(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体と、
第１アンテナと、
第２アンテナと、
第１周波数帯での第１無線通信を行う第１無線通信部と、
前記第１無線通信部に前記第２アンテナを接続するか否かを切り替える切替部と、
前記筐体が水中にある水中状態を検出する水中検出部と
を備え、
前記筐体が水中にない非水中状態での前記第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、前記非水中状態での前記第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記水中状態での前記第２アンテナにおける前記ｎ倍波の共振周波数は、前記水中状態での前記第１アンテナにおける前記ｍ倍波の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記水中検出部において前記水中状態が検出されない場合には、前記切替部は前記第２アンテナを前記第１無線通信部に接続せず、前記第１無線通信部は前記第１アンテナを用いて前記第１無線通信を行い、
前記水中検出部において前記水中状態が検出される場合には、前記切替部は前記第２アンテナを前記第１無線通信部に接続し、前記第１無線通信部は前記第２アンテナを用いて前記第１無線通信を行う、電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電子機器であって、
前記第１周波数帯とは異なる第２周波数帯での第２無線通信を行う第２無線通信部をさらに備え、
前記非水中状態での前記第２アンテナにおける前記ｎ倍波の共振周波数は、前記非水中状態での前記第１アンテナにおける前記ｍ倍波の共振周波数よりも前記第２周波数帯に近く、
前記切替部は、前記第２アンテナを前記第１無線通信部に接続するか、あるいは前記第２無線通信部に接続するかを切り替え、
前記水中検出部において前記水中状態が検出されない場合には、前記切替部は前記第２アンテナを前記第２無線通信部に接続し、前記第２無線通信部は前記第２アンテナを用いて前記第２無線通信を行う、電子機器。
【請求項３】
請求項２に記載の電子機器であって、
前記第１周波数帯は前記第２周波数帯よりも高い、電子機器。
【請求項４】
請求項２に記載の電子機器であって、
前記第１周波数帯は前記第２周波数帯よりも低い、電子機器。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれか一つに記載の電子機器であって、
前記第１アンテナは、前記水中検出部での検出結果に関わらず前記第１無線通信部に接続され、
前記水中検出部において前記水中状態が検出される場合には、前記第１無線通信部は前記第１及び第２アンテナを用いて前記第１無線通信を行う、電子機器。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれか一つに記載の電子機器であって、
圧力を検出する圧力センサをさらに備え、
前記水中検出部は、前記圧力センサでの検出結果に基づいて前記水中状態を検出する、電子機器。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれか一つに記載の電子機器であって、
静電容量を検出する静電容量センサをさらに備え、
前記水中検出部は、前記静電容量センサでの検出結果に基づいて前記水中状態を検出する、電子機器。
【請求項８】
筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器の制御方法であって、
前記筐体が水中にある水中状態を検出する第１工程と、
前記無線通信部に前記第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２工程と
を備え、
前記筐体が水中にない非水中状態での前記第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、前記非水中状態での前記第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記水中状態での前記第２アンテナにおける前記ｎ倍波の共振周波数は、前記水中状態での前記第１アンテナにおける前記ｍ倍波の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記第１工程において前記水中状態が検出されない場合には、前記第２工程において前記第２アンテナは前記無線通信部に接続されず、前記無線通信部は前記第１アンテナを用いて前記無線通信を行い、
前記第１工程において前記水中状態が検出される場合には、前記第２工程において前記第２アンテナは前記無線通信部に接続され、前記無線通信部は前記第２アンテナを用いて前記無線通信を行う、電子機器の制御方法。
【請求項９】
筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器を制御するための制御プログラムであって、
前記電子機器に、
前記筐体が水中にある水中状態を検出する第１工程と、
前記無線通信部に前記第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２工程と
を実行させ、
前記筐体が水中にない非水中状態での前記第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、前記非水中状態での前記第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記水中状態での前記第２アンテナにおける前記ｎ倍波の共振周波数は、前記水中状態での前記第１アンテナにおける前記ｍ倍波の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記第１工程において前記水中状態が検出されない場合には、前記第２工程において前記第２アンテナは前記無線通信部に接続されず、前記無線通信部に記第１アンテナを用いて前記無線通信を行わせ、
前記第１工程において前記水中状態が検出される場合には、前記第２工程において前記第２アンテナは前記無線通信部に接続され、前記無線通信部は前記第２アンテナを用いて前記無線通信を行わせるための制御プログラム。
【請求項１０】
筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器を制御するための制御装置であって、
プログラムを記憶する記憶部と、
前記プログラムを実行することによって、
前記筐体が水中にある水中状態を検出する第１処理と、
前記無線通信部に前記第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２処理と
を実行するプロセッサと
を備え、
前記筐体が水中にない非水中状態での前記第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、前記非水中状態での前記第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記水中状態での前記第２アンテナにおける前記ｎ倍波の共振周波数は、前記水中状態での前記第１アンテナにおける前記ｍ倍波の共振周波数よりも前記第１周波数帯に近く、
前記第１処理において前記水中状態が検出されない場合には、前記第２処理において前記第２アンテナを前記無線通信部に接続されず、前記無線通信部に前記第１アンテナを用いて前記無線通信を行わせ、
前記第１処理において前記水中状態が検出される場合には、前記第２処理において前記第２アンテナは前記無線通信部に接続され、前記無線通信部に前記第２アンテナを用いて前記無線通信を行わせるための制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１にも記載されているように、従来から電子機器に関して様々な技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０７００２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電子機器が水中にある状態で、当該電子機器が備える無線通信部によって無線通信が行われることがある。このような無線通信の通信品質はよいことが望まれる。
【０００５】
そこで、本発明は上述の点に鑑みて成されたものであり、水中での無線通信の通信品質を向上することが可能な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
