(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造を有する化合物であって、
【化１２】
0006607925.tif 000020
式中、
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、
ｎが、１または２である、化合物。
【請求項２】
ｎが、１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
ピリドン部分が、パラ位でフェニルに結合する、請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
ｎが、２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
ピリドン部分が、各メタ位でフェニルに結合する、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
Ｌが、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項８】
以下を含む部分を末端に含むポリヌクレオチドであって、
【化１３】
0006607925.tif 000021
式中、
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、
ｎが、１または２である、ポリヌクレオチド。
【請求項９】
ｎが、１である、請求項８に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１０】
ピリドン部分が、パラ位でフェニルに結合する、請求項９に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１１】
ｎが、２である、請求項８に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１２】
ピリドン部分が、各メタ位でフェニルに結合する、請求項１１に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１３】
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンである、請求項８〜１２のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１４】
Ｌが、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである、請求項８〜１２のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１５】
前記ポリヌクレオチドの前記末端が、次の構造：
【化１４】
0006607925.tif 000022
、
【化１５】
0006607925.tif 000023
、またはこれらの混合物を有し、
Ｌ２が、Ｃ１〜１０アルキレン、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−、及び−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−Ｃ１〜１０アルキレン−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｍ−Ｙ−であり、
各Ｙが独立して、結合、Ｃ（Ｏ）、Ｏ、ＮＨ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ、及びＮＨＣ（Ｏ）からなる群から選択され、
ｍが、０、１、２、３、４、または５である、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１６】
前記ポリヌクレオチドが、ＤＮＡを含む、請求項８〜１５のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１７】
前記ポリヌクレオチドが、５〜１００個の核酸塩基を含む、請求項８〜１６のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
【請求項１８】
請求項８〜１７のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド及びＦｅ（ＩＩＩ）を含む、金属−配位子錯体。
【請求項１９】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物及びＦｅ（ＩＩＩ）を含む、金属−配位子錯体。
【請求項２０】
Ｆｅ２（化合物）３の反復式を有する無限配位ポリマーの形態にある、請求項１９に記載の金属−配位子錯体。
【請求項２１】
ポリヌクレオチドをさらに含み、前記ポリヌクレオチドが、前記ポリヌクレオチド上のアルキン部分を介して前記化合物上のアジド部分に共有結合して、トリアゾール連結を形成する、請求項１９または２０に記載の金属−配位子錯体。
【請求項２２】
前記ポリヌクレオチドが、前記化合物上の表面アジドに介して結合する、請求項２１に記載の金属−配位子錯体。
【請求項２３】
請求項１８〜２２のいずれか一項に記載の第１の金属−配位子錯体と、請求項１８〜２２のいずれか一項に記載の第２の金属−配位子錯体とを含む超分子錯体であって、前記第１の金属−配位子錯体の前記ポリヌクレオチドが、前記第２の金属−配位子錯体の前記ポリヌクレオチドに対して、適切な条件下でハイブリッド形成するのに十分に相補的である、超分子錯体。
【請求項２４】
標的ポリヌクレオチドによりコードされる遺伝子産物の発現を阻害するための請求項２３に記載の超分子錯体または請求項２１もしくは２２に記載の金属−配位子錯体。
【請求項２５】
前記遺伝子産物の発現が、インビボで阻害される、請求項２４に記載の超分子錯体または金属−配位子錯体。
【請求項２６】
前記遺伝子産物の発現が、インビトロで阻害される、請求項２４に記載の超分子錯体または金属−配位子錯体。
【請求項２７】
前記遺伝子産物の発現が、前記標的ポリヌクレオチドを前記超分子錯体または前記金属−配位子錯体と接触させることがないときの前記遺伝子産物の発現に対して、少なくとも約５％阻害される、請求項２４〜２６のいずれか一項に記載の超分子錯体または金属−配位子錯体。
【請求項２８】
標的分子を検出する方法であって、前記標的分子を、請求項２３に記載の超分子錯体、または請求項２１もしくは２２に記載の金属−配位子錯体と接触させることを含み、前記標的分子と前記超分子錯体または前記金属−配位子錯体との接触が、検出可能な変化をもたらす、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
政府援助に関する記述
本発明は、陸軍研究事務所により与えられたＷ９１１ＮＦ−１１−１−０２２９、国立衛生研究所により与えられたＵ５４ＣＡ１５１８８０、及び国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）により与えられたＨＲ００１１−１３−２−００１８の下、政府の援助を受けて行われた。米国政府は、本発明においてある特定の権利を有する。
電子的に提出された資料の参照による組み込み
【０００２】
本明細書と共に提出され、次の通り、２０１５年８月２０日に作成された、「２０１４−１１０＿Ｓｅｑｌｉｓｉｔｎｇ．ｔｘｔ」と名前が付けられた、２，６１９バイトのＡＳＣＩＩ（テキスト）ファイルと特定されるコンピュータ読取可能ヌクレオチド／アミノ酸配列表が、参照することによりその全体において組み込まれる。
【背景技術】
【０００３】
球状核酸（ＳＮＡ）は、プログラム可能な材料合成、生物学的検出、及び細胞内遺伝子調節において将来性を示す興味深い新しい分類の材料として浮上している。かかる構造はしばしば、オリゴヌクレオチドの稠密層で官能化されたナノ粒子コアからなる。最も多く研究されているＳＮＡ構成体は、アルキルチオール修飾ＤＮＡで官能化された金コアからなる。金から作製されたＳＮＡは、医療診断ツール及び研究ツールとして商業的な将来性を示し、インビボで急性毒性を示さないが］、金ナノ粒子の長期的な毒性の可能性及びそれらの代謝経路について憂慮される。結果として、生体適合性材料からなるコアを有する新しい形態のＳＮＡが、強く求められている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
【化１】
0006607925.tif 000002
の構造を有する化合物が、本明細書で提供され、式中、Ｌは、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、ｎは、１または２である。いくつかの事例において、ｎは、１であり、特定の事例において、ピリドンは、フェニル環上のパラ位で結合する。いくつかの事例において、ｎは、２であり、特定の事例において、ピリドンは、フェニル環上の各メタ位で結合する。様々な事例において、Ｌは、Ｃ１〜２０アルキレンである。いくつかの事例において、Ｌは、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである。
【０００５】
本明細書で開示される化合物及びＦｅ（ＩＩＩ）を含むまたは金属−配位子錯体も、本明細書で提供される。いくつかの事例において、金属−配位子錯体は、Ｆｅ２（化合物）３の反復式、または２つのＦｅ（ＩＩＩ）イオンに対して３つの化合物部分である比率を有する無限配位ポリマー（ＩＣＰ）の形態にある。いくつかの事例において、金属−配位子錯体は、ポリヌクレオチド上のアルキン部分を介して本化合物のうちの１つにあるアジドに共有結合するポリヌクレオチドをさらに含んで、トリアゾール連結を形成する。いくつかの事例において、ポリヌクレオチドは、ＩＣＰ上の表面アジドに結合する。
【０００６】
【化２】
0006607925.tif 000003
を含む部分を末端に含むポリヌクレオチドがさらに提供され、式中、Ｌは、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、ｎは、１または２である。いくつかの事例において、ｎは、１であり、特定の事例において、ピリドンは、フェニル環上のパラ位で結合する。いくつかの事例において、ｎは、２であり、特定の事例において、ピリドンは、フェニル環上の各メタ位で結合する。様々な事例において、Ｌは、Ｃ１〜２０アルキレンである。いくつかの事例において、Ｌは、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである。いくつかの事例において、ポリヌクレオチドの末端は、次の構造
【化３】
0006607925.tif 000004
、
【化４】
0006607925.tif 000005
、またはこれらの混合物を有し、Ｌ２は、Ｃ１〜１０アルキレン、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−、及び−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−Ｃ１〜１０アルキレン−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｍ−Ｙ−であり、各Ｙは独立して、結合、Ｃ（Ｏ）、Ｏ、ＮＨ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ、及びＮＨＣ（Ｏ）からなる群から選択され、ｍは、０、１、２、３、４、または５である。ポリヌクレオチドは、ＤＮＡを含み得る。ポリヌクレオチドは、５〜１００個の核酸塩基、または１０〜６０個の核酸塩基、または１５〜３０個の核酸塩基を含み得る。本明細書で開示されるポリヌクレオチド、及びＦｅ（ＩＩＩ）を含む金属−配位子錯体がさらに本明細書で提供される。
【０００７】
本明細書で開示される第１の金属−配位子錯体と、本明細書で開示される第２の金属−配位子錯体とを含む超分子構造がさらに本明細書で提供され、第１の金属−配位子錯体のポリヌクレオチドが、第２の金属−配位子錯体のポリヌクレオチドに対して、適切な条件下でハイブリッド形成するのに十分に相補的である。
【０００８】
遺伝子産物の発現を阻害するのに十分な条件下で、標的ポリヌクレオチドを、本明細書で開示される超分子錯体または本明細書で開示される金属−配位子錯体と接触させることを含む、標的ポリヌクレオチドによりコードされる遺伝子産物の発現を阻害する方法も、本明細書で提供される。いくつかの実施形態において、遺伝子産物の発現は、インビボで阻害される。いくつかの実施形態において、遺伝子産物の発現は、インビトロで阻害される。いくつかの実施形態において、遺伝子産物の発現は、少なくとも約５％阻害される。
【０００９】
標的分子を、本明細書で開示される超分子錯体または本明細書で開示される金属−配位子錯体と接触させることを含む、標的分子を検出する方法も、本明細書で提供され、ここで、標的分子と、超分子錯体または金属−配位子錯体との接触が、検出可能な変化をもたらす。いくつかの実施形態において、検出は、インビトロでなされる。いくつかの実施形態において、検出は、インビボでなされる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】ＩＣＰ粒子の合成及び集合、ならびにそれらの細胞取り込みを示す。ａ）ビス−３，４−ＨＯＰＯアジド（４）に関する合成スキーム。ｂ）Ｃｕフリー「クリック」反応によるＤＮＡと抱合前の、Ｆｅ（ＮＯ３）３及び化合物４からのＩＣＰ粒子の集合。ｃ）ＩＣＰ−ＤＮＡ抱合体の細胞取り込みを示すスキーム。
【図２】ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子の特徴を示す。（ａ）雲母上で落下流延及び乾燥された裸のＩＣＰ粒子のＡＦＭ画像。ｂ）雲母上で落下流延及び乾燥されたＤＮＡ官能化ＩＣＰ粒子。ｃ）裸のＩＣＰ及びＤＮＡ官能化ＩＣＰのサイズ分布を比較したＤＬＳ柱状グラフ。ｄ）様々な塩濃度に対するＩＣＰ−ＤＮＡ凝集体の協同的融解。
