(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有するホルダ部材と、を備え、
前記帯板状部材は弾性変形可能に構成されており、
一対の前記係止溝に係止された状態の一対の前記係止片部同士の距離は、一対の前記係止溝に係止されていない状態の一対の前記係止片部同士の距離よりも小さく、
一対の前記係止片部は、前記帯板状部材の弾性復元力によってそれぞれ対応する前記係止溝の内面に圧接された状態で当該係止溝に係止される長尺体固定具。
【請求項２】
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有するホルダ部材と、を備え、
前記ホルダ部材は、当該ホルダ部材の湾曲本体部と一対の前記係止片部のそれぞれとの間に、前記長尺体の径方向外側に膨出する膨出部をさらに有し、
前記ホルダ部材にいずれかの前記係止片部を対応する前記係止溝から離脱させようとする力が作用した場合に、前記膨出部の外面が前記ベース部材に当接可能となるように構成されている長尺体固定具。
【請求項３】
前記長尺体配設方向における前記係止片部の幅は、一対の前記係止溝の開口縁どうしの幅方向の離間長さ以上である請求項１又は２に記載の長尺体固定具。
【請求項４】
前記長尺体配設方向において、前記係止片部の幅が前記ホルダ部材の湾曲本体部の幅よりも大きい請求項１から３のいずれか一項に記載の長尺体固定具。
【請求項５】
前記係止片部の幅が前記湾曲本体部の幅の１．３倍以上である請求項４に記載の長尺体固定具。
【請求項６】
前記ホルダ部材は、前記長尺体に対して前記ベース部材とは反対側から前記長尺体を抱え込んで保持する抱持部をさらに有する請求項１から５のいずれか一項に記載の長尺体固定具。
【請求項７】
前記ベース部材は、一対の前記係止溝の開口縁からそれぞれ連続して形成されて前記開口縁に近づくに従って幅方向内側となるように傾斜する傾斜板部をさらに有する請求項１から６のいずれか一項に記載の長尺体固定具。
【請求項８】
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と組み合わせて用いられるホルダ部材であって、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有し、
前記帯板状部材は弾性変形可能に構成されており、
一対の前記係止溝に係止された状態の一対の前記係止片部同士の距離は、一対の前記係止溝に係止されていない状態の一対の前記係止片部同士の距離よりも小さく、
一対の前記係止片部は、前記帯板状部材の弾性復元力によってそれぞれ対応する前記係止溝の内面に圧接された状態で当該係止溝に係止されるホルダ部材。
【請求項９】
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と組み合わせて用いられるホルダ部材であって、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有し、
湾曲本体部と、前記湾曲本体部と一対の前記係止片部のそれぞれとの間に、前記長尺体の径方向外側に膨出する膨出部と、をさらに有し、
いずれかの前記係止片部を対応する前記係止溝から離脱させようとする力が作用した場合に、前記膨出部の外面が前記ベース部材に当接可能となるように構成されているホルダ部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺体固定具及びホルダ部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば壁面や天井面等の被配設部に対して、配管や配線等の長尺体を所定形態に配設するため、長尺体固定具が用いられる。このような長尺体固定具の一例が、特開平１１−１０１３８８号公報（特許文献１）に開示されている。特許文献１の長尺体固定具は、図１４に示すように、一対の係止溝〔挟持部１３〕を有するベース部材〔固定側本体１〕と、長尺体〔配管Ｐ〕を把持しつつベース部材に係止されるホルダ部材〔クランプ部材２〕とを備える。ホルダ部材は、一対の係止溝に着脱容易な第一姿勢と当該一対の係止溝に固定される第二姿勢とに姿勢変更可能に構成されており、これにより、被配設部に対する長尺体の配設作業の容易化が図られている。
【０００３】
しかし、特許文献１の長尺体固定具において、ホルダ部材は、ベース部材の一対の係止溝に略平板状の取付板部〔クランプ基部２１〕が係止され、その取付板部から延びる一対のアーム部〔クランプアーム２２〕によって長尺体を把持しているだけである。このため、長尺体に異常な向きの力が作用した場合に、長尺体固定具に対する長尺体の固定状態が適切に維持できない場合があることが判明した。例えばコイル状に巻回された状態で保管された長尺体を施工するような場合には、保管時の曲げ癖によって異常な向きの力が長尺体に作用し、長尺体自体がホルダ部材から外れる可能性がある。また、場合によっては、長尺体を把持した状態のホルダ部材がベース部材から外れる可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−１０１３８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、長尺体に異常な向きの力が作用する場合にも、長尺体の固定状態を適切に維持することができる長尺体固定具の実現が望まれる。また、長尺体に異常な向きの力が作用する場合にも、ベース部材との間に長尺体の固定状態を適切に維持することができるホルダ部材の実現が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る長尺体固定具は、
