(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
0006508835.tif 000045
[一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基を表すか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ6が各々独立に下記一般式（２）〜（８）のいずれかで表される基を表す。ただし、一般式（１）には下記化合物２は含まれない。］
【化２−１】
0006508835.tif 000046
0006508835.tif 000047
【化２−２】
0006508835.tif 000048
［一般式（２）〜（８）において、Ｌ12〜Ｌ18は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。ただし、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であるとき、Ｌ13は置換もしくは無置換のアリーレン基である。＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【請求項２】
一般式（１）のＲ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
一般式（１）のＲ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項４】
一般式（２）〜（８）のＬ12〜Ｌ18が置換もしくは無置換のフェニレン基であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項５】
一般式（１）の前記残りのＲ1〜Ｒ6が、いずれも一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項６】
一般式（１）の前記残りのＲ1〜Ｒ6が、いずれも一般式（３）で表される基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
分子が回転対称構造を有していることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項８】
下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化３】
0006508835.tif 000049
[一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基を表すか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ6が各々独立に下記一般式（２）〜（８）のいずれかで表される基を表す。ただし、一般式（１）には下記化合物２は含まれない。］
【化４−１】
0006508835.tif 000050
0006508835.tif 000051
【化４−２】
0006508835.tif 000052
［一般式（２）〜（８）において、Ｌ12〜Ｌ18は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。ただし、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であるとき、Ｌ13は置換もしくは無置換のアリーレン基である。＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【請求項９】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項１０】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項９に記載の有機発光素子。
【請求項１１】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項９または１０に記載の有機発光素子。
【請求項１２】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化５】
0006508835.tif 000053
[一般式（１’）において、Ｒ1’、Ｒ3’およびＲ5’がシアノ基を表すか、Ｒ1’、Ｒ2’、Ｒ4’およびＲ5’がシアノ基を表し、残りのＲ1’〜Ｒ6’が各々独立に下記一般式（２’）〜（８’）のいずれかで表される基を表す。］
【化６−１】
0006508835.tif 000054
【化６−２】
0006508835.tif 000055
［一般式（２’）〜（８’）においてＬ12’〜Ｌ18’ は、Ｒ1’、Ｒ3’およびＲ5’がシアノ基であるときは、置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。一般式（２’）〜（８’）においてＬ12’〜Ｌ18’は、Ｒ1’、Ｒ2’、Ｒ4’およびＲ5’がシアノ基であるときは、単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11’〜Ｒ20’、Ｒ21’〜Ｒ28’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’、Ｒ71’〜Ｒ78’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’、Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’、Ｒ71’とＲ72’、Ｒ72’とＲ73’、Ｒ73’とＲ74’、Ｒ75’とＲ76’、Ｒ76’とＲ77’、Ｒ77’とＲ78’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料として有用な化合物とそれを用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、正孔輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。例えば、発光層の材料としてはカルバゾリル基やジフェニルアミノ基等の置換アミノ基を有する化合物が知られており、その中には、シアノ基を有するものも見受けられる。例えば特許文献１には、下記式で表されるカルバゾリル基（Ｃｚ）とシアノ基を有する化合物が発光層のホスト材料として使用できることが記載されている。
【化１】
0006508835.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−９４４８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では、種々の化合物が発光層のホスト材料として有用であることが具体的に証明されているが、それ以外の用途については実証されていない。発光材料（ドーパント材料）は、ホスト材料とは要求される性質や機能が異なるため、特許文献１に記載の化合物の発光材料としての有用性について確証はない。
そこで本発明者らは、置換アミノ基とシアノ基を有する化合物群ついて種々の検討を始め、多数の類似する化合物の中から、発光特性が優れた化合物を見出すことを目指して研究を重ねた。そして、発光材料として有用な化合物の一般式を導きだし、発光効率が高い有機発光素子の構成を一般化することを目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、置換アミノ基とシアノ基を有する化合物のうち、特定の構造を有するものが発光材料として優れた性質を有することを見出した。また、そのような化合物群の中に、遅延蛍光材料として有用なものがあることを見出し、発光効率が高い有機発光素子を安価に提供しうることを明らかにした。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。【０００６】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化２】
