当接する固定片部４１ｇと、を有する構成としている。
【００６８】
より具体的には、横レール１０の上部には略水平面を形成する第一上面部１１ａが設けられており、この第一上面部１１ａに対しレール連結部材４０の載置片部４１ａと、縦片部４１ｃの下端部が載置される。横レール１０には、断面略コ字状の溝部１１ｂが形設され、この溝部１１ｂに対してレール連結部材４０の係止片部４１ｂが挿入される。この挿入は、図１０（Ｂ）に示すように、レール連結部材４０を全体的に傾けることで行われる。
【００６９】
また、横レール１０において溝部１１ｂと反対側の第一上面部１１ａの端部となる位置には、突条にて構成される第二係合片部１１ｃが形設されており、この第二係合片部１１ｃがレール連結部材４０の係合溝部４１ｆに挿入される。また、この際、横レール１０の第一上面部１１ａから下方に延びる縦面部１１ｄに対し、レール連結部材４０の固定片部４１ｇが当接される。
【００７０】
レール連結部材４０の固定片部４１ｇには、貫通孔４１ｈが形成され、この貫通孔４１ｈを介してドリルネジ４２を縦面部１１ｄに打ち込むことで、横レール１０に対してレール連結部材４０が固定される。また、この際、固定片部４１ｇと反対側に配置される係止片部４１ｂは、横レール１０の溝部１１ｂの突条部にて構成される第一係合片部１１ｅの裏側に配置され、第一係合片部１１ｅによって係止片部４１ｂが上側に抜けることが規制される。
【００７１】
以上の構成では、レール連結部材４０の一端側の係止片部４１ｂが第一係合片部１１ｅと係合されるため、矢印Ｙ方向（縦レール２０の長手方向）における反対側においてのみドリルネジ４２を打ち込むだけで固定を完了することができる。なお、ドリルネジ４２による固定が行われる前においては、レール連結部材４０は横レール１０の長手方向の任意の位置にスライド移動させることができる。
【００７２】
図１０（Ａ）、図１２に示すように、レール連結部材４０の縦片部４１ｃ，４１ｄの上部において、横方向Ｘの一側端部（図１２において紙面左側）には、横方向Ｘに延びる係合溝部４１ｍ，４１ｎがそれぞれ形設されている。
【００７３】
また、図１２に示すように、縦レール２０の底面２４には、底面２４がレール連結部材４０の傾斜面部４１ｅに載置された状態において、レール連結部材４０の係合溝部４１ｍ，４１ｎに挿入される第一係合片部２４ｎが形成されている。
【００７４】
以上の構成により、施工時には、まず縦レール２０の底面２４をレール連結部材４０に半分程度乗りかからせた状態とし、その後、縦レール２０を横方向へと移動させることで、第一係合片部２４ｎを係合溝部４１ｍ，４１ｎへと進入させて係合させる。
【００７５】
ここで、係合がなされた状態では、縦レール２０がレール連結部材４０から離れて上方に抜けてしまうことを防止できるとともに、レール連結部材４０に対する縦レール２０の位置決めが行われる。
【００７６】
また、図１２に示すように、縦レール２０の底面２４において、横方向Ｘにおいて第一係合片部２４ｎとは反対側の端部（図１２において紙面右側）には、上方に立ち上がる第二係合片部２４ｃが形成される。
【００７７】
そして、図１２に示すように、この第二係合片部２４ｃが押さえ部材４５にて上から押さえ込まれる。押さえ部材４５は、レール連結部材４０の傾斜面部４１ｅに載置される平板部４５ａと、平板部４５ａの幅方向Ｘの一端側にて立設される縦面部４５ｂと、縦面部４５ｂの下端部と平板部４５ａの間に形設される溝部４５ｃと、平板部４５ａの幅方向Ｘの他端側にて下方に垂設されてレール連結部材４０（傾斜面部４１ｅ）の側端部に当接して位置決めが行われる位置決め片部４５ｄと、を有して構成される。
【００７８】
また、図１２に示すように、押さえ部材４５には貫通孔４５ｋ（丸孔）が形成され、レール連結部材４０の傾斜面部４１ｅには貫通孔４１ｋ（雌螺孔）が形成されている。位置決め片部４５ｄによる位置決めが行われると、両貫通孔４５ｋ，４１ｋの位置が一致し、ボルト４９ａを上から挿入すると、押さえ部材４５がレール連結部材４０に固定されるとともに、押さえ部材４５の溝部４５ｃに縦レール２０の第二係合片部２４ｃが入り込み、押さえ部材４５による縦レール２０の固定が行われる。
【００７９】
また、押さえ部材４５の縦面部４５ｂには、貫通孔４５ｈが形設されており、貫通孔４５ｈを通じてドリルネジ４９ｂが縦レール２０の縦側面２０ａに打ち込まれ、これにより、押さえ部材４５と縦レール２０のズレが規制される。
【００８０】
以上のようにして、縦レール２０と横レール１０とをレール連結部材４０を介して連結させることができる。そして、図１２に示すように、縦レール２０は、縦レール２０の長手方向Ｙと直交する方向（矢印Ｘ方向）の一方側では第一係合片部２４ｎがレール連結部材４０に対して係合し、他方側では第二係合片部２４ｃがレール連結部材４０にボルト固定される押さえ部材４５に係合される。このようにして、縦レール２０は、押さえ部材４５側（他方側）のみをボルト固定するだけでレール連結部材４０との固定が完了される。
【００８１】
同様に、図１０（Ａ）（Ｂ）、及び、図１１に示すように、横レール１０は、横レール１０の長手方向Ｘと直交する方向（矢印Ｙ方向）の一方側において第一係合片部１１ｅがレール連結部材４０に係合し、他方側において第二係合片部１１ｃがレール連結部材４０に係合し、他方側においてレール連結部材４０の固定片部４１ｇが横レール１０にボルト固定される。このようにして、縦レール２０は、固定片部４１ｇ側（他方側）のみをボルト固定するだけでレール連結部材４０との固定が完了される。
【００８２】
以上のように、互いに直交する二つの横レール１０、縦レール２０を連結するレール連結部材４０であって、各レールとレール連結部材４０の留め付けについては、各レールの長手方向と直交する方向の一側にて締結具（ボルト）による固定により完了される構成とし、これにより、作業工数の少ない優れた施工性が実現できる。
【００８３】
なお、以上の構成では、図１２に示すように、第二係合片部２４ｃを押さえ部材４５で押さえる構成としたが、この代わりに、縦レール２０の側面に横片部分を設け、当該横片部分をレール連結部材４０にボルト固定することとしてもよい。また、レール連結部材４０側に第二係合片部２４ｃに対する係合部と、縦レール２０の側面に対向する縦片部を設け、当該縦片部を縦レール２０の側面に対しボルト固定することとしてもよい。
【００８４】
また、以上の構成においては、図８に示すように、ドリルネジ４９ｂを介した縦レール２０と押さえ部材４５の通電が確保され、ボルト４９ａを介した押さえ部材４５とレール連結部材４０の通電が確保され、ドリルネジ４２を介したレール連結部材４０と横レール１０の通電が確保される。以上のようにして、縦レール２０と横レール１０の間の通電（アース接続）が可能となっている。
【００８５】
また、図７及び図８に示すように、レール連結部材４０について、縦片部４１ｃ，４１ｄの間の隙間４１ｓを利用し、結束バンド４８にてケーブル４７を括り付けて整線を行うことができる。これにより、ケーブル４７の配線が煩雑になることを防止できる。
【００８６】