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有するホルダ部材と、
を備える。
【０００７】
この構成によれば、ホルダ部材が湾曲した帯板状部材で構成されるとともに、その両端部の係止片部がそれぞれベース部材の係止溝に係止されるので、ベース部材とホルダ部材とで長尺体を全周から覆う状態で長尺体を保持することができる。ベース部材とホルダ部材とで閉じたループ状の長尺体保持部を形成して当該部位で長尺体を保持するので、ベース部材とホルダ部材とが係止状態で一体化されている限り、長尺体に作用する力の向きによらずに長尺体を適切に保持することができる。よって、長尺体に異常な向きの力が作用する場合にも、長尺体の固定状態を適切に維持することができる長尺体固定具を実現できる。また、ベース部材に対して長尺体を挟んで反対側からホルダ部材を装着操作するだけで良いので、施工性を向上させつつ上記の効果を得ることができる。
【０００８】
以下、本発明に係る長尺体固定具の好適な態様について説明する。但し、以下に記載する好適な態様例によって、本発明の範囲が限定される訳ではない。
【０００９】
１つの態様として、前記帯板状部材は弾性変形可能に構成されており、一対の前記係止片部は、前記帯板状部材の弾性復元力によってそれぞれ対応する前記係止溝の内面に圧接された状態で当該係止溝に係止されると好適である。
【００１０】
この構成によれば、ホルダ部材を構成する帯板状部材の弾性復元力により、ホルダ部材の係止片部とベース部材の係止溝とが強固に係止される。よって、ベース部材とホルダ部材とが係止状態で一体化されている状態を維持させやすく、長尺体をさらに適切に保持することができる。
【００１１】
１つの態様として、前記長尺体配設方向において、前記係止片部の幅が前記ホルダ部材の湾曲本体部の幅よりも大きいと好適である。
【００１２】
この構成によれば、係止片部における湾曲本体部よりも長尺体配設方向に沿って突出する部分（以下、「突出部分」と称する）により、ホルダ部材の回動に対する抵抗力を付与することができる。このため、例えば長尺体に作用する力の向きに応じて当該長尺体を保持した状態のホルダ部材を回動させる力が作用する場合であっても、実際にホルダ部材が回動するのを抑制することができる。また、仮にホルダ部材が多少回動したとしても、突出部分が係止溝に係止された状態を維持させやすい。よって、ホルダ部材の回動に伴うベース部材からの離脱を抑制することができ、長尺体をさらに適切に保持することができる。
【００１３】
１つの態様として、前記係止片部の幅が前記湾曲本体部の幅の１．３倍以上であると好適である。
【００１４】
この構成によれば、有意な大きさを有する突出部分により、ホルダ部材の回動に対する抵抗力を効果的に付与することができるとともに、仮に回動した場合の係止溝への係止維持性を確保しやすい。よって、ホルダ部材の回動に伴うベース部材からの離脱をさらに有効に抑制することができ、長尺体をより一層適切に保持することができる。
【００１５】
１つの態様として、前記ホルダ部材は、当該ホルダ部材の湾曲本体部と一対の前記係止片部のそれぞれとの間に、前記長尺体の径方向外側に膨出する膨出部をさらに有し、前記ホルダ部材にいずれかの前記係止片部を対応する前記係止溝から離脱させようとする力が作用した場合に、前記膨出部の外面が前記ベース部材に当接可能となるように構成されていると好適である。
【００１６】
この構成によれば、いずれかの係止片部を対応する係止溝から離脱させようとする力がホルダ部材に作用して当該ホルダ部材が撓み変形するような場合にも、膨出部の外面がベース部材に当接することでホルダ部材のそれ以上の変形が抑制される。よって、湾曲本体部と係止片部との間に膨出部を設けるという比較的簡単な構造の改変により、ホルダ部材のベース部材からの離脱を有効に抑制することができ、長尺体をさらに適切に保持することができる。
【００１７】
１つの態様として、前記ホルダ部材は、前記長尺体に対して前記ベース部材とは反対側から前記長尺体を抱え込んで保持する抱持部をさらに有すると好適である。
【００１８】
この構成によれば、ホルダ部材によって保持される長尺体のベース部材側への落ち込みを抑制することができる。また、そのための抱持部をベース部材とは反対側から長尺体を抱え込んで保持するように設けることで、抱持部による長尺体の抱え込み保持操作とベース部材に対するホルダ部材の装着操作とを、同じ向きの一連のアクションの中で好適に行うことができる。
【００１９】
１つの態様として、前記ベース部材は、一対の前記係止溝の開口縁からそれぞれ連続して形成されて前記開口縁に近づくに従って幅方向内側となるように傾斜する傾斜板部をさらに有すると好適である。
【００２０】
この構成によれば、傾斜板部に沿ってホルダ部材の係止片部を摺動させることで、ベース部材に対するホルダ部材の装着操作を容易に行うことができる。
【００２１】
本発明に係るホルダ部材は、
長尺体配設方向に沿って延びる一対の係止溝を有するベース部材と組み合わせて用いられるホルダ部材であって、
長尺体の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材で構成されているとともに、一対の前記係止溝にそれぞれ係止される係止片部を前記帯板状部材の両端部に有する。