0006508835.tif 000003
[一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基を表すか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ6が各々独立に下記一般式（２）〜（８）のいずれかで表される基を表す。］
【化３−１】
0006508835.tif 000004
【化３−２】
0006508835.tif 000005
［一般式（２）〜（８）において、Ｌ12〜Ｌ18は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］【０００７】
［２］  一般式（１）のＲ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であることを特徴とする［１］に記載の発光材料。
［３］  一般式（１）のＲ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基であることを特徴とする［１］に記載の発光材料。
［４］  一般式（２）〜（８）のＬ12〜Ｌ18が置換もしくは無置換のフェニレン基であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の発光材料。
［５］  一般式（１）の前記残りのＲ1〜Ｒ6が、いずれも一般式（２）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の発光材料。
［６］  一般式（１）の前記残りのＲ1〜Ｒ6が、いずれも一般式（３）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の発光材料。
［７］  分子が回転対称構造を有していることを特徴とする［１］〜［６］のいずれか１項に記載の発光材料。
［８］  上記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
［９］  ［１］〜［７］のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
［１０］  遅延蛍光を放射することを特徴とする［９］に記載の有機発光素子。
［１１］  有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする［９］または［１０］に記載の有機発光素子。【０００８】
［１２］  下記一般式（１’）で表される化合物。
【化４】
0006508835.tif 000006
[一般式（１’）において、Ｒ1’、Ｒ3’およびＲ5’がシアノ基を表すか、Ｒ1’、Ｒ2’、Ｒ4’およびＲ5’がシアノ基を表し、残りのＲ1’〜Ｒ6’が各々独立に下記一般式（２’）〜（８’）のいずれかで表される基を表す。］
【化５−１】
0006508835.tif 000007
【化５−２】
0006508835.tif 000008
［一般式（２’）〜（８’）において、Ｌ12’〜Ｌ18’は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11’〜Ｒ20’、Ｒ21’〜Ｒ28’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’、Ｒ71’〜Ｒ78’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’、Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’、Ｒ71’とＲ72’、Ｒ72’とＲ73’、Ｒ73’とＲ74’、Ｒ75’とＲ76’、Ｒ76’とＲ77’、Ｒ77’とＲ78’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【発明の効果】
【０００９】
本発明の化合物は、発光材料として有用である。また、本発明の化合物の中には遅延蛍光を放射するものが含まれている。本発明の化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、高い発光効率を実現しうる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【図２】実施例１の化合物１のトルエン溶液の吸収発光スペクトルである。
【図３】実施例１の化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の吸収スペクトルである。
【図４】実施例１の化合物１の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図５】実施例１の化合物１とｍＣＰの薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図６】実施例１の化合物１のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図７】実施例１の化合物１とｍＣＰの薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図８】実施例２の化合物２のトルエン溶液の吸収発光スペクトルである。
【図９】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の吸収スペクトルである。
【図１０】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１１】実施例２の化合物２とｍＣＰの薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１２】実施例２の化合物２とｍＣＰの薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１３】実施例３の化合物２を用いた有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１４】実施例３の化合物２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度−輝度特性を示すグラフである。
【図１５】実施例３の化合物２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率−電力効率特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１２】
［一般式（１）で表される化合物］
本発明の発光材料は、下記一般式（１）で表される化合物からなることを特徴とする。
【化６】
0006508835.tif 000009
一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基を表すか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ6が各々独立に下記一般式（２）〜（８）のいずれかで表される基を表す。すなわち、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であるとき、残りのＲ2、Ｒ4およびＲ6は各々独立に下記一般式（２）〜（８）で表される基のいずれかである。また、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基であるとき、残りのＲ3、Ｒ6は各々独立に下記一般式（２）〜（８）で表される基のいずれかである。