電子機器、電子機器の制御方法、制御プログラム及び制御装置が開示される。一の実施の形態では、電子機器は、筐体と、第１アンテナと、第２アンテナと、第１無線通信部と、切替部と、水中検出部とを備える。第１無線通信部は、第１周波数帯での第１無線通信を行う。切替部は、第１無線通信部に第２アンテナを接続するか否かを切り替える。水中検出部は、筐体が水中にある水中状態を検出する。筐体が水中にない非水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、非水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波の共振周波数は、水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。水中検出部において水中状態が検出されない場合には、切替部は第２アンテナを第１無線通信部に接続せず、第１無線通信部は第１アンテナを用いて第１無線通信を行う。水中検出部において水中状態が検出される場合には、切替部は第２アンテナを第１無線通信部に接続し、第１無線通信部は第２アンテナを用いて第１無線通信を行う。
【０００７】
また、一の実施の形態では、電子機器の制御方法は、筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器の制御方法である。電子機器の制御方法は、筐体が水中にある水中状態を検出する第１工程と、無線通信部に第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２工程とを備える。筐体が水中にない非水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、非水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波の共振周波数は、水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。第１工程において水中状態が検出されない場合には、第２工程において第２アンテナは無線通信部に接続されず、無線通信部は第１アンテナを用いて無線通信を行う。第１工程において水中状態が検出される場合には、第２工程において第２アンテナは無線通信部に接続され、無線通信部は第２アンテナを用いて無線通信を行う。
【０００８】
また、一の実施の形態では、制御プログラムは、筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器を制御するための制御プログラムである。制御プログラムは、電子機器に、筐体が水中にある水中状態を検出する第１工程と、無線通信部に第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２工程とを実行させる。筐体が水中にない非水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、非水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波の共振周波数は、水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。第１工程において水中状態が検出されない場合には、第２工程において第２アンテナは無線通信部に接続されず、無線通信部に第１アンテナを用いて無線通信を行わせる。第１工程において水中状態が検出される場合には、第２工程において第２アンテナは無線通信部に接続され、無線通信部に第２アンテナを用いて無線通信を行わせる。
【０００９】
また、一の実施の形態では、制御装置は、筐体と、第１及び第２アンテナと、所定周波数帯での無線通信を行う無線通信部とを備える電子機器を制御するための制御装置である。制御装置は、記憶部と、プロセッサとを備える。記憶部は、プログラムを記憶する。プロセッサは、プログラムを実行することによって、筐体が水中にある水中状態を検出する第１処理と、無線通信部に第２アンテナを接続するか否かを切り替える第２処理とを実行する。筐体が水中にない非水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波（ｍは１以上の奇数）の共振周波数は、非水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波（ｎは１以上の奇数）の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。水中状態での第２アンテナにおけるｎ倍波の共振周波数は、水中状態での第１アンテナにおけるｍ倍波の共振周波数よりも第１周波数帯に近い。制御装置は、第１処理において水中状態が検出されない場合には、第２処理において第２アンテナは無線通信部に接続され、無線通信部に第１アンテナを用いて無線通信を行わせる。第１処理において水中状態が検出される場合には、第２処理において第２アンテナは無線通信部に接続され、無線通信部に第２アンテナを用いて無線通信を行わせる。
【発明の効果】
【００１０】
水中での無線通信の通信品質を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】電子機器の外観の一例を示す斜視図である。
【図２】電子機器の外観の一例を示す背面図である。
【図３】電子機器の電気的構成の一例を示す図である。
【図４】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図５】警告画面の一例を示す図である。
【図６】警告画面の一例を示す図である。
【図７】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図８】警告画面の一例を示す図である。
【図９】警告画面の一例を示す図である。
【図１０】水中状態でのアンテナの共振周波数のずれを説明するための図である。
【図１１】各アンテナの共振周波数の一例を示す図である。
【図１２】電子機器の電気的構成の一例を示す図である。
【図１３】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１４】電子機器の電気的構成の一例を示す図である。
【図１５】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１６】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１７】電子機器の外観の一例を示す背面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜実施形態の第１例＞
＜電子機器の外観＞
図１，２は、それぞれ、電子機器１の外観の一例を示す斜視図及び背面図である。電子機器１は、例えば、防水性を有するスマートフォン等の携帯電話機である。
【００１３】
図１，２に示されるように、電子機器１は、当該電子機器１の前面１ａに位置するカバーパネル２と、当該カバーパネル２が取り付けられる機器ケース３とを備えている。カバーパネル２及び機器ケース３は、電子機器１の外装を成しており、電子機器１の筐体４を構成している。電子機器１の形状は、例えば、平面視において略長方形の板状となっている。
【００１４】
カバーパネル２には、後述する表示部１５０が表示する、文字、記号、図形等の各種情報が表示される表示領域２ａが設けられている。カバーパネル２における、表示領域２ａを取り囲む周縁部２ｂの大部分は、例えばフィルム等が貼られることによって黒色となっている。これにより、カバーパネル２の周縁部２ｂの大部分は、表示部１５０が表示する各種情報が表示されない非表示領域となっている。
【００１５】
表示領域２ａの裏面には、後述するタッチセンサ１６０が取り付けられている。そして、表示部１５０は、タッチセンサ１６０における表示領域２ａ側の面とは反対側の面に取り付けられている。つまり、表示部１５０は、タッチセンサ１６０を介して表示領域２ａの裏面に取り付けられている。これにより、ユーザは、表示領域２ａを指等の操作子で操作することによって、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。
【００１６】
なお、タッチセンサ１６０と表示部１５０との位置関係は上述した関係に限られない。表示領域２ａに対する操作子による操作を検出することができれば、例えば、表示部１５０にタッチセンサ１６０の構成の一部あるいは全部が埋め込まれたような構成であってもよい。
【００１７】
図１に示されるように、カバーパネル２の上側端部には、レシーバ穴２０が設けられている。また、カバーパネル２の上側端部からは、後述する前面側撮像部２１０が有する撮像レンズ２１が視認可能となっている。また、カバーパネル２の下側端部にはスピーカ穴１９が設けられている。そして、電子機器１の底面１ｃ、つまり機器ケース３の底面（下側の側面）には、マイク穴１８が設けられている。
【００１８】
図２に示されるように、電子機器１の背面１ｂ、つまり機器ケース３の背面の上側端部からは、後述する背面側撮像部２２０が有する撮像レンズ２２が視認可能となっている。
