(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
応答拡張機能を表示する方法であって、該方法は、第１端末にて適用され、
第２端末との通話インタフェースを表示するステップと、
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定するステップであって、前記応答拡張操作がスライド操作である、ステップと、
前記応答拡張操作によって、前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出すことにより、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するステップと
を含む、方法。
【請求項２】
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定する前記ステップが、
前記通話インタフェースにおける前記ユーザからの前記応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
少なくとも１つの応答拡張機能を設定するステップと、
前記応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定するステップと、
前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得るステップと
をさらに含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を含んでおり、
応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定する前記ステップが、
前記応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とするステップと、
前記応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とするステップと
を含み、
前記第１応答拡張機能が情報記録機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が位置共有機能である、又は、
前記第１応答拡張機能が位置共有機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が情報記録機能である、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記応答拡張機能が情報記録機能であり、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示する前記ステップが、
通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して前記情報記録機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示するステップを含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示した後に、
前記第２端末との通話終了を検出した時、前記情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行うステップをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記応答拡張機能が位置共有機能であり、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示する前記ステップが、
通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して前記位置共有機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示するステップを含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する前記位置共有インタフェースを表示した後に、
位置共有を決定した時、前記位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信するステップであって、前記第１位置共有情報が第１端末の地理的位置を伴っているステップをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する前記位置共有インタフェースを表示した後に、
第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信するステップであって、前記第２位置共有情報が第２端末の地理的位置を伴っているステップと、
前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示するステップと
をさらに含む、請求項７又は８に記載の方法。
【請求項１０】
前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示する前記ステップが、
前記第２位置共有情報に基づいて共有指示を行うステップであって、前記共有指示が共有の許可及び共有の拒否を含んでいるステップと、
前記共有の許可を決定した時に、前記位置共有インタフェースに前記第２端末の地理的位置を表示するステップと
を備えている、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
応答拡張機能を表示する装置であって、該装置は、第１端末にて適用され、
第２端末との通話インタフェースを表示するように構成された第１表示モジュールと、
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定し、前記応答拡張操作がスライド操作であるように構成された応答拡張機能決定モジュールと、
前記応答拡張操作によって、前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出すことにより、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するように構成された第２表示モジュールと
を含む、装置。
【請求項１２】
前記応答拡張機能決定モジュールが、
前記通話インタフェースにおける前記ユーザからの前記応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定するように構成された第１応答拡張機能決定サブモジュールを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
少なくとも１つの応答拡張機能を設定するように構成された第１設定モジュールと、
前記応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定するように構成された第２設定モジュールと、
前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得るように構成された結び付けモジュールと
をさらに含む、請求項１１又は１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を含んでおり、
前記第１応答拡張機能決定サブモジュールが、
前記応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とするように構成された第２応答拡張機能決定サブモジュールと、
前記応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とするように構成された第３応答拡張機能決定サブモジュールと
を含み、
前記第１応答拡張機能が情報記録機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が位置共有機能である、又は、
前記第１応答拡張機能が位置共有機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が情報記録機能である、
請求項１２に記載の装置。
【請求項１５】
前記応答拡張機能が情報記録機能であり、
前記第２表示モジュールが、
通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して前記情報記録機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示するように構成された第２表示サブモジュールを含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記第２表示モジュールが、
前記第２端末との通話終了を検出した時、前記情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行うように構成された保存サブモジュールをさらに含む、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記応答拡張機能が位置共有機能であり、
前記第２表示モジュールが、
前記通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して前記位置共有機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示するように構成された第３表示サブモジュールを含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記第２表示モジュールが、
