(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
差動信号を伝送すべく、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられる１番〜８番の主伝送路を備えた信号伝送部において、ペア間のクロストークを低減する方法であって、
前記信号伝送部において、６番の主伝送路に隣接する５番と７番の主伝送路と、３番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路を設けると共に、
前記３番の主伝送路に隣接する２番と４番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路を設け、
前記第１結合伝送路及び第２結合伝送路はそれぞれ更に２つの結合伝送路からなり、
前記第１結合伝送路の一方の結合伝送路を、５番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に３番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、３番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に５番の主伝送路と近接して配置し、
前記第１結合伝送路の他方の結合伝送路を、７番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に３番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、３番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に７番の主伝送路と近接して配置し、
前記第２結合伝送路の一方の結合伝送路を、６番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に２番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、２番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に６番の主伝送路と近接して配置し、
前記第２結合伝送路の他方の結合伝送路を、４番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に６番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、６番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に４番の主伝送路と近接して配置する、
ことを特徴とするクロストーク低減方法。
【請求項２】
前記信号伝送部において、さらに、前記６番の主伝送路と前記７番の主伝送路を介して隣接する８番の主伝送路と、前記３番の主伝送路とを電気的に結合させる第３結合伝送路を設けると共に、
前記３番の主伝送路と前記２番の主伝送路を介して隣接する１番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とを電気的に結合させる第４結合伝送路を設け、
前記第３結合伝送路を、３番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に８番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、８番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に３番の主伝送路と近接して配置し、
前記第４結合伝送路を、６番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に１番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、１番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に６番の主伝送路と近接して配置する、
請求項１記載のクロストーク低減方法。
【請求項３】
前記信号伝送部において、さらに、前記４番の主伝送路と、前記７番の主伝送路とを電気的に結合させる第５結合伝送路を設けると共に、
前記５番の主伝送路と、２番の主伝送路とを電気的に結合させる第６結合伝送路を設け、
前記第５結合伝送路を、４番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に７番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、７番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に４番の主伝送路と近接して配置し、
前記第６結合伝送路を、５番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に２番の主伝送路と近接して配置するか、若しくは、２番の主伝送路に抵抗を介して接続すると共に５番の主伝送路と近接して配置する、
請求項１または２記載のクロストーク低減方法。
【請求項４】
差動信号を伝送すべく、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられる８つピンを有する入力側コネクタおよび出力側コネクタと、前記両コネクタの同じ番号のピン同士を接続する１番〜８番の主伝送路を備えた信号伝送部と、を備え、
前記入力側コネクタに接続された通信ケーブルと、前記出力側コネクタに接続された通信ケーブルとを接続する中継器であって、
前記信号伝送部は、
６番の主伝送路に隣接する５番と７番の主伝送路と、３番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路と、