残りのＲ1〜Ｒ6は、すべてが一般式（２）〜（８）のいずれか１つの一般式で表されるものであってもよいし、互いに異なる一般式で表されるものであってもよい。
残りのＲ1〜Ｒ6のすべてが一般式（２）〜（８）のいずれか１つの一般式で表される場合は、残りのＲ1〜Ｒ6のすべてが同じ構造を有する基であることが好ましい。残りのＲ1〜Ｒ6のすべてが同じ構造を有する基であるとき、一般式（１）で表される化合物は回転対称構造を有することになる。残りのＲ1〜Ｒ6のすべてが同じ構造を有する化合物は、例えばドーパントとして用いる場合などに有用である。
一方、残りのＲ1〜Ｒ6の一部または全部が異なる構造である化合物も有用である。そのような化合物は、例えばその化合物のみからなる層（ニート膜）を形成して発光層として用いる場合などに有用である。
【００１３】
【化７−１】
0006508835.tif 000010
【化７−２】
0006508835.tif 000011
【００１４】
一般式（２）〜（８）において、Ｌ12〜Ｌ18は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｌ12〜Ｌ18がアリーレン基であるとき、アリーレン基としては炭素数６〜１８のアリーレン基であることが好ましい。炭素数６〜１８のアリーレン基としては、フェニレン基、ビフェニレン基、フルオレニレン基、トリフェニレニレン基等を挙げることができ、より好ましい連結基はフェニレン基であり、さらに好ましい連結基は１，４−フェニレン基である。アリーレン基が置換基を有するときの置換基の説明と好ましい範囲については、下記のＲ11〜Ｒ20等がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。また、Ｌ12〜Ｌ18は単結合であることも好ましい。
Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。置換基の数は特に制限されず、Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78のすべてが無置換（すなわち水素原子）であってもよい。一般式（２）〜（８）のそれぞれにおいて、Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００１５】
Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１〜２０のジアルキル置換アミノ基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
【００１６】
Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに環状構造は２環以上の縮合環であってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。
【００１７】
Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に上記一般式（２）〜（８）のいずれかで表される基であることも好ましい。また、Ｒ3aおよびＲ3bは置換もしくは無置換のアルキル基であることが好ましく、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基であることがより好ましい。一般式（２）〜（８）に置換基が存在している場合、その置換基は一般式（２）であればＲ12〜Ｒ19のいずれかであることが好ましく、一般式（３）であればＲ22〜Ｒ27のいずれかであることが好ましく、一般式（４）であればＲ32〜Ｒ37、Ｒ3a、Ｒ3bのいずれかであることが好ましく、Ｒ3aおよびＲ3bの少なくともいずれかであることがより好ましい。一般式（５）であればＲ42〜Ｒ47のいずれかであることが好ましく、一般式（６）であればＲ52〜Ｒ57のいずれかであることが好ましく、一般式（７）であればＲ62〜Ｒ67のいずれかであることが好ましく、一般式（８）であればＲ72〜Ｒ77のいずれかであることが好ましい。
【００１８】
一般式（１）で表される化合物の好ましい例として、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基であるか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ6のすべてが一般式（２）または（３）で表される基である化合物を挙げることができる。
【００１９】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【化８】
0006508835.tif 000012
【００２０】
一般式（１）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１）で表される最小化合物の分子量である。
一般式（１）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。
【００２１】
本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物を、発光材料として用いることも考えられる。
例えば、一般式（１）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を、発光材料として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＲ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6のいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしを反応させることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。
【００２２】
一般式（１）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（９）または（１０）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化９】
0006508835.tif 000013
【００２３】
一般式（９）または（１０）において、Ｑは一般式（１）で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（９）または（１０）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１）の構造のＲ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6のいずれか、一般式（２）の構造のＲ11〜Ｒ20のいずれか、一般式（３）の構造のＲ21〜Ｒ28のいずれか、一般式（４）の構造のＲ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3bのいずれか、一般式（５）の構造のＲ41〜Ｒ48、Ｒ4aのいずれか、一般式（６）の構造のＲ51〜Ｒ58のいずれか、一般式（７）の構造のＲ61〜Ｒ68のいずれか、一般式（８）の構造のＲ71〜Ｒ78のいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