位置共有を決定した時、前記位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信するように構成された送信サブモジュールであって、前記第１位置共有情報が第１端末の地理的位置を伴っている、送信サブモジュールをさらに含む、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記第２表示モジュールが、
第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信するように構成された受信サブモジュールであって、前記第２位置共有情報が第２端末の地理的位置を伴っている、受信サブモジュールと、
前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示するように構成された第４表示サブモジュールと
をさらに含む、請求項１７又は１８に記載の装置。
【請求項２０】
前記第４表示サブモジュールが、
前記第２位置共有情報に基づいて共有指示を行うように構成された共有指示サブモジュールであって、前記共有指示が共有の許可及び共有の拒否を含んでいる、共有指示サブモジュールと、
前記共有の許可を決定した時に、前記位置共有インタフェースに前記第２端末の地理的位置を表示するように構成された第５表示サブモジュールと
を備えている、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
コンピュータ上で動作する際に、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法を該コンピュータに実行させるための、コンピュータプログラム。
【請求項２２】
コンピュータ読み取り可能記憶媒体であって、該コンピュータ読み取り可能記憶媒体に保存された請求項２１に記載のコンピュータプログラムを含む、コンピュータ読み取り可能記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年９月１７日に中国国家知識産権局に出願された中国特許出願第２０１５１０５９５６１０．５号に基づくものであると共に、該中国特許出願の優先権を主張するものであり、該中国特許出願の全ての内容が、参照により本出願に組み込まれる。
【０００２】
技術分野
本開示は、概してネットワーク通信技術分野に関し、より具体的には、応答拡張機能を表示する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
ネットワーク通信技術の絶え間なき発展に従って、スマート端末の用途はますます広範にわたり、それに伴いユーザのスマート端末に対する要求は増加する一方である。例えば、ユーザがスマート端末を使用して電話をする時には、通話内容を記録することが必要なことがあり、自分の位置情報を相手方に知らせることが必要なこともある。関連技術では、ユーザが電話に応答した後、ユーザの通話中おける応答拡張要求に対しては、一般に、現在の通話アプリケーションをバックグラウンドに移してから、応答拡張要求に対応するアプリケーションを開く必要がある。例えば、ユーザが通話内容を録音する必要がある場合には、メモ等のアプリケーションを開いて関連する情報を記録し、ユーザが自分の位置情報を相手方に知らせる必要がある場合には、地図等のアプリケーションを開いて相手方と自分の位置を共有する。このことからわかるように、関連技術において応答拡張要求を満たすには、複数のアプリケーション間の切り替えを行う必要があり、これによってユーザ操作の複雑さが増し、ユーザエクスペリエンスが低下することとなる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
関連技術に存在する問題を克服するため、本開示は、応答拡張機能を表示する方法及び装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示における実施形態の第一態様によれば、応答拡張機能を表示する方法が提供され、該方法は、第１端末にて適用され、
第２端末との通話インタフェースを表示するステップと、
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定するステップと、
前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するステップと
を含んでいる。
【０００６】
選択的には、前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定する前記ステップが、
前記通話インタフェースにおける前記ユーザからの前記応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定するステップを含んでいる。
【０００７】
選択的には、前記方法が、
少なくとも１つの応答拡張機能を設定するステップと、
前記応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定するステップと、
前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得るステップと
をさらに含んでいる。
【０００８】
選択的には、前記応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を含んでおり、
応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定する前記ステップが、
前記応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とするステップと、
前記応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とするステップと
を含み、
前記第１応答拡張機能が情報記録機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が位置共有機能である、又は、
前記第１応答拡張機能が位置共有機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が情報記録機能である。
【０００９】
選択的には、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するステップが、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示するステップを含んでいる。
【００１０】
選択的には、前記応答拡張機能が情報記録機能であり、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示する前記ステップが、
通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して前記情報記録機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示するステップを含んでいる。
【００１１】
選択的には、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示した後に、
前記第２端末との通話終了を検出した時、前記情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行うステップをさらに含んでいる。
【００１２】
選択的には、前記応答拡張機能が位置共有機能であり、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示する前記ステップが、
通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して前記位置共有機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示するステップを含んでいる。
【００１３】
選択的には、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する前記位置共有インタフェースを表示した後に、
位置共有を決定した時、前記位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信するステップであって、前記第１位置共有情報が第１端末の地理的位置を備えているステップをさらに含んでいる。
【００１４】
選択的には、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する前記位置共有インタフェースを表示した後に、
第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信するステップであって、前記第２位置共有情報が第２端末の地理的位置を伴っているステップと、
前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示するステップと
をさらに含んでいる。
【００１５】
選択的には、前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示する前記ステップが、
前記第２位置共有情報に基づいて共有指示を行うステップであって、前記共有指示が共有の許可及び共有の拒否を含んでいるステップと、
前記共有の許可を決定した時に、前記位置共有インタフェースに前記第２端末の地理的位置を表示するステップと
を備えている。
