(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
血圧測定用医療装置システムであって、
圧力センサと、前記圧力センサから近位に延在する第１の光ファイバと、を含んでいる感圧ガイドワイヤと、
前記ガイドワイヤに回転自在に接続できる回転自在遠位コネクタを含んでいる光コネクタケーブルであって、前記第１の光ファイバと光学的に通信することのできる第２の光ファイバを含んでいる光コネクタケーブルと、
前記遠位コネクタ内に配置され、かつ、前記光コネクタケーブルに対する前記ガイドワイヤの回転時に前記第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間の境界で緩衝材として機能するために該第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間に配置されているカップラと、を備えており、前記カップラが、前記第１の光ファイバの近位端の前記第２の光ファイバの遠位端への接触を防止するように設計されたポリマーディスクを含んでいる、システム。
【請求項２】
前記カップラが、前記第１の光ファイバ上の第１の被覆、前記第２の光ファイバ上の第２の被覆、または前記第１の光ファイバ上の第１の被覆と前記第２の光ファイバ上の第２の被覆の両方を有している、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記カップラが膜を備えている、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記カップラが、前記第１の光ファイバ、前記第２の光ファイバ、またはその両方の屈折率と同一の屈折率を有している、請求項１〜３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記カップラが２５〜４００マイクロメートルの厚さを有している、請求項１〜４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
前記遠位コネクタがコレットを含んでいる、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記コレットが、１またはそれ以上の突起が形成されている回転自在本体に接続されている、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記遠位コネクタが、前記回転自在本体に形成されている１またはそれ以上の突起と係合することのできる外側可撓部材を含んでいる、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
１またはそれ以上の軸受けが、前記遠位コネクタに隣接して配置されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１０】
前記感圧ガイドワイヤが、複数のスロットが形成されている管状部材を含んでいる、請求項１〜９のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１１】
単位当たり長のスロットの数が前記管状部材に沿って変動する、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
心筋血流予備量比の判定システムであって、
光圧力センサと、前記光圧力センサから近位に延在している第１の光ファイバと、を含んでいる感圧ガイドワイヤであって、第１の光ファイバが第１の屈折率を有している感圧ガイドワイヤと、
前記ガイドワイヤに回転自在に接続できる回転自在遠位コネクタを含んでいる光コネクタケーブルであって、前記第１の光ファイバと光学的に通信することのできる第２の光ファイバを含んでおり、前記第２の光ファイバが第２の屈折率を有している光コネクタケーブルと、
前記光コネクタケーブル内に配置され、かつ、前記光コネクタケーブルに対する前記ガイドワイヤの回転時に前記第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間の境界で緩衝材として機能するために該第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間に配置されているカップラと、を備えており、前記カップラが、前記第１の屈折率、前記第２の屈折率、またはその両方と同一の第３の屈折率を有しているとともに、前記第１の光ファイバの近位端の前記第２の光ファイバの遠位端への接触を防止するように設計されたポリマーディスクを含んでいる、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、医療装置、および医療装置の製造方法に関する。特に、本開示は血圧感知ガイドワイヤ、および感圧ガイドワイヤの使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
様々な体内医療装置が医療用、たとえば血管内用に開発されている。これらの装置のいくつかはガイドワイヤやカテーテルなどである。これらの装置は、様々な異なる製造方法のいずれかによって製造され、様々な方法のいずれかに応じて使用することができる。既知の医療装置および方法はそれぞれ特定の利点と欠点を有する。代替の医療装置、ならびに代替の医療装置の製造および使用方法が引き続き必要とされている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は上記した懸案を鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、医療装置の設計、材料、製造方法、使用の選択肢を提供する。例示の医療装置は、血圧の測定システムを備えている。該システムは、圧力センサと圧力センサから近位に延在する第１の光ファイバとを含む感圧ガイドワイヤを備えている。該システムは、ガイドワイヤに接続することのできる遠位コネクタを含む光コネクタケーブルも備えている。光コネクタケーブルは、第１の光ファイバと光学的に通信することのできる第２の光ファイバを含んでいる。カップラは遠位コネクタ内に配置し、かつ、第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間に配置することができる。
【０００５】
その他の例示のシステムは、心筋血流予備量比の判定システムを含んでいる。このようなシステムは、光圧力センサと光圧力センサから近位に延在する第１の光ファイバとを含む感圧ガイドワイヤを備えている。該システムは、ガイドワイヤに接続することのできる遠位コネクタを含む光コネクタケーブルも備えることができる。いくつかの実施形態では、遠位コネクタは、ガイドワイヤに回転自在に接続することができる回転自在コネクタである。光コネクタケーブルは、第１の光ファイバと光学的に通信することのできる第２の光ファイバを含んでいる。カップラは遠位コネクタ内に配置し、かつ、第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間に配置することができる。
【０００６】
別の例示の心筋血流予備量比判定システムは、光圧力センサと光圧力センサから近位に延在する第１の光ファイバとを含む感圧ガイドワイヤを備えている。第１の光ファイバは第１の屈折率を有する。該システムは、ガイドワイヤに回転自在に接続することができる回転自在遠位コネクタを含む光コネクタケーブルを備えている。光コネクタケーブルは、第１の光ファイバと光学的に通信することのできる第２の光ファイバを含んでいる。第２の光ファイバは第２の屈折率を有する。カップラは回転自在遠位コネクタ内に配置し、かつ、第１の光ファイバと第２の光ファイバとの間に配置することができる。カップラは、第１の屈折率、第２の屈折率、またはその両方と略同一の第３の屈折率を有している。