【００１９】
機器ケース３の内部には、複数の操作ボタン１７から成る操作ボタン群１７０が設けられている。各操作ボタン１７は、押しボタンなどのハードウェアボタンである。操作ボタンは、「操作キー」あるいは「キー」と呼ばれることがある。各操作ボタン１７は、例えば、カバーパネル２の下側端部から露出している。ユーザは、各操作ボタン１７を指等で操作することによって、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。
【００２０】
複数の操作ボタン１７には、例えば、ホームボタン、バックボタン及び履歴ボタンが含まれている。ホームボタンは、表示領域２ａにホーム画面（初期画面）を表示させるための操作ボタンである。バックボタンは、表示領域２ａに表示される画面を一つ前の画面に切り替えるための操作ボタンである。履歴ボタンは、電子機器１で実行されたアプリケーションの一覧を表示領域２ａに表示させるための操作ボタンである。
【００２１】
＜電子機器の電気的構成＞
図３は、電子機器１の電気的構成の一例を示すブロック図である。図３に示されるように、電子機器１には、制御部１００、第１無線通信部１１０、第２無線通信部１２０、第３無線通信部１３０、通知部１４０、タッチセンサ１６０、操作ボタン群１７０が設けられている。さらに電子機器１には、マイク１８０、外部スピーカ１９０、レシーバ２００、前面側撮像部２１０、背面側撮像部２２０、水中検出部２３０及び電池２５０が設けられている。電子機器１に設けられたこれらの構成要素のそれぞれは、機器ケース３内に収められている。
【００２２】
制御部１００は、一種の演算処理装置であって、例えば、電気回路であるＣＰＵ（Central Processing Unit）１０１、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）１０２などのプロセッサ及び記憶部１０３などを備えている。制御部１００は、電子機器１の他の構成要素を制御することによって、電子機器１の動作を統括的に管理することが可能である。制御部１００は、例えば、ＳｏＣ（System-on-a-Chip）、ＭＣＵ（Micro Control Unit）及びＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）等の副処理装置（co-processor）をさらに含んでもよい。また、制御部１００は、ＣＰＵ及び副処理装置の双方を協働させるか、あるいは双方のうちの一方を選択的に用いて、各種の制御をおこなってもよい。
【００２３】
記憶部１０３は、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）及びＲＡＭ（Random Access Memory）等の、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が読み取り可能な非一時的な記録媒体で構成されている。記憶部１０３には、電子機器１を制御するためのメインプログラム及び複数のアプリケーションプログラム等が記憶されている。制御部１００の各種機能は、例えば、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が記憶部１０３内の各種プログラムを実行することによって実現される。
【００２４】
なお、記憶部１０３は、ＲＯＭ及びＲＡＭ以外の、コンピュータが読み取り可能な非一時的な記録媒体を備えていてもよい。記憶部１０３は、例えば、小型のハードディスクドライブ及びＳＳＤ（Solid State Drive）等を備えていてもよい。また、制御部１００の全ての機能、あるいは制御部１００の一部の機能は、その機能の実現にソフトウェアを必要としないハードウェアによって実現されても構わない。
【００２５】
第１無線通信部１１０には、第１アンテナ１１１が接続されている。第１無線通信部１１０は、第１アンテナ１１１を介して、電子機器１とは別の携帯電話機などの通信端末と無線通信を行うことが可能である。第１無線通信部１１０が行う無線通信は、基地局などの通信装置を介さずに、電子機器１と当該電子機器１とは別の通信端末とが直接的に行う無線通信であって、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格、あるいはＮＦＣ（Near field communication）規格などに則った無線通信である。なお、第１無線通信部１１０が行う無線通信は、アクセスポイントなどの通信装置を介さない、ＷｉＦｉ（Wireless Fidelity）に応じた無線通信であってもよい。
【００２６】
第２無線通信部１２０には、第２アンテナ１２１が接続されている。第２無線通信部１２０は、例えば、電子機器１とは別の携帯電話機からの信号、あるいはインターネットに接続されたウェブサーバ等の通信装置からの信号を、基地局などを介して第２アンテナ１２１で受信することが可能である。第２アンテナ１２１からの送信信号は、例えば、基地局を介して、電子機器１以外の携帯電話機あるいはインターネットに接続されたウェブサーバ等の通信装置で受信される。第２無線通信部１２０が行う無線通信は、例えば、いわゆる移動体通信網を利用した無線通信であって、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunication System）などの通信方式に応じた無線通信である。第２無線通信部１２０の通信エリアは、例えば、第１無線通信部１１０の通信エリアよりも広くなっている。
【００２７】
第２無線通信部１２０は、第２アンテナ１２１での受信信号に対して増幅処理及びダウンコンバートを行って制御部１００に出力することが可能である。制御部１００は、入力される受信信号に対して復調処理等を行って、当該受信信号に含まれる音声や音楽などを示す音信号などの情報を取得することが可能である。また第２無線通信部１２０は、制御部１００で生成された送信信号に対して、アップコンバート及び増幅処理を行って、当該処理後の送信信号を第２アンテナ１２１から無線送信することが可能である。
【００２８】
第３無線通信部１３０には、第３アンテナ１３１が接続されている。第３無線通信部１３０は、第３アンテナ１３１を介して、電子機器１の現在位置を示す信号を受信することが可能である。第３無線通信部１３０は、例えば、ＧＰＳ(Global Positioning System)を利用した装置である。第３無線通信部１３０は、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号を受信し、当該ＧＰＳ信号に基づいて電子機器１の現在位置を示す位置情報を求めることが可能である。位置情報には、例えば、緯度情報と経度情報とが含まれている。
【００２９】
以後、説明の便宜上、第１無線通信部１１０、第２無線通信部１２０及び第３無線通信部１３０を、それぞれ、「近距離無線通信部１１０」、「移動体通信部１２０」及び「位置情報通信部１３０」と呼ぶことがある。また、第１無線通信部１１０、第２無線通信部１２０及び第３無線通信部１３０が行う無線通信のそれぞれを、「近距離無線通信」、「移動体通信」及び「位置情報通信」と呼ぶことがある。また、第１無線通信部１１０、第２無線通信部１２０及び第３無線通信部１３０を特に区別する必要がないときには、それぞれを「無線通信部」と呼ぶことがある。
【００３０】
通知部１４０は、例えば、音、光、振動などによって、ユーザに各種情報を通知することが可能である。通知部１４０は、表示部１５０を備えている。
【００３１】
表示部１５０は、例えば、液晶パネルあるいは有機ＥＬパネルである。表示部１５０は、制御部１００に制御されることによって、文字、記号、図形などの各種情報を表示することが可能である。表示部１５０が表示する各種情報は、カバーパネル２の表示領域２ａに表示される。
【００３２】
タッチセンサ１６０は、カバーパネル２の表示領域２ａに対する指等の操作子による操作を検出することが可能である。タッチセンサ１６０は、例えば、投影型静電容量方式のタッチパネルである。ユーザが指等の操作子によってカバーパネル２の表示領域２ａに対して操作を行うと、その操作に応じた操作信号がタッチセンサ１６０から制御部１００に入力される。制御部１００は、タッチセンサ１６０からの操作信号に基づいて、表示領域２ａに対して行われた操作の内容を特定して、その内容に応じた処理を行うことが可能である。なおユーザは、指以外の操作子、例えば、スタイラスペンなどの静電式タッチパネル用ペンによって表示領域２ａを操作することによっても、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。
【００３３】