なお、図７及び図８に示すように、レール連結部材４０の裏側に結束バンド４８を配置して、ケーブル４７をレール連結部材４０に対して裏側に配置することのほかに、レール連結部材４０の表側にケーブル４７を配置し、結束バンド４８にてレール連結部材４０の表側にてケーブル４７を整線してもよい。これによれば、ケーブル４７を横レール１０の表側に沿わせて配置することができ、ケーブル４７を横レール１０で隠すようにして、裏側から架台を見たときにケーブル４７を見難くすることできる。
【００８７】
次に、図１３（Ａ）〜（Ｃ）に示される整線トレイ６５について説明する。
この整線トレイ６５は、横レール１０（レール部材）に対して係合固定され、横レール１０の上に載置されたケーブル６６と接触して横レール１０からのケーブル６６の脱落を規制する上側係止部６５ｂを備えて構成されるものである。この整線トレイ６５は、例えば、樹脂成形品にて構成することができる。
【００８８】
整線トレイ６５は、横レール１０の第二上面部１１ｇに載置されるベース部６５ａと、ベース部６５ａと略直交する方向に立ち上げられる上側係止部６５ｂと、ベース部６５ａと略直交する方向に垂設される下側係止部６５ｃと、を有する。
【００８９】
また、上側係止部６５ｂと反対側となるベース部６５ａの端部には、レール連結部材４０に係合固定される係合部６５ｄ,６５ｄと、レール連結部材４０の一部である突条部４１ｐに当接する当接片部６５ｅ,６５ｅが形成されている。
【００９０】
整線トレイ６５の当接片部６５ｅ,６５ｅと下側係止部６５ｃの間の寸法Ｙ６は、レール連結部材４０の突条部４１ｐに当接片部６５ｅを当接させた際に、下側係止部６５ｃが横レール１０の縦面部１１ｈに当接するように設定されており、これにより、横レール１０に整線トレイ６５を付け合せた後に、整線トレイ６５が突条部４１ｐや縦面部１１ｈに当接することで、整線トレイ６５のズレの発生が抑制される。
【００９１】
また、整線トレイ６５の幅方向Ｘにおける両端部には、弾性突片にて構成される係合部６５ｄ,６５ｄが形成される。二つの係合部６５ｄ,６５ｄの間には、整線トレイ６５のベース部６５ａの縁に沿うようにして微小の突条部６５ｆが形成されている。
【００９２】
係合部６５ｄは、整線トレイ６５の幅方向Ｘの中心側が高くなるように斜め方向に突出されており、上から荷重を受けて下方へと撓むとともに、荷重がなくなると弾性復帰して元の斜め方向に突出する状態に戻る。
【００９３】
レール連結部材４０には、横レール１０の縦面部１１ｄに当接して固定される固定片部４１ｇが設けられており、この固定片部４１ｇの下端部には、横レール１０側の最下端部を切り欠いてなる溝部４１ｙが形成される。
【００９４】
そして、図１３（Ｃ）に示すように、この溝部４１ｙの側方に整線トレイ６５の係合部６５ｄを位置させつつ、横方向Ｘに整線トレイ６５をスライドさせると、溝部４１ｙに入り込む一方の係合部６５ｄが撓んで折れ曲がるとともに、溝部４１ｙを通過後は、図１３（Ｃ）の左側に示されるように、一方の係合部６５ｄが復帰して立ち上がるとともに、他方の係合部６５ｄが固定片部４１ｇの端面４１ｖに当接して整線トレイ６５のスライド移動が規制される。
【００９５】
以上のようにして、整線トレイ６５の二つの係合部６５ｄ,６５ｄが、レール連結部材４０の固定片部４１ｇの両側に配置され、整線トレイ６５の横方向Ｘ（横レール１０の長手方向）の移動が規制される。
【００９６】
また、以上のスライドの際に、突条部６５ｆが溝部４１ｙ内へと進入することで、突条部６５ｆの矢印Ｙａ方向（図１３（Ａ））の移動が規制される。
【００９７】
以上のようにして、整線トレイ６５を横レール１０に載置しつつ、レール連結部材４０に対する移動が規制された状態において、整線トレイ６５を横レール１０に取り付けることができる。そして、横レール１０に対する整線トレイ６５の取り付けについて、工具やボルトなどを用いることがないため、作業性に優れた構成を実現できる。
【００９８】
また、横レール１０に整線トレイ６５を取り付けた後、ケーブル６６を整線してベース部６５ａに置いた際には、ベース部６５ａに立ち上がる上側係止部６５ｂによってケーブル６６の脱落を規制し、ケーブル６６が整線された状態を維持することができる。
【００９９】
なお、整線トレイ６５を用いることに加え、結束バンドを用いてケーブル６６を他の部位に括り付けることとしてもよい。また、整線トレイ６５を用いることで、第二上面部１１ｇの上にケーブル６６を沿わせる取り回しが可能となる。特に、ケーブル６６は重量の有る銅を含んで構成されるため、その自重によって経年により垂れ下がり、美観上の不具合となる場合が考えられるが、第二上面部１１ｇの上にケーブル６６を載置してこの自重を支えることによれば、このような不具合が発生しない整線が実現できる。
【０１００】
次に、横レール１０の固定方法について説明する。
図１４は、横レール１０の固定に関する部材の分解図、図１５は横レール１０が固定された状態について示す側面図、図１６（Ａ）は連結用部材６０の形状などに詳細について示す側面図、図１６（Ｂ）はレール空間Ｓが形成された状態について示す側面図、図１６（Ｃ）はレール空間Ｓに連結用部材６０が挿入された状態について示す側面図、図１６（Ｄ）は下部支持部材３０の他の実施例について示す側面図、図１７（Ａ）は連結用部材６０の取り付けについて示す正面図、図１７（Ｂ）は連結用部材６０を用いて固定が完了した状態について示す正面図である。
【０１０１】
本実施例の図１４及び図１５に示す構成は、図２（Ｂ）に示される水下側柱無し構成において、図２（Ｂ）の左側の基礎に設置される下部支持部材３０に対し、横レール１０が設置される構成に対応するものである。なお、以下に説明する連結用部材６０を用いた固定方法は、図２（Ｂ）の右側の基礎に立設された柱５の上部に配置される上部支持部材３４と横レール１０の連結部においても適用できる。
【０１０２】
図１４及び図１５に示すように、横レール１０の下部には、横レール１０の長手方向に沿う縦面部１１ｓ，１１ｓと、縦面部１１ｓ，１１ｓの下端部同士をつなぐ底面部１１ｕが構成されている。
【０１０３】
下部支持部材３０は、ベース板部３１ａと、ベース板部３１ａから上方に立設されて対向する縦面部３１ｂ，３１ｂを有しており、この縦面部３１ｂ，３１ｂの間に、横レール１０の縦面部１１，１１と底面部１１ｕの部位が差し込まれるようにして納められる。
【０１０４】
横レール１０の縦面部１１ｓ，１１ｓには、それぞれ側方（横レール１０の長手方向Ｘと直交する矢印Ｙ方向）に向かって開放されるレール溝１２，１２が形成される。レール溝１２，１２は、横レール１０の長手方向Ｘに連続して形成される。
【０１０５】
レール溝１２，１２には、それぞれ連結用部材６０，６０が挿入される。連結用部材６０は、レール溝１２内において摺動可能に構成される。
【０１０６】
連結用部材６０には、その板厚方向に貫通する貫通孔６２ｈ，６２ｈが形成される。この貫通孔６２ｈ，６２ｈには雌ネジが螺設されており、連結用部材６０を摺動させて、下部支持部材３０の縦面部３１ｂ，３１ｂに形設された貫通孔３１ｈ，３１ｈの位置に対し、連結用部材６０の貫通孔６２ｈ，６２ｈを合わせつつ、ボルト６３，６３を挿入して締結することで、連結用部材６０を介した下部支持部材３０と横レール１０の固定を可能にするものである。
【０１０７】