【図３】ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子の紫外可視分析を示す。ａ）２６０ｎｍでのＤＮＡ吸収度における変化を示す、裸のＩＣＰ粒子とＤＮＡ−ＩＣＰ粒子との比較。差込図：４６０ｎｍでのＬＭＣＴ減衰係数の決定。ｂ）ＬＭＣＴ吸収度のｐＨ依存性。減少ｐＨによるλｍａｘの赤方偏移は、錯体解離を示す（差込図を参照されたい）。
【図４】細胞取り込み及び遺伝子ノックダウンを示す。（ａ）Ｃｙ５−ｓｓＤＮＡ及び（ｂ）ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子（各事例において１００ｎｍのＤＮＡ）で処理されたＣ１６６細胞の共焦点顕微鏡画像。Ｈｏｅｃｈｓｔ染料は青色で原子核を示すが、ＤＮＡに結合するＣｙ５染色は赤色である。ｃ）流動細胞計測法により定量化されたＣｙ５染色の蛍光強度。ｄ）ペレット状のＭＣＦ−７乳癌細胞中に取り込まれたＤＮＡ−ＩＣＰの裸眼可視化、ｅ）非標的ＤＮＡ−ＩＣＰ、ＨＥＲ２標的ｓｓＤＮＡ＋リポフェクタミン、及びＨＥＲ２標的ＤＮＡ−ＩＣＰで処理されたＳＫＯＶ−３細胞内のＨＥＲ２タンパク質の発現。
【図５】左：鉄（ＩＩｌ）を有する配位子４の滴定、及び右：ＩＣＰ−Ｎ３粒子のε４６０の決定を示す。
【図６】相補的（左）及び非相補的（右）ＩＣＰ／ＡｕＮＰ−ＤＮＡ抱合体の熱変性を示す。
【図７】様々な時点及び濃度での親ＩＣＰ配位子３のＭＴＴ毒性アッセイを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
鉄イオン及び剛性ダイトピックキレート性配位子から作製された無限配位ポリマー（ＩＣＰ）ナノ粒子の使用を用いて、新規のＳＮＡナノ粒子抱合体を合成する方策が、本明細書で提供される。
【００１２】
本開示は、例えばアンチセンス遺伝子調節、薬物送達、及び生物学的検出のために使用され得る。本開示の複数の利点には、生理的ｐＨ未満で分解する非毒性コアが含まれ、それらは、細胞膜の交配においてＡｕＮＰ−ＳＮＡのように有効であるか、またはそれよりも優れており、コアは、安価な構成要素から組み立てられ、それによりこれらがスケールアップするのが容易になる。
【００１３】
ＤＮＡ官能化無限配位ポリマー（ＩＣＰ）ナノ粒子は、生体適合性遺伝子調節剤として本明細書で開示される。ＩＣＰナノ粒子は、ペンダントアジドを担持する硝酸鉄及びダイトピック３−ヒドロキシ−４−ピリジノン（ＨＯＰＯ）配位子から合成された。配位子の溶液へのＦｅ（ＩＩＩ）の添加は、塩の存在下でコロイド的に不安定であったナノ粒子を産生した。銅フリークリックケミストリーによる、Ｆｅ（ＩＩＩ）−ＨＯＰＯ  ＩＣＰ粒子へのＤＮＡの抱合は、コロイド的に安定した核酸ナノ構成体を供した。ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子は、配列特異ハイブリッド形成により架橋されるとき、稠密なＤＮＡ表面負荷と一致する、狭くて非常に協同的な融解転移を示す。細胞に入り、タンパク質発現を改変するＤＮＡ−ＩＣＰ粒子の能力も、評価された。結果は、これらの新規の粒子が、導入剤を必要とすることなく哺乳類細胞中に核酸を運搬し、効率的な遺伝子ノックダウンができることを示す。
【００１４】
球状核酸（ＳＮＡ）は、プログラム可能な材料合成［１］、生物学的検出［２］、及び細胞内遺伝子調節［３］において将来性を示す興味深い新しい分類の材料として浮上した。中空で、コアが存在しないバージョンが開発されているが、かかる構造はしばしば、オリゴヌクレオチドの稠密層で官能化されたナノ粒子コアからなる［４］。最も早期の例であるＳＮＡは、アルキルチオール官能化ＤＮＡの稠密層で修飾された金ナノ粒子を伴ったが［５］、酸化鉄［６］、銀［７］、半導体量子ドット［８］、及び有機コアも調査された［９］。とりわけ、ＳＮＡの化学的及び生物学的特性は、それらの線形相対物と著しく異なる。ＳＮＡは、協同的結合及び急な熱変性プロファイルを示し、カチオン性導入剤を必要とすることなく細胞に入り、多価の様式で受容体に結合する能力を有する［１０］。結果として、それらは、遺伝子調節［１１］、薬物送達［１２］、及び免疫調節性経路［１３］を通して細胞プロセスを操作するための効能のある新しい実在物である。ＳＮＡの能動的取り込みは、カベオリン媒介性エンドサイトーシスを介して起こり、分類Ａのスカベンジャー受容体（ＳＲ−Ａｓ）へのそれらの結合により引き起こされる［１４］。金から作製されたＳＮＡは、医療診断ツール及び研究ツールとして商業的な将来性を示し、インビボで急性毒性を示さないが［１５］、金ナノ粒子の長期的な毒性の可能性及びそれらの代謝経路について憂慮される［１６］。結果として、生体適合性材料からなるコアを有する新しい形態のＳＮＡが、高く求められている。鉄イオン及び剛性ダイトピックキレート性配位子から作製された無限配位ポリマー（ＩＣＰ）ナノ粒子の使用を用いて、新規のＳＮＡナノ粒子抱合体を合成する方策が、本明細書で提供される。これらのＤＮＡ−ＩＣＰは、他の薬学的使用のためにＦＤＡにより承認された化学的構成要素から考案され、協同的結合を示し、哺乳類細胞膜を容易に交配し得、標的の様式でタンパク質発現を阻害し得る。
【００１５】
ＩＣＰナノ粒子は、金属ノードにより架橋された有機配位子の非晶質ネットワークからなる［１７］。それらは、ＩＣＰ構造が合理的に考案されて、ＤＮＡ−ＩＣＰ抱合体の毒性学的及び薬物動態学的プロファイルを最適化し得ることを定義する配位子／金属の組み合わせとしてＳＮＡ構成体にとって将来性のある材料である。薬剤用途のために考案される多くのＩＣＰの１つの主要な弱みは、緩衝水溶液中のそれらの不安定性である。一部の研究者は、シリカ［１８］または脂質の殻［１９］に粒子コアをカプセル化することによりこの弱みを回避してきた。対照的に、水性条件下で、かつ特別な機器または試薬無しに合成、精製、及び無限に保存され得るであろうＩＣＰ粒子を考案するための方策が、本明細書で提供される。さらに、相対的に非毒性である金属イオンの使用は、生物学的用途にとって極めて重要な要件である。これらの目標は、体内で最も豊富な遷移金属であるＦｅＩＩＩと組み合わせて、強烈にキレート性である３−ヒドロキシ−４−ピリジノン（３，４−ＨＯＰＯ）配位子からＩＣＰナノ粒子を合成することにより達成された。３，４−ＨＯＰＯの配位化学及び薬理学は、体系的に調査されており［２０］、１，２−ジメチル誘導体（デフェリプロン）は、ヒトにおける鉄過剰負荷の治療に関してＦＤＡにより承認されている［２１］。さらに、Ｆｅ（ＨＯＰＯ）３錯体は、生理的ｐＨ未満で解離することで知られている［２２］。これは、細胞移入後に細胞基質中にＤＮＡを送達するための電位放出機構を提供し、これは、今まで調製されたＳＮＡに典型的に関連しない新規の特性である。
【００１６】
等電子であるダイトピックＨＯＰＯ及びカテコール配位子は、ＦｅＩＩＩ、ＣｒＩＩＩ、ＧａＩＩＩ、及び他のものなどの求オキソ性金属カチオンとの不溶解性配位ポリマーを形成し得ることで知られているが、かかるポリマーは、ほとんど理解されておらず、文献で深く研究されていない［２３］。これらの配位子は、材料合成とは反対に金属隔離に関して主に研究されている。したがって、これは、ＤＮＡで修飾するための新規のナノ粒子骨格を構成する機会である。具体的に、新しいダイトピック配位子ＤＡＢＡ−ビス−ＨＰ−Ｎ３（４）が調製され、これは、安価な構成要素マルトール及び３，５−ジアミノ安息香酸（ＤＡＢＡ、１）を慎重に用いる（図１ａ）。カルボン酸のＨＡＴＵ媒介性アミド化前のＤＡＢＡとのマルトールの２つの連続的な酸触媒縮合（１〜２；２〜３）は、アジド担持ダイトピック配位子４を供した。重要なことに、３のカルボン酸は、種々のアミン構成要素でアミド化され得、これは、ペンダント官能基により規定された適合可能な合成後の化学作用を有するＩＣＰ粒子を供する。
【００１７】
配位子４からＩＣＰナノ粒子を合成するために、配位子４の希釈ＮａＯＨ溶液（１．０７ｍＭの配位子、１８７７μＬ）が調製され、それに硝酸鉄（１０．８ｍＭ、１２３μＬ）の溶液が注入された（図１ｂ）。粒子形成が即座に起こり、溶液の色は、トリス−ＨＯＰＯ−ＦｅＩＩＩ錯体（λｍａｘ＝４６０ｎｍ）の配位子−金属電荷移動遷移帯（ＬＭＣＴ）に因り、透明から赤色に変わる［２４］。得られたＩＣＰ−Ｎ３ナノ粒子は、低濃度の塩（ＮａＣｌ、Ｔｒｉｓ・ＨＣｌ）の存在下でコロイド的に不安定であり、これは、不溶解性材料である赤色の段階的な沈殿を引き起こした。未加工のＩＣＰ−Ｎ３粒子が遠心ろ過法（１００ｋＤａの分画分子量）により精製され、Ｈ２Ｏ中で再懸濁された。粒子は、通過するには大きすぎるためろ過器に残される。ろ過器による材料の最小の損失は、高分子量種のコロイド的分散が取得されたことを示した。脱イオンＨ２Ｏにおいて、合成したままの粒子は、動的光散乱法（ＤＬＳ）により決定されるとき、１０〜２０ｎｍの平均流体力学的直径を有し安定していた（図２ｃ、左）。ＴＥＭ及びＡＦＭの撮像は、小さなナノ粒子の凝集体を明らかにし、乾燥するとある程度の融合が起こった。さらに、ＩＣＰ−Ｎ３粒子の組成物が、分光学的に探査された。Ｈ２Ｏ中で固定濃度のＤＡＢＡ−ビス−ＨＰ−Ｎ３配位子を含有する一定分量が調製され、０〜１．１当量の範囲である増加量の鉄で処理された。０．６６当量のＦｅＩＩＩが添加されるまで、４６０ｎｍでの吸収度が増加し、これは、Ｆｅ２Ｌ３の金属−配位子化学量論と一致した（図５を参照されたい）。
【００１８】
裸のＩＣＰ−Ｎ３粒子への抱合のために、全てのオリゴヌクレオチドが自動化ＤＮＡ合成機で作製され、逆相ＨＰＬＣにより精製され、ＭＡＬＤＩ−ＴｏＦにより特徴付けられた。ジベンゾシクロオクチン（ＤＢＣＯ）ホスホラミダイトは、市販されており、オリゴヌクレオチドの５’末端に容易に組み込まれる。シアニン５（Ｃｙ５）染色で修飾されたＤＮＡ鎖が、細胞内撮像研究のために使用された。５’アルキルチオールで修飾されたＤＮＡ鎖を使用して、ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子と比較するためのＡｕＮＰ−ＳＮＡを構成した（表１）。
【００１９】
ＤＢＣＯ担持オリゴヌクレオチドは、水性ＮａＣｌ（０．５Ｍ）中で２つの反応物質を単純に混合することによりＩＣＰ−Ｎ３粒子に抱合され、その後、限外ろ過を繰り返して、未反応ＤＮＡを除去した。得られたＤＮＡ−ＩＣＰ粒子は、Ｔｒｉｓ・ＨＣｌ緩衝液（１００ｍＭ、ｐＨ８．０）中で懸濁され、５℃で保存されたときコロイド的に無限に安定したままであった。対照的に、裸のＩＣＰ−Ｎ３粒子は、同じイオン強度の溶液中に保存されたとき沈殿した。
【００２０】
コロイド的安定性を示すことに加えて、ＤＮＡ−ＩＣＰナノ粒子は、裸のＩＣＰ−Ｎ３粒子と比較すると、サイズ、表面電荷、及び形状で異なることも分かった。ＤＬＳ及びゼータ電位測定値はそれぞれ、流体力学的直径（図２ｃ、右）及び表面電荷において一定の増加を示した。加えて、紫外可視分光法は、２６０ｎｍでのＤＮＡの吸収度への相対的寄与を算出するために使用され得、よって、ＤＮＡ濃度が決定され得るであろう。誘導結合プラズマ質量分析法（ＩＣＰ−ＭＳ）も、ＩＣＰ粒子の減衰係数ε４６０を直接算出するために使用された（図３ａ）。加えて、粒子をＤＮＡとの抱合後にＡＦＭにより撮像して、サイズ及び形状の変化を可視化した（図２ａ、ｂ）。最後に、生理的ｐＨ（７．４）〜低リソソームｐＨ（４．０）の範囲である緩衝水溶液中のＤＮＡ−ＩＣＰ粒子の培養は、ＬＭＣＴλｍａｘにおいて明白な赤方偏移を示し、これは、粒子を含むトリス配位ＦｅＩＩＩノードの部分的な解離を示した（図３ｂ）。
【００２１】
ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子上のオリゴヌクレオチドの表面密度を探査するために、熱変性実験を行い、相補的配列を有するＩＣＰ（Ａ−ＩＣＰ及びＢ−ＩＣＰ）を混合し、ハイブリッド形成させ、次いで、二重鎖の融解転移より上で加熱した。遊離二本鎖ＤＮＡの二重鎖が、０．３ＭのＮａＣｌ中、Ｔｍ＝５４．０℃を有する１７個の塩基対の重なりを保有する。対照的に、同じ相補鎖が、ＩＣＰ−Ｎ３粒子に抱合されると、Ｔｍ＝６６．９℃を有する二重鎖を形成し、１３℃近くまで増加する。加えて、ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子凝集体の融解転移は、極端に狭く、これは協同性の証明であり、融解曲線の半値全幅（ＦＷＨＭ）は典型的に、遊離二本鎖ＤＮＡの１０〜２０℃と比較して、＜２℃である。Ａ−ＩＣＰ及びＢ−ＩＣＰ粒子は、０．１Ｍ〜１ＭのＮａＣｌの範囲である塩濃度で融解され、これは、増加するイオン強度に伴うＴｍの増加を示す。（図２ｄ）。対照実験として、Ａ−ＩＣＰ粒子のみは、この実験条件下で凝集または融解を示さず、Ａ−ＩＣＰ粒子は、非相補的粒子とも混合されなかった（非標的−ＩＣＰ）。
【００２２】
ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子と従来のＡｕＮＰ−ＳＮＡとの相互作用も研究されて、ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子が、それらの金相対物と類似するＤＮＡ認識及び結合特性を保有するかどうかを決定した。金ナノ粒子（１５ｎｍ、Ｔｅｄ  Ｐｅｌｌａ）は、アルキルチオール修飾オリゴヌクレオチドＡ−ＳＨで官能化され、確立されたプロトコルに従って精製されてＡ−ＡｕＮＰ粒子を供した［２５］。Ａ−ＡｕＮＰ及びＢ−ＩＣＰ粒子が１：１の比率で混合されたとき、凝集体が、λｍａｘ＝５２０ｎｍでのＡｕＮＰプラズモン共鳴の随従性広幅化及び赤方偏移と共に観察された。熱変性曲線が、０．３〜０．７ＭのＮａＣｌの範囲である塩濃度で収集された。対照として、非相補的不適合の粒子Ａ−ＡｕＮＰ及びＡ−ＩＣＰも混合され、予想通り、凝集または融解挙動を示さなかった（図６を参照されたい）。総合的に、熱変性研究は、ＩＣＰ−Ｎ３粒子上の高いＤＮＡ表面負荷量を定性的に示唆する。前の研究は、急な熱変性曲線（ＦＷＨＭ＜２℃）が、オリゴヌクレオチド負荷量が１０ｎｍ粒子コア上でおよそ５０個の鎖に近くなるか、または超えるときのみ発生することを示している［６ａ］。
【表１】
0006607925.tif 000006
【００２３】