【０００７】
いくつかの実施形態に関する上記の概要は、開示する実施形態または本開示のあらゆる実施例を記載することを目的としていない。以下の図面と詳細な説明はこれらの実施形態をより詳細に例示するものである。
【０００８】
本開示は、添付図面と併せて以下の詳細な説明を考慮することでより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】例示の医療装置の一部の部分側断面図である。
【図２】血管内閉塞に隣接する第１の位置に配置される例示の医療装置の部分断面図である。
【図３】血管内閉塞に隣接する第２の位置に配置される例示の医療装置の部分断面図である。
【図４】例示の医療装置システムの一部の部分側断面図である。
【図５】別の例示の医療装置システムの一部の部分側断面図である。
【図６】別の例示の医療装置システムの一部の展開図である。
【図７】図６に示す例示の医療装置システムの部分側断面図である。
【図８】別の例示の医療装置システムの一部の展開図である。
【図９】図８に示す例示の医療装置システムの部分側断面図である。
【図１０】別の例示の医療装置システムの一部の展開図である。
【図１１】図１０に示す例示の医療装置システムの部分側断面図である。
【図１２】別の例示の医療装置システムの一部の展開図である。
【図１３】図１２に示す例示の医療装置システムの部分側断面図である。
【図１４】別の例示の医療装置システムの一部の展開図である。
【図１５】図１４に示す例示の医療装置システムの部分側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示は様々な変更や代替の形状をとることができ、その細部を例示のために図面で示し、以下詳細に説明する。しかしながら、本発明を記載する特定の実施形態に限定することを目的とするものではない。むしろ、本開示の精神と範囲に属するすべての変更、等価物、代替物を含むことを目的とする。
【００１１】
以下に定義される文言に関して、請求項または本明細書の他の部分において他の定義が与えられる場合を除き、これらの定義を適用するものとする。
すべての数値は、本明細書において明示されているか否かにかかわらず「約」という文言によって修飾されると仮定される。「約」という文言は通常、当業者が言及される値と等価である（すなわち、同一の機能または結果を有する）と考える数値範囲を指す。多くの例では、「約」という文言は、最も近い有意数に丸められる数を含むことができる。
【００１２】
小数点による数値範囲の記載は、その範囲内のすべての数値を含む（たとえば、１〜５は１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、５を含む）。
本明細書および添付の請求項において使用される際、単数形の単数形の「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、及び「その（ｔｈｅ）」は、特段明記されない限り複数を含む。本明細書および添付の請求項において使用される際、「または（ｏｒ）」という文言は通常、特段明記されない限り、「および／または（ａｎｄ／ｏｒ）」の意味を含むものとして採用される。
【００１３】
なお、明細書内の「１実施形態」、「いくつかの実施形態」、「他の実施形態」などの記載は、説明する実施形態が１またはそれ以上の特定の特色、構造、および／または特徴を含むことができることを示す。しかしながら、このような記載は、すべての実施形態が特定の特色、構造、および／または特徴を含むことを必ずしも意味するものではない。また、特定の特色、構造、および／または特徴が一実施形態と関連して記載される場合、反するように明示されない限り、明確に記載されているか否かにかかわらず、上記の特色、構造、および／または特徴は他の実施形態と結び付けて使用することができると理解すべきである。
【００１４】
以下の詳細な説明は図面を参照して読むべきであり、異なる図面中、同一の要素には同一の符号を付す。図面は必ずしも等縮尺ではなく、例示的な実施形態を示しており、発明の範囲を限定することを目的としない。
【００１５】
いくつかの医療処置中、血管内の血圧を測定および／または監視することが望ましい場合がある。たとえば、いくつかの医療装置は、臨床医が血圧を監視することのできる圧力センサを含むことができる。このような装置は、狭窄前の圧力（および／または大動脈圧）に対する狭窄後の圧力として認識することのできる心筋血流予備量比（ＦＦＲ）の判定に役立つ。
【００１６】
図１は、例示の医療装置１０の一部を示す。本例では、医療装置１０は血圧感知ガイドワイヤ１０である。しかしながら、たとえば、カテーテル、シャフト、リード線、ワイヤなどの他の医療装置も企図されるため、この例は限定することを目的としていない。ガイドワイヤ１０はガイドワイヤシャフトまたは管状部材１２を有している。管状部材１２は近位部分１４と遠位部分１６を有している。近位部分１４および遠位部分１６の材料は変更することができ、本明細書に開示する材料を含むことができる。たとえば、遠位部分１６はニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ）を含んでいる。近位部分１４はステンレス鋼を含んでいる。これらは単に例である。他の材料も利用することができる。
【００１７】
いくつかの実施形態では、近位部分１４と遠位部分１６は同一の一体材料から形成されている。言い換えると、近位部分１４と遠位部分１６は、管状部材１２を画定する同一の管の部分である。他の実施形態では、近位部分１４と遠位部分１６は、接合される別々の管状部材である。たとえば、部分１４／１６の外面の一部を除去し、除去部分全体にスリーブ１７を配置して部分１４／１６を接合することができる。もしくは、スリーブ１７を単に部分１４／１６全体に配置することができる。他の溶着、熱的接着、凝着などの別の結合も利用することができる。近位部分１４と遠位部分１６との接合に利用する場合、スリーブ１７は近位部分１４と遠位部分１６の両方を望ましく結合させる材料を含むことができる。たとえば、スリーブ１７はニッケル−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標））を含んでいる。
【００１８】
複数のスロット１８を管状部材１２に形成することができる。少なくともいくつかの実施形態では、スロット１８は遠位部分１６に形成されている。少なくともいくつかの実施形態では、近位部分１４にはスロット１８がない。しかしながら、近位部分１４はスロット１８を含むことができる。スロット１８はいくつかの理由で望ましい。たとえば、スロット１８は、適切なトルク伝達を可能にしつつ、（たとえば、遠位部分１６に沿って）管状部材１２に所望のレベルの可撓性を提供することができる。スロット１８は、本明細書に開示する配置を含め、遠位部分１６に沿って適切に配置／分布することができる。たとえば、スロット１８は、遠位部分１６の長さに沿って分布される対向対のスロット１８として配置することができる。いくつかの実施形態では、隣接対のスロット１８は相互に略一定の間隔を置くことができる。もしくは、隣接対間の間隔を変更することができる。たとえば、遠位部分１６の遠位領域に行くほど、間隔を狭める（および／またはスロット密度を増加する）ことで、可撓性を高めることができる。他の実施形態では、遠位部分１６の遠位領域に行くほど、間隔を広げる（および／またはスロット密度を低減する）ことができる。これらは単に例である。他の配置も企図される。