【００１６】
本開示における実施形態の第二態様によれば、応答拡張機能を表示する装置が提供され、該装置は、第１端末にて適用され、
第２端末との通話インタフェースを表示するように構成された第１表示モジュールと、
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定するように構成された応答拡張機能決定モジュールと、
前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するように構成された第２表示モジュールと
を含んでいる。
【００１７】
選択的には、前記応答拡張機能決定モジュールが、
前記通話インタフェースにおける前記ユーザからの前記応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定するように構成された第１応答拡張機能決定サブモジュールを含んでいる。
【００１８】
選択的には、前記装置が、
少なくとも１つの応答拡張機能を設定するように構成された第１設定モジュールと、
前記応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定するように構成された第２設定モジュールと、
前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、前記応答拡張機能と前記対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得るように構成された結び付けモジュールと
をさらに含んでいる。
【００１９】
選択的には、前記応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を含んでおり、
前記第１応答拡張機能決定サブモジュールが、
前記応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とするように構成された第２応答拡張機能決定サブモジュールと、
前記応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、前記既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とするように構成された第３応答拡張機能決定サブモジュールと
を含み、
前記第１応答拡張機能が情報記録機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が位置共有機能である、又は、
前記第１応答拡張機能が位置共有機能であり、かつ前記第２応答拡張機能が情報記録機能である。
【００２０】
選択的には、前記第２表示モジュールが、
前記通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して前記応答拡張機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応する前記アプリケーションインタフェースを表示するように構成された第１表示サブモジュールを含んでいる。
【００２１】
選択的には、前記応答拡張機能が情報記録機能であり、
前記第１表示サブモジュールが、
前記通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して前記情報記録機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示するように構成された第２表示サブモジュールを含んでいる。
【００２２】
選択的には、前記第１表示サブモジュールが、
前記第２端末との通話終了を検出した時、前記情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行うように構成された保存サブモジュールをさらに含んでいる。
【００２３】
選択的には、前記応答拡張機能が位置共有機能であり、
前記第１表示サブモジュールが、
通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して前記位置共有機能を呼出して、前記通話インタフェース上に前記位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示するように構成された第３表示サブモジュールを含んでいる。
【００２４】
選択的には、前記第１表示サブモジュールが、
位置共有を決定した時、前記位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信するように構成された送信サブモジュールであって、前記第１位置共有情報が第１端末の地理的位置を伴っている、送信サブモジュールをさらに含んでいる。
【００２５】
選択的には、前記第１表示サブモジュールが、
第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信するように構成された受信サブモジュールであって、前記第２位置共有情報が第２端末の地理的位置を伴っている、受信サブモジュールと、
前記位置共有インタフェースに前記第２端末の前記地理的位置を表示するように構成された第４表示サブモジュールと
をさらに含んでいる。
【００２６】
選択的には、前記第４表示サブモジュールが、
前記第２位置共有情報に基づいて共有指示を行うように構成された共有指示サブモジュールであって、前記共有指示が共有の許可及び共有の拒否を含んでいる、共有指示サブモジュールと、
前記共有の許可を決定した時に、前記位置共有インタフェースに前記第２端末の地理的位置を表示するように構成された第５表示サブモジュールと
を備えている。
【００２７】
本開示における実施形態の第三態様によれば、応答拡張機能を表示する装置が提供され、該装置は、第１端末にて適用され、
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行可能な命令を保存するためのメモリと
をさらに含んでおり、
前記プロセッサは、
第２端末との通話インタフェースを表示し、
前記通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定し、
前記通話インタフェース上に前記応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示する
ように構成されている。
【００２８】
本開示の実施形態により提供される技術的解決手段は、以下の有利な効果を有し得る。
【００２９】
本開示では、第１端末が第２端末からの着信を受けた時に、第２端末との通話インタフェースを表示し、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザからの応答拡張操作に基づいて、直接通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザ操作が簡素化されると共に、さらにユーザのパーソナライズ要求が満たされて、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００３０】
本開示では、第１端末は、異なる応答拡張機能及び対応する応答拡張操作に設定されてもよく、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって既定の結び付き関係を得てもよく、該既定の結びつき関係に基づいて、検出された応答拡張操作に対応する応答拡張機能を決定してもよい。これにより、第１端末は応答拡張機能のタイプを速やかに決定することができ、したがって応答拡張機能を表示する速度を向上することができる。
【００３１】
本開示では、第１端末は、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を検出した時に、既定の結び付き関係に基づいて、情報記録機能又は位置共有機能といった対応する応答拡張機能を決定することができる。これにより、第１端末は、ユーザのショートカット操作すなわち第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作に基づいて、通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００３２】
本開示では、第１端末は、通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を呼出して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、ユーザが応答拡張機能を実現するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００３３】
本開示では、第１端末は、通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して情報記録機能を呼出して、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザにメモサービスを提供することができ、ユーザのメモ取り要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００３４】
本開示では、第１端末は、通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して位置共有機能を呼出して、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示することができる。これにより、ユーザの位置共有要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００３５】