操作ボタン群１７０の各操作ボタン１７は、ユーザによって操作されると、操作されたことを示す操作信号を制御部１００に出力することが可能である。これにより、制御部１００は、各操作ボタン１７からの操作信号に基づいて、当該操作ボタン１７が操作されたか否かを判断することができる。制御部１００は、操作された操作ボタン１７に応じた処理を行うことが可能である。なお、各操作ボタン１７は、押しボタンなどのハードウェアボタンではなく、表示領域２ａに表示されるソフトウェアボタンであってもよい。この場合には、ソフトウェアボタンへの操作がタッチセンサ１６０によって検出されて、制御部１００は、操作されたソフトウェアボタンに応じた処理を行うことが可能である。
【００３４】
マイク１８０は、電子機器１の外部から入力される音を電気的な音信号に変換して制御部１００に出力することが可能である。電子機器１の外部からの音は、例えば、機器ケース３の底面（下側の底面）に設けられたマイク穴１８から電子機器１の内部に取り込まれてマイク１８０に入力される。
【００３５】
外部スピーカ１９０は、例えばダイナミックスピーカである。外部スピーカ１９０は、制御部１００からの電気的な音信号を音に変換して出力することが可能である。外部スピーカ１９０から出力される音は、例えば、カバーパネル２の下側端部に設けられたスピーカ穴１９から電子機器１の外部に出力される。スピーカ穴１９から出力される音については、電子機器１から離れた場所でも聞こえるような音量となっている。
【００３６】
レシーバ２００は、例えばダイナミックスピーカで構成されている。レシーバ２００は、制御部１００からの電気的な音信号を音に変換して出力することが可能である。レシーバ２００は、例えば、受話音を出力することが可能である。レシーバ２００から出力される音は、例えば、カバーパネル２の上側端部に設けられたレシーバ穴２０から外部に出力される。レシーバ穴２０から出力される音の音量は、例えば、外部スピーカ１９０からスピーカ穴１９を介して出力される音の音量よりも小さくなっている。
【００３７】
なおレシーバ２００に代えて、圧電振動素子が設けられてもよい。圧電振動素子は、制御部１００からの音声信号に基づいて振動することが可能である。圧電振動素子は、例えばカバーパネル２の裏面に設けられており、音声信号に基づく自身の振動によってカバーパネル２を振動させることが可能である。そして、ユーザが自身の耳をカバーパネル２に近づけることにより、カバーパネル２の振動が音声としてユーザに伝達される。レシーバ２００に代えて圧電振動素子が設けられる場合には、レシーバ穴２０は不要である。
【００３８】
前面側撮像部２１０は、撮像レンズ２１及び撮像素子などで構成されている。撮像レンズ２１は、電子機器１の前面１ａの上側端部から視認可能となっている。したがって、前面側撮像部２１０は、電子機器１の前面１ａ側に存在する物体を撮像することが可能である。
【００３９】
背面側撮像部２２０は、撮像レンズ２２及び撮像素子などで構成されている。撮像レンズ２２は、電子機器１の背面１ｂの上側端部から視認可能となっている。したがって、背面側撮像部２２０は、電子機器１の背面１ｂ側に存在する物体を撮像することが可能である。
【００４０】
前面側撮像部２１０及び背面側撮像部２２０のそれぞれは、制御部１００の制御によって被写体を撮像し、撮像した被写体を示す静止画像あるいは動画像を生成して制御部１００に出力することが可能である。
【００４１】
水中検出部２３０は、筐体４が水中にある状態、つまり電子機器１が水中にある状態を検出することが可能である。以後、このような状態を「水中状態」とも呼ぶ。また、筐体４が水中にない状態、つまり電子機器１が水中にない状態を「非水中状態」とも呼ぶ。本明細書では、非水中状態は筐体４が大気中にある状態、つまり電子機器１が大気中にある状態を意味する。水中状態は、例えば、ユーザが手で電子機器１を持った状態で、電子機器１を水中に入れることで生じ得る。なお、電子機器１を水中に入れる目的としては、例えば、電子機器１の前面側撮像部２１０及び背面側撮像部２２０を用いた水中撮影などが想定され得る。水中検出部２３０は、例えば、圧力センサ２４０及び制御部１００などで構成されてよい。
【００４２】
圧力センサ２４０は、例えば、気体や液体の圧力をステンレスダイヤフラム又はシリコンダイヤフラムなどの部材を介して感圧素子で計測し、計測した値を電気信号に変換し制御部１００に出力することが可能である。制御部１００は、圧力センサ２４０から入力された電気信号に基づいて圧力値を判別することが可能である。制御部１００は、判別した圧力値に応じて、筐体４が水中にある状態を検出することが可能である。具体的には、制御部１００は、例えば、判別した圧力値が、所定の閾値を超えると、筐体４が水中にある状態を検出してよい。所定の閾値は、例えば、筐体４が水中にあるときに制御部１００が判別する圧力値を予め測定することで、該圧力値に適宜設定されてよい。
【００４３】
なお、水中検出部２３０は、圧力センサ２４０の代りに静電容量を検出可能な静電容量センサを用いて水中状態を検出してもよい。静電容量センサは、静電容量を測定し、測定した静電容量の値を電気信号に変換し、制御部１００に出力することが可能である。制御部１００は、静電容量センサから入力された電気信号に基づいて、静電容量の値を判別することが可能である。制御部１００は、例えば、判別した静電容量の値に応じて、筐体４が水中に在る状態を検出することが可能である。制御部１００は、例えば、判別した静電容量の値が、所定の閾値を超えると、筐体４が水中にある状態を検出してよい。所定の閾値は、例えば、筐体４が水中にあるときに制御部１００が判別する静電容量の値を予め測定することで、該静電容量の値に適宜設定されてよい。静電容量を検出可能なセンサとして、タッチセンサ１６０を用いてもよい。また、水中検出部２３０は、圧力センサ２４０及び静電容量センサの両方を用いて水中状態を検出してもよい。
【００４４】
電池２５０は、電子機器１の電源を出力することが可能である。電池２５０は、例えば、リチウムイオン二次電池等の充電式の電池である。電池２５０は、電子機器１が備える制御部１００及び第１無線通信部１１０等の各種電子部品に対して電源を供給することが可能である。
【００４５】
＜水中状態での無線通信について＞
電子機器１では、水中状態で無線通信部が無線通信を行うことがある。例えば、水中撮影で得られた画像などを、水中状態のまま近距離無線通信によって送信する場合がある。このような水中状態での近距離無線通信は、通信対象となる通信端末が水中にある状態、あるいは当該通信端末が水中にない状態で行われる。また、電子機器１では、例えば、水中状態で移動体通信部１２０が通話を着信したり、位置情報通信部１３０が位置情報を受信したりする場合がある。
【００４６】
ここで、電波が水中を伝搬する場合には、大気中を伝搬する場合と比較してその減衰率が大きくなる場合がある。したがって、水中状態において無線通信部が行う無線通信は、非水中状態において無線通信部が行う無線通信よりも通信品質が低下する場合がある。
【００４７】
そこで、電子機器１では、水中状態において無線通信部が無線通信を行う場合には、ユーザに警告を示す警告情報を通知する。以下では、この動作について詳細に説明する。
【００４８】
＜警告情報の通知動作の一例＞
図４は、警告情報を通知する電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ１において、制御部１００は、電子機器１が無線通信を行うか否かを判定する。例えば、制御部１００は、近距離無線通信部１１０、移動体通信部１２０及び位置情報通信部１３０のうち少なくとも一つが無線通信を行う場合に、電子機器１が無線通信を行うと判定する。
【００４９】
ステップＳ１において無線通信が行われると判定されると、ステップＳ２が実行される。一方、ステップＳ１において無線通信が行われないと判定される場合には、再度ステップＳ１が実行される。
【００５０】
ステップＳ２において、制御部１００は、圧力センサ又は静電容量センサ等のセンサから入力された電気信号に基づいて、水中状態であるか否かを判定する（以下、単に「制御部１００は、水中状態であるか否かを判定する」ともいう）。ステップＳ２において水中状態であると判定されると、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されると、ステップＳ３が実行される。一方、ステップＳ２において水中状態でないと判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されない場合には、再度ステップＳ２が実行される。つまり、ステップＳ１において無線通信が行われると判定された後、ステップＳ２において水中状態であると判定されるまでの間、ステップＳ２が繰り返し実行される。このようなステップＳ２の処理は、例えば、所定時間毎に行われる。
【００５１】