ＤＮＡ−ＩＣＰ表面上のオリゴヌクレオチドの高い見掛け密度に因り、それらは、それらの金先行物に酷似して、効率的な遺伝子送達剤として機能するであろうと仮定された［３］。この仮説を試験するために、ＩＣＰ−Ｎ３粒子は、内部フルオロフォア標識を担持するポリ（ＣＣＴ）オリゴヌクレオチドＣｙ５−ＤＢＣＯで官能化されて、Ｃｙ５−ＩＣＰ粒子を供した。同様に、金ナノ粒子（１５ｎｍ）は、相似性Ｃｙ５−ＳＨオリゴヌクレオチドで官能化されて、蛍光測定により決定されたとき、ＡｕＮＰにつきおよそ１１３個の鎖の負荷量を有するＣｙ５−ＡｕＮＰ粒子を供した。
【００２４】
取り込みが、共焦点顕微法（図３ａ、ｂ）及び流動細胞計測法（図４ｃ）により、ＨｅＬａ子宮頸癌細胞において考察された。ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子が、遊離ＤＮＡ鎖より効率的に細胞膜を交配することが発見され、同じ配列を担持するＡｕＮＰ−ＳＮＡナノ粒子［２６］への比較可能な取り込みを示した。これらの結果は、ＤＮＡ−ＩＣＰナノ粒子が、粒子結合または遊離形態で細胞基質に大量のＤＮＡを搬送する電位を有することを示唆する。さらに、鉄濃度における投与量依存性の増加が、ＭＣＦ−７乳癌細胞中のＤＮＡ−ＩＣＰの２４時間の培養後に発見された。鉄錯体の色は、裸眼で、ＤＮＡ−ＩＣＰで処理されたペレット状の細胞中に見ることができるであろう（図４ｄ）。Ｃ１６６マウス内皮細胞を用いた追加の共焦点顕微鏡実験は、ＤＮＡ−ＩＣＰが導入剤を必要とすることなく多数の細胞株に容易に入ることを確証した。
【００２５】
ＤＮＡ−ＩＣＰ抱合体の、ＡｕＮＰ−ＳＮＡに相似する手法で細胞に入る能力を示すが、既知の癌関連ｍＲＮＡ転写物を標的化することにより、それらの、タンパク質発現を改変する能力が調査された。概念実証として、ＳＫＯＶ−３卵巣癌細胞が、悪性細胞増殖及び分化を引き起こすシグナル伝達経路で伴われるヒト上皮細胞増殖因子受容体２（ＨＥＲ２）を過剰発現させるため選ばれた［２７］。一連の遺伝子ノックダウン実験が、抗ＨＥＲ２  ＤＮＡ−ＩＣＰを活用して行われた。ＳＫＯＶ−３細胞が、異なる濃度のアンチセンスＤＮＡ−ＩＣＰ（ＨＥＲ２−ＩＣＰ）または非標的ＤＮＡ−ＩＣＰ（非標的−ＩＣＰ）で培養され、遊離抗ＨＥＲ２  ＤＮＡが、正の対照としてＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ（登録商標）（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）と錯合された。３日後、細胞が採取され、ＨＥＲ２発現がウェスタンブロット分析により決定された（図４ｅ）。これらの結果は、抗ＨＥＲ２  ＤＮＡ−ＩＣＰがＨＥＲ２発現をＤＮＡ濃度（１〜１０μＭ）に応じて５５〜８１％低減することを示す。これは、市販の導入剤で達成される結果と比較可能であり、さらに、ＨＥＲ２発現の変化が非標的ＤＮＡ−ＩＣＰで観察されなかった。最後に、ＭＴＴアッセイにより予想されるように、毒性効果または細胞死が、ＤＮＡ−ＩＣＰでの処理から生じることはなかった。
【００２６】
結果として、導入剤無しで細胞移入及び遺伝子調節ができる生体適合性でＤＮＡ授与無限配位ポリマーナノ粒子を合成するための手軽な方法が、本明細書で提供される。水中で合成された鉄（ＩＩＩ）系ＩＣＰナノ粒子は、オリゴヌクレオチドに直接抱合され得、細胞膜にわたってそれらを運搬し得る。さらに、コアは、著しい健康被害を供すると考えられない良性構成要素からなる。この作業は、癌及び他の遺伝子疾患の治療において、インビボ適用にとって臨床的に実行可能な遺伝子調節構成体の構成に向けた主要なステップを示す。
金属−配位子錯体
【００２７】
様々な態様において、本開示は、Ｆｅ（ＩＩＩ）の金属−配位子錯体及び本明細書で開示される置換基を有する次の構造
【化５】
0006607925.tif 000007
の化合物を提供する。いくつかの事例において、金属−配位子錯体は、一般式Ｆｅ２（化合物）３の無限配位ポリマーである。様々な事例において、金属−配位子錯体は、１つの化合物からの表面アジドを介して結合するポリヌクレオチドをさらに含んで、
【化６】
0006607925.tif 000008
の表面化合物のアジドを有する構造を形成し得、式中、Ｌは、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、ｎは、１または２である。ポリヌクレオチドは、表面化合物のアジドへの結合のためにポリヌクレオチドの末端にアルキン（例えば、ＤＢＣＯ）を含み得る。
【００２８】
本明細書で開示される部分を末端に含有するポリヌクレオチドは、反応性官能基を有するように修飾されたポリヌクレオチドに部分を結合させることにより取得され得る。例えば、アミノアルキル修飾ポリヌクレオチドは、カルボン酸基または活性化カルボン酸基を有する配位子または配位子前駆体に結合し得る。カルボン酸基を活性化するための好適な試薬には、カルボジイミド（例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジイソプロピルカルボジイミド、１−エチル−３−［３−ジメチルアミノプロピル］カルボジイミド、フェニルエチルカルボジイミド、フェニルイソプロピルカルボジイミド）、ベンゾトリアゾール（例えば、１−ヒドロキシ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラ−メチルウロニウムヘキサフルオロホスフェイト、Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェイト）、及びこれらの混合物が含まれるが、これらに限定されない。
【００２９】
いくつかの事例において、ポリヌクレオチドは、ＨＯＰＯ−配位子のアジドとの反応のためにＤＢＣＯ型部分で末端において修飾され：
【化７】
0006607925.tif 000009
、式中、Ｌは、ポリヌクレオチドの末端へのリンカーである。Ｌ２は、Ｃ１〜１０アルキレン、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−、及び−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−Ｃ１〜１０アルキレン−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｍ−Ｙ−であり得、式中、各Ｙは独立して、結合、Ｃ（Ｏ）、Ｏ、ＮＨ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ、及びＮＨＣ（Ｏ）からなる群から選択され、ｍは、０、１、２、３、４、または５である。例えば、ＤＢＣＯ官能基は、
【化８】
0006607925.tif 000010
の構造を有するリンカーを介して結合し得、式中、末端「Ｏ」は、ポリヌクレオチド上の末端ヌクレオチドからである。
【００３０】
金属−配位子錯体は典型的に、好適な溶媒中でＦｅ３＋の溶液と本明細書に記載されるようなアジド化合物の溶液とを組み合わせることにより調製される。概して、溶媒中で組み合わせられるときＦｅ３＋の本化合物に対するモル比は、少なくとも１：１０、例えば少なくとも１：５、少なくとも１：３、少なくとも１：２、少なくとも１：１．５、少なくとも１：１、少なくとも１：０．７５、少なくとも１：０．５、少なくとも１：０．２５、及び／または少なくとも１：０．１である。好適な溶媒には、水、及びリン酸緩衝生理食塩水などの水性緩衝溶液が含まれるが、これらに限定されない。概して、溶媒のｐＨは、約６〜約１１、例えば約７〜約１０、約７〜約９、及び／または約７〜約８である。次に、１つの末端にアルキン部分を有するポリヌクレオチドは、金属−配位子錯体と反応して、表面アジドに介して結合する。
【００３１】
様々な態様において、本開示は、本明細書に記載されるような第１の金属−配位子錯体と、本明細書に記載されるような第２の金属−配位子錯体とを含む超分子錯体を提供し、ここで、第１の金属−配位子錯体のポリヌクレオチド及び第２の金属−配位子錯体のポリヌクレオチドは、適切な条件下でハイブリッド形成するのに十分に相補的である。様々な実施形態において、超分子錯体は、第２のポリヌクレオチドとハイブリッド形成される第１のポリヌクレオチドを含む。いくつかの実施形態において、超分子錯体中のハイブリッド形成された第１及び第２のポリヌクレオチドの融解温度（Ｔｍ）は、少なくとも約３０℃、少なくとも約３５℃、少なくとも約４０℃、少なくとも約４５℃、少なくとも約５０℃、少なくとも約５５℃、少なくとも約６０℃、少なくとも約６５℃、少なくとも約７０℃、少なくとも約７５℃、少なくとも約８０℃、少なくとも約８５℃、少なくとも約９０℃、少なくとも約９５℃、及び／または少なくとも約１００℃である。超分子錯体は典型的に、約１ｎｍ〜約１０００ｎｍ、例えば約２ｎｍ〜約９００ｎｍ、約３ｎｍ〜約８００ｎｍ、約４ｎｍ〜約７００ｎｍ、約５ｎｍ〜約６００ｎｍ、約５ｎｍ〜約５００ｎｍ、約５ｎｍ〜約４００ｎｍ、約５ｎｍ〜約３００ｎｍ、約５ｎｍ〜約２００ｎｍ、約１０ｎｍ〜約２００ｎｍ、約１０ｎｍ〜約１００ｎｍ、約１０ｎｍ〜約９０ｎｍ、約１０ｎｍ〜約８０ｎｍ、約１０ｎｍ〜約７０ｎｍ、約１０ｎｍ〜約６０ｎｍ、約１０ｎｍ〜約５０ｎｍ、約２０ｎｍ〜約４０ｎｍ、及び／または約３０ｎｍの平均粒子直径を有するナノ粒子として存在する。
【００３２】
超分子錯体は典型的に、好適な溶媒中で第１のポリヌクレオチド−金属−配位子錯体の溶液と第２のポリヌクレオチド−金属−配位子錯体の溶液とを組み合わせることにより調製されて、それらの十分な相補性に因り、第１のポリヌクレオチド及び第２のポリヌクレオチドのハイブリッド形成により超分子錯体を形成する。この溶液には、塩化ナトリウムがさらに含まれ得る。
【００３３】
様々な態様において、本開示は、遺伝子産物の発現を阻害するのに十分な条件下で、標的ポリヌクレオチドを、本明細書に記載されるような超分子錯体または金属−配位子錯体と接触させることを含む、標的ポリヌクレオチドによりコードされる遺伝子産物の発現を阻害する方法を提供する。いくつかの実施形態において、遺伝子産物の発現は、インビボで阻害される。いくつかの実施形態において、遺伝子産物の発現は、インビトロで阻害される。様々な実施形態において、遺伝子産物の発現は、標的ポリヌクレオチドを、超分子錯体または金属−配位子錯体と接触させることがないときの遺伝子産物の発現に対して、少なくとも約５％、例えば少なくとも約１０％、少なくとも約１５％、少なくとも約２０％、少なくとも約２５％、少なくとも約３０％、少なくとも約３５％、少なくとも約４０％、少なくとも約４５％、少なくとも約５０％、少なくとも約５５％、少なくとも約６０％、少なくとも約６５％、少なくとも約７０％、少なくとも約７５％、少なくとも約８０％、少なくとも約８５％、少なくとも約９０％、及び／または少なくとも約９５％阻害される。様々な態様において、本開示は、標的分子を、本明細書に記載されるような超分子錯体または金属−配位子錯体と接触させることを含む、標的分子を検出する方法も提供し、ここで、標的分子と、超分子錯体または金属−配位子錯体との接触が、検出可能な変化をもたらす。いくつかの実施形態において、検出は、インビトロでなされる。いくつかの実施形態において、検出は、インビボでなされる。
ポリヌクレオチド
【００３４】
本開示によって企図されるポリヌクレオチドは、本明細書で定義されるＤＮＡ、ＲＮＡ、ならびにそれらの修飾形態及び組み合わせを含む。したがって、いくつかの態様において、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子は、ＤＮＡを含む。いくつかの実施形態において、ＤＮＡは二重鎖であり、さらなる実施形態において、ＤＮＡは単鎖である。さらなる態様において、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子はＲＮＡを含み、なおさらなる態様において、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子は二重鎖ＲＮＡを含み、特定の実施形態において、二重鎖ＲＮＡ剤は小干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）である。用語「ＲＮＡ」は、２つの分離したストランドの二本鎖、ならびに単鎖構造を含む。単鎖ＲＮＡはまた、二次構造を持つＲＮＡを含む。一態様において、企図されるヘアピンループを有するＲＮＡ。
【００３５】
いくつかの態様において、ポリヌクレオチドは、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子の一部であるポリヌクレオチド及び標的ポリヌクレオチドのハイブリダイゼーションが行われるように、ポリヌクレオチドの標的配列に十分に相補的である配列からなる。種々の態様におけるポリヌクレオチドは、二重鎖分子がまた、標的ポリヌクレオチドの単一ストランド配列とハイブリッド形成する単一ストランド配列を含む限り、単鎖または二重鎖である。いくつかの態様において、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子の一部であるポリヌクレオチドのハイブリダイゼーションは、二重鎖標的ポリヌクレオチドと三重鎖構造を形成し得る。別の態様において、三重鎖構造は、金属−配位子錯体、超分子錯体、またはナノ粒子の一部である二重鎖ポリヌクレオチドの単鎖標的ポリヌクレオチドとのハイブリダイゼーションによって形成され得る。三重鎖ポリヌクレオチド複合体のさらなる記載は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／４０１２４号に見出される。
【００３６】