【００２４】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記式（１１）〜（１４）で表される構造を挙げることができる。
【化１０】
0006508835.tif 000014
【００２５】
これらの式（１１）〜（１４）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）の構造のＲ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6のいずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化１１】
0006508835.tif 000015
【００２６】
分子内に一般式（１）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００２７】
［一般式（１’）で表される化合物］
下記一般式（１’）で表される化合物は新規化合物である。
【化１２】
0006508835.tif 000016
【００２８】
一般式（１’）において、Ｒ1’、Ｒ3’およびＲ5’がシアノ基を表すか、Ｒ1’、Ｒ2’、Ｒ4’およびＲ5’がシアノ基を表し、残りのＲ1’〜Ｒ6’が各々独立に下記一般式（２’）〜（８’）のいずれかで表される基を表す。
【００２９】
【化１３−１】
0006508835.tif 000017
【化１３−２】
0006508835.tif 000018
一般式（２’）〜（８’）において、Ｌ12’〜Ｌ18’は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11’〜Ｒ20’、Ｒ21’〜Ｒ28’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’、Ｒ71’〜Ｒ78’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’、Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’、Ｒ71’とＲ72’、Ｒ72’とＲ73’、Ｒ73’とＲ74’、Ｒ75’とＲ76’、Ｒ76’とＲ77’、Ｒ77’とＲ78’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。
一般式（１’）におけるＲ1'〜Ｒ6'と、一般式（２’）〜（８’）におけるＬ12’〜Ｌ18’、＊、Ｒ11’〜Ｒ20’、Ｒ21’〜Ｒ28’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’、Ｒ71’〜Ｒ78’の説明と好ましい範囲については、一般式（１）で表される化合物の説明を参照することができる。
【００３０】
［一般式（１’）で表される化合物の合成方法］
一般式（１’）で表される化合物は、既知の反応を組み合わせることによって合成することができる。例えば、一般式（１’）のＲ1’、Ｒ3’、Ｒ5’がシアノ基であり、Ｒ2’、Ｒ4’ 、Ｒ6’が一般式（４’）で表される基であり、Ｌ16’が１，４−フェニレン基である化合物は、以下の２つの化合物を反応させることにより合成することが可能である。
【化１４】
0006508835.tif 000019
【００３１】
上記の反応式におけるＲ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a、Ｒ3bの説明については、一般式（１’）における対応する記載を参照することができる。Ｘはハロゲン原子を表し、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、臭素原子がさらに好ましい。
上記の反応は、公知の反応を応用したものであり、公知の反応条件を適宜選択して用いることができる。上記の反応の詳細については、後述の合成例を参考にすることができる。また、一般式（１’）で表される化合物は、その他の公知の合成反応を組み合わせることによっても合成することができる。
【００３２】
［有機発光素子］
本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光材料として有用である。このため、本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光層に発光材料として効果的に用いることができる。一般式（１）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射する遅延蛍光材料（遅延蛍光体）が含まれている。すなわち本発明は、一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体の発明と、一般式（１）で表される化合物を遅延蛍光体として使用する発明と、一般式（１）で表される化合物を用いて遅延蛍光を発光させる方法の発明も提供する。そのような化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、遅延蛍光を放射し、発光効率が高いという特徴を有する。その原理を、有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明すると以下のようになる。
【００３３】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、正負の両電極より発光材料にキャリアを注入し、励起状態の発光材料を生成し、発光させる。通常、キャリア注入型の有機エレクトロルミネッセンス素子の場合、生成した励起子のうち、励起一重項状態に励起されるのは２５％であり、残り７５％は励起三重項状態に励起される。従って、励起三重項状態からの発光であるリン光を利用するほうが、エネルギーの利用効率が高い。しかしながら、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くないことが多い。一方、遅延蛍光材料は、項間交差等により励起三重項状態へとエネルギーが遷移した後、三重項−三重項消滅あるいは熱エネルギーの吸収により、励起一重項状態に逆項間交差され蛍光を放射する。有機エレクトロルミネッセンス素子においては、なかでも熱エネルギーの吸収による熱活性化型の遅延蛍光材料が特に有用であると考えられる。有機エレクトロルミネッセンス素子に遅延蛍光材料を利用した場合、励起一重項状態の励起子は通常通り蛍光を放射する。一方、励起三重項状態の励起子は、デバイスが発する熱を吸収して励起一重項へ項間交差され蛍光を放射する。このとき、励起一重項からの発光であるため蛍光と同波長での発光でありながら、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により、生じる光の寿命（発光寿命）は通常の蛍光やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。これを遅延蛍光として定義できる。このような熱活性化型の励起子移動機構を用いれば、キャリア注入後に熱エネルギーの吸収を経ることにより、通常は２５％しか生成しなかった励起一重項状態の化合物の比率を２５％以上に引き上げることが可能となる。１００℃未満の低い温度でも強い蛍光および遅延蛍光を発する化合物を用いれば、デバイスの熱で充分に励起三重項状態から励起一重項状態への項間交差が生じて遅延蛍光を放射するため、発光効率を飛躍的に向上させることができる。
【００３４】
また、本発明の一般式（１）で表される化合物は、発光層として成膜したとき、その膜形成面に対して良好な配向性を示す傾向がある。化合物の膜形成面に対する配向性が優れていると、化合物が発した光の進行方向が揃えられ、発光層からの光取り出し効率を向上させやすいという利点がある。