ステップＳ３において、通知部１４０は、警告を示す警告情報をユーザに通知する。例えば、制御部１００は、表示領域２ａに警告情報が表示されるように表示部１５０を制御することによって、ユーザに通知する。
【００５２】
図５は、表示領域２ａに表示される、警告情報３００を含む警告画面４００の一例を示す図である。図５の例では、警告情報３００として、「水中では通信品質が低下します」という文字列３０１が表示されている。これにより、ユーザは、水中状態では、無線通信部が行う無線通信の通信品質が低下することを知ることができる。また、図５の例では、警告画面４００には、電池２５０の現在の容量を示す電池残量アイコン４０１と、現在の時刻４０２と、無線通信部での電波の受信状況を示す受信状況アイコン（電波状況アイコンとも呼ばれる）４０３とが示される。
【００５３】
警告情報３００は、無線通信部が行う無線通信の通信品質を改善するための通信改善情報を含んでいてもよい。図６は、通信改善情報を含む警告情報３００が表示される警告画面４００の一例を示す図である。図６の例では、警告情報３００として、「端末を水中から出して下さい」という文字列３０２が表示されている。これにより、ユーザは、電子機器１を水中から出すことによって、無線通信部が行う無線通信の通信品質を改善することができる。なお、警告画面４００は、図５及び図６に示されるような警告情報３００の両方を含んでいてよい。
【００５４】
通信改善情報は、電子機器１を水中から出すようにユーザに促す情報ではなく、水中状態のままで無線通信部が行う無線通信の通信品質を改善するための情報であってもよい。例えば、電子機器１を水中から出すことによってではなく、近距離無線通信において、電子機器１と通信対象である通信端末との端末間距離を小さくすることによって、水中状態での通信品質を向上することができる。また、移動体通信及び位置情報通信において、水中にある電子機器１を水面に近づけることによって、水中状態での通信品質を向上することができる。
【００５５】
図７は、水中状態のままで無線通信部が行う無線通信の通信品質を改善するための通信改善情報を通知する、電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。
【００５６】
ステップＳ１１において、制御部１００は、電子機器１が無線通信を行うか否かを判定する。例えば、制御部１００は、近距離無線通信部１１０、移動体通信部１２０及び位置情報通信部１３０のうち少なくとも一つが無線通信を行う場合に、電子機器１が無線通信を行うと判定する。
【００５７】
ステップＳ１１において無線通信が行われると判定されると、ステップＳ１２が実行される。一方、ステップＳ１１において無線通信が行われないと判定される場合には、再度ステップＳ１１が実行される。
【００５８】
ステップＳ１２において、制御部１００は、水中状態であるか否かを判定する。ステップＳ１２において水中状態であると判定されると、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されると、ステップＳ１３が実行される。一方、ステップＳ１２において水中状態でないと判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されない場合には、再度ステップＳ１２が実行される。つまり、ステップＳ１１において無線通信が行われると判定された後、ステップＳ１２において水中状態であると判定されるまでの間、ステップＳ１２が繰り返し実行される。このようなステップＳ１２の処理は、例えば、所定時間毎に行われる。
【００５９】
ステップＳ１３において、制御部１００は、電子機器１が行う無線通信が近距離無線通信であるか否かを判定する。ステップＳ１３において近距離無線通信であると判定されると、ステップＳ１４が実行される。ステップＳ１４において、通知部１４０は、電子機器１と通信対象の通信端末との端末間距離を近づけるように促す警告情報３００をユーザに通知する。例えば、制御部１００は、当該警告情報３００を含む警告画面４００を表示するように表示部１５０を制御することによって、ユーザに警告情報３００を通知する。図８は、当該警告情報３００を含む警告画面４００の一例を示す図である。図８の例では、警告情報３００として、「端末同士を近づけてください」という文字列３０３が表示されている。これにより、ユーザは、電子機器１と通信対象の通信端末との端末間距離を近づけることによって、水中状態での近距離無線通信の通信品質を向上することができる。
【００６０】
一方、ステップＳ１３において近距離無線通信でないと判定されると、ステップＳ１５が実行される。ステップＳ１５において、通知部１４０は、電子機器１を水面に近づけるように促す警告情報３００をユーザに通知する。例えば、制御部１００は、当該警告情報３００を含む警告画面４００を表示するように表示部１５０を制御することによって、ユーザに警告情報３００を通知する。図９は、当該警告情報３００を含む警告画面４００の一例を示す図である。図９の例では、警告情報３００として、「端末を水面に近づけてください」という文字列３０４が表示されている。これにより、ユーザは、電子機器１を水面に近づけることによって、水中状態での移動体通信、位置情報受信などの無線通信の通信品質を向上することができる。
【００６１】
警告情報３００は、例えば、無線通信部が無線通信を行っており、かつ水中検出部２３０において水中状態が検出されている間通知される。警告情報３００は、例えば、水中検出部２３０において水中状態が検出されなくなった場合に通知されなくなる。なお、警告情報３００は、ユーザの所定操作によって通知されなくなってもよいし、所定時間経過後に通知されなくなってもよい。
【００６２】
また、警告情報３００は、無線通信部が無線通信を行うときに水中検出部２３０が水中状態を検出する場合に通知されるのではなく、無線通信部が無線通信を行うときに水中状態が検出され、かつ当該無線通信の通信品質が低い場合に通知されてもよい。例えば、無線通信部が無線通信を行うときに水中状態が検出され、かつ当該無線通信における信号強度が所定値以下である場合に、警告情報３００が通知されてもよい。この場合、無線通信における信号強度が所定値より大きくなったときに、警告情報３００が通知されなくなってもよい。
【００６３】
なお、通知部１４０は、表示部１４０が表示する文字列ではなく、表示部１４０が表示する記号や図形などによって警告情報を通知してもよい。また、通知部１４０は、警告画面４００以外によってユーザに警告情報を通知してもよい。例えば、警告情報は、外部スピーカ１９０などの音出力部から出力される音によってユーザに通知されてもよい。この場合、出力される音の種類によって、複数種類の警告情報が通知されるようにしてもよい。
【００６４】
また、電子機器１がＬＥＤなどによって構成される通知ランプを備えている場合には、通知ランプから出力される光によって、警告情報をユーザに通知してもよい。この場合、出力される光の色、発光パターンなどによって、複数種類の警告情報が通知されるようにしてもよい。
【００６５】
また、電子機器１が圧電振動素子、モータなどによって構成される振動部を備えている場合には、振動部が電子機器１を振動させることによって、警告情報をユーザに通知してよい。この場合、振動パターン、振動量などによって、複数種類の警告情報が通知されるようにしてもよい。
【００６６】
上記の各例では、電子機器１が警告情報を通知しているが、電子機器１が近距離無線通信を行う場合には、通信対象となる通信端末が警告情報を通知してもよい。例えば、電子機器１は、水中検出部２３０での水中状態検出結果を通信対象である通信端末に送信してもよい。当該通信端末は、受信した水中状態検出結果に基づいて警告情報を通知してもよい。また、通信端末が水中検出部を備える場合には、当該水中検出部での水中検出結果が電子機器１に送信されてもよい。電子機器１は、受信した水中検出結果に基づいて通知部１４０によって警告情報を通知してもよい。
【００６７】
＜実施形態の第２例＞
＜アンテナの共振周波数＞
近距離無線通信部１１０、移動体通信部１２０及び位置情報通信部１３０のそれぞれは、例えば異なる周波数帯を利用して無線通信を行う。
【００６８】
近距離無線通信部１１０は、例えば、２．４ＧＨｚ帯でのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格に則った近距離無線通信を行う。この場合、第１アンテナ１１１は、２．４ＧＨｚ帯での無線通信に適した構成となっている。移動体通信部１２０は、例えば、７００ＭＨｚ帯でのＬＴＥに応じた移動体通信を行う。この場合、第２アンテナ１２１は、７００ＭＨｚ帯での無線通信に適した構成となっている。位置情報通信部１３０は、例えば、１５７５．４２ＭＨｚ帯（以降、「１．５ＧＨｚ帯」と呼ぶことがある）でＧＰＳ信号を受信する。この場合、第３アンテナ１３１は、１．５ＧＨｚ帯での無線通信に適した構成となっている。