本開示では、第１端末は、第１端末の位置情報を伴う第１位置共有情報を第２端末へ送信することができると共に、第２端末によって送信された第２端末の地理的位置を伴う第２位置共有情報を受信して、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示することができる。これにより、第２端末は、ユーザの要求に基づいて第２端末の位置共有を実現することができると共に、位置共有インタフェース中に第２端末の地理的位置を視覚的に表示することができ、ユーザエクスペリエンスがさらに向上する。
【００３６】
上述の一般的説明及び後述の詳細な説明は、単なる例示及び説明であって、本開示を限定するように解釈されるものではないことを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
添付の図面は、本明細書に組み込まれると共に本明細書の一部を構成し、本開示に一致する実施形態を示しており、本明細書と共に本開示の原理を説明するのに役立つ。
【００３８】
【図１】図１は、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図２】図２は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図３】図３は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図４】図４は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図５Ａ】図５Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図５Ｂ】図５Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図６】図６は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。
【図７Ａ】図７Ａは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法の適用場面を示す概略図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法における通話インタフェースを示す概略図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法における電話メモを示す概略図である。
【図７Ｄ】図７Ｄは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法におけるメモのリマインダを示す概略図である。
【図７Ｅ】図７Ｅは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法における第１位置共有インタフェースを示す概略図である。
【図７Ｆ】図７Ｆは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法における共有指示を示す概略図である。
【図７Ｇ】図７Ｇは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法における第２位置共有インタフェースを示す概略図である。
【図８】図８は、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図９Ａ】図９Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１０】図１０は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１１】図１１は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１３】図１３は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１４】図１４は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１５】図１５は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１６】図１６は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。
【図１７】図１７は、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する装置に用いられる構造の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
以下、例示の実施形態について詳細に説明し、その例示を添付の図面中に示す。以下の説明が添付の図面に言及する際には、他に述べられていない限り、異なる図面における同一の数字は同一又は類似の要素を示す。例示の実施形態に係る以下の説明にて明示される実施方式は、本開示と一致する全ての実施方式を表すものではない。むしろ、それらは、添付の特許請求の範囲に詳述されるような、本開示に関するいくつかの態様と一致する装置及び方法の単なる例である。
【００４０】
本開示にて使用される用語は、単に特定の実施形態を説明する目的にのみ使用されるものであって、本開示を限定することを意図するものではない。本開示及び添付の特許請求の範囲において使用される単数形の「一（一種）」、「前記（所述）」及び「該」は、文脈にて明確に他の意味を示されない限り、複数形を含むこともまた意図している。また、本明細書中で使用される用語「及び／又は」は、相互に関連する１つ又は複数の列挙された項目についての任意の又は全ての可能な組み合わせに関する及びそれらを含むことを理解されたい。
【００４１】
本開示は、第１、第２、第３のような用語を様々な情報を説明するために使用するが、これらの情報はこれらの用語に限定されるものではないことを理解されたい。これらの用語は、同じタイプの情報を区別するためにのみ使用される。例えば、本開示の範囲から逸脱することなく、第１情報は第２情報と称されてもよく、同様に、第２情報は第１情報と称されてもよい。文脈に応じて、本明細書において使用される語句「の場合（如果）」は、「……の時（在………時）」又は「……の際（当……時）」又は「……の決定に応じて（響応于確定）」と解釈されてもよい。
【００４２】
図１は、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図１に示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、以下のステップを含む。
【００４３】
ステップ１１０では、第２端末との通話インタフェースを表示する。
【００４４】
本開示における第１端末又は第２端末は、インターネット機能を有する任意のスマート端末であってもよく、例えば、携帯電話、タブレットコンピュータ、パーソナルデジタルアシスタンス（ＰＤＡ）、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）等であってもよい。該端末は、無線ローカルエリアネットワークを介してルータにアクセスすると共に、ルータを介してパブリックネットワークにおけるサーバにアクセスしてもよい。
【００４５】
本実施形態では、第１端末が第２端末からの着信を受けた時、第１端末の表示画面は、第１端末と第２端末との間の通話インタフェースを表示することになる。
【００４６】
ステップ１２０では、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定する。
【００４７】
本実施形態では、第１端末と第２端末との間の通話中に、第１端末のユーザは、様々な応答拡張要求を持つことができる。例えば、ユーザは通話内容を記録することを必要としてもよく、また、自分の位置情報を相手方に通知することを必要としてもよい。このため、ユーザの様々な応答拡張要求に対して、第１端末は、ユーザに対応する応答拡張機能を提供すると共に、該応答拡張機能に対応する応答拡張操作により該応答拡張機能をトリガしてもよい。
【００４８】
応答拡張操作は、ユーザのスライド操作であってもよく、他の操作であってもよい。応答拡張操作がユーザのスライド操作である場合には、左方向スライド、右方向スライド、上方向スライド、下方向スライドの任意の１つであってもよい。
【００４９】
例えば、ユーザが通話内容を記録することを必要とする場合には、ユーザは通話インタフェース上を左方向スライドすることにより、対応する情報記録機能をトリガしてもよい。
【００５０】
ステップ１３０では、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示する。
【００５１】
本開示では、応答拡張操作に対応する応答拡張機能を決定した後に、通話インタフェース上に対応するインタフェースを直接表示してもよい。
【００５２】
例えば、ユーザの応答拡張機能を情報記録機能として決定した場合には、通話インタフェースに情報記録インタフェース（すなわち、メモ取りインタフェース）を表示してもよい。このことは、ユーザが通話中に情報を記録するのに便利である。
【００５３】
