(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤであって、
第１の表面、
第２の表面、及び
前記第１の表面と前記第２の表面との間に収容されたタイヤ本体、を備え、
前記タイヤ本体が、軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つにキャビティ主要幅を有するキャビティを含み、
チャネルが、前記キャビティと前記第１の表面との間に延在し、
前記チャネルが、前記軸方向及び前記周方向のうちの少なくとも１つにチャネル主要幅を有し、
前記キャビティ主要幅が前記チャネル主要幅より大きく、
締結具の突出部が前記キャビティ内で係合されており、
前記締結具が、装置へ取り外し可能に取り付ける、及び、装置へ恒久的に取り付ける、のうちの少なくとも１つであるように構成されている締結部を含み、
前記突出部は、前記突出部の外周上に配向される少なくとも１つの突出部係合要素を含み、前記少なくとも１つの突出部係合要素は、正要素及び負要素の１つを含み、
前記キャビティは、前記キャビティの内面上に配向される少なくとも１つのキャビティ係合要素を含み、前記少なくとも１つのキャビティ係合要素は、正要素及び負要素の１つを含み、
前記少なくとも１つの突出部係合要素は、前記少なくとも１つのキャビティ係合要素に係合するように構成されており、
前記締結部がネジ付き締結具である、
タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子装置締結具を含むゴム物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば車両用タイヤを含むゴム物品の製造では、容易に取り付け及び／又は取り外し可能な方法によって、装置のゴム物品への取り付けが望まれることがある。例えば、センサ、発電装置、トランスミッタ、識別装置などを含む電子装置のゴム物品への取り付けが望まれ得る。
【０００３】
従来は、例えば車両用タイヤを含むゴム物品への装置の取り付けは、ゴム物品への装置の粘着、又は代わりに、ベース要素をゴム物品に粘着させて、装置をベース要素に取り付けることを含むことができる。しかしながら、多くのゴム物品は、使用中に繰り返し曲がる。例えば、車両用タイヤは、典型的には、タイヤの絶え間ない回転によって様々な変形を受ける。その結果として、ゴム物品に粘着された装置又はベース要素はゴム物品から剥離し、したがって装置を損失又は破損させるか、さもなければゴム物品の故障時間を生むことがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
必要とされるのは、電子装置などの装置のゴム物品への取り付けのためのシステムである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
１つの実施形態ではタイヤが提供され、そのタイヤは、第１の表面、第２の表面、及び、第１の表面と第２の表面との間に収容されたタイヤ本体、を備え、タイヤ本体が、軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つにキャビティ主要幅を有するキャビティを含み、チャネルがキャビティと第１の表面との間に延在し、チャネルが、軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つにチャネル主要幅を有し、キャビティ主要幅がチャネル主要幅より大きく、締結具の突出部がキャビティ内で係合されている。
【０００６】
１つの実施形態では、ゴム物品が提供され、そのゴム物品は、表面、及び本体を備え、本体が、キャビティ主要幅を有するキャビティを含み、チャネルがキャビティと表面との間に延在し、チャネルがチャネル主要幅を有し、キャビティ主要幅がチャネル主要幅より大きく、締結具の突出部がキャビティ内で係合されている。
【０００７】
１つの実施形態では装置を有するタイヤが提供され、そのタイヤは、第１の表面、第２の表面、突出部を有し、装置に係合されている締結具、及び第１の表面と第２の表面との間に収容されたタイヤ本体、を備え、タイヤ本体が、キャビティ形状、並びに、軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つにキャビティ主要幅、を有するキャビティを含み、チャネルがキャビティと第１の表面との間に延在し、チャネルが、軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つにチャネル主要幅を有し、キャビティ主要幅がチャネル主要幅より大きく、突出部が、キャビティの形状と相補的な形状を有し、突出部がキャビティ内で係合されている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
本明細書に組み込まれ、本明細書の一部分を構成する添付図面は、単に、様々な例示的なシステム及び装置を説明し、様々な例示的な実施形態を説明するために使用される。これらの図面において、同様の要素は、同様の参照符号を有する。