【００２２】
この構成によれば、一対の係止片部が対応する係止溝にそれぞれ係止された状態で、ベース部材との間に閉じたループ状の長尺体保持部が形成される。ループ状の長尺体保持部で長尺体を全周から覆う状態でベース部材との間に長尺体を保持するので、ベース部材とホルダ部材とが係止状態で一体化されている限り、長尺体に作用する力の向きによらずに長尺体を適切に保持することができる。よって、長尺体に異常な向きの力が作用する場合にも、ベース部材との間に長尺体の固定状態を適切に維持することができるホルダ部材を実現できる。また、ベース部材に対して長尺体を挟んで反対側からホルダ部材を装着操作するだけで良いので、施工性を向上させつつ上記の効果を得ることができる。さらに、一対の係止溝を有する公知のベース部材に対して汎用性高く適用できる点でも非常に有利である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１の実施形態の長尺体固定具の分解斜視図
【図２】ベース部材の斜視図
【図３】ホルダ部材の斜視図
【図４】ホルダ部材の正面図
【図５】ホルダ部材の平面図
【図６】ホルダ部材の下面図
【図７】ホルダ部材の側面図
【図８】長尺体固定具の使用状態での断面図
【図９】長尺体固定具の施工方法を示す説明図
【図１０】係止状態で撓み変形した状態のホルダ部材を示す説明図
【図１１】第２の実施形態の長尺体固定具のホルダ部材の斜視図及び４面図
【図１２】長尺体固定具の使用状態での断面図
【図１３】長尺体固定具の別態様を示す断面図
【図１４】従来仕様の長尺体固定具を示す断面図
【発明を実施するための形態】
【００２４】
〔第１の実施形態〕
長尺体固定具の第１の実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態では、建築物の壁面や天井面等の被配設部７に対して長尺体６を保護しながら所定形態に配設するために用いられる長尺体固定具１を例として説明する。この長尺体固定具１は、一対の係止溝２４を有するベース部材２と、長尺体６の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材３０で構成されているとともに、一対の係止溝２４にそれぞれ係止される係止片部３２を帯板状部材３０の両端部に有するホルダ部材３とを備える点に特徴を有する。これにより、長尺体６に異常な向きの力が作用する場合にも、長尺体６の固定状態を適切に維持することができる。以下、本実施形態に係る長尺体固定具１について、詳細に説明する。
【００２５】
なお、以下の説明では、便宜上、被配設部７における長尺体固定具１の設置面に直交する方向を基準として上下方向を定義する。具体的には、前記設置面に直交する方向に沿う被配設部７側を「下側」と表し、被配設部７とは反対側（カバー部材４の頂部側）を「上側」と表す。また、配設される長尺体６の延在方向を「長尺体配設方向Ｌ」と言い、この長尺体配設方向Ｌに沿って見た状態を「正面視」と言う。長尺体固定具１を構成する各部材の説明における方向についての言及は、各部材が互いに組み合わされて一体化された状態での方向を意図しているものとする。また、以下の説明で参照する図面においては、図示の容易化や理解の容易化等の観点から、縮尺や上下左右の寸法比率等が実際の製品とは異なる場合がある。
【００２６】
図１に示すように、長尺体固定具１は、互いに組み合わせて用いられるベース部材２とホルダ部材３とを備えており、本実施形態ではカバー部材４をさらに備えている。被配設部７にベース部材２が固定され、そのベース部材２との間に長尺体６を保持する状態でベース部材２にホルダ部材３が係止されるとともに、長尺体６等を隠蔽するようにベース部材２にカバー部材４が取り付けられる（図８も参照）。これらは、いずれも樹脂材料（合成樹脂材料）で構成されている。なお、長尺体６は、例えば線状体、管状体、及び帯状体等の、一方向に延びる長尺状の構造を有するものである。本実施形態では、長尺体６は、例えば合成樹脂製又は金属製の配管部材６１と、その配管部材６１の周囲を被覆する被覆材６２（例えば合成樹脂製の断熱材等）とを含む。配管部材６１としては、例えば給湯管や給水管、排水管、冷媒管等を例示することができる。
【００２７】
ベース部材２は、被配設部７における長尺体６の配設予定位置において被配設部７の設置面に沿って固定される。図１及び図２に示すように、ベース部材２は、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる長尺状の平板状部材で構成されている。なお、ベース部材２を含む長尺体固定具１は、その長手方向が長尺体配設方向Ｌに略一致するように設置される。よって、以下の説明において、長尺体固定具１の「幅方向」とは、長尺体配設方向Ｌに直交する方向を表す。なお、「略一致する」とは、完全に一致すること、又は、多少のズレ等があったとしても概ね揃っており実質的に一致するとみなせることを意味する（以下、「略」を用いて表現する他の状態・形状等に関しても同様である）。
【００２８】