【００１９】
圧力センサ２０は、管状部材１２内（たとえば、管状部材１２の内腔２２内）に配置することができる。圧力センサ２０を概略的に図１に示すが、圧力センサ２０の構造的形状および／または種類は変更することができる。たとえば、圧力センサ２０は半導体（たとえば、シリコンウェハ）圧力センサ、圧電式圧力センサ、光ファイバまたは光圧力センサ、ファブリ−ペロー式圧力センサ、超音波トランスデューサ、および／または超音波圧力センサ、磁気圧力センサ、ソリッドステート圧力センサ等、または任意のその他の適切な圧力センサを含むことができる。
【００２０】
上述したように、圧力センサ２０は光圧力センサを含むことができる。これらの実施形態の少なくともいくつかにおいて、光ファイバケーブル２４は圧力センサ２０に装着し、そこから近位に延在させることができる。装着部材２６は光ファイバケーブル２４を管状部材１２に装着することができる。装着部材２６は、光ファイバ２４の周方向に配置し、光ファイバ２４に装着して、管状部材１２の内面（たとえば、遠位部分１６）に固定することができる。少なくともいくつかの実施形態では、装着部材２６は圧力センサ２０から近位に間隔をおいて配置される。他の配置も企図される。
【００２１】
少なくともいくつかの実施形態では、遠位部分１６は、ハウジング領域５２を画定する薄壁および／または大内径を有する領域を含むことができる。概して、ハウジング領域５２は、最終的に圧力センサ（たとえば、圧力センサ２０）を「収容する」遠位部分１６の領域である。管状部材１２の内壁の一部をハウジング領域５２で除去することによって、センサ２０を収容できる追加の空間を生成する、またはその他の形で画定することができる。
【００２２】
少なくともいくつかの実施形態では、圧力センサ２０は側面に沿った（たとえば、血液からの）流体圧力の曝露を低減することが望ましい。したがって、ハウジング領域５２に沿って画定されるランディング領域５０に沿って圧力センサ２０を配置することが望ましい。ランディング領域５０はスロット１８が実質的に存在しないため、圧力センサ２０の側面がこれらの位置で流体圧力により変形する可能性が少ない。ランディング領域５０の遠位で、ハウジング領域５２は、圧力センサ２０への流体アクセスを提供するスロット１８を含むことができる。
【００２３】
さらに、スロット１８は、血液（および／または体液）をガイドワイヤ１０（および／または管状部材１２）の外部または外面に沿った位置から、スロット１８を通って管状部材１２の内腔２２へ流れさせ、そこで血液が圧力センサ２０と接触できる流体経路を画定することができる。このため、管状部材１２には、圧力測定用として追加の側開口／穴（たとえば、スロット１８以外）を必要としない。その結果、センサ２０への流体アクセスを提供する好適な開口／穴（たとえば、適切に「大きな」開口／穴）が形成されるのに十分な長さを必要とする標準的なセンサ台またはハイポチューブに比べて、遠位部分１６の長さを短くすることができる。
【００２４】
先端部材３０は遠位部分１６と接続することができる。先端部材３０は成形部材３２とバネまたはコイル部材３４とを含むことができる。遠位端３６は成形部材３２および／またはバネ３４に装着することができる。少なくともいくつかの実施形態では、遠位端３６は半田ボール端の形状をとる。先端部材３０は、溶着などの結合部材４６を用いて管状部材１２の遠位部分１６に接合することができる。
【００２５】
管状部材１２は親水性被覆１９を有している。いくつかの実施形態では、親水性被覆１９は管状部材１２の略全長に沿って延在する。他の実施形態では、管状部材１２の１またはそれ以上の別個の部分が親水性被覆１９を有している。
【００２６】
使用時、臨床医は、ガイドワイヤ１０を使用して、ＦＦＲ（たとえば、閉塞前の圧力および／または大動脈圧に対する血管内閉塞後の圧力）を測定および／または算出することができる。ＦＦＲの測定および／または算出は、患者の大動脈圧の測定を含む。これは、ガイドワイヤ１０を血管または体腔５４を通って図２に示す閉塞５６の近位または上流の位置へ前進させることを含む。たとえば、ガイドワイヤ１０は、ガイドカテーテル５８を通って、センサ２０の少なくとも一部がガイドカテーテル５８の遠位端の遠位に配置される位置まで前進させ、体腔５４内の圧力を測定する。この圧力を初期圧力として特徴付けることができる。いくつかの実施形態では、大動脈圧は他の装置（たとえば、感圧ガイドワイヤやカテーテルなど）によって測定することもできる。初期圧力は大動脈圧と均等にすることができる。たとえば、ガイドワイヤ１０によって測定される初期圧力は、測定された大動脈圧と同一に設定することができる。ガイドワイヤ１０を図３に示す閉塞５６の遠位または下流の位置までさらに前進させて、体腔５４内の圧力を測定することができる。この圧力は下流または遠位圧力として特徴付けることができる。遠位圧力と大動脈圧を使用してＦＦＲを算出することができる。
【００２７】
感圧ガイドワイヤに光圧力センサを利用するＦＦＲシステムは、いくつかの処理部／調整部、ディスプレイなどに接続することができる。これらの接続を行う際、各種ケーブル／接続は、光信号が隣接する光ファイバ間で効率的に伝送されるように設計することができる。
【００２８】
隣接する光ファイバ間の効率的な通信を可能にするように設計された様々な光コネクタが存在する。通常、このようなコネクタは遠距離通信などの産業で利用される。医療装置における光ファイバの使用は様々な新たな課題を提示する。光ファイバを医療装置で使用する場合、コネクタは使用中に構成要素同士の相対的な運動（たとえば、回転）を許容しつつ、各種装置および／または構成要素を接続しなければならない場合がある。これらの運動は厄介な問題を引き起こす可能性がある。たとえば、ファイバの磨き端面が相互に接触して、最終的にファイバを引っ掻く、擦る、あるいは傷つけることがある。これは、ファイバ間の光通信に影響を及ぼしかねない。本明細書に開示する医療装置、医療装置システム、コネクタの少なくともいくつかは、光ファイバの接続など、光ファイバシステムの構成要素の接続を向上させる特色を含むことができる。
【００２９】
本開示の目的上、「医療装置システム」に言及する。医療装置システムは、共に使用することのできる１またはそれ以上の医療装置と理解することができる。少なくともいくつかの実施形態では、本明細書に開示する医療装置システムはＦＦＲの測定システムとしてもよい。これらのシステムは、感圧ガイドワイヤ、ガイドワイヤに接続される光コネクタケーブル、光コネクタケーブルに接続される信号調整部および／または処理部、表示部または出力を含むことができる。該システムは、追加の中間ケーブルおよび／または装置、ガイドカテーテル、他の圧力測定装置および／または構成要素なども含んでもよい。このシステムに関する言及は、これらの構成要素のすべてが存在することを示唆するものではない。
【００３０】
図４は、例示の医療装置システム１１の一部を概略的に示す。ここで分かるように、ガイドワイヤ１０の近位部分１４は例示の光コネクタケーブル６０に接続することができる。コネクタケーブル６０はケーブル本体６２、光ファイバ６４、遠位コネクタ６６を含むことができる。遠位コネクタ６６はコネクタハウジング６８を含むことができる。コネクタケーブル６０は、光ファイバ２４と、システム１１の１またはそれ以上の構成要素、たとえば、信号調整部まで延在するファイバ６４とを光学的に接続するために利用することができる。
【００３１】