上述の実施形態からわかるように、第１端末が第２端末からの着信を受けた後に、第２端末との通話インタフェースを表示し、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザからの応答拡張操作に基づいて、直接通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザ操作が簡素化されると共に、さらにユーザのパーソナライズ要求が満たされて、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００５４】
図２は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図２に示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図１に示す方法を基礎とするものであり、ステップ１２０において、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定することが、以下のステップを含み得る。
【００５５】
ステップ２１０では、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて、検出された応答拡張操作に対応する応答拡張機能を決定する。
【００５６】
応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係は、第１端末により予め設定され、該設定は以下のステップを含む。
【００５７】
（１）少なくとも１つの応答拡張機能を設定する
【００５８】
本開示では、第１端末は、情報記録機能及び位置共有機能のような、複数の応答拡張機能を設定してもよい。
【００５９】
（２）応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定する。
【００６０】
本開示では、第１端末は、それ自体の設計要求に基づいて応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定してもよく、ユーザの使用習慣に基づいて応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定してもよい。
【００６１】
例えば、情報記録機能に対応する応答拡張機能が左方向スライドに設定され、位置共有機能に対応する応答拡張操作が右方向スライドに設定される。
【００６２】
（３）応答拡張機能と対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得る。
【００６３】
本開示では、得られた既定の結び付き関係は、表形式でローカルデータベース中に保存してもよい。
【００６４】
例えば、表１に示すように、応答拡張操作中の左方向スライドが情報記録機能と結び付けられ、応答拡張操作中の右方向スライドが位置共有機能と結び付けられる。
【００６５】
【表１】
0006464261.tif 000002
【００６６】
また、本開示中の応答拡張操作は、左方向、右方向又は上方向スライドのようなスライド操作に限られず、タップ操作であってもよい。本開示中の応答拡張操作についての具体的な形式は、応答拡張操作と応答拡張機能との対応関係が予め設定される限りにおいて、限定されない。
【００６７】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、異なる応答拡張機能及び対応する応答拡張操作に設定されてもよく、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって既定の結び付き関係を得てもよく、該既定の結びつき関係に基づいて、検出された応答拡張操作に対応する応答拡張機能を決定してもよい。これにより、第１端末は応答拡張機能のタイプを速やかに決定することができ、したがって応答拡張機能を表示する速度を向上することができる。
【００６８】
図３は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図３に示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図２に示す方法を基礎とするものであって、第１端末に検出された応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作（例えば、第１方向は左方向であり、第２方向は右方向である）を含んでおり、ステップ２１０において、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて対応する応答拡張機能を決定することが、以下のステップを含み得る。
【００６９】
ステップ３１０では、応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とする。
【００７０】
ステップ３２０では、応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とする。
【００７１】
第１応答拡張機能は情報記録機能であり、第２応答拡張機能は位置共有機能である。あるいは、第１応答拡張機能は位置共有機能であり、第２応答拡張機能は情報記録機能である。
【００７２】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を検出した時に、既定の結び付き関係に基づいて、情報記録機能又は位置共有機能といった対応する応答拡張機能を決定することができる。これにより、第１端末は、ユーザのショートカット操作すなわち第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作に基づいて、通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００７３】
図４は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図４に示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図１に示す方法を基礎とするものであり、ステップ１３０において、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することが、以下のステップを含み得る。
【００７４】
ステップ４１０では、通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を呼出して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示する。
【００７５】
本開示では、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースが表示されて、該アプリケーションインタフェースは応答拡張入力部を含み、該応答拡張入力部は対応する応答拡張機能を実行するように構成されている。
【００７６】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を呼出して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、ユーザは拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を実現することができ、ユーザが応答拡張機能を実現するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００７７】
図５Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図５Ａに示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図３又は図４に示す方法を基礎とするものであって、決定された応答拡張機能が情報記録機能であり、ステップ４１０において、応答拡張機能を呼出して通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することが、以下のステップを含み得る。
【００７８】
ステップ５１０では、通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して情報記録機能を呼出して、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示する。
【００７９】
また、ステップ５１０にて通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示した後に、以下のステップをさらに含み得る。
【００８０】
ステップ５２０では、第２端末との通話終了を検出した後、情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行う。
【００８１】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して情報記録機能を呼出して、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザにメモサービスを提供することができ、ユーザのメモ取り要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００８２】
図５Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図５Ｂに示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図３又は図４に示す方法を基礎とするものであって、決定された応答拡張機能が位置共有機能であり、ステップ４１０において、応答拡張機能を呼出して通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することが、以下のステップを含み得る。