図２及び図８に示すように、ベース部材２は、被配設部７の設置面に沿う底板部２１と、この底板部２１から上側に向かって立ち上がる一対の起立板部２２と、起立板部２２のそれぞれから底板部２１に略平行に延びる一対の平行板部２３とを有する。底板部２１における長尺体配設方向Ｌの所定位置には、その幅方向中央部に取付穴２１Ａが形成されている。この取付穴２１Ａは、被配設部７にベース部材２を固定する際に例えばビス等の締結部材５１（図１を参照）を挿通させる孔部である。本実施形態では、起立板部２２は、底板部２１における幅方向両端部から、底板部２１に対して直交する方向に立ち上がるように形成されている。平行板部２３は、起立板部２２の上端部から、幅方向内側に向かって起立板部２２に対して直交する方向に延びるように形成されている。
【００２９】
底板部２１と起立板部２２と平行板部２３とによって区画される溝状空間として、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる係止溝２４が形成されている。起立板部２２及び平行板部２３が幅方向両側に設けられることに対応して、ベース部材２は、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる一対の係止溝２４を有している。係止溝２４は、長尺体配設方向Ｌに沿って連続的に延びるように形成されている。一対の係止溝２４は、互いに内向きに対向するように形成されている。すなわち、幅方向両側の一対の係止溝２４は、それぞれの開口縁２４ｂ（平行板部２３の幅方向内側端部の部位に相当）が幅方向に対向するように形成されている。これらの係止溝２４には、ホルダ部材３に設けられる係止片部３２（図３を参照）がそれぞれ係止される。
【００３０】
ベース部材２は、平行板部２３のそれぞれから上側に向かって傾斜して延びる一対の傾斜板部２５と、傾斜板部２５のそれぞれの先端部（平行板部２３とは反対側の端部）を折り返して形成された一対の折り返し板部２６とをさらに有する。本実施形態では、傾斜板部２５は、平行板部２３の幅方向内側端部（係止溝２４の開口縁２４ｂの部分）から連続して延びるように形成されている。また、一対の傾斜板部２５は、それぞれ係止溝２４の開口縁２４ｂに近づく（下側に向かう）に従って幅方向内側となるように傾斜する状態で、対向形成されている。傾斜板部２５は、平行板部２３に対して例えば３０°〜６５°の交差角度をなすように形成されている。折り返し板部２６は、傾斜板部２５の先端部を幅方向外側に向かって折り返して形成されている。本実施形態では、折り返し板部２６は、底板部２１及び平行板部２３よりも上側を、これらの底板部２１及び平行板部２３と略平行に延びるように形成されている。
【００３１】
平行板部２３と傾斜板部２５と折り返し板部２６とによって区画される溝状空間として、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる係合溝２７が形成されている。平行板部２３及び傾斜板部２５等が幅方向両側に設けられることに対応して、ベース部材２は、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる一対の係合溝２７を有している。一対の係合溝２７は、それぞれ外向きに開口するように形成されている。これらの係合溝２７には、カバー部材４に設けられる係合突部４３（図８を参照）がそれぞれ係合される。
【００３２】
図３〜図８に示すように、ホルダ部材３は、長尺体６の外周を覆う形状に湾曲した帯板状部材３０で構成されている。帯板状部材３０における板幅方向（これは、ホルダ部材３がベース部材２に取り付けられた状態で長尺体配設方向Ｌに沿う方向となる）における中央部は、他の部位（板幅方向両側の部位）に比べてやや肉厚に形成されている。すなわち、帯板状部材３０は、板幅方向中央部に、板延在方向（これは、ホルダ部材３がベース部材２に取り付けられた状態で幅方向に沿う方向となる）に沿う肉厚部３０Ａを有する。このような肉厚部３０Ａを有することで、ホルダ部材３全体としての強度向上が図られている。
【００３３】
ホルダ部材３は、帯板状部材３０における板延在方向の中央部に設けられる湾曲本体部３１と、帯板状部材３０における板延在方向の両端部に設けられる一対の係止片部３２とを有する。湾曲本体部３１は、正面視で略円弧状を呈するように湾曲形成されている。本実施形態では、ホルダ部材３は、湾曲本体部３１の両端部からそれぞれ下側に向かって延びる一対の抱持部３３をさらに有する。抱持部３３も、正面視で略円弧状を呈するように湾曲形成されている。本実施形態では、抱持部３３は、湾曲本体部３１から滑らかに連続するように、湾曲本体部３１と同程度の曲率で湾曲形成されている。抱持部３３の内径は長尺体６の外径と同程度とされているとともに、抱持部３３の先端部３３ａどうしの開口幅Ｗ１は長尺体６の外径よりもやや小さく設定されている。一対の抱持部３３は、長尺体６に対してベース部材２とは反対側となる上側から、長尺体６を抱え込んで保持する。一対の抱持部３３を備えることで、保持される長尺体６のベース部材２側への落ち込みを抑制することができる。このような構成は、比較的小径の長尺体６を保持する場合に適している。
【００３４】
本実施形態では、ホルダ部材３は、一対の抱持部３３とは別に、湾曲本体部３１の両端部からそれぞれ下側に向かって延びる一対の膨出部３４をさらに有する。この膨出部３４は、ベース部材２とホルダ部材３とによって長尺体６を保持した状態で当該長尺体６の径方向外側に向かって膨出する部分（図８を参照）である。膨出部３４は、抱持部３３よりも外側に位置するように設けられている。本実施形態では、膨出部３４は、正面視で折線状を呈するように屈曲形成されている。また、本実施形態では、膨出部３４は、ホルダ部材３を構成する帯板状部材３０を抱持部３３よりも外側で鈍角状に屈曲させた外方屈曲部分３４Ａにより構成されている。