【００６９】
７００Ｍ帯〜９００ＭＨｚ帯などの比較的低い周波数帯での無線通信に適したアンテナは、「ＬｏｗＢａｎｄアンテナ」とも呼ばれる。また、１７００ＭＨｚ帯〜２６００ＭＨｚ帯などの比較的高い周波数帯での無線通信に適したアンテナは、「ＨｉｇｈＢａｎｄアンテナ」とも呼ばれる。
【００７０】
ここで、「アンテナが所定周波数帯での無線通信に適している」とは、例えば、アンテナの共振周波数が、所定周波数帯での無線通信に適するように設定されていることを意味する。例えば、アンテナは、その共振周波数が所定周波数帯に近くなるように構成される。アンテナの共振周波数は、所定周波数帯に含まれていてもよい。また、「アンテナが所定周波数帯での無線通信に適している」とは、例えば、アンテナが所定周波数帯での無線通信において所望の通信品質が得られるように構成されていることを意味する。例えば、アンテナは、無線通信部が送信あるいは受信する信号強度が所定値以上となるように構成されてもよいし、所定周波数帯でのＶＳＷＲ（Voltage Standing Wave Ratio）が所定値以下となるように構成されてもよい。
【００７１】
水中状態でのアンテナの共振周波数は、非水中状態でのアンテナの共振周波数よりも低くなる場合がある。このためアンテナは、例えばその共振周波数が、非水中状態における所定周波数帯での無線通信に適するように構成されている。
【００７２】
図１０は、水中状態でのアンテナの共振周波数のずれを説明するための図である。図１０の例では、非水中状態でのＶＳＷＲを示すグラフ５００と、水中状態でのＶＳＷＲを示すグラフ５０１とが示されている。また、水中状態でのアンテナの共振周波数ｆｗと、非水中状態でのアンテナの共振周波数ｆａとが示されている。共振周波数ｆａ及びｆｗは、例えば、後述する１倍波（基本波）での共振周波数を示している。
【００７３】
第２アンテナ１２１において、共振周波数ｆａは、例えば、７００ＭＨｚである。これにより、非水中状態での第２アンテナ１２１は、７００ＭＨｚ帯での無線通信に適している。一方、共振周波数ｆｗは、例えば４９０ＭＨｚであって、共振周波数ｆａより低下する。よって、移動体通信部１２０が、水中状態での第２アンテナ１２１を用いて７００ＭＨｚ帯での無線通信を行う場合には、その通信品質は非水中状態の場合と比較して低下する。
【００７４】
このような共振周波数のずれ量は、例えば、筐体４におけるアンテナの位置など電子機器１の構成によって変化する。よって、これらの構成が同様なアンテナにおける共振周波数のずれ量の割合はほぼ同一となる。第１アンテナ１１１、第２アンテナ１２１及び第３アンテナ１３１のそれぞれにおける共振周波数のずれ量の割合が同一であって、第１アンテナ１１１の共振周波数ｆａが２．４ＧＨｚの場合には、第１アンテナ１１１の共振周波数ｆｗは、１．６８（＝２．４×４９０／７００）ＧＨｚとなる。よって、近距離無線通信部１１０が、水中状態での第１アンテナ１１１を用いて、２．４ＧＨｚ帯での無線通信を行う場合には、その通信品質は非水中状態の場合と比較して低下する。
【００７５】
同様に、第３アンテナ１３１の共振周波数ｆａが１．５ＧＨｚの場合には、第３アンテナ１３１の共振周波数ｆｗは、１．０５（＝１．５×４９０／７００）ＧＨｚとなる。よって、位置情報通信部１３０が、水中状態での第３アンテナ１３１を用いて、１．５ＧＨｚ帯での無線通信を行う場合には、その通信品質は非水中状態の場合と比較して低下する。
【００７６】
上記のように、水中状態でのアンテナの共振周波数が低いことによって無線通信の通信品質が低下している状態では、近距離無線通信において端末間距離を近づけることによって、あるいは移動体通信及び位置情報通信のそれぞれにおいて電子機器１を水面に近づけることによって、水中での無線通信の通信品質を十分に向上することができない場合がある。
【００７７】
そこで、電子機器１では、水中状態において、無線通信部が利用するアンテナをより適したアンテナに切り替えることによって、水中状態での無線通信の通信品質を向上する。以下では、このようなアンテナの切り替えについて詳細に説明する。
【００７８】
＜ｎ倍波での共振周波数＞
アンテナは、ｎ（ｎは１以上の奇数）倍波における複数の共振周波数を有している。よって、アンテンにおける１倍波（基本波）での共振周波数だけでなく、３倍波、５倍波などのより高次の倍波での共振周波数を利用して無線通信を行うことができる。図１１は、第１アンテナ１１１、第２アンテナ１２１及び第３アンテナ１３１それぞれにおける共振周波数の一例を示す図である。図１１の例では、非水中状態での共振周波数と水中状態での共振周波数とを示している。非水中状態での共振周波数は、１倍波での共振周波数ｆａ１、３倍波での共振周波数ｆａ３及び５倍波での共振周波数ｆａ５が示されている。また、水中状態での共振周波数は、１倍波での共振周波数ｆｗ１、３倍波での共振周波数ｆｗ３及び５倍波での共振周波数ｆｗ５が示されている。
【００７９】
図１１に示されるように、非水中状態での第１アンテナ１１１における、共振周波数ｆａ１，ｆａ３及びｆａ５のそれぞれは、例えば、２．４ＧＨｚ，７．２ＧＨｚ，１２ＧＨｚである。また、水中状態での第１アンテナ１１１における、共振周波数ｆｗ１，ｆｗ３及びｆｗ５のそれぞれは、例えば、１．６８ＧＨｚ、５．０４ＧＨｚ及び８．４ＧＨｚである。
【００８０】
非水中状態での第２アンテナ１２１における、共振周波数ｆａ１，ｆａ３及びｆａ５のそれぞれは、例えば、７００ＭＨｚ、２．１ＧＨｚ及び３．５ＧＨｚである。また、例えば、水中状態での第２アンテナ１２１における、共振周波数ｆｗ１，ｆｗ３及びｆｗ５のそれぞれは、例えば、４９０ＭＨｚ，１．４７ＧＨｚ及び２．４５ＧＨｚである。
【００８１】
非水中状態での第３アンテナ１３１における、共振周波数ｆａ１，ｆａ３及びｆａ５のそれぞれは、例えば、１．５ＧＨｚ、４．５ＧＨｚ及び７．５ＧＨｚである。また、例えば、水中状態での第３アンテナ１３１における、共振周波数ｆｗ１，ｆｗ３及びｆｗ５のそれぞれは、１．０５ＧＨｚ、３．１５ＧＨｚ及び５．２５ＧＨｚである。
【００８２】
図１１に示されるように、非水中状態での第１アンテナ１１１における１倍波の共振周波数（２．４ＧＨｚ）は、非水中状態での第２アンテナ１２１における３倍波の共振周波数（２．１ＧＨｚ）及び５倍波の共振周波数（３．５ＧＨｚ）、非水中状態での第３アンテナ１３１における１倍波の共振周波数（１．５ＧＨｚ）及び３倍波の共振周波数（４．５ＧＨｚ）などよりも近距離無線通信での通信周波数帯（２．４ＧＨｚ）に近い。よって、非水中状態での第１アンテナ１１１は、非水中状態での第２アンテナ１２１及び第３アンテナ１３１よりも近距離無線通信に適している。
【００８３】
また、非水中状態での第２アンテナ１２１における１倍波の共振周波数（７００ＭＨｚ）は、非水中状態での第１アンテナ１１１における１倍波の共振周波数（２．４ＧＨｚ）、非水中状態での第３アンテナ１３１における１倍波の共振周波数（１．５ＧＨｚ）などよりも移動体通信での通信周波数帯（７００ＭＨ）に近い。よって、非水中状態での第２アンテナ１２１は、非水中状態での第１アンテナ１１１及び第３アンテナ１３１よりも近距離無線通信に適している。
【００８４】
また、非水中状態での第３アンテナ１３１における１倍波の共振周波数（１．５ＧＨｚ）は、非水中状態での第１アンテナ１１１における１倍波の共振周波数（２．４ＧＨｚ）、非水中状態での第２アンテナ１２１における１倍波の共振周波数（７００ＭＨｚ）及び３倍波の共振周波数（２．１ＧＨｚ）よりも位置情報通信での通信周波数帯（１．５ＧＨｚ）に近い。よって、非水中状態での第３アンテナ１３１は、非水中状態での第１アンテナ１１１及び第２アンテナ１２１よりも位置情報通信に適している。
【００８５】
一方、水中状態での第２アンテナ１２１における３倍波の共振周波数（１．４７ＧＨｚ）は、水中状態での第１アンテナ１１１における１倍波の共振周波数（１．６８ＧＨｚ）、水中状態での第３アンテナ１３１における１倍波の共振周波数（１．０５ＧＨｚ）及び３倍波の共振周波数（３．１５ＧＨｚ）などよりも位置情報通信での通信周波数帯（１．５ＧＨｚ）に近い。よって、水中状態での第２アンテナ１２１は、水中状態での第１アンテナ１１１及び第３アンテナ１３１よりも位置情報通信に適している。
【００８６】
また、水中状態での第２アンテナ１２１における５倍波の共振周波数（２．４５ＧＨｚ）は、水中状態での第１アンテナ１１１における１倍波の共振周波数（１．６８ＧＨｚ）及び３倍波の共振周波数（５．０４ＧＨｚ）、水中状態での第３アンテナ１３１における１倍波の共振周波数（１．０５ＧＨｚ）及び３倍波の共振周波数（３．１５ＧＨｚ）などよりも近距離無線通信での通信周波数帯（２．４ＧＨｚ）に近い。よって、水中状態での第２アンテナ１２１は、水中状態での第１アンテナ１１１及び第３アンテナ１３１よりも位置情報通信に適している。