【００３５】
本発明の一般式（１）で表される化合物を発光層の発光材料として用いることにより、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの優れた有機発光素子を提供することができる。このとき、本発明の一般式（１）で表される化合物は、いわゆるアシストドーパントとして、発光層に含まれる他の発光材料の発光をアシストする機能を有するものであってもよい。すなわち、発光層に含まれる本発明の一般式（１）で表される化合物は、発光層に含まれるホスト材料の最低励起一重項エネルギー準位と発光層に含まれる他の発光材料の最低励起一重項エネルギー準位の間の最低励起一重項エネルギー準位を有するものであってもよい。
有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００３６】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００３７】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００３８】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００３９】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料を単独で発光層に使用しても良いが、好ましくは発光材料とホスト材料を含む。発光材料としては、一般式（１）で表される本発明の化合物群から選ばれる１種または２種以上を用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子および有機フォトルミネッセンス素子が高い発光効率を発現するためには、発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、発光材料中に閉じ込めることが重要である。従って、発光層中に発光材料に加えてホスト材料を用いることが好ましい。ホスト材料としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が本発明の発光材料よりも高い値を有する有機化合物を用いることができる。その結果、本発明の発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、本発明の発光材料の分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。もっとも、一重項励起子および三重項励起子を十分に閉じ込めることができなくても、高い発光効率を得ることが可能な場合もあるため、高い発光効率を実現しうるホスト材料であれば特に制約なく本発明に用いることができる。本発明の有機発光素子または有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は発光層に含まれる本発明の発光材料から生じる。この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。但し、発光の一部或いは部分的にホスト材料からの発光があってもかまわない。
ホスト材料を用いる場合、発光材料である本発明の化合物が発光層中に含有される量は０．１重量％以上であることが好ましく、１重量％以上であることがより好ましく、また、５０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましく、１０重量％以下であることがさらに好ましい。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。
【００４０】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００４１】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００４２】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００４３】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００４４】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００４５】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００４６】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００４７】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【００４８】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ1〜Ｒ10は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。
【００４９】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【００５０】
【化１５】
0006508835.tif 000020
【００５１】
【化１６】
0006508835.tif 000021
【００５２】
【化１７】
0006508835.tif 000022
【００５３】
【化１８】
0006508835.tif 000023
【００５４】
【化１９】
0006508835.tif 000024
【００５５】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００５６】
【化２０】
0006508835.tif 000025
【００５７】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００５８】
【化２１】
0006508835.tif 000026
【００５９】
【化２２】
0006508835.tif 000027
【００６０】
【化２３】
0006508835.tif 000028
【００６１】
【化２４】
0006508835.tif 000029
【００６２】
【化２５】
0006508835.tif 000030
【００６３】
【化２６】
0006508835.tif 000031
【００６４】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６５】
【化２７】
0006508835.tif 000032
【００６６】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６７】
【化２８】
0006508835.tif 000033
【００６８】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６９】
【化２９】
0006508835.tif 000034
【００７０】
【化３０】
0006508835.tif 000035
【００７１】
【化３１】
0006508835.tif 000036
【００７２】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７３】
【化３２】
0006508835.tif 000037
【００７４】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【００７５】