「ポリヌクレオチド」は、当技術分野において、個々に重合したヌクレオチドサブユニットを含むと理解される。用語「ヌクレオチド」またはその複数形は、本明細書で使用される場合、本明細書で考察されるような、さもなければ当技術分野で知られている修飾形態と置き換え可能である。ある特定の場合において、当技術分野は、用語「核酸塩基」を使用し、それは天然発生のヌクレオチド、及び修飾されたヌクレオチドを含む非天然発生のヌクレオチドを包含する。このため、ヌクレオチドまたは核酸塩基は、天然発生の核酸塩基アデニン（Ａ）、グアニン（Ｇ）、シトシン（Ｃ）、チミン（Ｔ）、及びウラシル（Ｕ）を意味する。非天然発生の核酸塩基は、例えば、限定することなく、キサンチン、ジアミノプリン、８−オキソ−Ｎ６−メチルアデニン、７−デアザキサンチン、７−デアザグアニン、Ｎ４，Ｎ４−エタノシトシン、Ｎ’，Ｎ’−エタノ−２，６−ジアミノプリン、５−メチルシトシン（ｍＣ）、５−（Ｃ３〜Ｃ６）−アルキニル−シトシン、５−フルオロウラシル、５−ブロモウラシル、偽イソシトシン、２−ヒドロキシ−５−メチル−４−トリアゾロピリジン、イソシトシン、イソグアニン、イノシン、ならびにＢｅｎｎｅｒらの米国特許第５，４３２，２７２号、ならびにＳｕｓａｎ  Ｍ．Ｆｒｅｉｅｒ  ａｎｄ  Ｋａｒｌ−Ｈｅｉｎｚ  Ａｌｔｍａｎｎ，１９９７，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｖｏｌ．２５：ｐｐ４４２９〜４４４３に記載される「非天然発生の」核酸塩基を含む。用語「核酸塩基」はまた、既知のプリン及びピリミジン複素環だけではなく、それらの複素環式類似体及び互変異性体も含む。さらに天然発生の、及び非天然発生の核酸塩基は、米国特許第３，６８７，８０８号（Ｍｅｒｉｇａｎら）、Ａｎｔｉｓｅｎｓｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ，Ｅｄ．Ｓ．Ｔ．Ｃｒｏｏｋｅ  ａｎｄ  Ｂ．Ｌｅｂｌｅｕ，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，１９９３におけるＳａｎｇｈｖｉによる第１５章、Ｅｎｇｌｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ａｎｇｅｗａｎｄｔｅ  Ｃｈｅｍｉｅ，Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，３０：６１３−７２２（特に６２２頁及び６２３頁、ならびにＣｏｎｃｉｓｅ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｊ．Ｉ．Ｋｒｏｓｃｈｗｉｔｚ  Ｅｄ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，１９９０，８５８頁〜８５９頁、Ｃｏｏｋ，Ａｎｔｉ−Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  １９９１，６，５８５−６０７を参照されたく、これらはそれぞれ、参照することによってその全体が本明細書に組み込まれる、）で開示されるものを含む。種々の態様において、ポリヌクレオチドはまた、最も古典的な意味でヌクレオシド塩基ではないが、ヌクレオシド塩基として役立つある特定の「普遍的塩基」を含む、核酸塩基のように役立つ複素環式化合物等の化合物を含む非天然発生のヌクレオチドの分類である１つ以上の「ヌクレオシド塩基」または「塩基ユニット」を含む。普遍的塩基は、３−ニトロピロール、任意に置換されるインドール（例えば、５−ニトロインドール）、及び任意に置換されるヒポキサンチンを含む。他の望ましい普遍的塩基は、当技術分野で知られている普遍的塩基を含む、ピロール、ジアゾール、またはトリアゾール誘導体を含む。
【００３７】
修飾されたヌクレオチドは、欧州特許第１０７２６７９号及び国際公開第９７／１２８９６号に記載され、それらの開示は参照により本明細書に組み込まれる。修飾されたヌクレオチドは、限定することなく、５−メチルシトシン（５−ｍｅ−Ｃ）、５−ヒドロキシメチルシトシン、キサンチン、ヒポキサンチン、２−アミノアデニン、６−メチル、ならびにアデニン及びグアニンの他のアルキル誘導体、２−プロピル、ならびにアデニン及びグアニンの他のアルキル誘導体、２−チオウラシル、２−チオチミン及び２−チオシトシン、５−ハロウラシル及びシトシン、５−プロピニルウラシル及びシトシン、ならびにピリミジン塩基の他のアルキニル誘導体、６−アゾウラシル、シトシン及びチミン、５−ウラシル（偽ウラシル）、４−チオウラシル、８−ハロ、８−アミノ、８−チオール、８−チオアルキル、８−ヒドロキシル、ならびに他の８−置換アデニン及びグアニン、５−ハロ、特に５−ブロモ、５−トリフルオロメチル、ならびに他の５−置換ウラシル及びシトシン、７−メチルグアニン及び７−メチルアデニン、２−Ｆ−アデニン、２−アミノ−アデニン、８−アザグアニン及び８−アザアデニン、７−デアザグアニン及び７−デアザアデニン、ならびに３−デアザグアニン及び３−デアザアデニンを含む。さらに修飾塩基は、フェノキサジンシチジン（１Ｈ−ピリミド［５，４−ｂ］［１，４］ベンゾキサジン−２（３Ｈ）−オン）、フェノチアジンシチジン（１Ｈ−ピリミド［５，４−ｂ］［１，４］ベンゾチアジン−２（３Ｈ）−オン）等の三環系ピリミジン、置換フェノキサジンシチジン（例えば、９−（２−アミノエトキシ）−Ｈ−ピリミド［５，４−ｂ］［１，４］ベンゾキサジン−２（３Ｈ）−オン）、カルバゾールシチジン（２Ｈ−ピリミド［４，５−ｂ］インドール−２−オン）、ピリドインドールシチジン（Ｈ−ピリド［３’，２’：４，５］ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−オン）等のＧ−クランプを含む。修飾塩基はまた、その中でプリンまたはピリミジン塩基が他の複素環で置き換えられるもの、例えば、７−デアザ−アデニン、７−デアザグアノシン、２−アミノピリジン、及び２−ピリドンを含み得る。さらなる核酸塩基は、米国特許第３，６８７，８０８号で開示されるもの、Ｔｈｅ  Ｃｏｎｃｉｓｅ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  Ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，８５８頁〜８５９頁，Ｋｒｏｓｃｈｗｉｔｚ，Ｊ．Ｉ．，ｅｄ．Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，１９９０で開示されるもの、Ｅｎｇｌｉｓｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ａｎｇｅｗａｎｄｔｅ  Ｃｈｅｍｉｅ，Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，３０：６１３で開示されるもの、及びＡｎｔｉｓｅｎｓｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，２８９頁〜３０２頁，Ｃｒｏｏｋｅ，Ｓ．Ｔ．ａｎｄ  Ｌｅｂｌｅｕ，Ｂ．，ｅｄ．，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，１９９３におけるＳａｎｇｈｖｉ，Ｙ．Ｓ．，による第１５章で開示されるものを含む。ある特定のこれらの塩基は、結合親和性を増加するために有用であり、５−置換ピリミジン、６−アザピリミジン、ならびに２−アミノプロピルアデニン、５−プロピニルウラシル、及び５−プロ��ニルシトシンを含むＮ−２、Ｎ−６、及びＯ−６置換プリンを含む。５−メチルシトシン置換は、０．６〜１．２℃で核酸二本鎖安定性を増加することを示し、ある特定の態様において、２’−Ｏ−メトキシエチル糖修飾と組み合わせられる。それらの開示が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第３，６８７，８０８号、同第４，８４５，２０５号、同第５，１３０，３０２号、同第５，１３４，０６６号、同第５，１７５，２７３号、同第５，３６７，０６６号、同第５，４３２，２７２号、同第５，４５７，１８７号、同第５，４５９，２５５号、同第５，４８４，９０８号、同第５，５０２，１７７号、同第５，５２５，７１１号、同第５，５５２，５４０号、同第５，５８７，４６９号、同第５，５９４，１２１号、同第５，５９６，０９１号、同第５，６１４，６１７号、同第５，６４５，９８５号、同第５，８３０，６５３号、同第５，７６３，５８８号、同第６，００５，０９６号、同第５，７５０，６９２号、及び同第５，６８１，９４１号を参照されたい。
【００３８】
所定の配列のポリヌクレオチドを生成するための方法が、周知である。例えば、Ｓａｍｂｒｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ（２ｎｄ  ｅｄ．１９８９）、及びＦ．Ｅｃｋｓｔｅｉｎ（ｅｄ．）Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｎａｌｏｇｕｅｓ，１ｓｔ  Ｅｄ．（Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９１）を参照されたい。固相合成方法が、ポリリボヌクレオチド及びポリデオキシリボヌクレオチドの両方に対して好ましい（ＤＮＡを合成する周知の方法もまたＲＮＡの合成に有用である）。ポリリボヌクレオチドはまた、酵素学的に調製され得る。非天然発生の核酸塩基は、ポリヌクレオチドに組み込まれることもできる。例えば、米国特許第７，２２３，８３３号、Ｋａｔｚ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，７４：２２３８（１９５１）、Ｙａｍａｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，８３：２５９９（１９６１）、Ｋｏｓｔｕｒｋｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１３：３９４９（１９７４）、Ｔｈｏｍａｓ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，７６：６０３２（１９５４）、Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２７：７４−７５（２００５）、及びＺｉｍｍｅｒｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２４：１３６８４−１３６８５（２００２）を参照されたい。
【００３９】
金属−配位子錯体及び超分子錯体は、概して、長さが約５ヌクレオチド〜約５００ヌクレオチド、または長さが５〜約１００ヌクレオチドのポリヌクレオチドを含む。より具体的には、金属−配位子錯体及び超分子錯体は、長さが約５〜約９０ヌクレオチド、長さが約５〜約８０ヌクレオチド、長さが約５〜約７０ヌクレオチド、長さが約５〜約６０ヌクレオチド、長さが約５〜約５０ヌクレオチド、長さが約５〜約４５ヌクレオチド、長さが約５〜約４０ヌクレオチド、長さが約５〜約３５ヌクレオチド、長さが約５〜約３０ヌクレオチド、長さが約５〜約２５ヌクレオチド、長さが約５〜約２０ヌクレオチド、長さが約５〜約１５ヌクレオチド、長さが約５〜約１０ヌクレオチドのポリヌクレオチド、ならびにポリヌクレオチドが所望の結果を達成することができる範囲において具体的に開示される大きさの中間の長さの全てのポリヌクレオチドを含む。したがって、長さが５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、１００ヌクレオチド以上のポリヌクレオチドが企図される。
【００４０】
本明細書で定義されるポリヌクレオチドはまた、アプタマーを含む。アプタマーの生成及び使用は、当業者に知られている。一般的に、アプタマーは、標的リガンドと密接に結合し、かつ慎重に区別することができる種と結合する核酸またはペプチドである（Ｙａｎ  ｅｔ  ａｌ．，ＲＮＡ  Ｂｉｏｌ．６（３）３１６−３２０（２００９）、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）。アプタマーは、いくつかの実施形態において、試験管内進化法（ＳＥＬＥＸ）プロセスと称される技術によって得ることができる（Ｔｕｅｒｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４９：５０５−１０（１９９０）、米国特許第５，２７０，１６３号、及び米国特許第５，６３７，４５９号、それぞれ参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）。核酸アプタマーの一般考察は、例えば、限定することなく、Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  ａｎｄ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ａｐｔａｍｅｒｓ：Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ（Ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｍａｙｅｒ，Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ，２００９）、及びＣｒａｗｆｏｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｒｉｅｆｉｎｇｓ  ｉｎ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｇｅｎｏｍｉｃｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｏｍｉｃｓ  ２（１）：７２−７９（２００３）に見出される。ＲＮＡアプタマーの選択、ＤＮＡアプタマーの選択、標的タンパク質に共有結合的に結合することができるアプタマーの選択、修飾アプタマーライブラリの使用、ならびに診断薬及び治療薬としてのアプタマーの使用を含むが、これらに限定されないアプタマーのさらなる考察は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるＭｏｌｅｋｕｌｙａｒｎａｙａ  Ｂｉｏｌｏｇｉｙａ，Ｖｏｌ．３４，Ｎｏ．６，２０００，ｐｐ．１０９７〜１１１３から翻訳された、Ｋｏｐｙｌｏｖ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ３４（６）：９４０−９５４（２０００）に提供される。種々の態様において、アプタマーは、長さが１０〜１００ヌクレオチドである。
【００４１】