上述したように、ファイバ２４／６４などの隣接する光ファイバ間の運動および／または接触は、ファイバ２４／６４の磨き端部を損傷させる可能性がある。これはファイバ２４／６４間の通信に影響を及ぼすおそれがある。ファイバ２４／６４間の通信を向上させるために、カップラ７０を遠位コネクタ６６内に配置することができる。カップラ７０はファイバ２４／６４の端部間に配置することができる。少なくともいくつかの実施形態では、カップラ７０は変形可能なディスクまたはシリンダとしてもよい。たとえば、カップラ７０はポリマーディスクの形状をとることができる。これは、光学的に透明な（たとえば、脂肪族）ポリウレタンなどの可撓性材料から形成されるディスクまたはシリンダを含む。カップラ７０に関しては他の形状も企図される。たとえば、カップラ７０はゲル（たとえば、比較的厚いゲル）、ファイバ２６／６４の一方または両方の被覆、膜などとすることができる。カップラ７０は、１またはそれ以上のポリマー、あるいは本明細書に開示した材料を含む他の適切な材料から形成することができる。少なくともいくつかの実施形態では、カップラ７０は、ファイバ２４／６４（および／またはガイドワイヤ１０と光コネクタケーブル６０）を寄せ集める際にファイバ２４／６４間の境界面でいくらかの変形性を提供する「緩衝部材」または構造上の特徴としての役割を果たす。
【００３２】
ガイドワイヤ１０の近位端は、光ファイバ２４（およびガイドワイヤ１０の近位端）がカップラ７０を押圧するまで遠位コネクタ６６内で前進させることができる。これは、ファイバ２４／６４の端部間に存在し、ファイバ２４／６４間の光の伝達に影響を及ぼす可能性のある空気および／または流体を低減または除去するのに供することができる。また、カップラ７０は、ファイバ２４／６４の端部を引っ掻く、擦る、傷つける可能性のあるファイバ２４／６４の端部間の接触を和らげるのに役立てることができる。また、遠位コネクタ６６は、カップラ７０がガイドワイヤ１０に接触する際に変形する、あるいは「凹む」ことができるため、ガイドワイヤ１０が嵌合する大空間を有するように製造することができる。カップラ７０は、ガイドワイヤ１０をほとんど摩擦力なしで回転させる光軸受けとしての役割を果たすこともできる。また、カップラ７０は、流体を弾き、遠位コネクタ６６を「自浄式」コネクタとして機能させるうえで有用な材料で形成することができる。
【００３３】
カップラ７０は、基本的に光が自由にファイバ２４からファイバ６４へ通過するように透明であってもよい。少なくともいくつかの実施形態では、カップラ７０は、光ファイバ２４、光ファイバ６４、またはその両方とほぼ同じ屈折率を有することができる。言い換えると、カップラ７０は、ファイバ２４／６４と屈折率整合させることができる。これはいくつかの理由で望ましい。たとえば、ファイバ２４／６４間の反射損失を低減することができる。また、遠位コネクタ６６内に存在することがある信号雑音も低減することができる。少なくともいくつかの実施形態では、カップラ７０は約２５〜４００マイクロメートル程度のまたは約１００〜２００マイクロメートル程度の厚さを有する。概して、これらの寸法は軽微な信号損失を有する。たとえば、カップラ７０が被覆の形状をとるいくつかの実施形態では、さらに小さな寸法のカップラ７０も利用することができる。これらは単に例である。その他の特色、寸法、特性も可能である。
【００３４】
図５は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能が類似する別の例示の医療装置システム１１１の一部を概略的に示す。ここで分かるように、ガイドワイヤ１０の近位部分１４は、ケーブル本体１６２と光ファイバ１６４とを含む別の例示の光コネクタケーブル１６０に接続することができる。コネクタケーブル１６０は遠位コネクタ１６６を含むことができる。カップラ１７０は遠位コネクタ１６６内に配置して、カップラ７０と同様の機能を果たす。
【００３５】
遠位コネクタ１６６は、ガイドワイヤ１０をコネクタケーブル１６０に対して回転させる回転自在コネクタとすることができる。遠位コネクタ１６６はハウジング１６８、回転自在部材１７２、１またはそれ以上の軸受け１７４を含んでいる。回転自在部材１７２はガイドワイヤ１０に固定されて、ハウジング１６８に対して回転する。カップラ１７０の使用は上記の理由で望ましい。また、カップラ１７０は、回転自在接続部でのファイバの損傷および／または信号の途絶を低減するのに供することができる。
【００３６】
図６および図７は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能の点で類似する例示の医療装置システム２１１の一部を示す。システム２１１は、ケーブル本体２６２と遠位コネクタ２６６とを備えた光コネクタケーブル２６０を含んでいる。ガイドワイヤ１０は光コネクタケーブル２６０に接続することができる。遠位コネクタ２６６はネジ端２８０ａ／２８０ｂを備えた本体２８０を含んでいる。コレット２７８は本体２８０内に配置される。コレットナット２７２は、たとえば端２８０ａで本体２８０に接続することができる。コネクタ２６６は、近位本体２６８、ハウジング２９２、バネ２９０、（たとえば、凝着またはその他の適切な結合を介して）フェルール２８６に固定されるフランジ付き本体２８８も含むことができる。
【００３７】
遠位コネクタ２６６および／または本明細書に開示する他のコネクタの構造上の構成要素は異なっていてもよい。たとえば、図６および図７はガイドワイヤ１０を固定するコレット２７８を示しているが、他の構造も利用することができる。たとえば、バネ式把持具などの他の構造、ガイドワイヤ１０を固定するローラとクラッチとを備えたアセンブリ、またはその他の構造上の特色を利用することができる。また、少なくともいくつかの実施形態では、本体２６８は歪みリリーフとすることができる。これらのおよびその他の実施形態のいくつかにおいて、本体２６８は、本体２６８を別の形状（たとえば、湾曲形状）に屈曲させて、その形状を保持するワイヤを含んでいる。遠位コネクタ２６６および／または本明細書に開示する他のコネクタに関しては他の変形も企図される。
【００３８】
使用時、ガイドワイヤ１０は、コレットナット２７２、保持リング２７６、コレット２７８、本体２８０を通って、フェルール２８２内に延びる。フェルール２８２は分割スリーブ２８４内に延びる。コレットナット２７２を本体２８０上で締めることで、コレット２７８をガイドワイヤ１０に押しつけ、ガイドワイヤ１０を固定する。コレットナット２７２を締めることで、ガイドワイヤ１０をカップラ２７０内へ移動させる、あるいは押し込むことができる。ケーブル本体２６２は、本体２６８、バネ２９０、フランジ付き本体２８８を通ってフェルール２８６内に延びる（さらに凝着などの適切な結合によってそこに固定される）光ファイバ２６４を含んでいる。フェルール２８６は、ファイバ２６４がファイバ２４に隣接して配置されるように分割スリーブ２８４内に延びる。分割スリーブ２８４には、フェルール２８２／２８６が内部に配置されるときに分割スリーブ２８４を拡張させるスリットを形成する。カップラ２７０は、（ガイドワイヤ１０の）光ファイバ２４と光ファイバ２６４との間の位置で分割スリーブ２８４内に配置される。カップラ２７０は、本明細書に開示する他のカップラと形状および機能が類似していてもよい。
【００３９】