【００８７】
上述のように、アンテナが非水中状態において所定周波数帯での無線通信に適するように構成した場合には、水中状態では当該無線通信に適さなくなる場合がある。また、非水中状態において所定周波数帯の無線通信に適していないアンテナが、水中状態では当該無線通信に適するようになる場合がある。
【００８８】
そこで、電子機器１では、水中状態において、アンテナの接続先をより適した無線通信部に切り替える。以下では、このようなアンテナ切り替え動作について詳細に説明する。
【００８９】
＜アンテナ切り替え動作の一例＞
図１２は、アンテナの接続先を切り替える電子機器１の電気的構成の一例を示すブロック図である。図１２では、図４で示した電気的構成と同様の部分の図示を省略している。図１２の例では、電子機器１は、切替部２６０をさらに備えている。
【００９０】
切替部２６０は、制御部１００に制御されて、第２アンテナ１２１を近距離無線通信部１１０に接続するか、あるいは移動体通信部１２０に接続するかを切り替えることが可能である。
【００９１】
図１３は、アンテナ切り替え動作を行う電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ２１において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第２無線通信部１２０（移動体通信部１２０）に接続する。初期状態において、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されている。この場合には、移動体通信部１２０は、第２アンテナ１２１を用いて移動体通信を行うことができる。
【００９２】
ステップＳ２２において、制御部１００は、水中状態であるか否かを判定する。ステップＳ２２において水中状態であると判定されると、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されると、ステップＳ２３が実行される。一方、ステップＳ２２において水中状態でないと判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されない場合には、再度ステップＳ２１が実行される。つまり、ステップＳ２２において水中状態であると判定されるまでの間、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続される。
【００９３】
ステップＳ２３において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第１無線通信部１１０（近距離無線通信部１１０）に接続する。よって、近距離無線通信部１１０は、第２アンテナ１２１を用いて近距離無線通信を行うことができる。上述のように、水中状態では、第２アンテナ１２１は、第１アンテナ１１１よりも近距離無線通信に適している。よって、水中状態での近距離無線通信の通信品質を向上することができる。
【００９４】
また、非水中状態において移動体通信に用いられる第２アンテナ１２１を、水中状態での近距離無線通信に用いることができる。よって、第２アンテナ１２１の接続先を切り替えるという簡単な構成によって、例えばマッチング回路などを追加することなく、水中状態での近距離無線通信の通信品質を向上することができる。
【００９５】
ステップＳ２３が実行されると、再度ステップＳ２２が実行される。
【００９６】
第１アンテナ１１１は、例えば、水中状態の判定結果に関わらず、近距離無線通信部１１０に接続されている。この場合、近距離無線通信部１１０は、水中状態において、第２アンテナ１２１だけでなく第１アンテナ１１１も用いて近距離無線通信を行ってもよい。水中状態での第１アンテナ１１１を近距離無線通信に利用できる場合には、水中状態での近距離無線通信の通信性能をより向上することができる。
【００９７】
上述のように、水中状態での第２アンテナ１２１は、水中状態での第３アンテナ１３１よりも位置情報通信に適している。よって、水中状態が検出される場合に、第２アンテナ１２１を位置情報通信部１３０に接続してもよい。
【００９８】
図１４は、第２アンテナ１２１を位置情報通信部１３０に接続可能な電子機器１の電気的構成の一例を示す図である。図１４では、図４で示した電気的構成と同様の部分の図示を省略している。図１４の例では、切替部２６０は、第２アンテナ１２１の接続先を近距離無線通信部１１０、移動体通信部１２０あるいは位置情報通信部１３０に切り替えることが可能である。
【００９９】
図１５は、このような切り替え動作を行う電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ３１において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第２無線通信部１２０（移動体通信部１２０）に接続する。初期状態において、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されている。この場合には、移動体通信部１２０は、第２アンテナ１２１を用いて移動体通信を行うことができる。
【０１００】
ステップＳ３２において、制御部１００は、水中状態であるか否かを判定する。ステップＳ３２において水中状態であると判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出される場合には、ステップＳ３３が実行される。一方、ステップＳ３２において水中状態でないと判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されない場合には、再度ステップＳ３１が実行される。
【０１０１】
ステップＳ３３において、制御部１００は、無線通信部が無線通信を行うか否かを判定する。ステップＳ３３において無線通信部が無線通信を行うと判定される場合には、ステップＳ３４が実行される。一方、ステップＳ３３において無線通信部が無線通信を行わないと判定される場合には、ステップＳ３２が再度実行される。
【０１０２】
ステップＳ３４において、制御部１００は、無線通信を行うのが第１無線通信部１１０（近距離無線通信部１１０）、第２無線通信部１２０（移動体通信部１２０）及び第３無線通信部１３０（位置情報通信部）のうち、どの無線通信部かを判定する。ステップＳ３４において、第２無線通信部１２０（移動体通信部１２０）が無線通信を行うと判定される場合には、ステップＳ３１が実行される。つまり、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されたままとなる。よって、移動体通信部１２０は、第２アンテナ１２１を用いて移動体通信を行うことができる。
【０１０３】
ステップＳ３４において、第１無線通信部１１０（近距離無線通信部１１０）が無線通信を行うと判定される場合には、ステップＳ３５が実行される。ステップＳ３５において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第１無線通信部１１０（近距離無線通信部１１０）に接続する。よって、近距離無線通信部１１０は、第２アンテナ１２１を用いて近距離無線通信を行うことができる。上述のように、水中状態では、第２アンテナ１２１は、第１アンテナ１１１よりも近距離無線通信に適している。よって、水中状態での、近距離無線通信の通信品質を向上することができる。ステップＳ３５が実行されると、ステップＳ３２が再度実行される。
【０１０４】
ステップＳ３４において、第３無線通信部１３０（位置情報通信部１３０）が無線通信を行うと判定される場合には、ステップＳ３６が実行される。ステップＳ３６において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第３無線通信部１３０（位置情報通信部１３０）に接続する。よって、位置情報通信部１３０は、第２アンテナ１２１を用いて位置情報通信を行うことができる。上述のように、水中状態では、第２アンテナ１２１は、第３アンテナ１３１よりも位置情報通信に適している。よって、水中状態での、位置情報通信の通信品質を向上することができる。Ｓ３６が実行されると、ステップＳ３２が再度実行される。
【０１０５】
上記の各例では、切替部２６０が第２アンテナ１２１を近距離無線通信部１１０あるいは位置情報通信部１３０に接続する場合に、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されないが、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されたままでもよい。これにより、水中状態での第２アンテナ１２１を移動体通信に用いることができる場合には、移動体通信部１２０は第２アンテナ１２１を用いて移動体通信を行うことができる。なお、一つのアンテナを複数の無線通信部に接続する場合には、周波数フィルタ回路などの、当該複数の無線通信部がそれぞれ行う無線通信における信号成分を切り分けられる回路を設けてもよい。