様々な態様において、本方法は、標的ポリヌクレオチドに対して１００％相補的であり、すなわち、完全に整合するポリヌクレオチドの使用を含むが、他の態様において、ポリヌクレオチドが標的遺伝子産物の所望の阻害を達成できる程度まで、ポリヌクレオチドは、ポリヌクレオチドの長さにわたって、標的ポリヌクレオチドに対して、少なくとも（以上を意味する）約９５％相補的、ポリヌクレオチドの長さにわたって、標的ポリヌクレオチドに対して、少なくとも約９０％、少なくとも約８５％、少なくとも約８０％、少なくとも約７５％、少なくとも約７０％、少なくとも約６５％、少なくとも約６０％、少なくとも約５５％、少なくとも約５０％、少なくとも約４５％、少なくとも約４０％、少なくとも約３５％、少なくとも約３０％、少なくとも約２５％、少なくとも約２０％相補的である。ハイブリッド形成度は、標的ポリヌクレオチドの検出結果、または遺伝子産物発現の阻害度より重要ではないことが当業者により理解されるであろう。
ポリヌクレオチド密度
【００４２】
本明細書で提供されるような金属−配位子錯体及び超分子錯体は、錯体の表面上でポリヌクレオチドの密度を有する。いくつかの態様において、ポリヌクレオチドのナノ粒子の細胞による劣化及び／または取り込みに対する抵抗は、錯体に付随するポリヌクレオチドの密度により影響を受ける。参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、第ＰＣＴ／ＵＳ２００８／６５３６６号に記載されるように、ポリヌクレオチド官能化錯体の表面上のより高密度のポリヌクレオチドは、細胞による錯体の取り込みの増加と関連する。
【００４３】
錯体及びポリヌクレオチドとの所望の組み合わせのための、錯体を安定させるために適した面密度、及びそれを得るために必要な条件は、経験的に判断され得る。大まかに言えば、使用されるポリヌクレオチドが小さいほど、そのポリヌクレオチドの面密度が高くなり得る。概して、少なくとも１ｐｍｏｌ／ｃｍ２の面密度が、安定した錯体を提供するのに適しているであろう。いくつかの態様において、面密度は少なくとも１０ｐｍｏｌ／ｃｍ２である。ポリヌクレオチドが、少なくとも２ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも３ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも４ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも６ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも７ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも８ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも９ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも１０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約２０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約２５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約３０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約３５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約４０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約４５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約５５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約６０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約６５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約７０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約７５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約８０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約８５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約９０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約９５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１２５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１７５ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約２００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約２５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約３００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約３５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約４００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約４５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約５００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約５５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約６００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約６５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約７００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約７５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約８００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約８５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約９００ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約９５０ｐｍｏｌ／ｃｍ２、少なくとも約１０００ｐｍｏｌ／ｃｍ２以上の面密度でナノ粒子中に存在する方法もまた提供される。
【００４４】
錯体中のポリヌクレオチドの密度が、表面上のポリヌクレオチド及び／または錯体そのものと相互作用する特定の生体分子及び／または非生体分子を調整することが企図される。様々な条件下で、いくつかのポリペプチドは、ポリヌクレオチドの密度により引き起こされる立体障害に基づいて、錯体の一部であるポリヌクレオチドと相互作用するのを妨げられ得る。そうでなければ立体障害により排除される、ポリヌクレオチドの生体分子及び／または非生体分子との相互作用が望ましい場合の態様において、錯体中のポリヌクレオチドの密度は減少して、生体分子及び／または非生体分子がポリヌクレオチドと相互作用することを可能にする。
【００４５】
ポリヌクレオチド表面密度が、錯体に付随するポリヌクレオチドの安定性を調整することも企図される。よって、一実施形態において、ポリヌクレオチドを含む錯体が提供され、ここで、ポリヌクレオチドは錯体の一部ではない同一のポリヌクレオチドの半減期と少なくとも実質的に同じである半減期を有する。他の実施形態において、錯体に付随するポリヌクレオチドは、錯体の一部ではない同一のポリヌクレオチドの半減期より、約５％超〜約１，０００，０００倍超である半減期を有する。
標的ポリヌクレオチドを検出する方法
【００４６】
本開示は、標的分子を、本明細書に記載されるような錯体と接触させることを含む、標的分子を検出する方法を提供する。接触させることは、様々な態様において、本開示により提供されるような遺伝子発現の調節をもたらす。別の態様において、接触させることは検出可能な変化をもたらし、ここで、検出可能な変化は標的分子の検出を示す。検出可能な標識の検出は、本明細書に記載される方法のいずれかにより行われ、検出可能な標識は、金属−配位子錯体もしくは超分子錯体の一部である分子上にあり得るか、または標的分子上にあり得る。
遺伝子発現を阻害する方法
【００４７】
本開示によって提供されるさらなる方法は、標的ポリヌクレオチドから発現される遺伝子産物の発現を阻害する方法を含み、本方法は、標的ポリヌクレオチドを本明細書に記載される錯体と接触させることを含み、この接触は、遺伝子産物の発現を阻害するために十分である。遺伝子産物の阻害は、標的ポリヌクレオチドと本開示の錯体とのハイブリダイゼーションによって生じる。
【００４８】
金属−配位子錯体または超分子錯体の一部であるポリヌクレオチドの配列は、標的ポリヌクレオチドと特異的にハイブリッド形成するために、その標的ポリヌクレオチドのものに１００％相補的である必要がないことが当技術分野において理解される。その上、金属−配位子錯体または超分子錯体の一部であるポリヌクレオチドは、１つ以上のセグメントにわたって標的ポリヌクレオチドとハイブリッド形成することができ、介在性のまたは隣接するセグメントはハイブリダイゼーション事象（例えば、限定することなく、ループ構造またはヘアピン構造）に関与しない。パーセント相補性は、金属−配位子錯体または超分子錯体の一部であるポリヌクレオチドの長さにわたって判定される。例えば、ポリヌクレオチドの２０個のヌクレオチドのうちの１８個が、全長１００ヌクレオチドの標的ポリヌクレオチド中の２０ヌクレオチドの領域に相補的であるポリヌクレオチドを含む金属−配位子錯体または超分子錯体を所与として、金属−配位子錯体または超分子錯体の一部であるポリヌクレオチドは、９０パーセント相補的となるだろう。この例において、残りの非相補的なヌクレオチドは、相補的なヌクレオチドと密集しているか、あるいは相補的なヌクレオチドが散在していてもよく、互いにまたは相補的なヌクレオチドに近接する必要はない。標的ポリヌクレオチドの領域を有する金属−配位子錯体または超分子錯体の一部であるポリヌクレオチドのパーセント相補性は、ＢＬＡＳＴプログラム（基本局所配列検索ツール（ｂａｓｉｃ  ｌｏｃａｌ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔ  ｓｅａｒｃｈ  ｔｏｏｌ））、及び当技術分野で知られているＰｏｗｅｒＢＬＡＳＴプログラムを使用して、日常的に判定され得る（Ａｌｔｓｃｈｕｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，１９９０，２１５，４０３−４１０、Ｚｈａｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｄｄｅｎ，Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓ．，１９９７，７，６４９−６５６）。
【００４９】
遺伝子産物発現を阻害する方法には、標的遺伝子産物の発現が、ポリヌクレオチドを含む金属−配位子錯体または超分子錯体の不在下における遺伝子産物発現と比較して、少なくとも約５％、少なくとも約１０％、少なくとも約１５％、少なくとも約２０％、少なくとも約２５％、少なくとも約３０％、少なくとも約３５％、少なくとも約４０％、少なくとも約４５％、少なくとも約５０％、少なくとも約５５％、少なくとも約６０％、少なくとも約６５％、少なくとも約７０％、少なくとも約７５％、少なくとも約８０％、少なくとも約８５％、少なくとも約９０％、少なくとも約９５％、少なくとも約９６％、少なくとも約９７％、少なくとも約９８％、少なくとも約９９％、または１００％阻害されるものが挙げられる。言い換えると、提供される方法は、基本的に標的遺伝子産物の発現のいかなる程度の阻害を生じるものを包含する。
【００５０】
阻害の程度は、体液標本から、もしくは生検標本から生体内で、または当技術分野でよく知られている画像処理技術によって判定される。代替的に、阻害の程度は、概して、本明細書に記載される組成物の使用により生体内で生じると予期され得る阻害の程度の予測可能な測定として、細胞培養アッセイ中の生体外で判定される。標的ポリヌクレオチドの阻害は、所与の細胞上での阻害の効果を評価するために使用されることが、本開示によって企図される。非限定的な例として、遺伝子産物の阻害の効果を研究することができ、そこで遺伝子産物はシグナル伝達経路の一部である。代替的に、遺伝子産物の阻害を研究することができ、そこで遺伝子産物はアポトーシス経路に関与すると仮定される。
【００５１】
本明細書に記載される方法のいずれかが、所望の結果を達成するために組み合わせて使用されてもよいことが理解されるであろう。例えば、限定することなく、本明細書に記載される方法は、標的ポリヌクレオチドの検出ならびにその発現の制御の両方ができるように組み合わせられ得る。いくつかの実施形態において、この組み合わせは、生体外または生体内のいずれかで経時的に標的ポリヌクレオチド発現の阻害を定量化するように使用され得る。経時的な定量化は、一態様において、特定の時点で細胞を培養物から除去し、かつ各時点で標的ポリヌクレオチドの発現の相対レベルを評価することによって達成される。一態様において、検出可能な標識の可視化を介して評価される標的ポリヌクレオチド量の減少は、標的ポリヌクレオチドの阻害の速度を経時的に示す。