図１６（Ａ）に示すように、連結用部材６０は、長尺の板状や棒状の部材で構成でき、肉厚の本体部６０ｍと、本体部６０ｍの長手方向と直交する方向に突出する係止部６２ａと、係止部６２ａを本体部６０ｍの厚み方向において一側へオフセットさせて配置させる屈曲部６２ｂと、を有している。
【０１０８】
図１６（Ａ）に示すように、横レール１０のレール溝１２の部位には、横レール１０の横面部１１ｖから垂れ下がる突条部１２ａと、突条部１２ａの下端部において形成される円弧面部１２ｂと、突条部１２ａの裏側面１２ｃと、溝天面部１２ｄと、溝縦面部１２ｅと、溝底面部１２ｆと、レール側部開口部１２ｇが形成される。
【０１０９】
図１６（Ａ）に示すように、レール溝１２の開口高さ幅１２ｖは、突条部１２ａにより溝内高さ幅１２ｗよりも狭く構成される。また、連結用部材６０は、本体部６０ｍが高さ幅６０ｖを有し、本体部６０ｍと係止部６２ａを合わせて全体として高さ幅６０ｗを有する。
【０１１０】
そして、連結用部材６０の全体高さ幅６０ｗは、レール溝１２の開口高さ幅１２ｖよりも大きく、溝内高さ幅１２ｗよりも小さく構成される。これにより、連結用部材６０を傾けることで、レール側部開口部１２ｇを通じてレール溝１２内に連結用部材６０を挿入することができる。また、この挿入の際には、レール溝１２の円弧面部１２ｂに対し、連結用部材６０の屈曲部６２ｂを沿わせることでスムーズに挿入できる。
【０１１１】
また、図１６（Ｃ）に示すように、連結用部材６０の挿入後は、連結用部材６０の係止部６２ａが、レール溝１２の突条部１２ａの裏側に配置されるとともに、連結用部材６０がレール溝１２の溝底面部１２ｆに載置された状態となる。
【０１１２】
また、図１６（Ｂ）の状態においては、図１７（Ａ）に示すように、連結用部材６０はレール溝１２内をスライド移動することができる。この際、連結用部材６０は、下側がレール溝１２の溝底面部１２ｆに支持され、上側では連結用部材６０の係止部６２ａがレール溝１２の突条部１２ａの裏側に配置されるため、連結用部材６０をレール溝１２から脱落させることなく、スムーズにスライド移動させることができ、作業性に優れた構成が実現できる。
【０１１３】
また、図１６（Ｂ）に示すように、下部支持部材３０の縦面部３１ｂの内側面には、横レール１０のレール溝１２に対向して配置させるための対向レール溝３２が形成されている。対向レール溝３２の部位には、溝天面部３２ａと、溝縦面部３２ｂと、溝底面部３２ｃとが形成されている。対向レール溝３２の上方には、レール溝１２の突条部１２ａに対向する突条部３２ｄが形成されている。
【０１１４】
図１６（Ｂ）は、図１７（Ａ）のＤ−Ｄ線図に対応するものであり、下部支持部材３０が配置される部位においては、図１６（Ｂ）に示すように、レール溝１２，３２によって一つのレール空間Ｓが形成される。
【０１１５】
図１６（Ｂ）に示すように、レール空間Ｓにおいては、レール溝１２の溝底面部１２ｆと対向レール溝３２の溝底面部３２ｃの高さが一致し、両溝底面部１２ｆ，３２ｃにて一連の底面部が形成され、図１６（Ｃ）に示すように、レール空間Ｓの位置に連結用部材６０が配置された際には、両溝底面部１２ｆ，３２ｃによって連結用部材６０の下方への移動（抜け）が規制される。なお、図１６（Ｃ）は、図１７（Ｂ）のＥ−Ｅ線図に対応するものである。
【０１１６】
また、図１６（Ｂ）に示すように、レール空間Ｓにおいて、レール溝１２の突条部１２ａの下面と、対向レール溝３２の溝天面部３２ａの高さが一致し、図１６（Ｃ）に示すように、レール空間Ｓの位置に連結用部材６０が配置された際には、連結用部材６０の上面６２ｕが突条部１２ａと溝天面部３２ａに対向し、連結用部材６０の上方への移動（抜け）が規制される。
【０１１７】
これにより、図１６（Ｃ）に示すように、強風などにより、横レール１０に上方向の大きな荷重が作用した際には、連結用部材６０溝天面部３２ａにて押さえ込むことができ、下部支持部材３０からの横レール１０の脱落を確実に防止できる。なお、対向レール溝３２の溝天面部３２ａにて連結用部材６０を上から押さえ込む構成とすることで、縦面部３１ｂにて連結用部材６０に作用する上方向の荷重Ｆを受け止めることができ、ボルト６３と連結用部材６０（貫通孔６２ｈ）に作用する荷重を低減し、太陽電池モジュール２の風の吹き上げに起因する荷重に対する対荷重性能を高めることができる。
【０１１８】
下部支持部材３０への横レール１０の固定の手順について説明すると、図１７（Ａ）に示すように、レール側部開口部１２ｇを通じてレール溝１２内に連結用部材６０を挿入する。ここで、下部支持部材３０の縦面部３１ｂからずれた位置においては、横レール１０のレール溝１２のレール側部開口部１２ｇが開放されており、横レール１０の長手方向の任意の位置において連結用部材６０を挿入することができる。なお、連結用部材６０は、下部支持部材３０に対し図において右側の位置、或いは、左側の位置のいずれからもレール溝１２内に挿入することができる。
【０１１９】
次いで、レール溝１２に挿入した連結用部材６０を縦面部３１ｂの位置までスライド移動させて、貫通孔３１ｈ，６２ｈ同士の位置を一致させる。なお、縦面部３１ｂの貫通孔３１ｈと、連結用部材６０の貫通孔６２ｈは、同一ピッチで配置される。
【０１２０】
次いで、図１６（Ｃ）に示すように、貫通孔３１ｈを通じて雌ネジが切られた貫通孔６２ｈにボルト６３を捻じ込むと、連結用部材６０が縦面部３１ｂ側へと引き寄せられ、連結用部材６０の係止部６２ａがレール溝１２の突条部１２ａの裏側面１２ｃへと当接する。
【０１２１】
そして、ボルト６３の捻じ込みが完了すると、レール溝１２の突条部１２ａが、連結用部材６０（係止部６２ａ）と縦面部３１ｂ（突条部３２ｄ）に挟み込まれ、図１５に示されるように、横レール１０を下部支持部材３０に対して固定させた状態を実現できる。
【０１２２】
また、以上の一連の作業においては、横レール１０のレール溝１２の側方から連結用部材６０が挿入できるので、予め連結用部材６０をレール溝１２内に配置させておく必要はない。また、下部支持部材３０の近傍の位置において連結用部材６０をレール溝１２内に挿入できるので、連結用部材６０をスライドさせる量を最低限に抑えることができる。
【０１２３】
以上の実施例により、次の構成が実現できる。
即ち、図１４乃至図１７に示すように、
太陽電池モジュールを支持するためのレール部材（横レール１０）であって、レール溝１２が長手方向に形設されるレール部材と、
レール溝１２に挿入される連結用部材６０と、
レール部材を支持するための縦面部３１ｂを有し連結用部材６０と連結可能な支持部材（下部支持部材３０）と、
を有し、
レール溝１２には、
レール部材の側部に設けられて側方に開放されるレール側部開口部１２ｇと、
レール側部開口部１２ｇの開口端部の片側（図１６（Ａ）では横レール１０の横面部１１ｖ側）においてレール溝１２に沿って形設される被係止部（突条部１２ａ）と、が形設され、
連結用部材６０は、レール側部開口部１２ｇからレール溝１２内に挿入可能であって、レール溝１２内に挿入された状態で被係止部（突条部１２ａ）に対向する係止部６２ａを有し、
レール溝１２において支持部材（下部支持部材３０）の位置に連結用部材６０をスライド可能とし、係止部６２ａと支持部材（下部支持部材３０）の間で被係止部（突条部１２ａ）を挟み込むことで、
レール部材（横レール１０）と支持部材（下部支持部材３０）を固定する、太陽電池モジュール設置架台とする。