【００３５】
膨出部３４における湾曲本体部３１とは反対側の端部に、接続片部３５を介して上述した係止片部３２が設けられている。係止片部３２と接続片部３５とは、互いに交差（本例では直交）する状態に一体化されている。また、係止片部３２は、正面視で接続片部３５の下端部から外側に向かって延びるように設けられている。ホルダ部材３（帯板状部材３０）の両端部に設けられる一対の係止片部３２は、それぞれ対応する係止溝２４に嵌まり込んで係止される（図８を参照）。
【００３６】
図５〜図７に示すように、本実施形態では、長尺体配設方向Ｌ（ホルダ部材３を構成する帯板状部材３０の板幅方向）において、係止片部３２の幅Ｗ２が湾曲本体部３１の幅Ｗ３よりも大きく設定されている。すなわち、係止片部３２は、湾曲本体部３１に対して長尺体配設方向Ｌ（板幅方向）に突出する部分である突出部分３２Ａを有する。本実施形態では、一対の係止片部３２のそれぞれは、長尺体配設方向Ｌ（板幅方向）の両側に同一寸法の一対の突出部分３２Ａを有する。突出部分３２Ａは、それぞれ略矩形状に形成されている。
【００３７】
係止片部３２の幅Ｗ２は、少なくとも湾曲本体部３１の幅Ｗ３以上であれば良いが、中でも湾曲本体部３１の幅Ｗ３の１．３倍以上であることが好ましい。この場合、それぞれの突出部分３２Ａの幅Ｗ２ａは、湾曲本体部３１の幅Ｗ３の０．１５倍以上となる。このような大きさの突出部分３２Ａを有することで、平面視において、ホルダ部材３の中心点（図５に示す“Ｏ”）から係止片部３２の外方側頂点（図５に示す“Ｘ”）までの長さＬ１を、係止片部３２の外方側中心点（図５に示す“Ｙ”）までの長さＬ２よりも有意に長くできる。図示の例では、Ｗ２／Ｗ３≒１．６３程度となるように湾曲本体部３１及び係止片部３２の幅寸法が設定されており、Ｌ１／Ｌ２≒１．１０となっている。ホルダ部材３の中心点Ｏから係止片部３２の外方側頂点Ｘまでの長さＬ１が、外方側中心点Ｙまでの長さＬ２に比べて１０％以上長くなっている。係止片部３２の突出部分３２Ａは、ホルダ部材３がベース部材２に取り付けられた状態でホルダ部材３の回動に対する抵抗力を付与してその回動を規制する回動規制部として機能する。なお、湾曲本体部３１の幅Ｗ３に対する係止片部３２の幅Ｗ２の比に特に上限はないが、製造コスト、外観、取扱いの容易性等の観点からは、係止片部３２の幅Ｗ２は湾曲本体部３１の幅Ｗ３の３倍以下であることが好ましい。さらに好ましくは、係止片部３２の幅Ｗ２は湾曲本体部３１の幅Ｗ３の１．５倍以上１．８倍以下である。
【００３８】
なお、仮に突出部分３２Ａの回動規制機能にもかかわらずホルダ部材３が例えば３０°〜６０°程度回動したとしても、平面視において対角に位置する２つの突出部分３２Ａがベース部材２の平行板部２３に係止された状態が維持される。さらに、係止片部３２の幅Ｗ２は、例えば係止溝２４の開口縁２４ｂどうしの幅方向の離間長さＷ４（図８を参照）以上であることが好ましい。係止片部３２の幅Ｗ２をこのように設定すれば、仮にホルダ部材３が９０°近く回動したとしても、各係止片部３２における両突出部分３２Ａがベース部材２の平行板部２３に少なくとも部分的に係止された状態が確実性高く維持される。よって、ホルダ部材３の回動に伴うベース部材２からの離脱をこの点からも抑制することができ、長尺体６をさらに適切に保持することができる。
【００３９】
図４に示すように、湾曲本体部３１と、その両側に位置する膨出部３４、接続片部３５、及び係止片部３２とを有するホルダ部材３は、全体として、正面視でやや扁平な末広がり状態の変形Ω型に形成されている。正面視において、一対の係止片部３２のそれぞれの下面に沿う仮想平面どうしのなす角（中心角θ）は、１８０°であっても良いが、例えば１２０°〜１７０°の範囲であることが好ましい。ホルダ部材３（帯板状部材３０）は、弾性変形可能に構成されている。ホルダ部材３は、外力を作用させることにより、一対の係止片部３２どうしが互いに近接するように撓み変形可能に構成されている。撓み変形させた状態で、中心角θを１８０°に近づけることができる。なお、撓み変形した状態でも、変形後の上記「Ｌ１／Ｌ２」の値は概ね維持され、ホルダ部材３の回動規制機能も維持される。
【００４０】
外力が解除されると、ホルダ部材３は弾性復元力によって元の姿勢に戻る。本実施形態では、このようなホルダ部材３の弾性変形可能な特性を利用して、一対の係止片部３２は、帯板状部材３０の弾性復元力によってそれぞれ対応する係止溝２４の内面２４ａに圧接された状態で、係止溝２４に係止される（図８を参照）。その後、ホルダ部材３を再度撓み変形させて係止片部３２と係止溝２４との圧接状態を解除することで、長尺体配設方向Ｌに沿ってホルダ部材３をスライド移動させ、ホルダ部材３の位置調整を行うことができる。その際、締結部材５１の位置によらない任意の長尺体配設方向Ｌの位置に、ホルダ部材３を設置することができる。なお、ホルダ部材３は、１つのベース部材２に対して１つだけ設置されても良いし複数設置されても良い。
【００４１】