図８および図９は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能の点で類似する例示の医療装置システム３１１の一部を示す。システム３１１は、ケーブル本体３６２と遠位コネクタ３６６とを備えた光コネクタケーブル３６０を含んでいる。ガイドワイヤ１０は光コネクタケーブル３６０と接続している。遠位コネクタ３６６は本体部３８０ａ／３８０ｂを含んでいる。コレット３７８は、本体部３８０ａ／３８０ｂの１またはそれ以上（たとえば、本体部３８０ａ）内に配置される。コレットナット３７２は本体部３８０ａ／３８０ｂに接続されている。たとえば、本体部３８０ａはネジ端（図示せず）を含み、コレットナット３７２はそこにねじ込むことができる。コネクタ３６６は近位本体３６８、ハウジング３９２、バネ３９０、（たとえば、凝着またはその他の適切な結合を介して）フェルール３８６に固定されるフランジ付き本体３８８も含んでいてもよい。コネクタ３６６は止めナット３９４も含んでいてもよい。止めナット３９４は、本体部３８０ａ／３８０ｂに係合可能なコネクタ３６６内に配置して、コレットナット３７２の締め過ぎを防止するうえで有用である。
【００４０】
使用時、ガイドワイヤ１０は、コレットナット３７２、保持リング３７６、コレット３７８、本体部３８０ａ／３８０ｂを通ってフェルール３８２内に延びる。フェルール３８２は分割スリーブ３８４まで延在してもよい。コレットナット３７２を本体３８０ａ上で締めることで、コレット３７８をガイドワイヤ１０に押しつけ、ガイドワイヤ１０を固定することができる。ケーブル本体３６２は、本体３６８、バネ３９０、フランジ付き本体３８８を通ってフェルール３８６に達する（凝着などの適切な結合によってそこに固定される）光ファイバ３６４を含んでいる。フェルール３８６は、ファイバ３６４がファイバ２４に隣接して配置されるように分割スリーブ３８４内に延びる。カップラ３７０は、（ガイドワイヤ１０の）光ファイバ２４と光ファイバ３６４との間の位置で分割スリーブ３８４内に配置される。カップラ３７０は、他の本明細書に開示する他のカップラと形状および機能の点で類似していてもよい。
【００４１】
図１０および図１１は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能の点で類似する例示の医療装置システム４１１の一部を示す。システム４１１は、ケーブル本体４６２と遠位コネクタ４６６とを備えた光コネクタケーブル４６０を含んでいる。ガイドワイヤ１０は光コネクタケーブル４６０に接続されている。遠位コネクタ４６６は、ガイドワイヤ１０を光コネクタケーブル４６０に対して回転させる回転自在コネクタとしてもよい。
【００４２】
遠位コネクタ４６６はネジ端４８０ａを備えた本体４８０を含んでいる。本体４８０には１またはそれ以上の突起４９５が形成される。コレット４７８は本体４８０内に配置されている。コレットナット４７２は、たとえば端部４８０ａで本体４８０に接続されている。コネクタ４６６は近位本体４６８、ハウジング４９２、バネ４９０、フランジ付き本体４８８も含んでいてもよい。
【００４３】
使用時、ガイドワイヤ１０は、コレットナット４７２、保持リング４７６、コレット４７８、第１の軸受け４９４ａ、本体４８０、第２の軸受け４９４ｂを通ってフェルール４８２内に延びる。フェルール４８２は分割スリーブ４８４内に延びる。コレットナット４７２を本体４８０に締めることで、コレット４７８をガイドワイヤ１０に押しつけ、ガイドワイヤ１０を固定する。ケーブル本体４６２は、本体４６８、ハウジング４９２、バネ４９０、フランジ付き本体４８８を通ってフェルール４８６内に延びる（さらに凝着などの適切な結合によってそこに固定される）光ファイバ４６４を含んでいる。フェルール４８６は、ファイバ４６４がファイバ２４に隣接して配置されるように分割スリーブ４８４内に延びる。カップラ４７０は、（ガイドワイヤ１０の）光ファイバ２４と光ファイバ４６４との間の位置で分割スリーブ４８４内に配置される。カップラ４７０は、本明細書に開示する他のカップラと形状および機能の点で類似する。
【００４４】
上述したように、遠位コネクタ４６６は、ガイドワイヤ１０をコネクタケーブル４６０に対して回転させる回転自在コネクタとしてもよい。たとえば、遠位コネクタ４６６は、ガイドワイヤ１０をコネクタケーブル４６０に対して回転させる軸受け４９４ａ／４９４ｂを含んでいる。ハウジング４９２は１またはそれ以上の突起またはタブ４９２ａを含んでいてもよい。突起４９５を本体４８０上に締め付けるように、タブ４９２ａを押す、あるいはその他の方法で変形させてもよい。突起４９５を本体４８０に締め付けることで、コレットナット４７２を本体４８０に固定することができる。コレットナット４７２を締めながら本体４８０を固定するために、係止リングやレバーなどの他の構造も利用することができる。また、止め具（止めナット３９４と類似）も含んでいてもよい。
【００４５】
図１２および図１３は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能の点で類似する例示の医療装置システム５１１の一部を示す。システム５１１は、ケーブル本体５６２と遠位コネクタ５６６とを備えた光コネクタケーブル５６０を含んでいる。ガイドワイヤ１０は光コネクタケーブル５６０に接続されている。遠位コネクタ５６６は、ガイドワイヤ１０を光コネクタケーブル５６０に対して回転させる回転自在コネクタとしてもよい。
【００４６】
遠位コネクタ５６６は、ネジ端５８０ａを有する本体５８０を含んでいる。コレット５７８は本体５８０内に配置される。コレットナット５７２は、たとえば端部５８０ａで本体５８０に接続することができる。コネクタ５６６は、ボタンリング５９９、近位本体５６８、ボタン５９７を含むハウジング５９８、圧着スリーブ５９６、コネクタ５９２も含んでいてもよい。コネクタ５９２はフェルール５８６を含むことができる。いくつかの実施形態では、コネクタ５９２はＳＥＮＫＯ  ２５４−ＸＸＸ−ＸＸＸ  ＰＲＥＭＩＵＭ  ＣＯＮＮＣＴＯＲ  ＢＯＤＹ、１２６μｍ、ＦＥＲＲＵＬＥとすることができる。これは単に１例である。
【００４７】
使用時、ガイドワイヤ１０は、コレットナット５７２、保持リング５７６ａ、コレット５７８、キャップ５７６ｂ、第１の軸受け５９４ａ、本体５８０、第２の軸受け５９４ｂを通ってフェルール５８２内に延びる。フェルール５８２は分割スリーブ５８４内に延びる。コレットナット５７２を本体５８０で締め付けることで、コレット５７８をガイドワイヤ１０に押しつけ、ガイドワイヤ１０を固定することができる。ケーブル本体５６２は、本体５６８、ハウジング５９８、圧着スリーブ５９６、コネクタ５９２を通って延在する光ファイバ５６４を含み、ファイバ５６４はフェルール５８６に固定することができる（凝着などの適切な結合によってそこに固定される）。フェルール５８６は、ファイバ５６４がファイバ２４に隣接して配置されるように分割スリーブ５８４内に延びる。カップラ５７０は、（ガイドワイヤ１０の）光ファイバ２４と光ファイバ５６４との間の位置で分割スリーブ５８４内に配置することができる。カップラ５７０は、本明細書に開示する他のカップラと形状および機能の点で類似していてもよい。
【００４８】
上述したように、遠位コネクタ５６６は、ガイドワイヤ１０をコネクタケーブル５６０に対して回転させる回転自在コネクタとしてもよい。たとえば、遠位コネクタ５６６は、ガイドワイヤ１０をコネクタケーブル５６０に対して回転させる軸受け５９４ａ／５９４ｂを含んでいる。本体５８０は１またはそれ以上の突起５９５を含んでいる。突起５９５は、ボタンリング５９９のボタン５９９ａが押し込まれる、あるいはその他の形で変形して本体突起５９５を締め付けるとき（たとえば、ボタンリング５９９がハウジング５９８に配置されるとき）に係合させることができる。これはハウジング５９８のボタン５９７を係合させることを含んでいてもよい。突起５９５を押しつけることで、コレットナット５７２を本体５８０に固定する。
【００４９】
図１４および図１５は、本明細書に開示する他のシステムと形状および機能の点で類似する例示の医療装置システム５１１’の一部を示す。システム５１１’はたとえばシステム５１１と類似するが、例外として、遠位コネクタ５６６’がハウジング５９８よりも短いハウジング５９８’を含んでいる。たとえば、ハウジング５９８’は約２．５４〜５．０８ｃｍ（１〜２インチ）程度の長さ（たとえば、約３．８１ｃｍ（１．５インチ））を有する。