【０１０６】
３倍波、５倍波などの高次の倍波における共振周波数を利用して、無線通信を行う場合には、その信号強度が低下する場合がある。この場合、信号を増幅するための増幅回路を設けてもよい。当該増幅回路は、水中状態と非水中状態とで異なる増幅率で増幅できるような回路であってもよい。
【０１０７】
なお、水中状態においてより適したアンテナを接続することができるのであれば、アンテナの共振周波数、切り替えられるアンテナ、当該アンテナの接続先は、上記の例に限られない。例えば、上記の各例では、第２アンテナ１２１の接続先が切り替えられているが、第１アンテナ１１１及び第３アンテナ１３１の接続先が切り替えられてもよい。例えば、水中状態での第１アンテナ１１１が、水中状態での第２アンテナ１２１よりも移動体通信に適している場合には、水中状態と判定されたときに、第１アンテナを移動体通信部１２０に接続してもよい。
【０１０８】
上記の各例では、非水中状態において所定の周波数帯での無線通信を行う無線通信部に接続されているアンテナを、水中状態では当該所定の周波数帯より高い周波数帯での無線通信を行う無線通信部に接続しているが、水中状態において当該所定の周波数帯より低い周波数帯での無線通信を行う無線通信部に接続してもよい。
【０１０９】
例えば、移動体通信部１２０が２．１ＧＨｚ帯での移動体通信を行う場合には、非水中状態での第２アンテナ１２１における１倍波の共振周波数は、例えば、２．１ＧＨｚに設定される。この場合、水中状態での第２アンテナ１２１における１倍波での共振周波数は、例えば、１．４７（＝２．１×４９０／７００）ＧＨｚとなる。よって、水中状態での第２アンテナ１２１は、位置情報通信に適している。この場合、水中状態において、第２アンテナ１２１の接続先を、２．１ＧＨｚ帯での移動体通信を行う移動体通信部１２０から、より低い１．５ＧＨｚ帯での位置情報通信を行う位置情報通信部１３０に切り替えてもよい。
【０１１０】
＜実施形態の第３例＞
上記の各例では、水中状態で無線通信を行う場合に警告情報を通知することによって、あるいは、アンテナの接続先を切り替えることによって、無線通信部の通信品質を向上しているが、水中状態で無線通信を行う場合に、警告情報の通知とアンテナ切り替えとの両方の動作を行ってもよい。
【０１１１】
図１６は、このような動作を行う電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ４１において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第２無線通信部１２０（移動体通信部１２０）に接続する。初期状態において、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続されている。この場合には、移動体通信部１２０は、第２アンテナ１２１を用いて移動体通信を行うことができる。
【０１１２】
ステップＳ４２において、制御部１００は、水中状態であるか否かを判定する。ステップＳ４２において、水中状態であると判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出される場合には、ステップＳ４３が実行される。一方、ステップＳ４２において水中状態でないと判定される場合、つまり水中検出部２３０によって水中状態が検出されない場合には、再度ステップＳ４１が実行される。つまり、水中検出部２３０において水中状態が検出されるまでの間、第２アンテナ１２１は移動体通信部１２０に接続される。
【０１１３】
ステップＳ４３において、切替部２６０は、第２アンテナ１２１を第１無線通信部１１０（近距離無線通信部１１０）に接続する。よって、近距離無線通信部１１０は、第２アンテナ１２１を用いて近距離無線通信を行うことができる。
【０１１４】
ステップＳ４４において、制御部１００は、無線通信部が無線通信を行うか否かを判定する。ステップＳ４４において無線通信部が無線通信を行うと判定される場合には、ステップＳ４５が実行される。一方、ステップＳ４４において無線通信部が無線通信を行わないと判定される場合には、ステップＳ４２が再度実行される。
【０１１５】
ステップＳ４５において、通知部１４０は、警告を示す警告情報をユーザに通知する。例えば、制御部１００は、警告情報３００を表示領域２ａに表示するように表示部１５０を制御することによって、ユーザに警告情報３００を通知する。表示部１５０は、例えば、図５，６に示されるような警告画面４００を表示する。このように、警告情報の通知と、アンテナの接続先の切り替えとの両方が行われることから、どちらか一方が行われる場合と比較して、水中状態での無線通信の通信品質をより向上することができる。
【０１１６】
なお、本実施例においても、図７で示されるように、近距離無線通信か否かが判定されて、その判定結果に基づいて、図８あるいは図９に示されるような警告画面４００が表示されてもよい。
【０１１７】
また、本実施例においても、図１５に示されるように、無線通信を行うのが第１無線通信部１１０、第２無線通信部１２０及び第３無線通信部１３０のうち、どの無線通信部かを判定されて、その判定結果に基づいて、第２アンテナの接続先を切り替えてもよい。
【０１１８】
＜各種変形例＞
複数のパーツが直接的または間接的に適宜連結されることで、一体的な機器ケース３が形成されてもよい。このような構成を有する具体例として電子機器１Ｂを説明する。
【０１１９】
図１７は、電子機器１Ｂの外観の一例を概略的に示す背面図である。電子機器１Ｂは、えば、例えば、防水性を有するスマートフォン等の携帯電話機である。電子機器１Ｂでは、例えば、カバーパネル２に対して取り付けられた複数のモジュール３ａ〜３ｄによって１つの機器ケース３が形成されている。このとき、モジュール３ａとしては、例えば、前面側撮像部２１０が内蔵されたカメラ装置が採用され得る。また、モジュール３ｂとしては、例えば、制御部１００などの電子機器１Ｂの動作を制御する制御装置が採用され得る。また、モジュール３ｃとしては、例えば、電池２５０が内蔵された電子機器１Ｂの電源装置が採用され得る。また、モジュール３ｄとしては、例えば、その他の構成が適宜内蔵された装置が採用され得る。
【０１２０】
このような構成では、例えば、モジュール３ｂとしての電子機器１Ｂの制御装置に含まれるＣＰＵ及びＤＳＰなどのプロセッサが、記憶部１０３に記憶されるプログラムを実行することによって、電子機器１Ｂの動作が制御される。例えば、モジュール３ｂは、無線通信部による無線通信を制御することが可能である。また、モジュール３ｂは、水中状態であるか否かを検出する処理を実行することが可能である。また、モジュール３ｂは、通知部１４０が警告情報をユーザへ通知する動作を制御することが可能である。また、モジュール３ｂは、切替部２６０が第１無線通信部１１０に第２アンテナ１２１を接続するか否かを切り替える動作を制御することが可能である。
【０１２１】
また上記の各例では、本開示の技術をスマートフォン等の携帯電話機に適用する場合を例にあげて説明したが、本開示の技術は、水中で無線通信を行う他の電子機器にも適用することができる。例えば、本開示の技術は、パーソナルコンピュータ、タブレット端末あるいはユーザの体などに装着されるウェアラブルタイプの電子機器等にも適用することができる。
【０１２２】
以上のように、本開示の技術は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において例示であって、この開示がそれに限定されるものではない。また、上述した各種変形例は、相互に矛盾しない限り組み合わせて適用可能である。そして、例示されていない無数の変形例が、この開示の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【０１２３】
１  電子機器
３ｂ  モジュール
４  筐体
１００  制御部
１１０  第１無線通信部
１２０  第２無線通信部
１３０  第３無線通信部
１４０  通知部
１５０  表示部
１６０  タッチセンサ
２３０  水中検出部
２４０  気圧センサ
２６０  切替部
ｆａ  非水中状態での共振周波数
ｆａ１  非水中状態での１倍波の共振周波数
ｆａ３  非水中状態での３倍波の共振周波数
ｆａ５  非水中状態での５倍波の共振周波数
ｆｗ  水中状態での共振周波数
ｆｗ１  水中状態での１倍波の共振周波数
ｆｗ３  水中状態での３倍波の共振周波数
ｆｗ５  水中状態での５倍波の共振周波数
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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