前記３番の主伝送路に隣接する２番と４番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路と、を備え、
前記第１結合伝送路及び第２結合伝送路はそれぞれ更に２つの結合伝送路からなり、
前記第１結合伝送路の一方の結合伝送路は、５番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に３番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、３番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に５番の主伝送路と近接して配置され、
前記第１結合伝送路の他方の結合伝送路は、７番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に３番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、３番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に７番の主伝送路と近接して配置され、
前記第２結合伝送路の一方の結合伝送路は、６番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に２番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、２番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に６番の主伝送路と近接して配置され、
前記第２結合伝送路の他方の結合伝送路は、４番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に６番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、６番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に４番の主伝送路と近接して配置されている、
ことを特徴とする中継器。
【請求項５】
前記信号伝送部は、
前記６番の主伝送路と前記７番の主伝送路を介して隣接する８番の主伝送路と、前記３番の主伝送路とを電気的に結合させる第３結合伝送路と、
前記３番の主伝送路と前記２番の主伝送路を介して隣接する１番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とを電気的に結合させる第４結合伝送路と、を備え、
前記第３結合伝送路は、３番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に８番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、８番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に３番の主伝送路と近接して配置され、
前記第４結合伝送路は、６番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に１番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、１番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に６番の主伝送路と近接して配置されている、
請求項４記載の中継器。
【請求項６】
前記信号伝送部は、
前記４番の主伝送路と、前記７番の主伝送路とを電気的に結合させる第５結合伝送路と、
前記５番の主伝送路と、前記２番の主伝送路とを電気的に結合させる第６結合伝送路と、を備え、
前記第５結合伝送路は、４番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に７番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、７番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に４番の主伝送路と近接して配置され、
前記第６結合伝送路は、５番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に２番の主伝送路と近接して配置されるか、若しくは、２番の主伝送路に抵抗を介して接続されると共に５番の主伝送路と近接して配置されている、
請求項４または５記載の中継器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クロストーク低減方法および中継器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
入力側コネクタと、出力側コネクタと、両コネクタを接続する信号伝送部と、を備え、入力側コネクタに接続された通信ケーブルと、出力側コネクタに接続された通信ケーブルとを接続する中継器が知られている。
【０００３】
通信ケーブルとしては、差動信号を伝送する４対の信号線を有し、端部に８つのピンを有するプラグコネクタを一体に設けたものが一般に用いられている。そのため、中継器の入力側コネクタや出力側コネクタとして、８つのピンを有するジャックコネクタが一般に用いられている。
【０００４】
入力側コネクタや出力側コネクタとして用いるジャックコネクタのピンの配置は、米国規格協会が定めるＴＩＡ／ＥＩＡ−５６８−Ｂ等により規格化されており、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられている。中継器の信号伝送部は、両コネクタの同じ番号のピン同士を接続する１番〜８番の主伝送路を備えて構成される。