【０１２４】
これにより、連結部材をレール溝１２の長手方向の任意の位置にてレール溝１２に挿入可能となり、予めレール溝１２内に挿入しておく必要がなく、また、施工をやり直さずに、支持部材とレール部材の連結箇所を増やすことも可能となる。
【０１２５】
なお、以上に説明した実施例では、図１６（Ｃ）に示すように、レール溝１２において上から垂れ下がる突条部１２ａを構成し、この突条部１２ａにて連結用部材６０の係止部６２ａに対する被係止部を構成することとしたが、この例に限定されるものではなく、例えば、突条部１２ａの代わりに被係止部となる溝部を設けてこの溝部内に連結用部材６０の係止部６２ａが差し込まれる構成としてもよく、また、突条部１２ａを下側から立設して図１６（Ｃ）において連結用部材６０が上下反転して設置される構成などとしてもよい。つまり、レール側部開口部１２ｇの開口端部の片側のいずれの側に突条部が設けられるものであってもよい。また、連結用部材６０の係止部６２ａは、突出するものではなく溝部にて構成し、レール溝１２側の突条部１２ａを溝部内に挿入させることで係止を行うこととしてもよい。
【０１２６】
また、図１４に示すように、
連結用部材６０は被締結部（本実施例では貫通孔６２ｈの雌ネジ部（ナットで構成してもよい））を有する長尺部材にて構成され、
支持部材（下部支持部材３０）に形設される貫通孔３１ｈを通じて締結具（ボルト６３）を被締結部に締結することで、
係止部６２ａと支持部材（下部支持部材３０）の間に突条部１２ａを挟み込む、
こととするものである。
【０１２７】
このように、連結用部材６０を長尺部材にて構成することで、突条部１２ａを面で押さえることができ、レール部材と支持部材とを強固に固定することができる。
【０１２８】
また、図１６（Ｃ）に示すように、
支持部材（下部支持部材３０）の縦面部３１ｂには、レール溝１２に対向し、連結用部材６０の上面６２に対向する部位を有する対向レール溝３２が設けられる、
こととするものである。
【０１２９】
これにより、支持部材（下部支持部材３０）の縦面部３１ｂに対して連結用部材６０に作用する上方向の荷重Ｆを受け止めることができ、太陽電池モジュール２の風の吹き上げに起因する荷重に対する対荷重性能を高めることができる。
【０１３０】
また、図１４及び図１６（Ａ）に示すように、
レール部材（縦レール２０）のレール溝１２は、レール溝１２に浸入した水をレール側部開口部１２ｇを通じて外部に排出可能に構成されている。
【０１３１】
これにより、レール溝１２内での埃や雨水などの停留を防ぎ、各種部材の汚れや、腐食の発生を防止できる。なお、上記実施例では、溝底面部１２ｆを平坦な面で構成することにより、水を外部に排出可能としたが、溝底面部１２ｆについて溝の外側を低くする傾斜を設けてもよく、また、水の排出が自然に行われるのであれば、具体的な構成については特に限定されるものではない。
【０１３２】
さらに、以上の構成とするほか、図１６（Ｄ）に示すように、縦面部３１ｂについて、レール溝を設けない構成としてもよい。この構成によっても、上記の構成と同様に、レール溝１２と縦面部３１ｂの間にレール空間Ｓを構成することができ、図１７（Ａ）に示すように、横レール１０の長手方向の任意の位置において、レール側部開口部１２ｇを通じてレール溝１２内に連結用部材６０を挿入することができる。また、以上の構成は、横レール１０のように水平配置されるものについて用いられるほか、例えば、縦レール２０のように傾斜して配置されるものや、柱などの垂直に配置されるものなど、各種の長尺部材について幅広く適用可能である。
【０１３３】
次に、ボルトガイド部材７０について説明する。
図１８は柱５にボルトガイド部材７０を用いる例の斜視図であり、図１９（Ａ）はボルトガイド部材７０の斜視図であり、図１９（Ｂ）はボルトガイド部材７０Ｂの断面図であり、図１９（Ｃ）はボルトガイド部材７０Ｃの断面図であり、図２０はボルトガイド部材７０の柱５への取り付けについて示す断面図であり、図２１はボルトガイド部材７０の使用状態について示す側面図である。
【０１３４】
このボルトガイド部材７０は、中空の柱状部材にボルトなどの締結具を貫通させて他部材との連結を行う箇所に設けられ、中空部内に配置させる筒状部にて柱状部材の内側の壁面を支持することにより、締結時の柱状部材の撓み変形を防止可能とするものである。
【０１３５】
以下詳述すると、図１８に示すように、基礎３の上に下部支持部材３０が固定され、下部支持部材３０に柱５の下部が固定されて、下部支持部材３０に柱５が立設される。
【０１３６】
柱５は長手方向に貫通する中空部５ｋを有する中空の角柱部材にて構成され、柱５の下部において、柱５の一組の対向面を構成する側板５ａには、矢印Ｙ方向に貫通する貫通孔５ｈ，５ｈがそれぞれ形成されている。また、柱５の上部においても同様に、矢印Ｙ向に貫通する貫通孔５ｈ，５ｈが形成されている。
【０１３７】
そして、柱５の上端、下端のそれぞれにおいて、中空部５ｋの開放部からボルトガイド部材７０が挿入される。
【０１３８】
図１９、及び、図２０に示すように、ボルトガイド部材７０は、横ブリッジ部７１ａと、横ブリッジ部７１ａの両端部においてそれぞれ横ブリッジ部７１ａと略直交する方向に延びる一対の縦ブリッジ部７１ｂ，７１ｂと、縦ブリッジ部７１ｂ，７１ｂの横ブリッジ部７１ａと反対側の端部において、横ブリッジ部７１ａとは反対の方向に略直交する方向に延びる係止部７１ｃ，７１ｃを有している。
【０１３９】
また、横ブリッジ部７１ａと縦ブリッジ部７１ｂ，７１ｂの連結部位となるコーナー部分には、矢印Ｙ方向、つまり、ボルトの挿入方向に長い断面略Ｃ字状の筒状ガイド部７１ｄ,７１ｄが形成されている。なお、本実施例では、押し出し成形によりボルトガイド部材７０を構成しており、横ブリッジ部７１ａ、縦ブリッジ部７１ｂ、係止部７１ｃについては板状体で構成されているが、板状体で構成するほか、棒状の部材などであってもよく、ボルトガイド部材７０を一体物として構成できるものであれば、その構成は限定されるものではない。また、筒状ガイド部７１ｄについても、断面略Ｃ字状とするほか、コ字状やＯ字状などとすることも考えられ、ボルトを貫通させる筒状のものであれば、具体的な構成に限定されるものではない。
【０１４０】
また、図２０に示すように、ボルトガイド部材７０の寸法について、矢印Ｘ方向において、一対の係止部７１ｃ，７１ｃの端部間の幅寸法Ｘ１は、柱５の中空部５ｋの幅寸法Ｘ３よりも広く構成される。また、一対の筒状ガイド部７１ｄ，７１ｄの幅寸法Ｘ２は、柱５の中空部５ｋの幅寸法Ｘ３よりも狭く構成される。
【０１４１】
また、図１９（Ａ）に示すように、ボルトガイド部材７０の寸法について、矢印Ｙ方向における全体の幅寸法Ｙ１は、柱５の中空部５ｋの幅寸法Ｘ３よりも狭く構成される。
【０１４２】
以上の構成により、図２０に示すように、ボルトガイド部材７０を柱５の中空部５ｋに対して、筒状ガイド部７１ｄ側から差し込むようにして挿入すると、係止部７１ｃ，７１ｃが柱５の側板５ａの長手方向端部５ｃに当接し、ボルトガイド部材７０のさらなる挿入が規制され、ボルトガイド部材７０が規定の位置に配置される。
【０１４３】