図１及び図８に示すように、カバー部材４は、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる長尺状の湾曲板状部材で構成されている。カバー部材４は、湾曲壁部４１と、この湾曲壁部４１から延びる一対の対向する側壁部４２とを有する。カバー部材４は、正面視で略Ｕ字状に形成されている。側壁部４２の内面には、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる係合突部４３が突出形成されている。一対の係合突部４３は、それぞれ対応する係合溝２７に係合される。なお、本実施形態では、ベース部材２の折り返し板部２６が傾斜板部２５から外側に向かって設けられているので、この折り返し板部２６は、係合溝２７から係合突部４３が離脱するのを抑制するように作用する。折り返し板部２６は、ベース部材２からのカバー部材４の離脱を抑制するカバー離脱抑制部として機能する。
【００４２】
図９を参照して、本実施形態に係る長尺体固定具１を用いた長尺体６の固定手順について説明する。本実施形態に係る長尺体固定方法は、ベース固定ステップと長尺体配置ステップとホルダ係止ステップとを含む。また、長尺体固定方法は、カバー装着ステップをさらに含む。ベース固定ステップ、長尺体配置ステップ、ホルダ係止ステップ、及びカバー装着ステップは、記載の順に実行される。
【００４３】
ベース固定ステップでは、長尺体配設方向Ｌに沿って延びる一対の係止溝２４を有するベース部材２を、長尺体６の配設部位となる被配設部７に固定する。例えば底板部２１に設けられた取付穴２１Ａにビス等の締結部材５１を挿通させつつ、これを被配設部７にねじ込んで、ベース部材２を被配設部７に固定する。なお、接着剤等を用いてベース部材２を被配設部７に固定する等しても良い。
【００４４】
長尺体配置ステップでは、被配設部７に固定されたベース部材２に沿うように長尺体６を配置する。その際、用いる長尺体６が例えばコイル状に巻回された状態で保管されていたような場合には、長尺体６に曲げ癖がついている場合があるが、ここでは当該曲げ癖をあまり気にすることなくそのまま長尺体６を配置して良い。もちろん、ある程度曲げ癖を解消させてから長尺体６を配置しても良いことは言うまでもないが、そのような作業は一般に面倒である。
【００４５】
ホルダ係止ステップでは、湾曲した帯板状部材３０で構成されているとともに当該帯板状部材３０の両端部に係止片部３２を有するホルダ部材３を用い、長尺体６に対してベース部材２とは反対側から、一対の係止溝２４のそれぞれに、対応する係止片部３２を係止させる。本実施形態では、ホルダ部材３は一対の抱持部３３を有しており、ホルダ係止ステップは、一対の抱持部３３で長尺体６を把持するステップ（長尺体把持ステップ）をさらに含む。長尺体把持ステップでは、長尺体６の外周面に一対の抱持部３３の先端部３３ａを押し付けて長尺体６を通過させ、その長尺体６を把持する。
【００４６】
なお、長尺体把持ステップは、ホルダ部材３の一対の係止片部３２がいずれも対応する係止溝２４に未係止の状態で実行されても良いし、一対の係止片部３２のうちの一方が対応する係止溝２４に係止された状態で実行されても良い。
【００４７】
その後、一対の係止片部３２のうちの一方が対応する係止溝２４に係止された状態で、当該係止部を基点としてホルダ部材３全体を撓み変形させながら、一対の係止片部３２のうちの他方を対応する係止溝２４に係止させる。その際、“他方の係止片部３２”を、ベース部材２の傾斜板部２５の幅方向内側を向く案内面２５ａに摺動させながら下方に押し込んで、係止溝２４に係止させることができる（摺動係止ステップ）。ベース部材２の傾斜板部２５は、ホルダ部材３を撓み変形させながらの係止片部３２の係止溝２４への係止操作を案内する係止案内部として機能する。もちろん、“他方の係止片部３２”を傾斜板部２５に摺動させることなく直接的に係止溝２４に係止させることも可能である。
【００４８】
カバー装着ステップでは、断面略Ｕ字状の湾曲板状部材で構成されているとともに当該湾曲板状部材の対向する内面に係合突部４３を有するカバー部材４を用い、一対の係合溝２７のそれぞれに、対応する係合突部４３を係止させる（図８を参照）。ホルダ部材３との間に長尺体６を保持した状態のベース部材２に対して、カバー部材４を一対の側壁部４２を外拡がり状態に弾性変形させつつ押し付け、係合突部４３を、折り返し板部２６を乗り越えさせて係合溝２７に係止させる。
【００４９】
本実施形態に係る長尺体固定具１によれば、湾曲した帯板状部材３０で構成されるホルダ部材３を用いて、ベース部材２とホルダ部材３とで長尺体６を全周から覆う状態で長尺体６を保持することができる。ベース部材２とホルダ部材３とで両者間に閉じたループ状の長尺体保持部を形成して当該部位で長尺体６を保持するので、長尺体６に作用する力の向きによらずに長尺体６を適切に保持することができる。
【００５０】
特に、一対の係止片部３２が、帯板状部材３０の弾性復元力によってそれぞれ対応する係止溝２４の内面２４ａに圧接された状態で係止されるので、係止片部３２と係止溝２４とが強固に係止される。よって、ベース部材２とホルダ部材３とが係止状態で一体化されている状態を維持させやすく、長尺体６をさらに適切に保持することができる。これにより、例えば保管時の曲げ癖等によって長尺体６に異常な向きの力が作用する場合にも、長尺体６の固定状態を適切に維持することができる。曲げ癖の解消作業を不要化ないし軽減できるので、施工性を向上させることもできる。さらに、ベース部材２に対して長尺体６を挟んで反対側からホルダ部材３をワンタッチで装着操作するだけで良いので、この点からも施工性を向上させることができる。
【００５１】
長尺体６に作用する力の向きによっては、ベース部材２に係止された状態のホルダ部材３に対して、これを回動させるように作用する力が加わる場合がある。このことは、特に本実施形態のようにホルダ部材３が一対の抱持部３３で長尺体６を抱持するような場合には、長尺体６に作用する力が同じようにホルダ部材３にも作用するので、懸念事項となりやすい。