【化３３】
0006508835.tif 000038
【００７６】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【００７７】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【００７８】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ハイパフォーマンス紫外可視近赤外分光光度計（パーキンエルマー社製：Ｌａｍｂｄａ９５０）、蛍光分光光度計（堀場製作所社製：ＦｌｕｏｒｏＭａｘ−４）、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製：Ｃ１１３４７）、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。また、分子配向の測定は、エリプソメーター（Ｊ．Ａ．ウーラム社製Ｍ-２０００）を用いて行った。光学モデルの構築、光学モデルと実測値の平均二乗誤差を最小にするためのフィッティング等は、エリプソメトリーデータ解析用ソフトであるＷＡＳＥ３２（Ｊ．Ａ．ウーラム社製）を用いて行った。配向性の度合いを評価するためのオーダーパラメーターＳは、次式で定義した。
【数１】
0006508835.tif 000039
θは基板の法線方向と分子がなす角度の平均値、ｋo，ｋeはそれぞれ基板に対して水平方向および法線方向に遷移双極子を持つ分子の消衰係数である。【００７９】
［合成例１］  化合物１の合成
（１−１）中間体１の合成工程
【化３４】
0006508835.tif 000040
【００８０】
１，３，５−トリブロモ−２，４，６−トリフルオロベンゼン（０．７３８ｇ，２ｍｍｏｌ）、２−｛４−（９Ｈ−カルバゾリル−９−イル）フェニル−１−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（０．５２ｇ，１．４ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン（５５ｍｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ3）4：０．３０ｇ，０．２６ｍｍｏｌ）、および２ＭのＫ2ＣＯ3ａｑ（１５ｍＬ）を２００ｍｌ三口フラスコに入れて脱気した。脱気した溶液を、窒素気流下で６６℃に昇温し、さらに１，４−｛４−（９Ｈ−カルバゾリル−９−イル）フェニル−１−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（１．７０ｇ，４．６ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン２０ｍｌに溶かした溶液を１２時間かけて滴下し、温度を６６℃に保ちつつ６日間撹拌した。この反応溶液を室温に戻した後、エバポレーターを用いて反応溶液からテトラヒドロフランを除去し、沈殿物を得た。この沈殿物をろ取した後、水で洗浄し、真空乾燥した。得られた固体物を、加熱したジクロロメタン２００ｍｌに加えて溶液とし、この溶液をろ過した後濃縮した。得られた濃縮物にｎ−ヘキサンを加えて白色粉末を析出させ、析出した白色粉末（中間体１）をろ取した。以上の工程により、中間体１の１，３，５−（４−（９Ｈ−カルバゾリル−９−イル）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリフルオロベンゼンを収量６８３ｍｇ（０．８０ｍｍｏｌ）、収率４０％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝７．３３（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．４６（ｄｔ，Ｊortho＝７．６Ｈｚ，Ｊmeta＝１．０Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．５５（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．７６（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．８４（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），８．１７（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ）．19Ｆ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝-１１５．３２．【００８１】
（１−２）化合物１の合成工程
【化３５】
0006508835.tif 000041
【００８２】
窒素気流下、中間体１［（１，３，５−（４−（９Ｈ−カルバゾリル−９−イル）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリフルオロベンゼン］（０．８６ｇ，１．０ｍｍｏｌ）、シアン化カリウム（０．８５ｇ，１３ｍｍｏｌ）を２００ｍｌ三つ口フラスコに入れ、ジメチルスルホキシド７０ｍｌを加えて１６０℃で１時間加熱撹拌した。放冷した反応溶液に、ジクロロメタン４５０ｍｌと水８００ｍｌを加え、分液した。このうち水層にジクロロメタン４５０ｍｌを加えて抽出を行い、得られた有機層を先の分液で得られた有機層に合わせた。この有機層を、水５００ｍｌと飽和食塩水５００ｍｌで洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、エバポレーターを用いて溶媒を除去した。得られた残渣をジクロロメタン／ｎ−ヘキサンの混合溶媒で再結晶させ、橙色の固体（化合物１）として１，３，５−（４−（９Ｈ−カルバゾリル−９−イル）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリシアノベンゼンを収量７１９ｍｇ（０．８２ｍｍｏｌ）、収率８２％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝７．３５（ｄｔ，Ｊortho＝６．８Ｈｚ，Ｊmeta＝０．７Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．４８（ｄｔ，Ｊortho＝７．７Ｈｚ，Ｊmeta＝１．２Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．６０（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．９１−７．９７（ｍ，１２Ｈ；ＡｒＨ），８．１７（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ）．Anal.Calcd for Ｃ42Ｈ24Ｆ4Ｎ2：Ｃ，８６．２８；Ｈ，４．１４；Ｎ，９．５８％．Found：Ｃ，８６．３５；Ｈ，４．１１；Ｎ，９．２９％．【００８３】
（合成例２）  化合物２の合成
（２−１）中間体２の合成工程
【化３６】
0006508835.tif 000042
【００８４】