そして、ボルトガイド部材７０が規定の位置に配置された状態では、筒状ガイド部７１ｄの位置が柱５の貫通孔５ｈの位置に一致し、貫通孔５ｈを通じて筒状ガイド部７１ｄ内へとボルト７５を挿入できる状態となる。このようにして、ボルトガイド部材７０の挿入規制を行うと同時に、柱５の貫通孔５ｈに対する筒状ガイド部７１ｄの位置決めを実施できる。
【０１４４】
ここで、柱５に対するボルトガイド部材７０の取り付けは、柱５とボルトガイド部材７０を施工現場に個別に搬入し施工時に柱５にボルトガイド部材７０を挿入することや、工場において接着剤やカシメなどにより、柱５に対してボルトガイド部材７０を一体化させておくこととしてもよい。なお、接着剤を用いる場合には、ボルトガイド部材７０の係止部７１ｃの部位に接着剤を塗布し、柱５に係止部７１ｃを引っ掛けた状態で放置することで、一体化を行うことができる。この点、仮に単なる筒状部材にてボルトガイド部材を構成し柱５の中空部５ｋに接着固定する場合には、柱５の内部にボルトガイド部材が落ちないように、接着剤が乾くまで手で押さえておくなどの手間を要することになる。
【０１４５】
以上のようにしてボルトガイド部材７０が柱５に対し規定の位置にセットされた状態で、図２１に示すように、柱５の下部においては、下部支持部材３０の縦面部３１ｂ，３１ｂの間に柱５が差し込まれ、縦面部３１ｂ，３１ｂに形設された貫通孔３２ｈ、３２ｈと、柱５の貫通孔５ｈ、５ｈの位置を一致させる。
【０１４６】
そして、縦面部３１ｂの貫通孔３２ｈからボルト７５を挿込み、さらに、柱５の貫通孔５ｈを通じて筒状ガイド部７１ｄへとボルト７５の先端を進入させ、反対側の柱５の貫通孔５ｈ、及び、縦面部３１ｂの貫通孔３２ｈを通じてボルト７５の先端を外部へ突出させ、その先端にナット７６が締結される。
【０１４７】
同様に、図２１に示すように、柱５の上部においては、横レール１０と連結するための上部支持部材３４が柱５の上部に取り付けられる。上部支持部材３４は横面部３４ａとその両端の縦面部３４ｂ，３４ｂを有して側面視略Ｈ字状に構成され、縦面部３４ｂ，３４ｂの間の空間において、横面部３４ａの上側に横レール１０の下部が挿入され、横面部３４ａの下側に柱５の上部が挿入される。
【０１４８】
そして、上部支持部材３４の縦面部３４ｂ，３４ｂに形設された貫通孔３４ｈ、３４ｈと、柱５の貫通孔５ｈ、５ｈの位置を一致させた状態とし、縦面部３４ｂの貫通孔３４ｈからボルト７５を挿込み、さらに、柱５の貫通孔５ｈを通じて筒状ガイド部７１ｄへとボルト７５の先端を進入させ、反対側の柱５の貫通孔５ｈ、及び、縦面部３４ｂの貫通孔３４ｈを通じてボルト７５の先端を外部へ突出させ、その先端にナット７６が締結される。
【０１４９】
以上のように、柱５の上部と下部において、それぞれボルトナットによる固定がなされる。ここで、図２１に示すように、柱５は中空の部材で構成されるため、ボルトナットを強く締め付けると柱５の撓み変形が生じることが懸念されるが、幅寸法Ｘ３が縮小しようとした際には、柱５の側板５ａが筒状ガイド部７１ｄに当接し、筒状ガイド部７１ｄによって側板５ａの内側面を支えることができる。
【０１５０】
以上のようにボルトガイド部材７０を用いることにより、柱５（側板５ａ）の撓みによる変形が規制され、十分な締め付けトルクによるボルトナットでの固定が可能となる。なお、柱５の変形を可能な限り抑えるためには、筒状ガイド部７１ｄの長手方向の幅寸法Ｙ１は、柱５の中空部５ｋの幅寸法Ｘ３よりも僅かに小さく設定し、柱５の中空部５ｋ内への筒状ガイド部７１ｄの挿入を可能としつつ、側板５ａに当接し得る寸法とすることが好ましい。
【０１５１】
さらに、図２１の部分拡大図Ａ１（矢印Ｚ方向から見た拡大図）に示すように、ボルトガイド部材７０には、ボルトガイド部材７０を固定対象物となる中空材の柱５に固定した状態において、柱５の中空部５ｋの内部と外部を連通させて水抜きを行うための水抜部７１ｇが構成される。
【０１５２】
本実施例では、係止部７１ｃにおいて、柱５の側板５ａよりも内側、即ち、中空部５ｋの中心に近い側において、筒状ガイド部７１ｄと同一方向に延びる凹溝部７１ｆを形成し、この凹溝部７１ｆが柱５の側板５ａよりも柱５の長手方向において突出する位置に配置される構成とすることで、柱５の中空部５ｋの内部と外部を通じさせる水抜部７１ｇが構成される。
【０１５３】
以上の構成により、図２１に示すように、柱５の下部に配置されるボルトガイド部材７０において、柱５を下部支持部材３０のベース板部３１ａに立設した状態において、柱５の下端のライン５ｐよりも下方に凹溝部７１ｆからなる水抜部７１ｇが現れ、この水抜部７１ｇを通じて、柱５の中空部５ｋと外部空間が連通される。
【０１５４】
このように水抜部７１ｇが形成されることで、柱５の中空部５ｋ内の水を水抜部７１ｇを通じて外部へ流し出すことができ、柱５の内部に水が溜まってしまうことを防止できる。
【０１５５】
また、以上に述べたボルトガイド部材７０と同様の構成は、図１８に示すように、柱５の上下端部に設けられ、柱５と他部材の固定個所において用いられるものとするほか、図２に示される中空のブレス６の接合個所６ａ,６ｂについても適用できる。
【０１５６】
この場合、図１９（Ｂ）（Ｃ）に示すごとく、一箇所の筒状ガイド部７１ｈを有するボルトガイド部材７０Ｂ,７０Ｃとし、一本のボルトのみが挿通される構成にて実現できる。また、全体形状としては、図１９（Ｂ）に示すＴ字型、図１９（Ｃ）に示すＹ字型など、特に限定するものではない。
【０１５７】
次に、図２１に示される下部支持部材３０の水抜部３１ｍについて説明する。
この水抜部３１ｍは、柱５の中空部５ｋの内部と外部を連通させて水抜きを行うためのものであり、この構成は、図２１の部分拡大図Ｂ１に示すように、上述のボルトガイド部材７０が用いられて柱５の側板５ａとベース板部３１ａの上面３１ｐの間に隙間３１ｓが形成される場合の他、図２１の部分拡大図Ｂ２に示すように、ボルトガイド部材７０が用いられずに、柱５の側板５ａがベース板部３１ａの上面３１ｐに密着する場合のいずれにおいても適用できる。
【０１５８】
下部支持部材３０は、平坦なベース板部３１ａの上面３１ｐに間隔を空けて縦面部３１ｂ，３１ｂを平行に配置して構成されており、例えば、押し出し成形にて製造することができる。縦面部３１ｂ，３１ｂの間に柱５の下端部が挿入され、ボルト７５,ナット７６にて縦面部３１ｂ，３１ｂと柱５を固定することで、下部支持部材３０に柱５が立設される。
【０１５９】
ベース板部３１ａには、縦面部３１ｂ，３１ｂの両側方となる位置に長孔からなる貫通孔３１ｎ,３１ｎが形成されており、この貫通孔３１ｎ,３１ｎに基礎３に埋め込まれたアンカーボルト３ｂ,３ｂを挿通させ、ナット３ｃ,３ｃを締結することで下部支持部材３０が基礎３に固定される。
【０１６０】
また、ベース板部３１ａの上面３１ｐにおいて、二つの縦面部３１ｂ，３１ｂの間の中心線と一致する箇所には、当該中心線と同一線上に、凹溝状の水抜部３１ｍが形成される。この水抜部３１ｍは、図１８にも示されるように、凹溝の長手方向となる矢印Ｘ方向において、ベース板部３１ａの全幅Ｘｂに対応する範囲に形成され、凹溝を伝って端部まで辿り着いた水がそのまま凹溝の外に流出される。
【０１６１】