【００５２】
このような懸念に対して本実施形態では、長尺体配設方向Ｌ（ホルダ部材３を構成する帯板状部材３０の板幅方向）において、係止片部３２の幅Ｗ２を湾曲本体部３１の幅Ｗ３よりも大きく（好適には１．３倍以上に）設定している。これにより、係止片部３２の突出部分３２Ａを回動規制部として機能させ、ホルダ部材３の回動に対する抵抗力を付与することによって上記懸念に対処している。その結果、ホルダ部材３の回動に伴うベース部材２からの離脱を抑制することができ、長尺体６をさらに適切に保持することができる。
【００５３】
また、長尺体６に作用する力の向きによっては、ホルダ部材３にいずれかの係止片部３２を対応する係止溝２４から離脱させようとする力が作用する場合もある。例えば図１０に示すように、正面視で斜め上方に向かう力が長尺体６に作用する場合には、それに応じてホルダ部材３も斜め上方に撓み変形し、力の作用方向とは反対側における係止片部３２と係止溝２４との係止が浅くなってやがて離脱することが懸念される。
【００５４】
このような懸念に対して本実施形態では、ホルダ部材３に、長尺体６の径方向外側に向かって膨出する膨出部３４を設けている。膨出部３４は、ベース部材２の傾斜板部２５又は折り返し板部２６に対して微小隙間を隔てて配置される。膨出部３４は、ホルダ部材３の撓み変形に伴ってその外面３４ｃがベース部材２の傾斜板部２５又は折り返し板部２６に当接可能となっている。そして、係止片部３２を係止溝２４から離脱させようとする力が作用してホルダ部材３が撓み変形したとき、膨出部３４の外面３４ｃがベース部材２の傾斜板部２５又は折り返し板部２６に実際に当接して、ホルダ部材３のそれ以上の変形が抑制される。よって、撓み変形規制部として機能する膨出部３４により、ホルダ部材３のベース部材２からの離脱を有効に抑制することができ、長尺体６をさらに適切に保持することができる。しかも、湾曲本体部３１と係止片部３２との間に膨出部３４を設けるという比較的簡単な構造の改変により、上記の効果を得ることができる。
【００５５】
〔第２の実施形態〕
長尺体固定具の第２の実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態では、長尺体固定具１を構成するホルダ部材３の具体的構成が第１の実施形態とは異なっている。以下、本実施形態に係る長尺体固定具１について、主に第１の実施形態との相違点について説明する。なお、特に明記しない点に関しては、第１の実施形態と同様であり、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。
【００５６】
図１１及び図１２に示すように、本実施形態に係るホルダ部材３は、湾曲本体部３１とは別の一対の抱持部３３を備えておらず、湾曲本体部３１が長尺体６を保持するための主要な役割を果たす。このような構成は、比較的大径の長尺体６を保持する場合に適している。本実施形態の湾曲本体部３１は、第１の実施形態における湾曲本体部３１と一対の抱持部３３とを合わせたものに匹敵する形状を有する。そして、それに伴い、本実施形態の湾曲本体部３１の両端部は、第１の実施形態における外方屈曲部分３４Ａを介することなく、接続片部３５にそれぞれ直接的に接続されている。また、第１の実施形態における外方屈曲部分３４Ａを備えることに代えて、ホルダ部材３を構成する帯板状部材３０の肉厚部３０Ａの板延在方向の両端部が、長尺体６の径方向外側に向かって突出するように部分的にさらに肉厚に形成されている。本実施形態では、この帯板状部材３０の肉厚部３０Ａにおける外方突出部分３４Ｂにより、膨出部３４が構成されている。このような構成のホルダ部材３を用いても、第１の実施形態と同様の各種効果を得ることができる。
【００５７】
〔その他の実施形態〕
最後に、長尺体固定具及びホルダ部材のその他の実施形態について説明する。なお、以下のそれぞれの実施形態で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することも可能である。
【００５８】
（１）上記の各実施形態では、ホルダ部材３の一対の係止片部３２が、帯板状部材３０の弾性復元力によってそれぞれ対応する係止溝２４の内面２４ａに圧接された状態で係止溝２４に係止される構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば、一対の係止片部３２が非圧接状態で係止溝２４に係止されても良い。この場合、一対の係止片部３２のそれぞれの下面に沿う仮想平面どうしの中心角θが１８０°に設定されるとともに、一対の係止片部３２の先端部どうしの幅方向の離間長さが一対の係止溝２４の底部間の幅方向の離間長さＷ５（図８を参照）に略等しく設定されると良い。
【００５９】
（２）上記の各実施形態では、ホルダ部材３において係止片部３２の幅Ｗ２が湾曲本体部３１の幅Ｗ３よりも大きく設定された構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば湾曲本体部３１の幅Ｗ３の設定次第では、係止片部３２の幅Ｗ２と湾曲本体部３１の幅Ｗ３とが等しく設定されても良いし、或いは、湾曲本体部３１の幅Ｗ３が係止片部３２の幅Ｗ２よりも大きく設定されても良い。また、係止片部３２の幅Ｗ２は、例えば一対の係止溝２４の底部間の幅方向の離間長さＷ５（図８を参照）以上であっても良いし、係止溝２４の開口縁２４ｂどうしの幅方向の離間長さＷ４（図８を参照）未満であっても良い。