【０００５】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、特許文献１がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−２７４３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、ジャックコネクタ等のコネクタではピンの配置間隔が狭くなるため、ペア間のクロストークが大きくなってしまうという問題がある。近年の通信の高速化に伴い、特にコネクタ部分でのクロストーク抑制は大きな課題となりつつある。
【０００８】
上述のように、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いる場合、３番と６番のピンが離れて配置されているため、特に、３番と６番のペアと他のペア間におけるクロストークが大きくなってしまうという問題がある。
【０００９】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、ペア間のクロストークを抑制することが可能なクロストーク低減方法および中継器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は上記目的を達成するために創案されたものであり、差動信号を伝送すべく、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられる１番〜８番の主伝送路を備えた信号伝送部において、ペア間のクロストークを低減する方法であって、前記信号伝送部において、６番の主伝送路に隣接する５番と７番の主伝送路と、３番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路を設けると共に、前記３番の主伝送路に隣接する２番と４番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路を設けるクロストーク低減方法である。
【００１１】
前記信号伝送部において、さらに、前記６番の主伝送路と前記７番の主伝送路を介して隣接する８番の主伝送路と、前記３番の主伝送路とを電気的に結合させる第３結合伝送路を設けると共に、前記３番の主伝送路と前記２番の主伝送路を介して隣接する１番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とを電気的に結合させる第４結合伝送路を設けてもよい。
【００１２】
前記信号伝送部において、さらに、前記４番の主伝送路と、前記７番の主伝送路とを電気的に結合させる第５結合伝送路を設けると共に、前記５番の主伝送路と、２番の主伝送路とを電気的に結合させる第６結合伝送路を設けてもよい。
【００１３】
また、本発明は、差動信号を伝送すべく、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられる８つピンを有する入力側コネクタおよび出力側コネクタと、前記両コネクタの同じ番号のピン同士を接続する１番〜８番の主伝送路を備えた信号伝送部と、を備え、前記入力側コネクタに接続された通信ケーブルと、前記出力側コネクタに接続された通信ケーブルとを接続する中継器であって、前記信号伝送部は、６番の主伝送路に隣接する５番と７番の主伝送路と、３番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路と、前記３番の主伝送路に隣接する２番と４番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路と、をさらに備えた中継器である。
【００１４】
前記信号伝送部は、前記６番の主伝送路と前記７番の主伝送路を介して隣接する８番の主伝送路と、前記３番の主伝送路とを電気的に結合させる第３結合伝送路と、前記３番の主伝送路と前記２番の主伝送路を介して隣接する１番の主伝送路と、前記６番の主伝送路とを電気的に結合させる第４結合伝送路と、をさらに備えてもよい。
【００１５】
前記信号伝送部は、前記４番の主伝送路と、前記７番の主伝送路とを電気的に結合させる第５結合伝送路と、前記５番の主伝送路と、前記２番の主伝送路とを電気的に結合させる第６結合伝送路と、をさらに備えてもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、ペア間のクロストークを抑制することが可能なクロストーク低減方法および中継器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本実施形態に係る中継器を示す図であり、（ａ）は回路図、（ｂ）は斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態を添付図面にしたがって説明する。
【００１９】
図１は、本実施形態に係る中継器を示す図であり、（ａ）は回路図、（ｂ）は斜視図である。
【００２０】
図１（ａ），（ｂ）に示すように、中継器１は、差動信号を伝送すべく、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番がペアとして用いられる８つピンを有する入力側コネクタ２および出力側コネクタ３と、両コネクタ２，３を接続する信号伝送部５と、を備え、入力側コネクタ２に接続された通信ケーブル４と、出力側コネクタ３に接続された通信ケーブル４とを接続するものである。
【００２１】
なお、本明細書では、便宜上、一方のコネクタを入力側コネクタ２、他方のコネクタを出力側コネクタ３と呼称しているが、入力と出力は信号の伝送方向を規定するものではなく、入力側コネクタ２と出力側コネクタ３間で双方向の伝送が可能である。
【００２２】
通信ケーブル４としては、汎用のＬＡＮ（Local Area Network）ケーブルを用いることができる。本実施形態では、通信ケーブル４として、差動信号を伝送する４対（合計８本）の信号線を有するものを用いた。通信ケーブル４の端部には、コネクタ６が一体に設けられている。コネクタ６は、例えば、ＲＪ４５規格（８Ｐ８Ｃ）に準拠したプラグコネクタである。
【００２３】