また、図２１の部分拡大図Ｂ２に示すように、水抜部３１ｍの底面において、水抜部３１ｍの水幅方向の中心線と一致する箇所には、当該中心線と同一線上に、中央ライン３１ｃが設けられる。この中央ライン３１ｃは、図１８に示すように、施工時において基礎３の上に引かれる墨出し線３ｘとの位置合わせに用いることができ、下部支持部材３０の位置出し（位置合わせ）の作業の簡略化と、正確性を確保できる。なお、ベース板部３１ａの貫通孔３１ｎは、長孔で構成することで、アンカーボルト３ｂを挿通させた状態において下部支持部材３０をずらすことができ、下部支持部材３０の正確な位置出しが可能となっている。
【０１６２】
また、水抜部３１ｍ内の中央ライン３１ｃは、例えば、下部支持部材３０を押し出し成形にて構成する際に水抜部３１ｍとともに形成することができ、断面Ｖ字状の極細溝等で構成することができる。
【０１６３】
以上の構成により、図２１の部分拡大図Ｂ２に示すように、柱５の側板５ａの下端面（長手方向端部５ｃ）がベース板部３１ａの上面３１ｐに当接し、隙間がない場合においても、中空部５ｋ内の水を水抜部３１ｍを通じて外部へ流し出すことができ、柱５の内部に水が溜まってしまうことを防止できる。このため、柱５の側板５ａについて、水抜きのための孔加工を不要とすることができる。
【０１６４】
また、図２１の部分拡大図Ｂ１の場合においては、上述のボルトガイド部材７０を備えることにより、柱５の側板５ａの下端面（長手方向端部５ｃ）とベース板部３１ａの上面３１ｐの間に隙間３１ｓが形成されるが、この場合においても、ベース板部３１ａの上に落ちる水を水抜部３１ｍを通じて外部へと排出できる。
【０１６５】
以上のように、本実施例では、中空部５ｋを有する柱状部材（柱５）の下端部を支える下部支持部材３０であって、下部支持部材３０における中空部５ｋに対向するベース板部３１ａには、中空部５ｋの内部と外部を連通させるための水抜部３１ｍを設ける構成とするものである。また、好ましくは、水抜部３１ｍは凹溝状に構成されることとし、さらに好ましくは、水抜部３１ｍの溝底面において、下部支持部材３０の中心線（柱５の位置決めライン）と同一線上となる位置に、中央ライン３１ｃが形成されることとするものである。
【０１６６】
そして、以上に説明した水抜部３１ｍの構成は、本実施例のような太陽電池モジュール２用の架台の柱５の分野で用いるほか、他の構造物に用いられる中空部を有する柱を支える部材についても適用できる。
【０１６７】
次に、太陽電池モジュール２の架台に対する留め方について説明する。
図２２は図２（Ａ）の水下側柱有り構成の場合の留め方について説明する図、図２３は図２（Ｂ）の水下側柱無し構成の場合の留め方について説明する図である。
【０１６８】
図２（Ａ）に示すように、水下側において柱５の高さＨ１が、例えば、１．５ｍ程度である場合において、最も水下側に配置される太陽電池モジュール２の留め付け位置Ｍ１については、作業者は上から太陽電池モジュール２を固定するのが作業がし易い。
【０１６９】
このため、図２２に示すように、留め付け位置Ｍ１については、上留めにて留め付けを行う。ここで、「上留め」とは、太陽電池モジュール２の上側から作業者がボルトなどの固定具を操作して太陽電池モジュール２を架台に留め付けることをいうものである。
【０１７０】
また、図２（Ａ）に示すように、水上側において柱５の高さＨ２が、例えば、２ｍ以上となる場合において、最も水上側に配置される太陽電池モジュール２の留め付け位置Ｍ６については、仮に上留めをすることになると相当高い足場を組む必要があるため、作業者が下から太陽電池モジュール２を固定できるようにすることが好ましい。
【０１７１】
このため、図２２に示すように、留め付け位置Ｍ６については、下留めにて留め付けを行う。ここで、「下留め」とは、太陽電池モジュール２の下側から作業者がボルトなどの固定具を操作して太陽電池モジュール２を架台に留め付けることをいうものである。
【０１７２】
他方、図２（Ｂ）に示すように、水下側において柱が配置されず、例えば、太陽電池モジュール２の最下部の地上高さＨ３が数十センチである場合においては、最も水下側の留め付け位置Ｍ１については、作業者は上から太陽電池モジュール２を固定するほうが作業がし易い。
【０１７３】
このため、図２３に示すように、留め付け位置Ｍ１については、上留めにて留め付けを行う。なお、仮に、下留めをしようとすると、作業者に地面に横たわる等しての作業を強いることになり、作業負担が増してしまうことになる。
【０１７４】
また、図２（Ｂ）に示すように、水上側において柱５の高さＨ４が、例えば、１．５ｍ程度である場合において、最も水上側に配置される太陽電池モジュール２の留め付け位置Ｍ６については、作業者が下から太陽電池モジュール２を固定できるようにすることが好ましい。
【０１７５】
このため、図２３に示すように、留め付け位置Ｍ６については、下留めにて留め付けを行う。なお、作業者によっては、上留めを選択してもよい。
【０１７６】
以上のように、各留め位置において、作業者が任意に上留め、下留めを選択できることによれば、作業性に優れ、施工時間の短縮化も図ることが可能となる。
【０１７７】
そして、上留めをする具体的な方法として、図２４の構成を採用することができる。この構成は、例えば、図２（Ａ）の留め付け位置Ｍ１などの縦レール２０の端部において利用できるものである。図２４に示すように、縦レール２０の上面２０ｃに凹溝２５が形成され、凹溝２５にボルト２６のボルト頭が挿入される。凹溝２５は、底面部２５ａと、底面部２５ａの両側部から立ち上がる縦面部２５ｂ，２５ｂと、縦面部２５ｂ，２５ｂの上端部から互いに近づく方向に突設される係合片部２５ｃ，２５ｃと、係合片部２５ｃ，２５ｃの間に形成されボルト２６のネジ部を突出させる隙間部２５ｄを有している。
【０１７８】
縦レール２０の上面２０ｃには、上留め金具８１が取り付けられる。上留め金具８１は、上面２０ｃに載置される一対の設置脚部８１ａ,８１ａと、設置脚部８１ａ,８１ａの上端部を結ぶ平面部８１ｂと、平面部８１ｂの一側端部にて立設される縦板部８１ｃと、縦板部８１ｃの上端部から平面部８１ｂと反対方向に延びる押さえ部８１ｄと、を有する。
【０１７９】
平面部８１ｂには貫通孔８１ｈが形設され、下側からボルト２６が挿入されるとともに、突出したネジ部にナット２７を締結することで、上留め金具８１を縦レール２０に固定できる。なお、この締結の際には、凹溝２５の縦面部２５ｂ，２５ｂによってボルト２６の回転が規制される。
【０１８０】
また、この上留め金具８１の固定の際に、押さえ部８１ｄにて太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆの上面２ｃが押え付けられることで、太陽電池モジュール２の上留めを行うことができる。
【０１８１】
上留めをする場合の他の例として、図２５の構成を採用することができる。この構成は、例えば、図２（Ｂ）の留め付け位置Ｍ３などの太陽電池モジュール２，２の隣接部において利用できるものである。本実施例では、上留め金具８２を用いる構成とし、縦レール２０の上面に形成された凹溝２５にボルト２６のボルト頭が挿入され、ボルト２６を上留め金具８２に下側から挿通しつつ、上側からナット２７を留め付けて、一つの上留め金具８２にて一方の太陽電池モジュール２の水上側の端部と、他方の太陽電池モジュール２の水下側の端部を押え付ける構成としている。
【０１８２】