【００６０】
なお、上記の各実施形態のように係止片部３２が幅広に形成される構成は、ホルダ部材３に回動規制機能が付与されるので、従来仕様のホルダ部材３にも好適な構成となる。この場合、長尺体配設方向Ｌにおいて、一対の係止溝２４に係止される取付板部の幅がアーム部の幅よりも大きく設定されると良い。その際、長尺体配設方向Ｌにおける取付板部の幅は、例えば係止溝２４の開口縁２４ｂどうしの幅方向の離間長さＷ４（図８を参照）以上、一対の係止溝２４の底部間の幅方向の離間長さＷ５（図８を参照）以下であることが好ましい。取付板部の幅をこのように設定すれば、取付性を確保することができるとともに、仮にホルダ部材３が９０°近く回動したとしても取付板部の両端部がベース部材２の平行板部２３に少なくとも部分的に係止された状態が確実性高く維持される。よって、ホルダ部材３の回動に伴うベース部材２からの離脱をこの点からも抑制することができ、長尺体６をさらに適切に保持することができる。
【００６１】
（３）上記の各実施形態では、ホルダ部材３が膨出部３４を有する構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。ホルダ部材３に膨出部３４が設けられなくても良い。この場合において、例えばベース部材２の傾斜板部２５に、ホルダ部材３側に向かって突出する突出部を、ホルダ部材３が撓み変形した際に当該ホルダ部材３を当接支持するように設けても良い。
【００６２】
（４）上記第１の実施形態では、ホルダ部材３が抱持部３３を有する構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。上記第２の実施形態と同様に、ホルダ部材３に抱持部３３が設けられなくても良い。
【００６３】
（５）上記の各実施形態では、ベース部材２が長尺体配設方向Ｌに沿って連続的に延びる一対の係止溝２４を有している構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば一対の係止溝２４が、長尺体配設方向Ｌに沿って延びつつ断続的に形成されても良い。
【００６４】
（６）上記の各実施形態では、ベース部材２の折り返し板部２６が底板部２１及び平行板部２３と略平行に延びるように形成されている構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば図１３に示すように、折り返し板部２６が下向きに傾斜して延びるように形成されても良い。このようにすれば、ベース部材２に対するカバー部材４の装着操作を容易化できるとともに、ベース部材２からのカバー部材４の意図せぬ離脱を効果的に抑制することができる。或いは、折り返し板部２６が内向きかつ上向きに傾斜して延びるように形成されても良い。
【００６５】
（７）上記の各実施形態では、長尺体６が配管部材６１とその周囲を被覆する被覆材６２とを含む構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。長尺体６は、例えば被覆材６２によって被覆されていない配管部材６１であっても良いし、或いは、電気ケーブル等であっても良い。
【００６６】
（８）その他の構成に関しても、本明細書において開示された実施形態は全ての点で例示であって、本発明の範囲はそれらによって限定されることはないと理解されるべきである。当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜改変が可能であることを容易に理解できるであろう。従って、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で改変された別の実施形態も、当然、本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明は、例えば被配設部に対して長尺体を配設するために用いられる長尺体固定具に利用することができる。
【符号の説明】
【００６８】
１        長尺体固定具
２        ベース部材
３        ホルダ部材
６        長尺体
２４      係止溝
２４ａ    内面
２５      傾斜板部
３０      帯板状部材
３１      湾曲本体部
３２      係止片部
３２Ａ    突出部分
３３      抱持部
３４      膨出部
３４Ａ    外方屈曲部分
３４Ｂ    外方突出部分
Ｌ        尺体配設方向
Ｗ２      係止片部の幅
Ｗ３      湾曲本体部の幅
【図１】
0006508922.tif 000002
【図２】
0006508922.tif 000003
【図３】
0006508922.tif 000004
【図４】
0006508922.tif 000005
【図５】
0006508922.tif 000006
【図６】
0006508922.tif 000007
【図７】
0006508922.tif 000008
【図８】
0006508922.tif 000009
【図９】
0006508922.tif 000010
【図１０】
0006508922.tif 000011
【図１１】
0006508922.tif 000012
【図１２】
0006508922.tif 000013
【図１３】
0006508922.tif 000014
【図１４】
0006508922.tif 000015