１，３，５−トリブロモ−２，４，６−トリフルオロベンゼン（０．７３８ｇ，２ｍｍｏｌ）、２−｛４−（ジフェニルアミノ）フェニル−１−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（０．２５ｇ，０．７ｍｍｏｌ）、テトラヒドロフラン（５５ｍｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（０．３０ｇ，０．２６ｍｍｏｌ）、２ＭのＫ2ＣＯ3ａｑ（１５ｍＬ）を２００ｍｌ三口フラスコに入れて脱気した。脱気した溶液を、窒素気流下で６６℃に昇温し、さらに１，４−｛４−（ジフェニルアミノ）フェニル−１−イル｝−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（２．０ｇ，５．４ｍｍｏｌ）を２０ｍｌのテトラヒドロフランに溶かした溶液を１２時間かけて滴下し、温度を６６℃に保ちつつ４日間撹拌した。この反応溶液を室温に戻した後、エバポレーターを用いて反応溶液からテトラヒドロフランを除去し、沈殿物を得た。この沈殿物をろ取した後、水で洗浄し、真空乾燥した。得られた固体物を、加熱したジクロロメタン２５ｍｌに加えて溶液とし、この溶液をろ過した後濃縮した。得られた濃縮物にｎ−ヘキサンを加えて白色粉末を析出させ、析出した白色粉末（中間体２）をろ取し、メタノールで洗浄した。以上の工程により、中間体２の１，３，５−（４−（ジフェニルアミノ）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリフルオロベンゼンを収量５７７ｍｇ（０．６７ｍｍｏｌ）、収率３４％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝７．０５（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．１３（ｄｄ，Ｊortho＝８．８Ｈｚ，Ｊmeta＝２．０Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ），７．１５（ｔｄ，Ｊortho＝７．５Ｈｚ，Ｊmeta＝１．１Ｈｚ，１２Ｈ；ＡｒＨ），７．２８（ｄｔ，Ｊortho＝７．０Ｈｚ，Ｊmeta＝１．５Ｈｚ，１２Ｈ；ＡｒＨ），７．３４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ）．19Ｆ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝-１１７．０９．【００８５】
（２−２）化合物２の合成工程
【化３７】
0006508835.tif 000043
【００８６】
窒素気流下、１，３，５−（４−（ジフェニルアミノ）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリフルオロベンゼン（０．８６ｇ，１．０ｍｍｏｌ）、シアン化カリウム（１．０２ｇ，１６ｍｍｏｌ）を２００ｍｌ三つ口フラスコに入れ、ジメチルスルホキシドを６０ｍｌ加えて１６０℃で８０分間加熱撹拌した。放冷した反応溶液に、ジクロロメタン４５０ｍｌと水４５０ｍｌを加え、分液した。このうち有機層を、水５００ｍｌと飽和食塩水５００ｍｌで洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、エバポレートを用いて溶媒を除去した。得られた残渣をジクロロメタン／ｎ−ヘキサンの混合溶媒で再結晶させ、橙色の固体（化合物２）として１，３，５−（４−（ジフェニルアミノ）フェニル−１−イル）−２，４，６−トリシアノベンゼンを収量８７５ｍｇ（０．９９ｍｍｏｌ）、収率９９％で得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝７．１１−７．１４（ｍ，１２Ｈ；ＡｒＨ），７．２１（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，１２Ｈ；ＡｒＨ），７．３２（ｔ，Ｊ＝７．９Ｈｚ，１２Ｈ；ＡｒＨ），７．４１（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，６Ｈ；ＡｒＨ）．Anal. Calcd for Ｃ63Ｈ42Ｎ6：Ｃ，８５．６９；Ｈ，４．７９；Ｎ，９．５２％．Found：Ｃ，８５．４４；Ｈ，４．７４；Ｎ，９．４２％．【００８７】
（比較合成例１）  比較化合物１の合成
合成例１の合成法にしたがって得られた中間体１を比較化合物１とした。
（比較合成例２）  比較化合物２の合成
合成例２の合成法にしたがって得られた中間体２を比較化合物２とした。【００８８】
（実施例１）  化合物１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
Ａｒ雰囲気のグローブボックス中で化合物１のトルエン溶液を調製した。
また、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度４ｘ１０-4Ｐａ以下の条件にて化合物１の薄膜を５０ｎｍの厚さで形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。
これとは別に、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度４ｘ１０-4Ｐａ以下の条件にて化合物１とｍＣＰとを異なる蒸着源から蒸着し、化合物１の濃度が６．０重量％である薄膜を５０ｎｍの厚さで形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。
化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子についてエリプソメトリー分光法により配向性を測定したところ、化合物１の膜形成面に対する分子の配向角は１６．８°であった。
また、これらの化合物１を用いたサンプルについて、３３７ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した。トルエン溶液の吸収発光スペクトルを図２に示す。化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の吸収スペクトルを図３に示し、発光スペクトルを図４に示す。また、化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルを図５に示す。
トルエン溶液では、最大発光波長が４８７ｎｍ、フォトルミネッセンス量子効率が、空気中で６７．０％、脱気後で８９．３％であった。化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子では、最大発光波長が５１９ｎｍ、フォトルミネッセンス量子効率が８５％であった。化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子では、最大発光波長が４９３ｎｍ、フォトルミネッセンス量子効率が９０％であった。
また、化合物１のトルエン溶液について過渡減衰曲線を測定した結果を図６に示す。この過渡減衰曲線は、化合物に励起光を当てて発光強度が失活してゆく過程を測定した発光寿命測定結果を示すものである。通常の一成分の発光（蛍光もしくはリン光）では発光強度は単一指数関数的に減衰する。これは、グラフの縦軸がセミlog である場合には、直線的に減衰することを意味している。図６に示す化合物１の過渡減衰曲線では、観測初期にこのような直線的成分（蛍光）が観測されているが、数μ秒以降には直線性から外れる成分が現れている。これは遅延成分の発光であり、初期の成分と加算される信号は、長時間側に裾をひくゆるい曲線になる。このように発光寿命を測定することによって、化合物１は蛍光成分のほかに遅延成分を含む発光体であることが確認された。空気中でのトルエン溶液の発光寿命τは７．５３ｎｓであった。また、脱気後のトルエン溶液の過渡減衰曲線では２種類の蛍光（即時蛍光、遅延蛍光）を観測することができ、即時蛍光の発光寿命τ1が１３．７ｎｓ、遅延蛍光の発光寿命τ2が７．７２μｓであった。