上留め金具８２は、平面部８２ａと、平面部８２ａの両側端部において上下方向に立設される縦板部８２ｂ，８２ｂと、縦板部８２ｂ，８２ｂの上端部からそれぞれ平面部８２ａと反対方向に延びる押さえ部８２ｃ，８２ｃと、を有する。
【０１８３】
上留め金具８２の平面部８２ａには、貫通孔８２ｈが形設され、下側からボルト２６が挿入されるとともに、突出したネジ部にナット２７を締結することで、上留め金具８２を縦レール２０に固定できる。
【０１８４】
また、この上留め金具８２の固定の際に、押さえ部８２ｃにて隣り合う二つの太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆの上面２ｃが押え付けられることで、太陽電池モジュール２の上留めを行うことができる。
【０１８５】
なお、以上の上留めをする場合において、図２６に示すように、モジュール固定部材５０に対して上留め金具８４を留め付けることにより実施することもできる。この例の上留め金具８４は、モジュール固定部材５０の固定面部５４に載置される平面部８４ａと、平面部８４ａの端部にて立設される縦板部８４ｂと、縦板部８４ｂの上端部から平面部８４ａと反対方向に延びる押さえ部８４ｃと、を有する。
【０１８６】
上留め金具８４の平面部８４ａに形設した貫通孔８４ｈに上からボルト５８ａを差込み、さらに、モジュール固定部材５０の貫通孔５４ｈを貫通させつつ、ナット５８ｂを締結することで、上留めを実施することができる。なお、ナット５８ｂをモジュール固定部材５０に一体化しておくことによれば、ナット５８ｂが回り止めされた状態となるため、上留めによる作業性に優れた構成が実現できる。また、モジュール固定部材５０の貫通孔５４ｈに雌ネジを刻設し、ナット５８ｂが不要な構成としてもよい。
【０１８７】
他方、下留めをする場合には、図５に示されるモジュール固定部材５０を下留め金具として用いることができる。
このモジュール固定部材５０は、縦レール２０に形成された被係合部２２に対してスライド移動可能に設けられるものであり、モジュール固定部材５０を縦レール２０の長手方向の任意の位置に移動させて貫通孔５４ｈの位置を太陽電池モジュール２の貫通孔２ａの位置に合わせ、ボルト５８ａ，ナット５８ｂにてフレーム下片部２ｂに固定面部５４を圧着させる。この圧着の際に、被係合部２２に対してモジュール固定部材５０が押し付けられて両者の間に静止摩擦力が発生し、モジュール固定部材５０の被係合部２２に対するスライドを規制することができ、モジュール固定部材５０が被係合部２２に固定された状態を実現できる。
【０１８８】
そして、図５におけるボルト５８ａ，ナット５８ｂの締結作業をモジュール固定部材５０の下から行うことで、縦レール２０に対する太陽電池モジュール２の下留めを実施できる。
【０１８９】
なお、図５に示される実施例では、太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆが断面略コ字状であり、その開放部２ｋの側からボルト５８ａを挿入することで、下留め作業が実施可能となっている。また、このボルト５８ａについては、太陽電池モジュール２を架台に載せる前に予め貫通孔２ａに差し込んでおけば、下留め作業の際のボルト５８ａの挿入作業を省略することができ、施工時間を短縮できる。
【０１９０】
以上の実施例により、次の構成が実現できる。
即ち、
太陽電池モジュール２を載置するレール部材（縦レール２０）に、
太陽電池モジュール２の上方にて操作される締結具に対して固定される上留め用被固定部と、
太陽電池モジュール２の下方にて操作される締結具に対して固定される下留め用被固定部と、
が設けられる構成とするものである。
【０１９１】
例えば、図２４及び図２５の構成であれば、凹溝２５とボルト２６にて上留め用被固定部を構成することができ、図２６の構成であれば、モジュール固定部材５０とナット５８ｂにて上留め用被固定部を構成することができる。また、図５の構成であれば、モジュール固定部材５０とボルト５８ａにて下留め用被固定部を構成することができる。
【０１９２】
以上の構成により、図２（Ａ）（Ｂ）、図２２、及び、図２３に示すように、レール部材に対する上留め、或いは、下留めを任意に選択することができ、作業者は施工現場における太陽電池モジュール２の高さや、太陽電池モジュール２の下方のスペースの状況に応じて、最も作業し易い留め方を実施することで、作業者の負担が軽減されるとともに、施工時間の短縮を図ることができる。なお、以上に説明した実施例では、上留め用被固定部と下留め用被固定部がレール部材の長手方向Ｙにおいて任意の位置に配置可能な構成とすることで、様々な規格寸法の太陽電池モジュールについて対応することが可能となっている。
【０１９３】
また、図５に示すように、下留め被固定部は、レール部材（縦レール２０）の側部（縦側面２０ａ）にスライド可能に設けられるモジュール固定部材５０にて構成され、太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆに挿通され下方に突出させたボルト５８ａを、モジュール固定部材５０の貫通孔５４ｈに挿通し、突出したボルト５８ａにナット５８ｂを締結して下留め固定を実施する、こととするものである。
【０１９４】
以上のようにして、モジュール固定部材５０を太陽電池モジュール２の下側から固定する下留めを実施できる。
【０１９５】
また、図２４及び図２５に示すように、上留め用被固定部は、レール部材（縦レール２０）の長手方向に形設される凹溝２５と、凹溝２５にボルト頭が挿入されて螺子部を上方に突出するボルト２６にて構成され、太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆの上面２ｃを押さえ込む上留め金具８１,８２からボルト２６を突出させ、ボルト２６にナット２７を締結させて上留め固定を実施する、こととするものである。
【０１９６】
また、図２６に示すように、上留め用被固定部は、レール部材（縦レール２０）の側部（縦側面２０ａ）にスライド可能に設けられるモジュール固定部材５０にて構成され、太陽電池モジュール２のフレーム部２ｆの上面２ｃを押さえ込む上留め金具８４とモジュール固定部材５０に締結具（ボルト５８ａ）を挿通して上留め固定を実施する、こととするものである。なお、モジュール固定部材５０の貫通孔５４ｈに雌螺子を刻設することや、ナット５８ｂをモジュール固定部材５０に一体化させておくことにより、ボルト５８ａの操作のみで固定を完了できる。
【０１９７】
また、図５及び図２６に示すように、上留め用被固定部と下留め用被固定部は同一構成であり、上留め用被固定部としても、下留め用被固定部としても用いられるように構成される、こととするものである。
【０１９８】
これによれば、一つの構成により、上留め用被固定部と下留め用被固定部の両方を実現することができ、部材の共通化によるシンプルな構成が実現できる。
【０１９９】
また、図２（Ａ）（Ｂ）、図２２、及び、図２３に示すように、レール部材（縦レール２０）は傾斜して配設され、太陽電池モジュール２が傾斜して配設されるものであり、少なくとも最も水上側の位置（留め付け位置Ｍ６）において下留めによる太陽電池モジュール２の留め付けがなされ、少なくとも最も水下側の位置（留め付け位置Ｍ１）において上留めによる太陽電池モジュールの留め付けがなされる、こととするものである。