【図１Ａ】チャネルを介して物品の表面に接続されたキャビティを有するゴム物品の側部断面図を例示する。
【図１Ｂ】チャネルを介して物品の表面に接続されたキャビティを有するゴム物品の底部断面図を例示する。
【図２】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有する締結具の断面図を例示する。
【図３】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有し、キャビティを特徴として有するゴム物品に結合された締結具の断面図を例示する。
【図４Ａ】タイヤのキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するタイヤに結合された締結具の断面図を例示する。
【図４Ｂ】タイヤのキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するタイヤに結合された締結具の断面図を例示する。
【図５Ａ】タイヤのキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するタイヤに結合された締結具の断面図を例示する。
【図５Ｂ】タイヤのキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するタイヤに結合された締結具の断面図を例示する。
【図５Ｃ】タイヤのキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するタイヤに結合された締結具の断面図を例示する。
【図６】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するゴム物品に結合された締結具の断面図を例示する。
【図７】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するゴム物品に結合された締結具の断面図を例示する。
【図８】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するゴム物品に結合された締結具の断面図を例示する。
【図９】ゴム物品のキャビティに係合するための突出部を有し、装置に締結され、キャビティを特徴として有するゴム物品に結合された締結具の断面図を例示する。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１Ａは、ゴム物品１００の側部断面図を示す。ゴム物品１００は、本体１０２を含むことができる。本体１０２は、少なくとも１つの表面１０３を含むことができる。本体１０２は、キャビティ１０４を含むことができる。キャビティ１０４は、本体１０２の一部内に配向することができる。キャビティ１０４は、チャネル１０６を介して少なくとも１つの表面１０３と連通してもよい。
【００１０】
ゴム物品１００は、様々な物品の任意のものを含んでよい。ゴム物品１００は、弾性特性を有し、変形してその元の形状と実質的に同じ形状に戻ることが可能な物品であってもよい。ゴム物品１００は、車両用タイヤを含むことができる。ゴム物品１００は、車両用空気入りタイヤを含むことができる。ゴム物品１００は、車両用非空気入りタイヤを含むことができる。ゴム物品１００は、空気バネを含むことができる。ゴム物品１００は、例えば車両用タイヤ又は空気バネを含む別のゴム物品への取り付けのためのゴム物品を含むことができる。別のゴム物品への取り付けのためのかかるゴム物品は、「パッチ」と呼ばれてもよい。パッチは、例えば接着剤、エポキシ、架橋等によることを含む様々な機構の任意のものによって、別のゴム物品に接着されてもよい。パッチは、別の物品に積層されてもよい。ゴム物品１００は、電子装置などの装置をそこへ取り付けることが望まれ得る様々なゴム物品の任意のものを含むことができる。
【００１１】
本体１０２は、キャビティ１０４を含むのに十分な寸法を有するゴム物品１００の任意の一部を含むことができる。本体１０２は、車両用タイヤの一部を含むことができる。本体１０２は、タイヤのクラウン領域の車両用タイヤの一部を含むことができる。本体１０２は、タイヤのショルダー領域の車両用タイヤの一部を含むことができる。本体１０２は、タイヤのサイドウォール領域の車両用タイヤの一部を含むことができる。本体１０２は、例えばタイヤを含むゴム物品への取り付けのためのパッチの、少なくとも一部を含むことができる。本体１０２は、ゴム材料から構成されていてもよい。本体１０２は、ポリマー材料から構成されていてもよい。本体１０２は、様々な材料の任意のものの複合材であてもよい。
【００１２】