【００５２】
よって、標的ポリヌクレオチドとハイブリッド形成し、かつその発現を阻害する所与のポリヌクレオチドの有効性を判定すること、ならびに細胞への所与のポリヌクレオチドの阻害の効果を判定することは、企図される態様である。
【実施例】
【００５３】
一般的な材料及び方法：ＴＣＩ  Ａｍｅｒｉｃａ（Ｐｏｒｔｌａｎｄ，ＯＲ）から３，５−ジアミノ安息香酸を購入した。Ｓｙｎｔｈｏｎｉｘ，Ｉｎｃ．（Ｗａｋｅ  Ｆｏｒｅｓｔ，ＮＣ）から４−アジド−ブタン−１−アミンを購入した。Ｇｌｅｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（Ｓｔｅｒｌｉｎｇ，ＶＡ）からオリゴヌクレオチド合成のための全ての試薬を購入し、製造業者の指示に従って使用した。Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ（Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡ）から緩衝溶液を購入した。Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｉｓｏｔｏｐｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．（Ａｎｄｏｖｅｒ，ＭＡ）から重溶媒を購入した。Ｔｅｄ  Ｐｅｌｌａ（Ｒｅｄｄｉｎｇ，ＣＡ）から金ナノ粒子を購入した。ＥＭＤ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ（Ｂｉｌｌｅｒｉｃａ，ＭＡ）からＡｍｉｃｏｎ（登録商標）超遠心ろ過器ユニットを購入した。Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）から全ての他の試薬から購入し、さらに精製することなく使用した。Ｂｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ  ４００ＭＨｚ  ＮＭＲ分光器上で、１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを記録した。重溶媒中の残留プロトンシグナルに対して、’Ｈ  ＮＭＲスペクトルを内々に参照した。１００℃の内部温度で作動するＡｇｉｌｅｎｔ  ＤＤ２  ５００ＭＨｚ  ＮＭＲ分光器上で、化合物３及び４に関する１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを収集した。正イオン化モードで、Ａｇｉｌｅｎｔ  ６１２０  ＬＣ−ＴＯＦ計器上でエレクトロスプレイイオン化（ＥＳＩ）質量スペクトルを記録した。１ｃｍの経路の長さを有する石英キュベット内でＡｇｉｌｅｎｔ  Ｃａｒｙ  ５０００紫外可視分光器上で、紫外可視スペクトル及び熱変性曲線を収集した。マトリックス材料として２，５−ジヒドロキシアセトフェノン（ＤＨＡＰ）を用いて、Ｂｒｕｋｅｒ  ＡｕｔｏＦｌｅｘ  ＩＩＩ  ＭＡＬＤＩ−ＴｏＦ質量分光器上で、マトリックス支援レーザー脱離／イオン化飛行時間（ＭＡＬＤＩ−ＴｏＦ）データを収集した。Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  １００  ＦＴＩＲ分光器上で、ＦＴＩＲスペクトルを収集した。非接触モードで、ＰＯＩＮＴＰＲＯＢＥ−ＰＬＵＳ（登録商標）Ｓｉｌｉｃｏｎ−ＳＰＭ−Ｓｅｎｓｏｒを備え付けたＢｒｕｋｅｒ  Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎ  Ｉｃｏｎ原子間力顕微鏡上で、ＡＦＭ画像を収集した。２００ｋＶの加速電圧で作動するＨｉｔａｃｈｉ  Ｈ８１００透過形電子顕微鏡上で、ＴＥＭ画像を収集した。２つのＴｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｘ線ＥＤＸ検出器を備え付けたＨｉｔａｃｈｉ  ＨＤ２３００  ＳＴＥＭ上で、ＴＥＭ及びＥＤＸデータを収集した。Ｚｅｔａｓｉｚｅｒ  Ｎａｎｏ  ＺＳ（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ）上で、動的光散乱法（ＤＬＳ）及びゼータ電位測定値を収集した。Ｔｈｅｒｍｏ  ＸシリーズＩＩ  ＩＣＰ−ＭＳ上で、ＩＣＰ−ＭＳデータを収集した。Ｉｎｔｅｒｔｅｋ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ（Ｗｈｉｔｅｈｏｕｓｅ，ＮＪ）により、オフサイトで元素分析を実施した。
【００５４】
【化９】
0006607925.tif 000011
ジアミノ安息香酸モノヒドロキシピリジノン（２）。３，５−ジアミノ安息香酸（５．００ｇ、３２．８６ｍＭｏｌ）、マルトール（８．７０ｇ、６９．００ｍＭｏｌ）、及び３０ｍＬの酸性ｎ−プロパノール（４９：１プロパノール／１２Ｍ  ＨＣｌ）を、磁気撹拌機を有する１００ｍＬの丸底フラスコに添加した。反応器に水冷却凝縮装置を備え、混合物を加熱して１６時間逆流させた。得られた懸濁液を熱いうちに真空ろ過し、固形物をアセトン（２００ｍＬ）で洗浄して、茶褐色の粉末として４．８４ｇの（２）（１８．６０ｍＭｏｌ、５７％）をもたらした。プロパノールは、５：１のＥｔＯＨ／Ｈ２Ｏで置換され、類似の収率を供し得る。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  ７．５２（ｄ、Ｊ＝７．４Ｈｚ、１Ｈ）、７．２８〜７．２６（ｍ、１Ｈ）、６．９２（ｔ、Ｊ＝１．７Ｈｚ、１Ｈ）、６．６７（ｔ、Ｊ＝２．１Ｈｚ、１Ｈ）、６．１６（ｄ、Ｊ＝７．３Ｈｚ、１Ｈ）、５．７７（ｓ、２Ｈ）、１．９６（ｓ、３Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  １６９．９６、１６７．２４、１５０．６２、１４５．４５、１４２．７９、１３８．０７、１３３．２１、１２９．０２、１１５．６４、１１５．３５、１１４．３４、１１１．３０、１３．６１。Ｃ１３Ｈ１３Ｎ２Ｏ４  ２６１．０８７０のためにＨＲＭＳ−ＥＳＩ（ｍ／ｚ）：［Ｍ＋Ｈ］＋が算出され、２６１．０８７５が求められた。
【００５５】
【化１０】
0006607925.tif 000012
ジアミノ安息香酸ビス−ヒドロキシピリジノン（３）。（２）（５．９０ｇ、２２．６７ｍＭｏｌ）、マルトール（３．５７ｇ、２８．３４ｍＭｏｌ）、及び３０ｍＬの酸性２−エトキシエタノール（４９：１のエトキシエタノール／１２Ｍ  ＨＣｌ）を、磁気撹拌機を有する１００ｍＬの丸底フラスコに添加した。反応器に水冷却凝縮装置を備え、混合物を加熱して６４時間逆流させた。得られた懸濁液を熱いうちに真空ろ過し、固形物を水（５０ｍＬ）の後にアセトン（５０ｍＬ）で洗浄して、細かい茶色の固形物として未加工の産物を供した。ビス生成物を、沸騰したピリジン（１００ｍＬ）からの沈殿、ろ過、及び熱ジメチルホルムアミド（１００ｍＬ）からさらに沈殿して真空中で乾燥させることにより選択的に単離して、メタノール中でやや難溶性であり、熱ＤＭＳＯ及びＤＭＦ中で溶解性である灰色の粉末として０．９８ｇの（３）（２．６６ｍＭｏｌ、１２％）を供した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  ８．０３（ｄ、Ｊ＝２．０Ｈｚ、２Ｈ）、８．００（ｔ、Ｊ＝２．０Ｈｚ、１Ｈ）、７．６４（ｄ、Ｊ＝７．４Ｈｚ、２Ｈ）、６．２２（ｄ、Ｊ＝７．４Ｈｚ、２１１）、２．０２（ｓ、６Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  １７０．４３、１６５．５９、１４５．５２、１４２．９２、１３８．７９、１３８．２６、１３４．８２、１３０．７４、１３０．４７、１２８．５５、１１１．４５、１１１．２８、１３．７９、１３．６０。Ｃ１９Ｈ１７Ｎ２Ｏ６  ３６９．１０８１のためにＨＲＭＳ−ＥＳＩ（ｍ／ｚ）：［Ｍ＋Ｈ］＋が算出され、３６９．１０８４が求められた。
【００５６】
【化１１】
0006607925.tif 000013
ジアミノ安息香酸ビス−ＨＰアジド（４）。無水ＤＭＳＯ（３０ｍＬ）中に完全に溶解された（３）（０．４００ｇ、１．０９ｍＭｏｌ）を、磁気撹拌機を有する５０ｍＬの丸底フラスコに添加した。ＨＡＴＵ（０．４１４ｇ、１．０９ｍＭｏｌ）及びジイソプロピルエチルアミン（０．４８ｍＬ、２．７３ｍＭｏｌ）を次に添加し、反応器をゴム隔膜で蓋をした。５分後、４−アジドブタン−１−アミン（０．１８７ｇ、１．６４ｍＭｏｌ）を注射器により注入し、混合物をＮ２の下、４時間攪拌した。有機相を１体積の水で希釈し、１時間放置した。得られた灰色の沈殿物を真空ろ過により収集し、水（１５０ｍＬ）の後にアセトニトリル（１００ｍＬ）で広範囲に洗浄して、ろ過器上で乾燥させた。取得されたアジドモノマー（４）を、さらに精製することなく使用した。（０．２８３ｇ、０．６１ｍＭｏｌ、５６％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  ８．７２（ｔ、Ｊ＝５．７Ｈｚ、１Ｈ）、８．００（ｄ、Ｊ＝２．０Ｈｚ、２Ｈ）、７．９１（ｔ、Ｊ＝１．９Ｈｚ、１Ｈ）、７．６３（ｄ、Ｊ＝７．３Ｈｚ、２１１）、６．２３（ｄ、Ｊ＝７．４Ｈｚ、２１１）、３．４１〜３．１９（ｍ、４１１）、２．０３（ｓ、６１１）、１．６０〜１．５３（ｍ、４１１）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）８  １７０．４１、１６４．２１、１４５．５５、１４２．７４、１３８．８１、１３８．２７、１３７．８７、１２８．６８、１２８．５４、１２６．９２、１２６．７８、１１１．３９、１１１．２３、５１．１４、３９．５６、２６．７２、２６．３７、１３．８１、１３．６２。Ｃ２３Ｈ２５Ｎ６Ｏ５  ４６５．１８８１のためにＨＲＭＳ−ＥＳＩ（ｍ／ｚ）：［Ｍ＋Ｈ］＋が算出され、４６５．１８８１が求められた。ＦＴＩＲ（ＫＢｒ）：ｖｍａｘ。２０９３ｃｍ−１（Ｎ＝Ｎ＝Ｎ伸縮）。
【００５７】
ＤＡＢＡ−ビス−ＨＰ−Ｎ３  ＩＣＰ粒子（ＩＣＰ−Ｎ３  ＮＰ）の合成。典型的な実験において、２．２８ｍＭの配位子及び２４．５ｍＭのＮａＯＨからなるＤＡＢＡ−ビス−ＨＰ−Ｎ３の保存水溶液を調製した。配位子は、そのジナトリウム塩に因り、水中で限りなく溶解性である。１０．８０ｍＭのＦｅ３＋及び４ｍＭのＨＣｌ（安定剤として）からなるＦｅ（ＮＯ３）３・９Ｈ２Ｏの保存溶液を調製した。８７７μＬの配位子保存溶液の後、１ｍＬのＭｉｌｌｉ−Ｑ  Ｈ２Ｏをガラス瓶に添加し、その後１２３μＬのＦｅ（ＩＩＩ）を添加し、得られた赤味がかったオレンジ色の混合物（２ｍＬ）を１０分間振った。合成したままの粒子は、１０〜２０ｎｍの範囲である平均直径を有する（ＤＬＳ）。粒子を、１００ｋＤａの名目上の分画分子量（ＭＷＣＯ）を有するＡｍｉｃｏｎ  Ｕｌｔｒａの１５ｍＬの遠心ろ過器を通すろ過により精製し、３×３ｍＬの分量のＭｉｌｌｉ−Ｑ  Ｈ２Ｏで洗浄して、各々１０分間５０００ｒｃｆで回転させた。粒子を、２ｍＬのＨ２Ｏ中で再懸濁して、およそ１ｍＭのアジド濃度を供した。粒子溶液を凍結乾燥し、得られた濃い赤の粉末をＦＴＩＲ（ＫＢｒ）により特徴付け、これは、２０９３ｃｍ−１での特徴的なアジド伸縮が、ナノ粒子合成後に保持されることを示す。
【００５８】
ＩＣＰ−Ｎ３ナノ粒子の特徴：金属−配位子結合の化学量論を決定するために、滴定を実施し、ここで、Ｆｅ（ＮＯ３）３・９Ｈ２Ｏの量を０〜２２０μＭの範囲で増加させながら、１ｍＬのＨ２Ｏ中で２００ｕＭのＤＡＢＡ−ビス−１１Ｐ−Ｎ３（４）の固定濃度を各々含有する試料を調製した。各試料に関して、４６０ｎｍでの吸収度を測定した。４６０ｎｍでのＬＭＣＴ帯は、トリス−ＨＯＰＯ−Ｆｅ３＋配位錯体の特徴である。当量点を、１３３μＭ（０．６６当量）で到達させ、これは、Ｆｅ２Ｌ３化学量論と一致する（図５）。吸収度のさらなる増加は、非配位性鉄前駆体塩の存在に因る。加えて、粒子の凍結乾燥した試料において元素分析を実施して、それらの組成物を査定した。Ｃ６９Ｈ６６Ｆｅ２Ｎ１８Ｏ１５：Ｃ５５．２８％、Ｈ４．４４％、Ｎ１６．８２％のために算出され、Ｃ４９．１０％、Ｈ４．１８％、Ｎ１４．１８％が求められた。観察されたより低い有機含有量は、ＩＣＰ粒子の多孔性、及び極性溶媒分子、例えばＨ２Ｏを取り込むそれらの能力により説明され得る。最後に、エネルギー分散型Ｘ線分光法（Ｈｉｔａｃｈｉ  Ｈ２３００−Ａ  ＳＴＥＭ）により裸のＩＣＰを研究した。
【００５９】
ＩＣＰ−ＭＳ及び紫外可視法を並行に使用してＭｉｌｌｉ−Ｑ  Ｈ２Ｏ中の粒子の減衰係数（ε４６０）を決定した。要約すると、Ｈ２Ｏ中のＩＣＰ−Ｎ３粒子の５つの試料を変化する希釈液で調製し、４６０ｎｍでの吸収度を紫外可視法により測定した。次に、各試料の鉄濃度を、ＩＣＰ−ＭＳにより決定した。各試料を、３％のＨＮＯ３、５ｐｐｂのインジウム（内部標準）、及び脱イオン水からなるマトリックス中で調製した。鉄濃度をＡ４６０に対してプロットし、データを、単一の線形回帰モデルにより適合させた。線の傾斜は、ＩＣＰ−Ｎ３粒子のＬＭＣＴから生じる約２８７０Ｌ・ｍｏｌｌｃｍ−１のε４６０に対応し、鉄濃度の分光学的決定を可能にする。
【００６０】
上記の手順により産生された粒子の重量は、少量の合成したままの粒子が１００ｋＤａ分画のろ過器を通過するため１０〜１０００ｋＤａの範囲と考えられる。この観察の裏付けとして、ダイトピック３，４−ＨＯＰＯに対する予想される重合度は、３，４−ＨＯＰＯ−Ｆｅ（ＩＩＩ）錯体の文献上の安定度定数から推測されるとき、上記で与えられた反応条件下でおよそ１０００個の繰り返し単位である。
【００６１】