【００８３】
ステップ５３０では、通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して位置共有機能を呼出して、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示する。
【００８４】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して位置共有機能を呼出して、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示することができる。これにより、ユーザの位置共有要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【００８５】
図６は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する方法のフローチャートである。図６に示すように、該方法は第１端末にて適用することができ、図５Ｂに示す方法を基礎とするものであって、決定された応答拡張機能が位置共有機能であり、ステップ５３０において、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示した後に、さらに以下のステップを含み得る。
【００８６】
ステップ６１０では、位置共有を決定した時、位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信する。該第１位置共有情報は、第１端末の位置情報を伴っている。
【００８７】
ステップ６２０では、第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信する。該第２位置共有情報は、第２端末の地理的位置を伴っている。
【００８８】
ステップ６３０では、位置共有インタフェースに該第２端末の地理的位置を表示する。
【００８９】
一実施形態では、ステップ５３０にて通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示した後に、ステップ６１０を実行して、フローを終了する。
【００９０】
一実施形態では、ステップ５３０にて通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示した後に、ステップ６２０及びステップ６３０を実行して、フローを終了する。
【００９１】
一実施形態では、ユーザの応答拡張要求をさらに満たすために、ステップ６３０にて位置共有インタフェースに該第２端末の地理的位置を表示した時に、まず第２位置共有情報に基づいて共有指示を行う。該共有指示は、共有の許可及び共有の拒否を含んでいる。共有の許可を決定した時、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示する。
【００９２】
上述の実施形態からわかるように、第１端末は、第１端末の位置情報を伴う第１位置共有情報を第２端末へ送信することができると共に、第２端末によって送信された第２端末の地理的位置を伴う第２位置共有情報を受信して、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザの要求に基づいて第２端末との位置共有を実現することができると共に、位置共有インタフェース中に第２端末の地理的位置を視覚的に表示することができ、ユーザエクスペリエンスがさらに向上する。
【００９３】
図７Ａは、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する方法の適用場面を示す概略図である。該適用場面は、第１端末及び第２端末を含む。
【００９４】
第１端末は、第２端末からの着信を受けた後、図７Ｂに示すように、第２端末との通話インタフェースを表示する。
【００９５】
第１シーン：ユーザが情報の記録を必要としている。
【００９６】
第１端末は、通話インタフェースにおけるユーザの左方向スライド操作を検出した時、該左方向スライド操作に基づいて対応する拡張機能を情報記録機能として決定し、図７Ｃに示すように、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェース（例えば、電話メモ）を表示する。ユーザは、該情報記録インタフェースに、記録を要する情報を入力することができる。
【００９７】
第１端末は、第２端末との通話終了を検出した時、情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、図７Ｄに示すように、メモのリマインダを行う。
【００９８】
第２シーン：ユーザが位置共有を必要としている。
【００９９】
第１端末は、通話インタフェースにおけるユーザの右方向スライド操作を検出した時、該右方向スライド操作に基づいて対応する拡張機能を位置共有機能として決定し、図７Ｅに示すように、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示する。図７Ｅに示すように、該位置共有インタフェースは、第１端末の位置情報と、位置情報入力部を含んでいる。
【０１００】
第１端末は、第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信して、図７Ｆに示すように、第２位置共有情報に基づいて共有指示を行う。該第２位置共有情報は、第２端末の地理的位置を伴っており、該共有指示は、図７Ｆに示すように、共有の許可及び共有の拒否を含んでいる。
【０１０１】
ユーザが共有の許可を決定した時、図７Ｇに示すように、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示する。
【０１０２】
前述の応答拡張機能を表示する方法の実施形態に対応して、本開示はまた、応答拡張機能を表示する装置の実施形態も提供する。
【０１０３】
図８は、例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図８に示すように、該装置は第１端末にて適用することができ、図１に示す応答拡張機能を表示する方法を実行するように構成されている。該装置は、第１表示モジュール８１と、応答拡張機能決定モジュール８２と、第２表示モジュール８３とを含んでいる。
【０１０４】
第１表示モジュール８１は、第２端末との通話インタフェースを表示するように構成されている。
【０１０５】
応答拡張機能決定モジュール８２は、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定するように構成されている。
【０１０６】
第２表示モジュール８３は、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するように構成されている。
【０１０７】
上述の実施形態からわかるように、第２端末との通話インタフェースを表示することにより、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザからの応答拡張操作に基づいて、直接通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザ操作が簡素化されると共に、さらにユーザのパーソナライズ要求が満たされて、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【０１０８】
図９Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図９Ａに示すように、該実施形態は図８に示す実施形態を基礎とするものであり、応答拡張機能決定モジュール８２が、第１応答拡張機能決定サブモジュール９１を含み得る。
【０１０９】
第１応答拡張機能決定サブモジュール９１は、通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との間の既定の結び付き関係に基づいて前記対応する応答拡張機能を決定するように構成されている。
【０１１０】
図９Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図９Ｂに示すように、該実施形態は図８又は図９Ａに示す実施形態を基礎とするものであり、応答拡張機能を表示する装置が、第１設定モジュール９２と、第２設定モジュール９３と、結び付けモジュール９４とを含み得る。
【０１１１】
第１設定モジュール９２は、少なくとも１つの応答拡張機能を設定するように構成されている。
【０１１２】
第２設定モジュール９３は、応答拡張機能に対応する応答拡張操作を設定するように構成されている。
【０１１３】
結び付けモジュール９４は、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との既定の結び付き関係を得るように構成されている。
【０１１４】
上述の実施形態からわかるように、異なる応答拡張機能及び対応する応答拡張操作に設定されてもよく、応答拡張機能と対応する応答拡張操作との結び付けを行うことによって既定の結び付き関係を得てもよく、該既定の結びつき関係に基づいて、検出された応答拡張操作に対応する応答拡張機能を決定してもよい。これにより、第１端末は応答拡張機能のタイプを速やかに決定することができ、したがって応答拡張機能を表示する速度を向上することができる。
【０１１５】