【００５０】
ガイドワイヤ１０（および／または本明細書に開示する他のガイドワイヤ）と本明細書に開示する各種管状部材の各種構成要素に使用できる材料は、医療装置と一般的に関連する材料を含むことができる。明瞭化のため、以下の説明は、管状部材１２とガイドワイヤ１０の他の構成要素とに言及する。しかしながら、これは本明細書に開示する装置および方法を限定することを目的とせず、この説明は他の類似の管状部材および／または本明細書に開示する管状部材または装置の構成要素にも適用することができる。
【００５１】
管状部材１２は、金属、合金、ポリマー（そのいくつかの例を以下開示する）、金属−ポリマー化合物、セラミック、それらの組み合わせなど、またはその他の適切な材料から作製することができる。適切な金属または合金の例は、３０４Ｖ、３０４Ｌ、３１６ＬＶステンレス鋼などのステンレス鋼；軟鋼；線形弾性および／または超弾性ニチノールなどのニッケル−チタン合金；ニッケル−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標）  ６２５などのＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）  Ｃ−２２（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）  Ｃ２７６（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ１０２７６、その他のＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）合金など）などの他のニッケル合金、ニッケル−銅合金（たとえば、ＭＯＮＥＬ（登録商標）  ４００、ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ（登録商標）  ４００、ＮＩＣＯＲＲＯＳ（登録商標）４００などのＵＮＳ：Ｎ０４４００）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニッケル−モリブデン合金（たとえば、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステンまたはタングステン合金、など；コバルト−クロム合金；コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）やＰＨＹＮＯＸ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３０００３）；白金濃縮ステンレス鋼；チタン；それらの組み合わせなど；または任意のその他適切な材料である。
【００５２】
ここで言及するように、「線形弾性」または「非超弾性」と称されるカテゴリーである市販のニッケル−チタンまたはニチノール合金の種類は、従来の形状記憶および超弾性変種と化学的性質は類似するが、特有の有益な機械的特性を発揮することができる。線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、超弾性ニチノールのように応力／歪み曲線において略「超弾性水平域」または「フラッグ領域」を表示しない点で超弾性ニチノールと区別することができる。その代わりに、線形弾性および／または非超弾性ニチノールでは、回復性歪みが増大するにつれ、塑性変形が開始されるまで、応力が略線形、または幾分だが必ずしも完全に線形ではなく、あるいは超弾性ニチノールで見られるような超弾性水平域および／またはフラッグ領域よりも線形に増大し続ける。よって、本開示の目的上、線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、「略」線形弾性および／または非超弾性ニチノールと称することもできる。
【００５３】
場合によっては、線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、略弾性を維持しつつ最大約２〜５％の歪みを許容でき（たとえば、塑性変形まで）、超弾性ニチノールは塑性変形まで最大約８％の歪みを許容できるという点で、超弾性ニチノールと区別することができる。これらの材料はいずれも、塑性変形までわずか約０．２〜０．４４％の歪みしか許容しないステンレス鋼などのその他の線形弾性材料と区別することができる（組成に基づいても区別可能）。
【００５４】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、広い温度範囲にわたって示差走査熱量測定（ＤＳＣ）および動的金属熱解析（ＤＭＴＡ）によって検出されるマルテンサイト／オーステナイト相の変化を呈さない合金である。たとえば、いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金において、摂氏約−６０度（℃）〜約１２０℃の範囲でＤＳＣおよびＤＭＴＡ解析でマルテンサイト／オーステナイト相の変化が検出されない。したがって、上記の材料の機械的屈曲特性は、この非常に広い温度範囲にわたって温度の影響をほぼ受けない。いくつかの実施形態では、大気温度または室温での線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金の機械的屈曲特性は、たとえば超弾性水平域および／またはフラッグ領域を示さないという点で、体温での機械的特性とほぼ同一である。言い換えると、広い温度範囲にわたって、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金はその線形弾性および／または非超弾性特徴および／または特性を維持する。
【００５５】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は約５０〜約６０重量％のニッケルを含むことができ、残りは基本的にチタンである。いくつかの実施形態では、組成は約５４〜約５７重量％のニッケルである。適切なニッケル−チタン合金の１例は、日本国神奈川県の株式会社古河テクノマテリアルが市販するＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、参照により本明細書に組み込む米国特許第５，２３８，００４号と第６，５０８，８０３号に開示されている。他の適切な材料は、ＵＬＴＡＮＩＵＭ（商標）（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ社製）とＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ（商標）（トヨタ社製）を含むことができる。他のいくつかの実施形態では、超弾性合金、たとえば、超弾性ニチノールを使用して所望の特性を達成することができる。
【００５６】
少なくともいくつかの実施形態では、管状部材１２の一部または全部は、放射線不透過性材料をドープする、放射線不透過性材料で作製する、あるいはその他の形で放射線不透過性材料を含むことができる。放射線不透過性材料は、医療処置中に蛍光透視画面または他の撮像技術で比較的明るい画像を生成することができる材料と理解される。この比較的明るい画像は、ガイドワイヤ１０のユーザが位置を判定するのを助ける。放射線不透過性材料のいくつかの例は、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性フィラーを装填したポリマー材料などを含むがそれらに限定されない。また、他の放射線不透過性マーカバンドおよび／またはコイルもガイドワイヤ１０の設計に組み込んで、同じ結果を達成することができる。