入力側コネクタ２と出力側コネクタ３は、例えば、ＲＪ４５規格（８Ｐ８Ｃ）に準拠したジャックコネクタであり、１番〜８番の８つのピンを整列配置して構成される。
【００２４】
入力側コネクタ２と出力側コネクタ３におけるピンの配置は、例えば、米国規格協会が定めるＴＩＡ／ＥＩＡ−５６８−Ｂに準拠した配置とされる。ここでは、４番と５番のピンが第１のペア、１番と２番のピンが第２のペア、３番と６番のピンが第３のペア、７番と８番のピンが第４のペアとして用いられる。
【００２５】
入力側コネクタ２と出力側コネクタ３は、回路基板７に搭載されており、この回路基板７に信号伝送部５が実装されている。
【００２６】
信号伝送部５は、両コネクタ２，３の同じ番号のピン同士を接続する１番〜８番の主伝送路Ａ１〜Ａ８を備えている。図１（ａ）に示すように、信号伝送部５では、図示左側から右側にかけて、１番から８番の主伝送路Ａ１〜Ａ８が順番に配置されている。なお、図１（ａ）においては、伝送路を矩形で表しており、実線は伝送路同士の電気的な接続を表している。
【００２７】
さて、本実施形態に係る中継器１では、信号伝送部５は、６番の主伝送路Ａ６に隣接する５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７と、３番の主伝送路Ａ３とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路Ｂ１，Ｂ２と、３番の主伝送路Ａ３に隣接する２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４と、６番の主伝送路Ａ６とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路Ｃ１，Ｃ２と、をさらに備えている。
【００２８】
第１結合伝送路Ｂ１は、その両端が抵抗Ｒ５３を介してコネクタ２，３の５番ピン（５番の主伝送路Ａ５の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、３番の主伝送路Ａ３と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｂ１，Ａ３が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ５３により調整可能である。なお、ここでは、５番の主伝送路Ａ５から分岐して３番の主伝送路Ａ３に近接するように第１結合伝送路Ｂ１を設けたが、３番の主伝送路Ａ３から分岐して５番の主伝送路Ａ５に近接するように第１結合伝送路Ｂ１を設けても構わない。
【００２９】
第１結合伝送路Ｂ２は、その両端が抵抗Ｒ３７を介してコネクタ２，３の３番ピン（３番の主伝送路Ａ３の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、７番の主伝送路Ａ７と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｂ２，Ａ７が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ３７により調整可能である。なお、ここでは、３番の主伝送路Ａ３から分岐して７番の主伝送路Ａ７に近接するように第１結合伝送路Ｂ２を設けたが、７番の主伝送路Ａ７から分岐して３番の主伝送路Ａ３に近接するように第１結合伝送路Ｂ２を設けても構わない。
【００３０】
第２結合伝送路Ｃ１は、その両端が抵抗Ｒ６２を介してコネクタ２，３の６番ピン（６番の主伝送路Ａ６の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、２番の主伝送路Ａ２と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｃ１，Ａ２が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ６２により調整可能である。なお、ここでは、６番の主伝送路Ａ６から分岐して２番の主伝送路Ａ２に近接するように第２結合伝送路Ｃ１を設けたが、２番の主伝送路Ａ２から分岐して６番の主伝送路Ａ６に近接するように第２結合伝送路Ｃ１を設けても構わない。
【００３１】
第２結合伝送路Ｃ２は、その両端が抵抗Ｒ４６を介してコネクタ２，３の４番ピン（４番の主伝送路Ａ４の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、６番の主伝送路Ａ６と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｃ２，Ａ６が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ４６により調整可能である。なお、ここでは、４番の主伝送路Ａ４から分岐して６番の主伝送路Ａ６に近接するように第２結合伝送路Ｃ２を設けたが、６番の主伝送路Ａ６から分岐して４番の主伝送路Ａ４に近接するように第２結合伝送路Ｃ２を設けても構わない。
【００３２】
また、信号伝送部５は、８番の主伝送路Ａ８と３番の主伝送路Ａ３とを電気的に結合させる第３結合伝送路Ｄと、１番の主伝送路Ａ１と６番の主伝送路Ａ６とを電気的に結合させる第４結合伝送路Ｅと、をさらに備えている。
【００３３】
第３結合伝送路Ｄは、その両端が抵抗Ｒ３８を介してコネクタ２，３の３番ピン（３番の主伝送路Ａ３の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、８番の主伝送路Ａ８と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｄ，Ａ８が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ３８により調整可能である。なお、ここでは、３番の主伝送路Ａ３から分岐して８番の主伝送路Ａ８に近接するように第３結合伝送路Ｄを設けたが、８番の主伝送路Ａ８から分岐して３番の主伝送路Ａ３に近接するように第３結合伝送路Ｄを設けても構わない。