図１０は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１０に示すように、該実施形態は図９Ａに示す実施形態を基礎とするものであって、応答拡張操作が、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作（例えば、第１方向は左方向であり、第２方向は右方向である）を含んでおり、第１応答拡張機能決定サブモジュール９１が、第２応答拡張機能決定サブモジュール１０１と、第３応答拡張機能決定サブモジュール１０２とを含み得る。
【０１１６】
第２応答拡張機能決定サブモジュール１０１は、応答拡張操作が第１方向へのスライド操作である時に、既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第１応答拡張機能とするように構成されている。
【０１１７】
第３応答拡張機能決定サブモジュール１０２は、応答拡張操作が第２方向へのスライド操作である時に、既定の結び付き関係に基づいて決定される応答拡張機能を第２応答拡張機能とするように構成されている。
【０１１８】
第１応答拡張機能が情報記録機能であり、第２応答拡張機能が位置共有機能である。又は、第１応答拡張機能が位置共有機能であり、第２応答拡張機能が情報記録機能である。
【０１１９】
上述の実施形態からわかるように、第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作を検出した時に、既定の結び付き関係に基づいて、情報記録機能又は位置共有機能といった対応する応答拡張機能を決定することができる。これにより、第１端末は、ユーザのショートカット操作すなわち第１方向へのスライド操作又は第２方向へのスライド操作に基づいて、通話インタフェース上に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができ、ユーザが対応するアプリケーションを実行するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【０１２０】
図１１は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１１に示すように、該実施形態は図８に示す実施形態を基礎とするものであって、第２表示モジュール８３が、第１表示サブモジュール１１１を含み得る。
【０１２１】
第１表示サブモジュール１１１は、通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を呼出して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示するように構成されている。
【０１２２】
上述の実施形態からわかるように、通話インタフェース上のオープン拡張機能インタフェースを介して応答拡張機能を呼出して、通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示することができる。これにより、ユーザが応答拡張機能を実現するのに便利になり、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【０１２３】
図１２Ａは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１２Ａに示すように、該実施形態は図１０又は図１１に示す実施形態を基礎とするものであって、決定された応答拡張機能が情報記録機能であり、第１表示サブモジュール１１１が、第２表示サブモジュール１２１を含み得る。
【０１２４】
第２表示サブモジュール１２１は、通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して情報記録機能を呼出して、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示するように構成されている。
【０１２５】
上述の実施形態からわかるように、通話インタフェース上のオープン情報記録インタフェースを介して情報記録機能を呼出して、通話インタフェース上に情報記録機能に対応する情報記録インタフェースを表示することができる。これにより、第１端末は、ユーザにメモサービスを提供することができ、ユーザのメモ取り要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【０１２６】
図１２Ｂは、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１２Ｂに示すように、該実施形態は図１２Ａに示す実施形態を基礎とするものであり、第１表示サブモジュール１１１が、さらに保存サブモジュール１２２を含み得る。
【０１２７】
保存サブモジュール１２２は、第２端末との通話終了を検出した時、情報記録インタフェース中に記録された情報をメモ中に保存すると共に、メモのリマインダを行うように構成されている。
【０１２８】
上述の実施形態からわかるように、通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して位置共有機能を呼出して、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示することができる。これにより、ユーザの位置共有要求が満たされ、ユーザエクスペリエンスが向上する。
【０１２９】
図１３は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１３に示すように、該実施形態は図１０又は図１１に示す実施形態を基礎とするものであって、決定された応答拡張機能が位置共有機能であり、第１表示サブモジュール１１１が、第３表示サブモジュール１３１を含み得る。
【０１３０】
第３表示サブモジュール１３１は、通話インタフェース上のオープン位置共有インタフェースを介して位置共有機能を呼出して、通話インタフェース上に位置共有機能に対応する位置共有インタフェースを表示するように構成されている。
【０１３１】
図１４は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１４に示すように、該実施形態は図１３に示す実施形態を基礎とするものであり、第１表示サブモジュール１１１が、さらに送信サブモジュール１４１を含み得る。
【０１３２】
送信サブモジュール１４１は、位置共有を決定した時、位置共有インタフェースを介して第２端末へ第１位置共有情報を送信するように構成されている。第１位置共有情報は、第１端末の地理的位置を伴っている。
【０１３３】
図１５は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１５に示すように、該実施形態は図１３又は図１４に示す実施形態を基礎とするものであり、第１表示サブモジュール１１１が、さらに受信サブモジュール１５１と、第４表示サブモジュール１５２とを含み得る。
【０１３４】
受信サブモジュール１５１は、第２端末によって送信された第２位置共有情報を受信するように構成されている。第２位置共有情報は、第２端末の地理的位置を伴っている。
【０１３５】
第４表示サブモジュール１５２は、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示するように構成されている。
【０１３６】
上述の実施形態からわかるように、第２端末によって送信された第２端末の地理的位置を伴う第２位置共有情報を受信して、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示することができる。これにより、第２端末は、ユーザの要求に基づいて第２端末との位置共有を実現することができると共に、位置共有インタフェース中に第２端末の地理的位置を視覚的に表示することができ、ユーザエクスペリエンスがさらに向上する。
【０１３７】
図１６は、例示の実施形態に基づく別の応答拡張機能を表示する装置のブロック図である。図１６に示すように、該実施形態は図１５に示す実施形態を基礎とするものであり、第４表示サブモジュール１５２が、さらに共有指示サブモジュール１６１と、第５表示サブモジュール１６２とを含み得る。
【０１３８】
共有指示サブモジュール１６１は、記第２位置共有情報に基づいて共有指示を行うように構成されている。該共有指示は、共有の許可及び共有の拒否を含んでいる。
【０１３９】
第５表示サブモジュール１６２は、共有の許可を決定した時に、位置共有インタフェースに第２端末の地理的位置を表示するように構成されている。
【０１４０】
図８に対応して、本開示はさらに、別の応答拡張機能を表示する装置もまた提供する。該装置は、第１端末にて適用され、プロセッサと、該プロセッサにより実行可能な命令を保存するためのメモリとを含んでおり、該プロセッサは、
第２端末との通話インタフェースを表示し、
通話インタフェースにおけるユーザからの応答拡張操作を検出した時に、対応する応答拡張機能を決定し、
通話インタフェース上に応答拡張機能に対応するアプリケーションインタフェースを表示する
ように構成されている。
【０１４１】
上述の実施形態における各ユニットの機能及び作用の実現プロセスに関しては、上述の方法の対応するステップの実現プロセスにて具体的に詳述されており、ここでは繰り返し説明しない。
【０１４２】
装置の実施形態は、基本的に方法の実施形態に対応しているため、関連する態様については方法の実施形態についての説明を参照することができる。上述の装置の実施形態は、単なる例示である。本明細書において分離した構成要素として説明されたユニットは、物理的に分離されていてもよく、物理的に分離されていなくてもよい。ユニットとして表された構成要素は、物理的なユニットであってもよく、物理的なユニットでなくてもよい。すなわち、それらのユニットは同一の場所に位置していてもよく、複数のネットワークユニット内に分布していてもよい。実際の要求に応じて、これらのモジュールの一部又は全部を本開示の目的を達成するために選択してもよい。このことは、当業者が創作的な作業を行うことなく理解又は実施し得ることを理解されたい。