【０２００】
これにより、特に傾斜して配設される太陽電池モジュールの施工において、施工性に優れた構成が実現できる。
【０２０１】
以上のようにして、上留め金具８１,８２,８４を太陽電池モジュール２の上側から固定する上留め固定を実施できる。
【０２０２】
以上の構成に加え、図２７（Ａ）に示すように、太陽電池モジュール２のフレーム下片部２ｂの貫通孔２ｈの周囲に、ボルト５８ａの回り止めとなる突起部２ｍ,２ｍを設けることによれば、下止め作業の際にボルト５８ａを押さえる必要がなくなり、ナット５８ｂの締結作業を容易に行うことができる。
【０２０３】
また、図２７（Ｂ）に示すように、側面視略Ｕ字状のプレート５８ｅにナット５８ｃを固定してなるナット付き留め具５８ｄを用いる構成としてもよい。この構成では、フレーム下片部２ｂの横からプレート５８ｅの隙間５８ｓを差し込むようにして取り付けて、プレート５８ｅの弾性力によって、フレーム下片部２ｂに挟持固定を行い、ナット５８ｃの回り止めを行うものである。この構成では、下側からボルト５８ａを差し込んで、ナット５８ｃに締結するものであり、この下止め作業の際にナット５８ｃを押さえる必要がなくなり、ボルト５８ａの締結作業を容易に行うことができる。
【０２０４】
また、図２７（Ｃ）に示すように、側面視略Ｌ字状のプレート５８ｍにナット５８ｇを固定してなるナット付き留め具５８ｋを用いる構成としてもよい。この構成では、フレーム下片部２ｂの上面に対し、下面に接着部５８ｐを設けたプレート５８ｍを貼着固定し、ナット５８ｇの回り止めを行うものである。また、プレート５８ｍの端部には垂片部５８ｎが設けられ、この垂片部５８ｎをフレーム下片部２ｂの端面２ｎに突き当てることで、フレーム下片部２ｂに対するプレート５８ｍのズレとナット５８ｇの回転を防止できるようになっている。この構成でも、図２７（Ｂ）と同様に、下側からボルトを差し込んで、ナット５８ｇに締結するものであり、この下止め作業の際にナット５８ｇを押さえる必要がなくなり、ボルトの締結作業を容易に行うことができる。
【０２０５】
さらに、以上に説明した構成とするほか、フレーム下片部２ｂの貫通孔２１に雌ネジを刻設し、ナットが不要な構成としてもよい。
【０２０６】
以上の例に説明した構成によれば、ボルト頭、或いは、ナットをスパナなどの工具で押さえる必要がなくなり、片手作業が可能となり、作業負担を低減することができ、ひいては、施工時間の短縮化を図ることができる。また、締結トルク不足発生を回避することができ、ひいては、太陽電池モジュールの吹き飛び（下方からの吹き上げによる縦レールからの脱落）に対する安全性をより高めることが可能となる。
【０２０７】
次に、アース用部材について説明する。
図２８（Ａ）はアース用部材９０の構成について示す斜視図、図２８（Ｂ）はアース用部材９０を設置した状態について示す図である。
【０２０８】
図２８（Ａ）（Ｂ）に示すように、アース用部材９０は、縦レール２０の上面２０ｃの部位に配置され、太陽電池モジュール２と縦レール２０を導通させるものであって、隣り合う太陽電池モジュール２の間に幅Ｙｓの隙間Ｓｙを規定するための縦面部９１ｅ,９１ｅを有し、この構成により、隣り合う太陽電池モジュール２のスペーサーとなって太陽電池モジュール２を整列させる機能と、アース確保の二つの機能を兼ね備えることが実現される。
【０２０９】
以下詳述すると、アース用部材９０は、縦レール２０の上面２０ｃに載置されるベース面部９１ａを有する。ベース面部９１ａは、縦レール２０の幅２０Ｘと略同一の幅を有し、その幅方向の両端部には下方に垂れ下がる縦面部９１ｄ,９１ｄが形成され、これにより、縦レール２０を縦面部９１ｄ,９１ｄにて挟み込むようにして、アース用部材９０を縦レール２０に取り付けることができる。
【０２１０】
また、ベース面部９１ａには、その中央部において互いに離間して平行に配置される一対の縦面部９１ｅ,９１ｅが形成される。この縦面部９１ｅ,９１ｅは、縦レール２０の長手方向Ｙと平行となる関係で立設され、当該長手方向Ｙにおいて幅Ｙｓを有する構成としている。
【０２１１】
アース用部材９０を縦レール２０に設置し、このアース用部材９０の両側に太陽電池モジュール２,２を配置した際には、縦面部９１ｅが太陽電池モジュール２,２の間に挟まれてスペーサーとして機能し、太陽電池モジュール２,２の間に幅Ｙｓの隙間Ｓｙを規定することができる。この隙間Ｓｙは放熱や風を逃がすための通気隙間として機能させることができる。
【０２１２】
また、ベース面部９１ａには、ベース面部９１ａの一側方向に突出する突起部９１ｂと、ベース面部９１ａの他側方向に突出する突起部９１ｃと、が形成される。本実施例では、複数の突起部９１ｂが配置されたリング９１ｓをベース面部９１ａに導通可能としつつ固定する構成ととし、このリング９１ｓをベース面部９１ａの表側に二箇所、裏側に二箇所に配置する構成としている。
【０２１３】
図２８（Ｂ）に示すように、アース用部材９０を縦レール２０に取り付け、太陽電池モジュール２,２をモジュール固定部材５０に留め付けると、太陽電池モジュール２と縦レール２０にアース用部材９０のベース面部９１ａが挟み込まれる。
【０２１４】
この際、ベース面部９１ａの一側の突起部９１ｂは、太陽電池モジュール２のフレームの塗膜を破って突き刺さることで、アース用部材９０と太陽電池モジュール２の導通が実現される。同様に、ベース面部９１ａの他側の突起部９１ｃは、縦レール２０の塗膜を破って突き刺さることで、アース用部材９０と縦レール２０の導通が実現される。
【０２１５】
以上の構成によれば、アース用部材９０についてスペーサーとアース確保の二つの機能を兼ね備えることが可能となる。即ち、アース用部材９０をスペーサーとして機能させることができ、太陽電池モジュール２の間にアース用部材９０を設置するだけで、太陽電池モジュール２の間の隙間Ｓｙを均一にし、太陽電池モジュール２の整列を容易に行うことができる。また、太陽電池モジュール２の縦レール２０への留め付けと同時に、アース用部材９０を通じて太陽電池モジュール２と縦レール２０の間の導通を確保することができ、太陽電池モジュール２毎にアース線を施す手間を省くことができる。
【０２１６】
また、図２９に示すアース用部材９０Ａのように、縦レール２０に形成される凹溝２５に対して嵌め込む凸部９１ｍを設け、当該凸部９１ｍを凹溝２５に嵌めこんでアース用部材９０Ａを縦レール２０に取り付ける構成としてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０２１７】
本発明は、太陽電池モジュールの架台について幅広く適用することができる。
【符号の説明】
【０２１８】
２    太陽電池モジュール
２ｃ    上面
２ｆ    フレーム部
２０    縦レール
２０ａ    縦側面
２５    凹溝
２６    ボルト
２７    ナット
５０    モジュール固定部材
５４ｈ    貫通孔
５８ａ    ボルト
５８ｂ    ナット
８１    上留め金具
８４    上留め金具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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