表面１０３は、本体１０２の任意の表面であってもよい。表面１０３は、装置を取り付けることを望む本体１０２の任意の表面であってもよい。表面１０３は、ゴム物品１００の第１の表面として定義され、本体１０２が、ゴム物品１００の第１の表面と、ゴム物品１００の第２の表面と、の間に収容されていてもよい。ゴム物品１００は、一般に内部及び外部を伴う容器として配向されてもよく、表面１０３は、内面及び外面のうちの少なくとも１つである。表面１０３は第１の表面であって内面であってもよく、一方、第２の表面は外面であってもよい。あるいは、表面１０３は第１の表面であって外面であってもよく、一方、第２の表面は内面であってもよい。表面１０３は、車両用タイヤ内のインナーライナー材料であってもよい。表面１０３は、タイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤのクラウン領域のタイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤのショルダー領域のタイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤのサイドウォール領域のタイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤのビード領域のタイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤの外面であってもよい。表面１０３は、タイヤのショルダー領域のタイヤの外面であってもよい。表面１０３は、タイヤのサイドウォール領域のタイヤの外面であってもよい。表面１０３は、タイヤのビード領域のタイヤの外面であってもよい。表面１０３は、例えばタイヤを含むゴム物品へ取り付けられるパッチの表面であってもよい。表面１０３は、ゴム物品に取り付けられるパッチの表面の、実質的に反対側のパッチの表面であってもよい。表面１０３は、タイヤのクラウン領域のタイヤの内面であり、第２の表面がタイヤのトレッド面であってもよい。表面１０３は、タイヤのサイドウォール領域のタイヤの内面であり、第２の表面がタイヤのサイドウォール面であってもよい。表面１０３は、タイヤのトレッド面であり、第２の表面がタイヤのクラウン領域のタイヤの内面であってもよい。表面１０３は、タイヤのサイドウォール面であり、第２の表面がタイヤのサイドウォール領域のタイヤの内面であってもよい。
【００１３】
キャビティ１０４は、表面１０３からある距離の本体１０２内に配向することができる。キャビティ１０４は、キャビティ１０４がチャネル１０６を介して表面１０３と連通するように配向することができる。あるいは、キャビティ１０４は、キャビティ１０４がチャネル１０６無しに表面１０３と連通することができるように形作られていてもよい。
【００１４】
キャビティ１０４は、略球形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略円柱形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略涙滴形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略円錐形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略立方体形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略直方体形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略ピラミッド形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、略四面体形状のキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、少なくとも１つのリブを含む略リブ付きキャビティであってもよい。キャビティ１０４は、様々な形状の任意のものを有してもよい。キャビティ１０４は、装置に取り付けられた対応する形状を受け入れることが可能な任意の形状を含むことができる。キャビティ１０４は、装置からの対応する突出部と締まりばめを生み出すことができる任意の三次元形状を含むことができる。
【００１５】
キャビティ１０４は、キャビティ主要幅Ｄ１を有してもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、表面１０３に実質的に平行に測定することができる。ゴム物品１００が車両用タイヤの場合、キャビティ主要幅Ｄ１は、タイヤ内での軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。キャビティ主要幅Ｄ１は、表面１０３に実質的に平行に測定されたキャビティ１０４の最大幅として定義することができる。キャビティ主要幅Ｄ１は、タイヤ内での軸方向に測定されたキャビティ１０４の最大幅として定義することができる。キャビティ主要幅Ｄ１は、タイヤ内での周方向に測定されたキャビティ１０４の最大幅として定義することができる。
【００１６】