【００３４】
第４結合伝送路Ｅは、その両端が抵抗Ｒ６１を介してコネクタ２，３の６番ピン（６番の主伝送路Ａ６の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、１番の主伝送路Ａ１と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｅ，Ａ１が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ６１により調整可能である。なお、ここでは、６番の主伝送路Ａ６から分岐して１番の主伝送路Ａ１に近接するように第４結合伝送路Ｅを設けたが、１番の主伝送路Ａ１から分岐して６番の主伝送路Ａ６に近接するように第４結合伝送路Ｅを設けても構わない。
【００３５】
さらに、信号伝送部５は、４番の主伝送路Ａ４と７番の主伝送路Ａ７とを電気的に結合させる第５結合伝送路Ｆと、５番の主伝送路Ａ５と２番の主伝送路Ａ２とを電気的に結合させる第６結合伝送路Ｇと、をさらに備えている。
【００３６】
第５結合伝送路Ｆは、その両端が抵抗Ｒ４７を介してコネクタ２，３の４番ピン（４番の主伝送路Ａ４の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、７番の主伝送路Ａ７と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｆ，Ａ７が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ４７により調整可能である。なお、ここでは、４番の主伝送路Ａ４から分岐して７番の主伝送路Ａ７に近接するように第５結合伝送路Ｆを設けたが、７番の主伝送路Ａ７から分岐して４番の主伝送路Ａ４に近接するように第５結合伝送路Ｆを設けても構わない。
【００３７】
第６結合伝送路Ｇは、その両端が抵抗Ｒ５２を介してコネクタ２，３の５番ピン（５番の主伝送路Ａ５の両端）にそれぞれ電気的に接続されており、２番の主伝送路Ａ２と近接して配置されている。これにより、伝送路Ｇ，Ａ２が電気的に結合され、両者の間でクロストークが発生する。このとき発生させるクロストークの量は、抵抗Ｒ５２により調整可能である。なお、ここでは、５番の主伝送路Ａ５から分岐して２番の主伝送路Ａ２に近接するように第６結合伝送路Ｇを設けたが、２番の主伝送路Ａ２から分岐して５番の主伝送路Ａ５に近接するように第６結合伝送路Ｇを設けても構わない。
【００３８】
主伝送路Ａ１〜Ａ８および結合伝送路Ｂ１，Ｂ２，Ｃ１，Ｃ２，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇの電気長は、入力側コネクタ２内の伝送路の電気長と、出力側コネクタ３内の伝送路の電気長を足し合わせたものと略等しい電気長とすればよい。
【００３９】
次に、本実施形態に係るクロストーク低減方法について説明する。
【００４０】
例えば、コネクタ２，３や信号伝送部５において６番を流れる信号に起因とするクロストークは、隣接する５番と７番にて最も大きくなると考えられる。そこで、本実施形態では、６番を流れる信号と逆相の信号を伝搬する３番から、５番と７番に意図的にクロストークを発生させることで、６番を流れる信号に起因とするクロストークを相殺し、これによりクロストークを低減している。
【００４１】
具体的には、信号伝送部５において、５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７と、３番の主伝送路Ａ３とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路Ｂ１，Ｂ２を設けることで、３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号を５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７に導入し、これにより、５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７を流れる、６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺する。５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７に導入される３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号の大きさは、抵抗Ｒ５３，Ｒ３７により調整可能であり、この抵抗Ｒ５３，Ｒ３７を適宜調整することで、クロストークの低減が可能になる。
【００４２】
同様に、２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４と、６番の主伝送路Ａ６とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路Ｃ１，Ｃ２を設けることで、６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号を２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４に導入し、これにより、２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４を流れる、３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４に導入される６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号の大きさは、抵抗Ｒ６２，Ｒ４６により調整可能であり、この抵抗Ｒ６２，Ｒ４６を適宜調整することで、クロストークの低減が可能になる。
【００４３】
このように、結合伝送路Ｂ１，Ｂ２，Ｃ１，Ｃ２を備えることで、２番，４番，５番，７番における、３番と６番を流れる信号に起因するクロストークを抑制することが可能になる。