【００５７】
いくつかの実施形態では、ある程度の磁気共鳴映像法（ＭＲＩ）の互換性がガイドワイヤ１０に提供される。たとえば、管状部材１２またはその一部は、画像をほぼ歪ませず、実質上のアーチファクト（すなわち、画像内の間隙）を生成しない材料で作製することができる。特定の強磁性材料は、ＭＲＩ画像にアーチファクトを引き起こすことがあるために適切ではない恐れがある。管状部材１２またはその一部は、ＭＲＩ機が撮像可能な材料で作製することもできる。これらの特徴を備えた材料はたとえば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえばＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）やＰＨＹＯＸ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニチノールなどである。
【００５８】
外装（ｓｈｅａｔｈ）または被覆（図示せず）は、ガイドワイヤ１０にとって略円滑な外面を画定できる管状部材１２の一部または全部に配置することができる。しかしながら、他の実施形態では、このような外装または被覆はガイドワイヤ１０の一部または全部に存在せず、管状部材１２が外面を形成することがある。外装はポリマーまたはその他の適切な材料から作製することができる。適切なポリマーのいくつかの例は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、たとえば、Ｄｕｐｏｎｔ社製のＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（たとえば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（たとえば、ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ社製のＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテルまたはエステルベースのコポリマー（たとえば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタラートおよび／またはＤｕｐｏｎｔ社製のＨＹＴＲＥＬ（登録商標）などのその他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（たとえば、Ｂａｙｅｒ社製のＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）またはＥｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ社製のＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標））、エラストマーポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、たとえば、商標名ＰＥＢＡＸ（登録商標）で販売）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、Ｍａｒｌｅｘ高密度ポリエチレン、Ｍａｒｌｅｘ  低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレン（たとえば、ＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレン  テレフタルアミド（たとえば、ＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ社製のＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）など）、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（たとえば、ＳＩＢＳおよび／またはＳＩＢＳ  ５０Ａ）、ポリカーボネート、イオノマー、生体親和性ポリマー、他の適切な材料、または混合物、組み合わせ、そのコポリマー、ポリマー／金属合成物などである。いくつかの実施形態では、外装は液晶ポリマー（ＬＣＰ）と混合させることができる。たとえば、混合物は最大約６％のＬＣＰを含有することができる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０の外面（たとえば、管状部材１２の外面を含む）を、たとえばサンドブラストで仕上げる、ビードブラストで仕上げる、ナトリウム重炭酸塩で仕上げる、電解研磨することができる。これらのおよび他のいくつかの実施形態において、被覆、たとえば、潤滑性、親水性、保護性、またはその他の種類の被覆を外装の一部または全部に施すことができる、あるいは外装なしの実施形態では、管状部材１２の一部またはガイドワイヤ１０の他の部分に施すことができる。もしくは、外装は潤滑性、親水性、保護性、またはその他の種類の被覆を備えることができる。フルオロポリマーなどの疎水性被覆は、ガイドワイヤの取扱や装置交換を向上させる乾式潤滑性を提供する。潤滑性被覆は操縦性と病変縦断機能も向上させる。適切な潤滑性ポリマーは当該技術において十分に既知であり、シリコーン等、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）などの親水性ポリマー、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、糖類、カプロラクトンなどや、それらの混合物および組み合わせを含むことができる。親水性ポリマーは親水性ポリマー同士で、または調合された量の水不溶性化合物（いくらかのポリマーを含む）と混合して、適切な潤滑性、結合性、可溶性を有する被覆をもたらすことができる。このような被覆と、その形成に用いられる材料および方法のその他いくつかの例が米国特許第６，１３９，５１０号および第５，７７２，６０９号に記載されており、参照により本明細書に組み込む。
【００６０】
被覆および／または外装は、たとえば、被覆、押出、共押出成形、中断層共押出成形（ＩＬＣ）、セグメントの終端間溶接によって形成することができる。層は均一な剛性を有する、あるいは、近位端から遠位端にかけて剛性を徐々に低減させることができる。剛性の漸次低減はＩＬＣによって連続的に行うことができる、あるいは別個の押出管状セグメントを溶接することによって段階的に行うことができる。外層は放射線不透過性フィルタ材料を充填して、Ｘ線視覚化を促進することができる。当業者であれば、これらの材料は本発明の範囲を逸脱せずに広く変更することができると認識するであろう。
【００６１】
上述した実施形態に加えて使用する、あるいは別の実施形態で使用することのできるスロットの配置および構成の各種実施形態がさらに企図される。簡略化のため、以下の開示は、ガイドワイヤ１０、スロット１８、管状部材１２に言及する。しかしながら、これらの変形も他のスロットおよび／または管状部材で使用できると理解される。いくつかの実施形態では、スロット１８の全部ではなくても少なくともいくつかが、管状部材１２の長軸に対して同一または同様の角度で配置される。図示するように、スロット１８は、垂直または略垂直な角度で配置することができる、および／または管状部材１２の長軸に垂直な面に配置されるように特徴付けることができる。しかしながら、他の実施形態では、スロット１８は垂直以外の角度で配置することができる、および／または管状部材１２の長軸に垂直でない面に配置されるように特徴付けることができる。また、１またはそれ以上のスロット１８の群を、１またはそれ以上のスロット１８の他の群に対して様々な角度で配置することができる。スロット１８の分布および／または構成は、適用可能な範囲で、米国特許公開第２００４／０１８１１７４号に開示されるものを含むことができる。その開示の全文を参照により本明細書に組み込む。