チャネル１０６は、キャビティ１０４を表面１０３と接続するボイドであってもよい。チャネル１０６は、キャビティ１０４と表面１０３との間に延在してもよい。チャネル１０６は、装置からの突出部を受け入れるように、そして、突出部がチャネル１０６を貫通して延在し、キャビティ１０４に係合できるように構成されていてもよい。チャネル１０６は、実質的に円柱の形状であってもよい。チャネル１０６は、実質的に直方体の形状であってもよい。チャネル１０６は、実質的に円形の断面を有してもよい。チャネル１０６は、様々な断面の任意のものを有してもよい。
【００１７】
チャネル１０６は、長さＬ１を含むことができる。チャネル長さＬ１は、表面１０３に実質的に垂直に測定することができる。ゴム物品１００が車両用タイヤの場合、チャネル長さＬ１は、タイヤ内での径方向及び軸方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。長さＬ１は、様々な長さの任意のものであってもよい。長さＬ１は約２．０ｍｍであってもよい。長さＬ１は約１．０ｍｍ〜約３．０ｍｍであってもよい。長さＬ１は約０．５ｍｍ〜約５．０ｍｍであってもよい。長さＬ１は約１．０ｍｍ〜約７．０ｍｍであってもよい。
【００１８】
チャネル１０６は、チャネル主要幅Ｄ２を有してもよい。チャネル主要幅Ｄ２は、表面１０３に実質的に平行に測定することができる。ゴム物品１００が車両用タイヤの場合、チャネル主要幅Ｄ２は、タイヤ内での軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。チャネル主要幅Ｄ２は、表面１０３に実質的に平行に測定されたチャネル１０６の最大幅として定義することができる。チャネル主要幅Ｄ２は、タイヤ内での軸方向に測定されたチャネル１０６の最大幅として定義することができる。チャネル主要幅Ｄ２は、タイヤ内での周方向に測定されたチャネル１０６の最大幅として定義することができる。
【００１９】
キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２より大きくてもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２の約１１０％〜約４００％であってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２の約１５０％〜約３００％であってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２の約２００％〜約２５０％であってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２の約２５０％であってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２の約２００％〜約３００％であってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２とほぼ等しくてもよい。
【００２０】
１つの実施形態では、キャビティ主要幅Ｄ１は約５．０ｍｍであってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は約１．０ｍｍ〜約１０．０ｍｍであってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は約３．０ｍｍ〜約７．０ｍｍであってもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は約４．０ｍｍ〜約６．０ｍｍであってもよい。
【００２１】
チャネル主要幅Ｄ２は約２．０ｍｍであってもよい。チャネル主要幅Ｄ２は約０．２ｍｍ〜約８．０ｍｍであってもよい。チャネル主要幅Ｄ２は約０．５ｍｍ〜約５．０ｍｍであってもよい。チャネル主要幅Ｄ２は約１．０ｍｍ〜約３．０ｍｍであってもよい。
【００２２】
チャネル１０６は、少なくとも部分的に変形して拡大し、キャビティ１０４に対応する突出部（図示せず）が通過できるように配向することができる。チャネル１０６は、例えばゴム、ポリマーなどの変形可能な材料によって少なくとも部分的に縁取りされていてもよい。チャネル１０６は、キャビティ１０４に対応する突出部（図示せず）がそこを通過する間にその形状を保って変形せず、そのかわりに、突出部が、変形することができてチャネル１０６の貫通に適合し、キャビティ１０４に係合するように構成されていてもよい。あるいは、ゴム物品１００はチャネル１０６を含まなくてもよく、そのかわりに、チャネル１０６を必要とすることなくキャビティ１０４が表面１０３と連通してもよい。
【００２３】
キャビティ１０４は、ゴム物品１００の成形及び／又は生成中に、ゴム物品１００内に成形することができる。キャビティ１０４は、ゴム物品１００の成形及び／又は生成後に、例えばゴム物品１００から材料を切り取ってキャビティ１０４を形成することによって、ゴム物品１００内に形成することができる。
【００２４】
チャネル１０６は、ゴム物品１００の成形及び／又は生成中に、ゴム物品１００内に成形することができる。チャネル１０６は、ゴム物品１００の成形及び／又は生成後に、例えばゴム物品１００から材料を切り取ってチャネル１０６を形成することによって、ゴム物品１００内に形成することができる。