【００４４】
本実施形態では、さらに、１番と８番における、３番と６番を流れる信号に起因するクロストークを抑制すべく、結合伝送路Ｄ，Ｅを設けている。
【００４５】
具体的には、信号伝送部５において、８番の主伝送路Ａ８と３番の主伝送路Ａ３とをそれぞれ電気的に結合させる第３結合伝送路Ｄを設けることで、３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号を８番の主伝送路Ａ８に導入し、これにより、８番の主伝送路Ａ８を流れる、６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺する。８番の主伝送路Ａ８に導入される３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号の大きさは、抵抗Ｒ３８により調整可能であり、この抵抗Ｒ３８を適宜調整することで、クロストークの低減が可能になる。
【００４６】
同様に、１番の主伝送路Ａ１と６番の主伝送路Ａ６とをそれぞれ電気的に結合させる第４結合伝送路Ｅを設けることで、６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号を１番の主伝送路Ａ１に導入し、これにより、１番の主伝送路Ａ１を流れる、３番の主伝送路Ａ３を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。１番の主伝送路Ａ１に導入される６番の主伝送路Ａ６を流れる信号に起因するクロストーク信号の大きさは、抵抗Ｒ６１により調整可能であり、この抵抗Ｒ６１を適宜調整することで、クロストークの低減が可能になる。
【００４７】
ここまでは、３番と６番を流れる信号に起因するクロストークの抑制について主に説明したが、本実施形態では、４番と５番を流れる信号に起因するクロストークも抑制している。
【００４８】
例えば、３番の主伝送路Ａ３と５番の主伝送路Ａ５とを電気的に結合させる結合伝送路Ｂ１を備えることで、３番の主伝送路Ａ３に、５番を流れる信号に起因するクロストーク信号を導入することができ、３番の主伝送路Ａ３を流れる、４番を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。
【００４９】
同様に、４番の主伝送路Ａ４と６番の主伝送路Ａ６とを結合させる結合伝送路Ｃ２を備えることで、６番の主伝送路Ａ６に、４番を流れる信号に起因するクロストーク信号を導入することができ、６番の主伝送路Ａ６を流れる、５番を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。
【００５０】
さらに、４番の主伝送路Ａ４と７番の主伝送路Ａ７とを電気的に結合させる第５結合伝送路Ｆを設けることで、７番の主伝送路Ａ７に、４番を流れる信号に起因するクロストーク信号を導入することができ、７番の主伝送路Ａ７を流れる、５番を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。
【００５１】
同様に、５番の主伝送路Ａ５と２番の主伝送路Ａ２とを電気的に結合させる第６結合伝送路Ｇを設けることで、２番の主伝送路Ａ２に、５番を流れる信号に起因するクロストーク信号を導入することができ、２番の主伝送路Ａ２を流れる、４番を流れる信号に起因するクロストーク信号を相殺することができる。
【００５２】
以上説明したように、本実施形態に係るクロストーク低減方法では、信号伝送部５において、６番の主伝送路Ａ６に隣接する５番と７番の主伝送路Ａ５，Ａ７と、３番の主伝送路Ａ３とをそれぞれ電気的に結合させる第１結合伝送路Ｂ１，Ｂ２を設けると共に、３番の主伝送路Ａ３に隣接する２番と４番の主伝送路Ａ２，Ａ４と、６番の主伝送路Ａ６とをそれぞれ電気的に結合させる第２結合伝送路Ｃ１，Ｃ２を設けている。
【００５３】
これにより、３番から５，７番、および６番から２，４番に意図的にクロストークを発生させ、それにより、コネクタ２，３等で発生した６番から５，７番、および３番から２，４番へのクロストークを相殺し、ペア間のクロストーク（近端漏話および遠端漏話）を抑制することが可能になる。
【００５４】
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。
【００５５】
例えば、上記実施形態では、結合伝送路を主伝送路の横（つまり同一平面上）に近接して配置することで電気的に結合させているが、これに限定されるものではなく、例えば、主伝送路の上下に近接させて結合伝送路を配置しても構わない。
【００５６】
また、上記実施形態では言及しなかったが、主伝送路や結合伝送路に、容量素子等による調整回路を設けても構わない。
【００５７】
さらに、上記実施形態では、結合伝送路に設けた抵抗によりクロストークの大きさを調整する場合を説明したが、結合伝送路を主伝送路に近接させる長さや、結合伝送路と主伝送路の距離等によっても、クロストークの大きさを調整することが可能である。
【００５８】
上記実施形態では、中継器１が入力側コネクタ２と出力側コネクタ３と信号伝送部５とを１組備える場合について説明したが、これに限らず、中継器１は、入力側コネクタ２と出力側コネクタ３と信号伝送部５とを複数組備えても構わない。
【００５９】
上記実施形態では、中継器１に適用する場合について説明したが、本発明のクロストーク低減方法は、中継器１以外の一般的な情報通信機器にも適用可能である。
【符号の説明】
【００６０】
１  中継器
２  入力側コネクタ
３  出力側コネクタ
４  通信ケーブル
５  信号伝送部
Ａ１〜Ａ８  主伝送路
Ｂ１，Ｂ２  第１結合伝送路
Ｃ１，Ｃ２  第２結合伝送路
Ｄ  第３結合伝送路
Ｅ  第４結合伝送路
Ｆ  第５結合伝送路
Ｇ  第６結合伝送路
【図１】
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