全てのＤＮＡ合成を、標準製造業者のトリチルオンプロトコルに従って、非ヌクレオシド性ホスホラミダイトに関して追加の５分の結合時間を用いてＢｉｏＡｕｔｏｍａｔｉｏｎ  ＭＭ４８  ＤＮＡ合成機で行った。Ａｃ−ｄＣ及びｄｍｆ−ｄＧホスホラミダイトを、核酸塩基の室温脱保護を可能にするために使用した。オリゴヌクレオチドを、１μＭｏｌスケール上で合成し、室温で２時間脱保護されたポリ（ＣＣＴ）−Ｃｙ５含有オリゴヌクレオチドを除いて、濃縮されたＮＨ４ＯＨ（３０％）中、室温で１７時間脱保護した。得られた未加工のオリゴヌクレオチドを、酢酸トリエチルアンモニウム緩衝液（ｐＨ７．０）中で４５分を超えて、０〜７５％のアセトニトリルの濃度こう配式を用いて、ＤｙｎａＭａｘ  Ｍｉｃｒｏｓｏｒｂ  Ｃ１８カラムを備えたＶａｒｉａｎ  Ｐｒｏｓｔａｒ  ＨＰＬＣ上で精製した。溶離液の光学吸収度を、ＤＢＣＯ含有オリゴヌクレオチドに関して２５４／３１０ｎｍ、Ｃｙ５含有オリゴヌクレオチドに関して２５４／６４９ｎｍ、及び全ての他のオリゴヌクレオチドに関して２５４／２８０ｎｍで監視した。ＤＢＣＯ末端オリゴヌクレオチドを凍結乾燥させ、Ｈ２Ｏ中で再懸濁して、ＩＣＰ−Ｎ３ナノ粒子に即座に抱合させた。ジスルフィド末端オリゴヌクレオチドを凍結乾燥させ、遊離チオールまで低減して、Ｈｕｒｓｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎａｌ．Ｃｈｅｍ．，２００６，７８：８３１３−８３１８に記載されるようなＡｕＮＰに抱合させた。
【表２】
0006607925.tif 000014
【００６２】
ＡｕＮＰ−ＤＮＡ抱合体の合成及び特徴付け：この研究で合成されたＡｕＮＰ−ＳＮＡを、確立されたプロトコルに従って調製した。３細胞取り込み実験で用いられたＡｕＮＰ−ＳＮＡに関して、オリゴヌクレオチド／ＡｕＮＰの数を、蛍光測定により決定した。ＡｕＮＰ−ＳＮＡ上のオリゴヌクレオチド負荷量を、Ｃｙ５標識化ＡｕＮＰ−ＳＮＡの５ｎＭ溶液を使用して定量化した。Ａｕコアを、脱イオン水中で希釈された１００ｍＭのＫＣＮを使用して溶解した。次いで、混合物を室温で２０分間培養し、得られた蛍光性を標準曲線に対して測定した。濃度の範囲において等価オリゴヌクレオチド配列からなる標準曲線を、水中で溶解して、ＫＣＮで処理し、ＳＮＡと同じ手法で培養した。全ての蛍光測定を、Ｓｙｎｅｒｇｙ  Ｈ４蛍光プレートリーダー（ＢｉｏＴｅｋ）を使用して行った。細胞取り込み実験のために正の対照として使用されたＣＣＴ−Ｃｙ５−ＡｕＮＰ上の負荷量は、１１３鎖／粒子であった（ＣＣＴ−Ｃｙ５−ＡｕＮＰ）。Ｃｙ５−Ｔ２０−ＡｕＮＰ上の負荷量は、１５７鎖／粒子であった（Ｃｙ５−Ｔ２０−ＡｕＮＰ）。非蛍光性ＡｕＮＰ−ＳＮＡ（Ａ−ＡｕＮＰ）に関して、類似の値を予測した。
【００６３】
ＤＮＡ−ＩＣＰ抱合体の合成：典型的な手順において、２ｍＬのＭｉｌｌｉ−Ｑ  Ｈ２Ｏ中で、１００μＭの所望のシクロオクチン−ＤＮＡ、０．５ＭのＮａＣｌ、及びＩＣＰ−Ｎ３粒子（アジド中で５００μＭ）を含有する溶液を調製した。得られた透明でオレンジ色の溶液を、３７℃で１６時間振った。反応混合物を、Ａｍｉｃｏｎ（登録商標）Ｕｌｔｒａの１５ｍＬの遠心ろ過器（１００ｋＤａのＭＷＣＯ）を通す限外ろ過により精製し、４×３ｍＬの分量の０．１Ｍのトリス緩衝液（ｐＨ８．０）で洗浄し、１０分間５０００ｒｃｆで回転させた粒子を、１ｍＬの０．１Ｍのトリス（ｐＨ８．０）中で再懸濁した。１ＭのＮａＣｌ中で１分以内に沈降する裸のＩＣＰ−Ｎ３粒子と対照的に、ＤＮＡ−ＩＣＰ粒子は、高塩濃度（最大１ＭのＮａＣｌ）でコロイド的に安定したままである。この観察は、安定化ＤＮＡ表面層が粒子に問題なく抱合されていることを示す。
【００６４】
ＤＮＡ−ＩＣＰ抱合体の特徴付け：ＤＬＳ、ゼータ電位、及び紫外可視法によりＤＮＡ−ＩＣＰ粒子のサイズ、電荷、及びＤＮＡ負荷量を分析した。粒子溶液のＤＮＡ濃度を、比率（Ａ２６０／Ａ４６０）を使用して紫外可視法により決定した。Ｍｉｌｌｉ−Ｑ  Ｈ２Ｏ中の裸粒子は、約５．４のＡ２６０／Ａ４６０を保有する。粒子に結合するＤＮＡの存在を示す、１０．９〜１５．５に変化するＡ２６０／Ａ４６０比を有するＤＮＡ授与粒子を合成した。洗浄を広範囲に実施して、遊離ＤＮＡが溶液中に残っていないことを確実にした。Ｃｙ５含有ＤＮＡの負荷量は著しく低下し、これは、染色標識の立体容積に因る可能性が高い。最終的に、裸のＩＣＰ及びＤＮＡ負荷ＩＣＰのゼータ電位を、１０ｍＭのトリス緩衝液（ｐＨ８．０）及び０．１ＭのＮａＣｌ中で同一の希釈で調製した全ての試料と比較した。本明細書で合成したＩＣＰ粒子に関して以下のデータを収集した。
【表３】
0006607925.tif 000015
【００６５】
熱変性の研究：１７個の塩基対の重なり（Ａ−ＩＣＰ）及び（Ｂ−ＩＣＰ）との相補的配列を担持するＤＮＡ−ＩＣＰ粒子を、０．１Ｍのトリス緩衝液（ｐＨ８．０）中で変化する塩濃度で混合し、毎分０．２５℃の速度で２０℃〜８０℃に加熱した。室温において、相補的ＤＮＡ−ＩＣＰを混合して３０〜６０分以内に不溶解性凝集体が形成された。加熱すると、ＩＣＰ粒子の高いＤＮＡ表面負荷量と一致する、急な融解転移が観察された。不整合な配列を有するＤＮＡ−ＩＣＰの対（Ｂ−ＩＣＰ及び非標的−ＩＣＰ）に関して、同じ挙動は観察されなかった。遊離ＤＮＡの二重鎖は、ＮａＣ１の濃度に応じたＤＮＡ−ＩＣＰの＞６０℃と比較して、０．３ＭのＮａＣ１中で５４℃の融解温度を有する。同じ実験を、金ナノ粒子／ＤＮＡ−ＩＣＰの対（Ａ−ＡｕＮＰ及びＢ−ＩＣＰ）を使用して繰り返した。増加するＮａＣ１濃度における結果を図６に示す。
【００６６】
ＤＡＢＡ−ＢＩ−ＨＰ−Ｎ３配位子のＭＴＴ毒性アッセイ：粒子コアを含む親配位子が細胞毒性を示さなかったことを確実にするために、ＭＴＴアッセイを行った。Ｃ１６６細胞を、１ウェルにつき５×１０３細胞の個体数で９６ウェルプレートに蒔いた。２４時間後、細胞を０．１ｍＬの化合物（３）（ＯｐｔｉＭＥＭ中１μＭ）で処理し、３７℃で２４時間培養した。培養後、化合物を細胞から除去し、０．１ｍＬの完全ＤＭＥＭと取り替えた（１０％のウシ胎児血清及び１％のペニシリン／ストレプトマイシンで補足した）。細胞への化合物３の添加後、細胞生存率を、２４時間、４８時間、及び７２時間においてＭＴＴアッセイにより測定した。要約すると、細胞を、０．１ｍＬの完全ＤＭＥＭで培養した。１０μＬのＭＴＴ溶液（ｌｘ  ＰＢＳ中５ｍｇ／ｍＬのＭＴＴ、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ）を、細胞の各ウェル中に添加し、細胞を、３７℃で２時間培養した。培養後、０．１ｍＬのＳＤＳ−ＨＣｌ溶液（０．０１ＭのＨＣ１中０．１ｇ／ｍＬのＳＤＳ）を各ウェルに添加して、ホルマザン産物を可溶化し、細胞を、３７℃で一晩さらに培養した。一晩培養した後、細胞溶解物の吸収度を、Ｓｙｎｅｒｇｙ  １１４マルチモードマイクロプレートリーダー（Ｂｉｏｔｅｋ）を使用して５７０ｎｍで測定した。ＯｐｔｉＭＥＭ中のＤＭＳＯで処理された細胞を含有する対照ウェルと比較した相対的細胞生存率を算出した。図７に示すように、報告した値は、３つの独立した実験の平均±ＳＥを示す。
【００６７】
細胞培養取り込み研究：共焦点顕微鏡法により細胞取り込みを可視化するために、子宮頸癌（ＨｅＬａ）及びＣ１６６マウス内皮細胞を、１０％のウシ胎児血清（Ａｔｌａｎｔａ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌｓ）及び１％のペニシリン／ストレプトマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で補足されたＤＭＥＭ中で培養した。
【００６８】
全ての顕微鏡法を、ＳＰ５レーザー走査型共焦点顕微鏡を使用して行った。細胞画像を、Ｎｕｎｃ  Ｌａｂ−Ｔｅｋ  ＩＩホウケイ酸底チェンバースライド（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）中およそ３０％の培養密度で、補足されたダルベッコ改変イーグル培養液（ＤＭＥＭ、Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）中でＨｅＬａ細胞を培養することにより取得した。細胞を２４時間結合させ、その後それらをＰＢＳで一度洗浄し、ＯｐｔｉＭＥＭ中で再懸濁した。次いで、細胞を、１００ｎｍの濃度（ＤＮＡ基準）で直鎖ＤＮＡ、ＳＮＡ、またはＩＣＰのいずれかで処理した。２４時間後、細胞をＯｐｔｉＭＥＭで一度洗浄し、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３２５８（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を含有するＤＭＥＭ中で再懸濁した。同等の方法を流動細胞計測法に関して使用したが、細胞をＨｏｅｃｈｓｔで処理せず、代わりに、０５％のトリプシン−ＥＤＴＡ（ＧＩＢＣＯ）中で３分間トリプシン処理し、ＯｐｔｉＭＥＭ中で再懸濁して、６３３ｎｍのレーザーを備え付けたＧｕａｖａ  Ｅａｓｙｃｙｔｅ  ８ＨＴ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）を使用して分析した。
【００６９】
細胞取り込みの裸眼可視化のために、ＭＣＦ−７細胞を、６ウェルプレート（４００，０００細胞／ウェル）に蒔いた。ＤＭＥＭ＋培養液を含有する１０％のＦＢＳ中で細胞を２４時間培養した後、細胞用培養液をＯｐｔｉｍｅｍに変更し、ＤＮＡ−ＩＣＰを次の濃度、０．０、０．１、０．５、１．０、２、及び５μＭで個別のウェルに添加した。粒子を細胞中で２４時間培養し、その後、細胞をＰＢＳ中で三度洗浄し、細胞を新しい培養液で補充して、細胞を追加の４８時間培養した。その後、細胞を徹底的に洗浄して、一切の細胞外ＩＣＰ粒子を除去し、トリプシン処理して、ＰＢＳを含有する１．５ｍＬのエッペンチューブに即座に移した。次いで、細胞を１１００ＲＰＭで５分間遠心分離して、細胞ペレットを形成した。
【００７０】
ウェスタンブロット及び遺伝子ノックダウン分析：Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）からＳＫＯＶ３細胞を取得した。細胞を、１０％の熱失活性ＦＢＳで補足されたＭｃＣｏｙの５Ａ培養液中の、３７℃で５％のＣＯ２中で培養した。細胞を、６ウェル細胞培養プレート（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）中で培養し、ＩＣＰで処理する２４時間前に１ウェルにつき１００，０００個の細胞が蒔かれた。培養液を、ＩＣＰまたはリポフェクタミンＲＮＡｉｍａｘ（Ｌｉｆｅ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）ＤＮＡで処理する直前に、Ｏｐｔｉ−ＭＥＭ（Ｌｉｆｅ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）と取り替えた。リポフェクタミントランスフェクションを製造業者の指示に従って行い、２５ｐｍｏｌｅのＤＮＡを送達した。１２時間後、培養液を新しい培養液（１０％のＦＢＳを有するＭｃＣｏｙの５Ａ）と取り替え、細胞をさらに４８時間培養した。次いで、細胞をＰＢＳで３回洗浄して、トリプシン処理し、ペレットをプロテアーゼ及びホスファターゼ阻害剤（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を含有する１００μＬ中の哺乳類細胞溶解緩衝液（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ）中で再懸濁した。次いで、全ての細胞溶解物を精製し、遠心分離により収集して、−８０℃で凍結させた。タンパク質濃度を、ＢＣＡタンパク質アッセイキット（Ｐｉｅｒｃｅ）を使用して決定した。等量のタンパク質試料（２５μｇ）を４〜２０％のプレキャスト勾配ゲル（Ｂｉｏ−Ｒａｄ）により分画し、ニトロセルロース膜（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）に移した。膜を一晩乾燥させ、ＰＢＳ中で水分補給して、ブロッキング緩衝液（ＬＩ−ＣＯＲ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）中で１時間、室温で阻止した。ＨＥＲ２に対するウサギ一次抗体（１０００：１）（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）、ベータ−チューブリンに対するマウス抗体（１０００：１）（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）、及び抗ウサギまたは抗マウスＩｇＧ−染色抱合二次抗体（１０，０００：１）（ＬＩ−ＣＯＲ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）で、タンパク質を検出した。蛍光性シグナルを記録し、Ｏｄｙｓｓｅｙ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｉｍａｇｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ（ＬＩ−ＣＯＲ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）を使用して定量化し、Ｉｍａｇｅ  Ｓｔｕｄｉｏソフトウェア（ＬＩ−ＣＯＲ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）を使用して定量化した。
参考文献
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［３］ａ）Ｎ．Ｌ．Ｒｏｓｉ，Ｄ．Ａ．Ｇｉｌｊｏｈａｎｎ，Ｃ．Ｓ．Ｔｈａｘｔｏｎ，Ａ．Ｋ．Ｒ．Ｌｙｔｔｏｎ−Ｊｅａｎ，Ｍ．Ｓ．Ｈａｎ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２００６，３１２，１０２７−１０３０；ｂ）Ｄ．Ａ．Ｇｉｌｊｏｈａｎｎ，Ｄ．Ｓ．Ｓｅｆｅｒｏｓ，Ａ．Ｅ．Ｐｒｉｇｏｄｉｃｈ，Ｐ．Ｃ．Ｐａｔｅｌ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００９，１３１，２０７２．
［４］ａ）Ｊ．Ｉ．Ｃｕｔｌｅｒ，Ｋ．Ｚｈａｎｇ，Ｄ．Ｚｈｅｎｇ，Ｅ．Ａｕｙｅｕｎｇ，Ａ．Ｅ．Ｐｒｉｇｏｄｉｃｈ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１１，１３３，９２５４−９２５７；ｂ）Ｋ．Ｌ．Ｙｏｕｎｇ，Ａ．Ｗ．Ｓｃｏｔｔ，Ｌ．Ｈａｏ，Ｓ．Ｅ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｇ．Ｌｉｕ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｎａｎｏ
Ｌｅｔｔ．２０１２，１２，３８６７−３８７１．
［５］Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｒ．Ｌ．Ｌｅｔｓｉｎｇｅｒ，Ｒ．Ｃ．Ｍｕｃｉｃ，Ｊ．Ｊ．Ｓｔｏｒｈｏｆｆ，Ｎａｔｕｒｅ  １９９６，３８２，６０７−６０９．
［６］ａ）Ｊ．Ｉ．Ｃｕｔｌｅｒ，Ｄ．Ｚｈｅｎｇ，Ｘ．Ｘｕ，Ｄ．Ａ．Ｇｉｌｊｏｈａｎｎ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．２０１０，１０，１４７７−１４８０；ｂ）Ｋ．Ｗａｇｎｅｒ，Ａ．Ｋａｕｔｚ，Ｍ．Ｒｏｄｅｒ，Ｍ．Ｓｃｈｗａｌｂｅ，Ｋ．Ｐａｃｈｍａｎｎ，Ｊ．Ｈ．Ｃｌｅｍｅｎｔ，Ｍ．Ｓｃｈｎａｂｅｌｒａｕｃｈ，Ａｐｐｌ．Ｏｒｇａｎｏｍｅｔ．Ｃｈｅｍ．２００４，１８，５１４−５１９．
［７］ａ）Ｄ．Ｇ．Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ａ．Ｅｎｒｉｇｈｔ，Ｋ．Ｆａｕｌｄｓ，Ｗ．Ｅ．Ｓｍｉｔｈ，Ｄ．Ｇｒａｈａｍ，Ａｎａｌ．Ｃｈｅｍ．２００８，８０，２８０５２８１０；ｂ）Ｊ．Ａ．Ｄｏｕｇａｎ，Ｃ．Ｋａｒｌｓｓｏｎ，Ｗ．Ｅ．Ｓｍｉｔｈ，Ｄ．Ｇｒａｈａｍ，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．２００７，３５，３６６８−３６７５；ｃ）Ｊ．Ｓ．Ｌｅｅ，Ａ．Ｋ．Ｌｙｔｔｏｎ−Ｊｅａｎ，Ｓ．Ｊ．Ｈｕｒｓｔ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．２００７，７，２１１２−２１１５．
［８］ａ）Ｙ．Ｌｉ，Ｘ．Ｄｕａｎ，Ｌ．Ｊｉｎｇ，Ｃ．Ｙａｎｇ，Ｒ．Ｑｉａｏ，Ｍ．Ｇａｏ，Ｂｉｏｍａｔｅｒｉａｌｓ  ２０１１，３２，１９２３−１９３１；ｂ）Ｄ．Ｚ．Ｓｕｎ，Ｏ．Ｇａｎｇ，Ｌａｎｇｍｕｉｒ  ２０１３，２９，７０３８−７０４６．
［９］ａ）Ａ．Ｍ．Ｒｕｓｈ，Ｍ．Ｐ．Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ｅ．Ｔ．Ｔａｔｒｏ，Ｎ．Ｃ．Ｇｉａｎｎｅｓｃｈｉ，ＡＣＳ  Ｎａｎｏ  ２０１３，７，１３７９−１３８７；ｂ）Ｍ．Ｐ．Ｃｈｉｅｎ，Ｍ．Ｐ．Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ｎ．Ｃ．Ｇｉａｎｎｅｓｃｈｉ，Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．（Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ，Ｕ．Ｋ．）２０１１，４７，１６７−１６９；ｃ）Ｚ．Ｌｉ，Ｙ．Ｚｈａｎｇ，Ｐ．Ｆｕｌｌｈａｒｔ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．２００４，４，１０５５−１０５８．
［１０］Ｊ．Ｉ．Ｃｕｔｌｅｒ，Ｅ．Ａｕｙｅｕｎｇ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１２，１３４，１３７６−１３９１．
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［１６］Ａ．Ｍ．Ａｌｋｉｌａｎｙ，Ｃ．Ｊ．Ｍｕｒｐｈｙ，Ｊ．Ｎａｎｏｐａｒｔ．Ｒｅｓ．２０１０，１２，２３１３−２３３３．
［１７］ａ）Ａ．Ｍ．Ｓｐｏｋｏｙｎｙ，Ｄ．Ｋｉｍ，Ａ．Ｓｕｍｒｅｉｎ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｒｅｖ．２００９，３８，１２１８−１２２７；ｂ）Ｗ．Ｌｉｎ，Ｗ．Ｊ．Ｒｉｅｔｅｒ，Ｋ．Ｍ．Ｔａｙｌｏｒ，Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．２００９，４８，６５０−６５８．
［１８］ａ）Ｗ．Ｊ．Ｒｉｅｔｅｒ，Ｋ．Ｍ．Ｐｏｔｔ，Ｋ．Ｍ．Ｌ．Ｔａｙｌｏｒ，Ｗ．Ｌｉｎ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００８，１３０，１１５８４；ｂ）Ｐ．Ｆ．Ｇａｏ，Ｌ．Ｌ．Ｚｈｅｎｇ，Ｌ．Ｊ．Ｌｉａｎｇ，Ｘ．Ｘ．Ｙａｎｇ，Ｙ．Ｆ．Ｌｉ，Ｃ．Ｚ．Ｈｕａｎｇ，Ｊ．Ｍａｔｅｒ．Ｃｈｅｍ．Ｂ  ２０１３，１，３２０２−３２０８．
［１９］Ｒ．Ｃ．Ｈｕｘｆｏｒｄ，Ｋ．Ｅ．ｄｅＫｒａｆｆｔ，Ｗ．Ｓ．Ｂｏｙｌｅ，Ｄ．Ｌｉｕ，Ｗ．Ｌｉｎ，Ｃｈｅｍ．Ｓｃｉ．２０１２，３，１９８−２０４．
［２０］Ｚ．Ｄ．Ｌｉｕ，Ｒ．Ｃ．Ｈｉｄｅｒ，Ｃｏｏｒｄ．Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．２００２，２３２，１５１−１７１．
［２１］Ｊ．Ｂｕｒｇｅｓｓ，Ｍ．Ｒａｎｇｅｌ，Ａｄｖ．Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００８，６０，１６７−２４３．
［２２］Ｖ．Ｍ．Ｎｕｒｃｈｉ，Ｇ．Ｃｒｉｓｐｏｎｉ，Ｔ．Ｐｉｖｅｔｔａ，Ｍ．Ｄｏｎａｔｏｎｉ，Ｍ．Ｒｅｍｅｌｌｉ，Ｊ．Ｉｎｏｒｇ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２００８，１０２，６８４−６９２．
［２３］ａ）Ｇ．Ｓｚｉｇｅｔｈｙ，Ｋ．Ｎ．Ｒａｙｍｏｎｄ，Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２０１０，４９，６７５５−６７６５；ｂ）Ｓ．−Ｈ．Ｃｈｏ，Ｔ．Ｇａｄｚｉｋｗａ，Ｍ．Ａｆｓｈａｒｉ，Ｓ．Ｔ．Ｎｇｕｙｅｎ，Ｊ．Ｔ．Ｈｕｐｐ，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００７，４８６３−４８６７；ｃ）Ｄ．Ｌ．Ｃａｕｌｄｅｒ，Ｃ．Ｂｒｕｃｋｎｅｒ，Ｒ．Ｅ．Ｐｏｗｅｒｓ，Ｓ．Ｋｏｎｉｇ，Ｔ．Ｎ．Ｐａｒａｃ，Ｊ．Ａ．Ｌｅａｒｙ，Ｋ．Ｎ．Ｒａｙｍｏｎｄ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００１，１２３，８９２３−８９３８．
［２４］Ｒ．Ｃ．Ｓｃａｒｒｏｗ，Ｐ．Ｅ．Ｒｉｌｅｙ，Ｋ．Ａｂｕｄａｒｉ，Ｄ．Ｌ．Ｗｈｉｔｅ，Ｋ．Ｎ．Ｒａｙｍｏｎｄ，Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．１９８５，２４，９５４−９６７．
［２５］Ｓ．Ｊ．Ｈｕｒｓｔ，Ａ．Ｋ．Ｒ．Ｌｙｔｔｏｎ−Ｊｅａｎ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ａｎａｌ．Ｃｈｅｍ．２００６，７８，８３１３−８３１８．
［２６］Ｎｏｔｅ  ｔｈａｔ  ｔｈｅ  ｇｏｌｄ  ｃｏｒｅ  ｉｓ  ｃａｐａｂｌｅ  ｏｆ  ｑｕｅｎｃｈｉｎｇ  ｔｈｅ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ｄｙｅ−ｌａｂｅｌｅｄ  ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅｓ，ｗｈｉｃｈ  ｍａｙ  ｌｏｗｅｒ  ｔｈｅ
ａｐｐａｒｅｎｔ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ．
［２７］Ｋ．Ｚｈａｎｇ，Ｌ．Ｈａｏ，Ｓ．Ｊ．Ｈｕｒｓｔ，Ｃ．Ａ．Ｍｉｒｋｉｎ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１２，１３４，１６４８８−１６４９１．
本発明の好ましい実施形態によれば、例えば、以下が提供される。
（項１）
以下の構造を有する化合物であって、
【化１２】
0006607925.tif 000016
式中、
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、
ｎが、１または２である、化合物。
（項２）
ｎが、１である、上記項１に記載の化合物。
（項３）
ピリドン部分が、パラ位でフェニルに結合する、上記項２に記載の化合物。
（項４）
ｎが、２である、上記項１に記載の化合物。
（項５）
ピリドン部分が、各メタ位でフェニルに結合する、上記項４に記載の化合物。
（項６）
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンである、上記項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
（項７）
Ｌが、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである、上記項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
（項８）
以下を含む部分を末端に含むポリヌクレオチドであって、
【化１３】
0006607925.tif 000017
式中、
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンまたは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンであり、
ｎが、１または２である、ポリヌクレオチド。
（項９）
ｎが、１である、上記項８に記載のポリヌクレオチド。
（項１０）
ピリドン部分が、パラ位でフェニルに結合する、上記項９に記載のポリヌクレオチド。
（項１１）
ｎが、２である、上記項８に記載のポリヌクレオチド。
（項１２）
ピリドン部分が、各メタ位でフェニルに結合する、上記項１１に記載のポリヌクレオチド。
（項１３）
Ｌが、Ｃ１〜２０アルキレンである、上記項８〜１２のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
（項１４）
Ｌが、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−Ｃ１〜２０アルキレンである、上記項８〜１２のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
（項１５）
前記ポリヌクレオチドの前記末端が、次の構造：
【化１４】
0006607925.tif 000018
、
【化１５】
0006607925.tif 000019
、またはこれらの混合物を有し、
Ｌ２が、Ｃ１〜１０アルキレン、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−、及び−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜１０アルキレン−Ｙ−Ｃ１〜１０アルキレン−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｍ−Ｙ−であり、
各Ｙが独立して、結合、Ｃ（Ｏ）、Ｏ、ＮＨ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ、及びＮＨＣ（Ｏ）からなる群から選択され、
ｍが、０、１、２、３、４、または５である、上記項８〜１４のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
（項１６）
前記ポリヌクレオチドが、ＤＮＡを含む、上記項８〜１５のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
（項１７）
前記ポリヌクレオチドが、５〜１００個の核酸塩基を含む、上記項８〜１６のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド。
（項１８）
上記項８〜１７のいずれか一項に記載のポリヌクレオチド及びＦｅ（ＩＩＩ）を含む、金属−配位子錯体。
（項１９）
上記項１〜７のいずれか一項に記載の化合物及びＦｅ（ＩＩＩ）を含む、金属−配位子錯体。
（項２０）
Ｆｅ２（化合物）３の反復式を有する無限配位ポリマーの形態にある、上記項１９に記載の金属−配位子錯体。
（項２１）
ポリヌクレオチドをさらに含み、前記ポリヌクレオチドが、前記ポリヌクレオチド上のアルキン部分を介して前記化合物上のアジド部分に共有結合して、トリアゾール連結を形成する、上記項１９または２０に記載の金属−配位子錯体。
（項２２）
前記ポリヌクレオチドが、前記化合物上の表面アジドに介して結合する、上記項２１に記載の金属−配位子錯体。
（項２３）
上記項１８〜２２のいずれか一項に記載の第１の金属−配位子錯体と、上記項１８〜２２のいずれか一項に記載の第２の金属−配位子錯体とを含む超分子錯体であって、前記第１の金属−配位子錯体の前記ポリヌクレオチドが、前記第２の金属−配位子錯体の前記ポリヌクレオチドに対して、適切な条件下でハイブリッド形成するのに十分に相補的である、超分子錯体。
（項２４）
標的ポリヌクレオチドによりコードされる遺伝子産物の発現を阻害する方法であって、前記遺伝子産物の発現を阻害するのに十分な条件下で、前記標的ポリヌクレオチドを、上記項２２に記載の超分子錯体、または上記項２１もしくは２２に記載の金属−配位子錯体と接触させることを含む、方法。
（項２５）
前記遺伝子産物の発現が、インビボで阻害される、上記項２４に記載の方法。
（項２６）
前記遺伝子産物の発現が、インビトロで阻害される、上記項２４に記載の方法。
（項２７）
前記遺伝子産物の発現が、前記標的ポリヌクレオチドを前記超分子錯体または前記金属−配位子錯体と接触させることがないときの前記遺伝子産物の発現に対して、少なくとも約５％阻害される、上記項２４〜２６のいずれか一項に記載の方法。
（項２８）
標的分子を検出する方法であって、前記標的分子を、上記項２２に記載の超分子錯体、または上記項２１もしくは２２に記載の金属−配位子錯体と接触させることを含み、前記標的分子と前記超分子錯体または前記金属−配位子錯体との接触が、検出可能な変化をもたらす、方法。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【配列表】
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