【００２５】
図１Ｂは、ゴム物品１００の底部断面図を示す。図示されるように、キャビティ１０４及びチャネル１０６のそれぞれは、実質的に円形の断面を有してもよい。キャビティ主要幅Ｄ１は、チャネル主要幅Ｄ２より大きくてもよい。
【００２６】
図２は、ゴム物品（図示せず）のキャビティに係合する突出部２１４を有する装置締結具２１０の断面図を示す。装置締結具２１０は締結部２１２を含むことができる。突出部２１４は、締結部２１２に隣接して配向することができる。突出部２１４は、ステム２１６を介して締結部２１２に取り付けられていてもよい。
【００２７】
装置締結具２１０は、装置（図示せず）をゴム物品に取り付けるように構成されていてもよい。装置は、様々な装置のうちの任意のものであり得る。装置は、ゴム物品への取り付けが望まれる任意の装置であってもよい。装置は、タイヤ電子装置パッケージを含むことができる。装置は、車両用タイヤへの取り付けが望まれる任意の装置であってもよい。装置は、センサ、発電機、トランスミッタ、識別装置等を含む様々な装置の任意のものを含むことができる。装置は、ゴム物品内の空圧を測定する圧力センサを含むことができる。装置は、ゴム物品内の温度を測定する温度センサを含むことができる。装置は、情報を受信機に伝送する無線周波数トランスミッタを含むことができる。装置は、車両用タイヤなどのゴム物品の使用中に、電気を生成するように構成された発電機を含むことができる。装置は、電池などの電力貯蔵ユニットを含むことができる。本明細書で説明される様々な装置の任意のものが、装置締結具２１０の締結部２１２に取り付けられてもよい。締結部２１２は、本明細書で説明される様々な装置の任意のものに取り付けられていてもよい。
【００２８】
締結部２１２は、ステム２１６と突出部２１４のうちの少なくとも１つに、一体に接続することができる。締結部２１２は、ステム２１６と突出部２１４のうちの少なくとも１つに、取り外し可能に接続することができる。締結部２１２は、例えばネジ付き締結具、リベット、ボルト、ネジ、爪、ピン、急速脱着、磁石、返し付き適合、圧入コネクタ、結紮、ストラップ、接着剤などを含む様々な締結具の任意のものであってもよい。締結部２１２は、装置に取り外し可能に取り付けられるように構成されていてもよい。締結部２１２は、装置に恒久的に取り付けられるように構成されていてもよい。
【００２９】
１つの実施形態では、締結部２１２は、ナットを伴うネジ付き締結具を含むことができる。この実施形態では、少なくとも締結部２１２の一部は、装置内の開口を貫通して延在してもよい。ナットは締結部２１２上でネジに通され、装置を、少なくとも部分的に装置締結具２１０に締結してもよい。別の実施形態では、締結部２１２は、装置内のネジに対応するネジを有するネジ付き締結具であってもよい。この実施形態では、少なくとも締結部２１２の一部は、装置内のネジ付き開口内に延在し、そのネジ付き開口にネジで係合してもよい。
【００３０】
締結部２１２は、例えばゴム、ポリマー、金属、合金、複合材、有機材料、無機材料などを含む様々な材料の任意のものを含むことができる。締結部２１２は、実質的に剛性であって、締結部２１２の曲げ又は別の変形に耐えるように構成されていてもよい。締結部２１２は、実質的に弾力性であって、締結部２１２の曲げ又は別の変形ができるように構成されていてもよい。
【００３１】
突出部２１４は、図１に示されるキャビティ１０４などのキャビティに形状が実質的に対応してもよい。突出部２１４は、ゴム物品内のキャビティに寸法が実質的に対応してもよい。突出部２１４は、ゴム物品内のキャビティに形状と寸法が実質的に対応してもよい。突出部２１４は、図１のキャビティ１０４に関して上述したような様々な可能な形状と断面の任意のものを有してもよい。突出部２１４は、部材の周りに配向され、突出部２１４をキャビティ１０４内に維持するように構成されている少なくとも１つのリブを有するリブ付き部材であってもよい。
【００３２】
突出部２１４は、例えばゴム、ポリマー、金属、合金、複合材、有機材料、無機材料などを含む、様々な材料の任意のものを含むことができる。突出部２１４は、突出部２１４が、図１に示したチャネル１０６などのチャネルを通過できるように、変形可能な材料を含むことができる。突出部２１４は、剛性であり、また突出部２１４がチャネル１０６などのチャネルを通過するときに変形しないように構成されている材料を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６を取り囲む材料の硬度より高い硬度を有する材料を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６より少なく変形する材料を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６より大きく変形する材料を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６と同じ変形をする材料を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６より少なく変形する構造を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６より大きく変形する構造を含むことができる。突出部２１４は、チャネル１０６と同じ変形をする構造を含むことができる。