【０１４３】
図１７は、本開示の例示の実施形態に基づく応答拡張機能を表示する装置（端末装置）を表す別のブロック図である。例えば、装置１７００は、携帯電話、コンピュータ、デジタルブロードキャスト端末、メッセージ送受信デバイス、ゲームコンソール、タブレットコンピュータ、医療機器、健康器具、パーソナルデジタルアシスタンス等であってもよい。
【０１４４】
図１７を参照すると、装置１７００は、以下の１つ又は複数のコンポーネント、すなわち、処理コンポーネント１７０２、メモリ１７０４、電源コンポーネント１７０６、マルチメディアコンポーネント１７０８、オーディオコンポーネント１７１０、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース１７１２、センサコンポーネント１７１４及び通信コンポーネント１７１６を含んでいてもよい。
【０１４５】
処理コンポーネント１７０２は、典型的には、装置１７００の全体的な操作、例えば、表示、電話呼出し、データ通信、カメラ操作及び記録操作に関する操作などを制御する。処理コンポーネント１７０２は、上述の方法におけるステップの全部又は一部を実施するための命令を実行する１つ又は複数のプロセッサ１７２０を含んでいてもよい。さらに、処理コンポーネント１７０２は、処理コンポーネント１７０２と他のコンポーネントとの間の対話を容易にする１つ又は複数のモジュールを含んでいてもよい。例えば、処理コンポーネント１７０２は、マルチメディアコンポーネント１７０８と処理コンポーネント１７０２との間の対話を容易にするマルチメディアモジュールを含んでいてもよい。
【０１４６】
メモリ１７０４は、装置１７００の操作をサポートするための種々のタイプのデータを保存するように構成されている。このようなデータの例には、装置１７００上において操作される任意のアプリケーション又は方法のための命令、連絡先データ、電話帳データ、メッセージ、ピクチャ、ビデオ等が含まれる。メモリ１７０４は、任意のタイプの揮発性若しくは不揮発性メモリデバイス、又はそれらの組み合わせを用いて実装されていてもよく、例えば、スタティックランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、電気的に消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、プログラマブル読み出し専用メモリ（ＰＲＯＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク又は光ディスクを用いて実装されていてもよい。
【０１４７】
電源コンポーネント１７０６は、装置１７００の種々のコンポーネントに電力を供給する。電源コンポーネント１７０６は、電源管理システム、１つ又は複数の電源、及び、装置１７００において電力を生成、管理及び分配することに関する任意の他のコンポーネントを含んでいてもよい。
【０１４８】
マルチメディアコンポーネント１７０８は、装置１７００とユーザとの間に出力インタフェースを提供するスクリーンを含む。いくつかの実施形態では、スクリーンは液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）及びタッチパネル（ＴＰ）を含んでいてもよい。スクリーンがタッチパネルを含んでいる場合には、スクリーンはユーザからの入力信号を受信するためのタッチスクリーンとして実装されていてもよい。タッチパネルは、タッチ、スワイプ及びタッチパネル上における他のジェスチャを感知するための１つ又は複数のタッチセンサを含む。上記タッチセンサは、タッチ又はスワイプ動作の境界を感知してもよく、それだけでなくタッチ又はスワイプ動作に関する持続時間及び圧力を感知してもよい。いくつかの実施形態では、マルチメディアコンポーネント１７０８は、前面カメラ及び／又は背面カメラを含む。装置１７００が撮影モード又はビデオモードのような動作モードにある際には、前面カメラ及び背面カメラは、外部マルチメディアデータを受信してもよい。前面カメラ及び背面カメラはそれぞれ、固定式光学レンズシステムであってもよく、フォーカス機能及び光学ズーム機能を有していてもよい。
【０１４９】
オーディオコンポーネント１７１０は、オーディオ信号を出力及び／又は入力するように構成されている。例えば、オーディオコンポーネント１７１０はマイク（ＭＩＣ）を含んでおり、該マイクは、装置１７００が呼出しモード、記録モード及び音声認識モードのような動作モードにある際に、外部オーディオ信号を受信するように構成されている。受信されたオーディオ信号は、さらに、メモリ１７０４内に保存されてもよく、通信コンポーネント１７１６を経由して送信されてもよい。いくつかの実施形態では、オーディオコンポーネント１７１０は、オーディオ信号を出力するためのスピーカをさらに含んでいてもよい。
【０１５０】
Ｉ／Ｏインタフェース１７１２は、処理コンポーネント１７０２と、キーボード、クリックホイール、ボタン等の周辺インタフェースモジュールとの間に、インタフェースを提供する。該ボタンは、限定されないが、ホームボタン、ボリュームボタン、スタートボタン及びロックボタンを含んでいてもよい。
【０１５１】
センサコンポーネント１７１４は、装置１７００における種々の様相の状態評価を提供するための１つ又は複数のセンサを含む。例えば、センサコンポーネント１７１４は、装置１７００のオープン／クローズ状態及びコンポーネントの相対位置を検出してもよく、例えば、該コンポーネントは、装置１７００のディスプレイ及びキーパッドであってもよい。センサコンポーネント１７１４はまた、装置１７００又は装置１７００のコンポーネントの位置の変化、装置１７００とコンタクトを取っているユーザの存在又は不存在、装置１７００の向き又は加速／減速、及び装置１７００の温度変化を検出してもよい。センサコンポーネント１７１４は、物理的接触のない状態で近くの物体の存在を検出するように構成された近接センサを含んでいてもよい。センサコンポーネント１７１４はまた、撮影アプリケーションにおいて使用するための、ＣＭＯＳ又はＣＣＤイメージセンサのような光センサを含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、センサコンポーネント１７１４はまた、加速度センサ、ジャイロセンサ、磁気センサ、圧力センサ、マイクロ波センサ又は温度センサを含んでいてもよい。
【０１５２】
通信コンポーネント１７１６は、装置１７００と他の装置との間の有線又は無線の通信を容易にするように構成されている。装置１７００は、ＷｉＦｉ、２Ｇ若しくは３Ｇ、又はそれらの組み合わせのような通信規格に基づく無線ネットワークにアクセスすることができる。例示の一実施形態では、通信コンポーネント１７１６は、ブロードキャストチャンネルを経由して、外部ブロードキャスト管理システムからのブロードキャスト信号又はブロードキャスト関連情報を受信する。例示の一実施形態では、通信コンポーネント１７１６は、短距離通信を促進するための近距離通信（ＮＦＣ）モジュールをさらに含む。例えば、ＮＦＣモジュールは、無線周波数識別（ＲＦアイデンティティ）技術、赤外線データ協会（ＩｒＤＡ）技術、超広帯域（ＵＷＢ）技術、ブルートゥース（ＢＴ）技術及び他の技術に基づいて実装されていてもよい。
【０１５３】
例示の実施形態では、装置１７００は、上述の方法を実行するための１つ又は複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ又は他の電子部品により実装されていてもよい。
【０１５４】
例示の実施形態では、命令を含んだメモリ１７０４のような、命令を含んだ非一時的なコンピュータ読み取り可能記憶媒体もまた提供され、上記命令は、上述の方法を実施するために、装置１７００のプロセッサ１７２０によって実行可能である。例えば、非一時的なコンピュータ読み取り可能記憶媒体は、ＲＯＭ，ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピーディスク及び光学データ記憶デバイス等であってもよい。
【０１５５】
当業者は、明細書及び本明細書に開示された本発明の実施を考慮して、本発明の他の実施形態に容易に想到するであろう。本出願は、本発明の任意の変形、使用又は翻案に及ぶことを意図しており、これらの変形、使用又は翻案は、本発明の一般的な原理に従うものであると共に、当該技術分野における公知技術又は慣用技術の範囲内における本開示からの逸脱を含む。明細書及び実施例は単なる例示とみなされ、本発明の真の範囲及び趣旨は以下の特許請求の範囲によって示されることが意図される。
【０１５６】
本発明は、上述の及び添付の図面に図示された厳密な構成に限定されるものではなく、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な修正及び変更がなされ得ることを理解されたい。本開示の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図７Ｇ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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