さらに、化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子について、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、５Ｋの各温度で過渡減衰曲線を測定した。その結果を図７に示す。図７より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【００８９】
（実施例２）  化合物２を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物２を用いた点を変更して、化合物２のトルエン溶液、化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子、化合物２とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子を作製した。
化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子についてエリプソメトリー分光法により配向性を測定したところ、化合物２の膜形成面に対する分子の配向角は２０．４°であった。
また、これらの化合物２を用いたサンプルについて、３３７ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した。トルエン溶液の吸収発光スペクトルを図８に示す。化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の吸収スペクトルを図９に示し、発光スペクトルを図１０に示す。また、化合物２とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルを図１１に示す。
トルエン溶液では、最大発光波長が５０６ｎｍ、フォトルミネッセンス量子効率が、空気中で７６．５％、脱気後で８１．５％であった。化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子では、最大発光波長が６２６ｎｍ、フォトルミネッセンス量子効率が４９％であった。また、化合物２とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子のフォトルミネッセンス量子効率は１００％であった。
また、化合物２のトルエン溶液について過渡減衰曲線を測定したところ、空気中での発光寿命τは４．１７５ｎｓ、脱気後の発光寿命τ1は５．４１２ｎｓであった。
さらに、化合物２とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子のそれぞれについて、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、５Ｋの各温度で過渡減衰曲線を測定した。その結果を図１２に示す。図１２より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【００９０】
（比較例１）  比較化合物１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに比較化合物１を用いた点を変更して、比較化合物１のジクロロメタン溶液、比較化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子を作製した。
脱気したジクロロメタン溶液の発光波長ピークは３６３ｎｍで、発光量子収率は４８％であった。発光寿命τは４．７９５ｎｓで、遅延成分は観測されなかった。ニート薄膜の発光波長ピークは３８１ｎｍで、発光量子収率は３０％であった。発光寿命は４．９９３ｎｓであり、遅延成分は観測されなかった。【００９１】
（比較例２）  比較化合物２を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに比較化合物２を用いた点を変更して、比較化合物２のトルエン溶液、比較化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子を作製した。
脱気したトルエン溶液の発光波長ピークは３９５ｎｍで、発光量子収率は４１％であった。発光寿命τは、０．９１ｎｓで、遅延成分は観測されなかった。ニート薄膜の発光波長ピークは３９３ｎｍで、発光量子収率は２５％であった。発光寿命は０．８０７ｎｓであり、遅延成分は観測されなかった。【００９２】
（実施例３）  化合物２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度４×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、この上に、ＴｒｉｓＰＣＺを３０ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物２とｍＣＢＰを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物２の濃度は６重量％とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、この上に、ＢＰｙＴＰ２を３０ｎｍ、４０ｎｍまたは５０ｎｍの厚さで形成した。さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成した。以上の工程により、ＢＰｙＴＰ２の厚さが異なる３種類の有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
作成した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図１３に示し、電圧−電流密度−輝度特性を図１４に示し、輝度−外部量子効率−電力効率特性を図１５に示す。化合物２を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１４．６％の高い外部量子効率を達成した。仮に発光量子効率が１００％の蛍光材料を用いてバランスの取れた理想的な有機エレクトロルミネッセンス素子を試作したとすると、光取り出し効率が２０〜３０％であれば、蛍光発光の外部量子効率は５〜７．５％となる。この値が一般に、蛍光材料を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率の理論限界値とされている。化合物２を用いた本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、理論限界値を超える高い外部量子効率を実現している点で極めて優れている。【００９３】
【化３８】
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【産業上の利用可能性】
【００９４】
本発明の化合物は発光材料として有用である。このため本発明の化合物は、有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子用の発光材料として効果的に用いられる。本発明の化合物の中には、遅延蛍光が放射するものも含まれているため、発光効率が高い有機発光素子を提供することも可能である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【００９５】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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