【００６２】
スロット１８は、適切なトルク伝達機能を可能にしつつも、管状部材１２の可撓性を高めるように設けることができる。スロット１８は、１またはそれ以上のリングおよび／または管区間が１またはそれ以上の区間および／または管状部材１２に形成されるビームによって相互接続されるように形成することができ、このような管区間とビームは、スロット１８が管状部材１２の本体に形成された後に残る管状部材１２の部分を含むことができる。このような相互接続構造は、所望レベルの横方向可撓性を維持しながら、比較的高い捻り剛性を維持するよう作動することができる。いくつかの実施形態では、隣接するスロット１８は、管状部材１２の周に相互に重複する部分を含むように形成することができる。他の実施形態では、いくつかの隣接するスロット１８は、必ずしも相互に重複しないが、所望の度合いの横方向可撓性を提供するパターンで配置することができる。
【００６３】
また、スロット１８は管状部材１２の長さに沿って、または管状部材１２の周に配置して、所望の特性を達成することができる。たとえば、隣接するスロット１８またはスロット１８の群は、管状部材１２の周の対向側に基本的に均等に配置するなど対称パターンで配置することができる、あるいは管状部材１２の軸を中心に相互に角度をつけて回転させることができる。また、隣接するスロット１８またはスロット１８の群は管状部材１２の長さに沿って等間隔をおいて配置することができる、あるいは密度パターンを増減させて配置することができる、あるいは非対称または不規則パターンで配置することができる。また、可撓性または他の特性を変動させるため、スロット寸法、スロット形状、および／または管状部材１２の長軸に対するスロット角度などのその他の特徴を管状部材１２の長さに沿って変動させることができる。他の実施形態では、さらに、近位部分または遠位部分などの管状部材の部分、あるいは管状部材１２全体がこのようなスロット１８を全く含まないように企図される。
【００６４】
本明細書で示唆するように、スロット１８は、管状部材１２の軸に沿って略同一の位置に配置することのできる２、３、４、５、またはそれ以上の個数のスロット１８の群として形成することができる。もしくは、単独のスロット１８をこれらの位置の一部または全部に配置することができる。スロット１８の群内に均等な寸法のスロット１８を含むことができる（すなわち、管状部材１２周囲で均一な距離延びる）。これらのおよび他の実施形態のいくつかにおいて、群内の少なくともいくつかのスロット１８は不均等な寸法にすることができる（すなわち、管状部材１２周囲で不均一な距離延びる）。縦方向に隣接するスロット１８の群は同一または異なる構造を有することができる。たとえば、管状部材１２のいくつかの実施形態には、第１の群で均等な寸法のスロット１８、隣接群で不均等な寸法のスロット１８が含まれる。寸法が均等であり、管の周に対称的に配置される２つのスロット１８を有する群では、一対のビーム（すなわち、スロット１８が形成された後に残る管状部材１２の部分）の重心は管状部材１２の中心軸に一致すると理解することができる。逆に、寸法が不均等であり、重心が管の周で直接対向する２つのスロット１８を有する群では、一対のビームの重心は管状部材１２の中心軸から偏位している。管状部材１２のいくつかの実施形態は、重心が管状部材１２の中心軸と一致するスロット群のみ、重心が管状部材１２の中心軸から偏位するスロット群のみ、あるいは重心が第１の群では管状部材１２の中心軸に一致し、他の群では管状部材１２の中心軸から偏位するスロット群を含んでいる。偏位量はスロット１８の深さ（または長さ）に応じて変動し、他の適切な距離を含むことができる。
【００６５】
スロット１８は、微細機械加工、のこ引き（たとえば、ダイヤモンド粒を埋め込んだ半導体ダイシング刃を使用）、放電加工、磨砕、フライス削り、鋳造、成型、化学的エッチングまたは処理、あるいはその他の既知の方法などの方法によって形成することができる。いくつかの上記実施形態では、管状部材１２の構造は、管の一部を切断および／または除去することによってスロット１８を形成するように形成される。適切な微細機械加工方法および他の切断方法、スロットを含む管状部材、管状部材を含む医療装置の構造のいくつかの例示の実施形態が、米国特許公開第２００３／００６９５２２号および第２００４／０１８１１７４−Ａ２号、米国特許第６，７６６，７２０号、第６，５７９，２４６号に開示されており、その開示の全文を参照により本明細書に組み込む。エッチング工程のいくつかの例示の実施形態が米国特許第５，１０６，４５５号に開示されており、その開示の全文を参照により本明細書に組み込む。なお、ガイドワイヤ１１０の製造方法は、これらのまたはその他の製造ステップを用いて管状部材１２にスロット１８を形成することを含むことができる。
【００６６】
少なくともいくつかの実施形態では、スロット１８はレーザ切断工程を用いて管状部材に形成することができる。レーザ切断工程は適切なレーザおよび／またはレーザ切断装置を含むことができる。たとえば、レーザ切断工程はファイバレーザを利用することができる。レーザ切断のような工程の利用は、いくつかの理由から望ましいといえる。たとえば、レーザ切断工程によって、精密に制御された方法でいくつかの異なる切断パターンに管状部材１２を切断することができる。これは、スロット幅、リング幅、ビーム高および／または幅などの変更を含むことができる。さらに、切断器具（たとえば、刃）を交換する必要なく、切断パターンを変更することができる。このため、最小切断刃寸法に制限されずに、（たとえば、外径が小さい）小型管を使用して管状部材１２を形成することができる。したがって、管状部材１２は、比較的小さな寸法が望ましい神経装置やその他の装置で使用されるように製造することができる。
【００６７】
米国特許出願公開第２０１４／００５８２７５号を参照により本明細書に組み込む。
２０１４年３月４日に提出された米国特許出願第１４／１９６，７４０号を参照により本明細書に組み込む。
【００６８】
本開示は多数の点で単に例示的であると理解すべきである。発明の範囲を逸脱せずに、細部、特に形状、寸法、ステップの構成に変更を加えることができる。これは、ある例示の実施形態の任意の特色を他の実施形態で適時使用することを含むことができる。当然ながら、発明の範囲は、添付の請求項が表す言語で定義される。
【図１】
0006492061.tif 000002
【図２】
0006492061.tif 000003
【図３】
0006492061.tif 000004
【図４】
0006492061.tif 000005
【図５】
0006492061.tif 000006
【図６】
0006492061.tif 000007
【図７】
0006492061.tif 000008
【図８】
0006492061.tif 000009
【図９】
0006492061.tif 000010
【図１０】
0006492061.tif 000011
【図１１】
0006492061.tif 000012
【図１２】
0006492061.tif 000013
【図１３】
0006492061.tif 000014
【図１４】
0006492061.tif 000015
【図１５】
0006492061.tif 000016