【００３３】
ステム２１６は、例えばゴム、ポリマー、金属、合金、複合材、有機材料、無機材料などを含む、様々な材料の任意のものを含むことができる。ステム２１６は、図１のチャネル１０６に関して上述したような様々な可能な形状と断面の任意のものを有してもよい。例えば、ステム２１６は、実質的に円形の断面を有してもよい。
【００３４】
突出部２１４及びステム２１６のいずれか、又はそれらの両方が、締結部２１２に一体に接続されてもよい。突出部２１４及びステム２１６のいずれか、又はそれらの両方が、締結部２１２に取り外し可能に接続されていてもよい。突出部２１４及びステム２１６のいずれか、又はそれらの両方が、締結部２１２に一体に接続され、締結部２１２とともに形成され、機械加工され、又は成形されてもよい。突出部２１４及びステム２１６のいずれか、又はそれらの両方が、締結部２１２に一体に接続され、締結部２１２に粘着され、ネジ留めされ、リベット留めされ、又は他の方法で締結されてもよい。
【００３５】
突出部２１４は、突出部主要幅Ｄ３を有してもよい。ステム２１６は、ステム主要幅Ｄ４を有してもよい。突出部主要幅Ｄ３は、ステム主要幅Ｄ４より大きくてもよい。
【００３６】
突出部主要幅Ｄ３は、キャビティ主要幅Ｄ１とほぼ同じでもよい。突出部主要幅Ｄ３は、キャビティ主要幅Ｄ１より大きくてもよい。突出部主要幅Ｄ３は、キャビティ主要幅Ｄ１より小さくてもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２より大きくてもよい。
【００３７】
ステム主要幅Ｄ４は、チャネル主要幅Ｄ２とほぼ同じでもよい。ステム主要幅Ｄ４は、チャネル主要幅Ｄ２より大きくてもよい。ステム主要幅Ｄ４は、チャネル主要幅Ｄ２より小さくてもよい。
【００３８】
突出部主要幅Ｄ３は、ステム主要幅Ｄ４の約１１０％〜約４００％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、ステム主要幅Ｄ４の約１５０％〜約３００％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、ステム主要幅Ｄ４の約２００％〜約２５０％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、ステム主要幅Ｄ４とほぼ等しくてもよい。
【００３９】
突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２の約１１０％〜約４００％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２の約１５０％〜約３００％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２の約２００％〜約２５０％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２の約２００％〜約３００％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２の約２５０％であってもよい。突出部主要幅Ｄ３は、チャネル主要幅Ｄ２とほぼ等しくてもよい。
【００４０】
１つの実施形態では、突出部主要幅Ｄ３は約５．０ｍｍであってもよい。突出部主要幅Ｄ３は約１．０ｍｍ〜約１０．０ｍｍであってもよい。突出部主要幅Ｄ３は約３．０ｍｍ〜約７．０ｍｍであってもよい。突出部主要幅Ｄ３は約４．０ｍｍ〜約６．０ｍｍであってもよい。
【００４１】
ステム主要幅Ｄ４は約２．０ｍｍであってもよい。ステム主要幅Ｄ４は約０．２ｍｍ〜約８．０ｍｍであってもよい。ステム主要幅Ｄ４は約０．５ｍｍ〜約５．０ｍｍであってもよい。ステム主要幅Ｄ４は約１．０ｍｍ〜約３．０ｍｍであってもよい。
【００４２】
ステム２１６は、ステム長さＬ２を含むことができる。ステム長さＬ２は、装置締結具２１０に沿って実質的に長手方向に測定することができる。装置締結具２１０がゴム物品に取り付けられ、ゴム物品が車両用タイヤの場合、ステム長さＬ２は、タイヤ内での径方向及び軸方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。ステム長さＬ２は、様々な長さの任意のものであってもよい。ステム長さＬ２は約２．０ｍｍであってもよい。ステム長さＬ２は約１．０ｍｍ〜約３．０ｍｍであってもよい。ステム長さＬ２は約０．５ｍｍ〜約５．０ｍｍであってもよい。ステム長さＬ２は約１．０ｍｍ〜約７．０ｍｍであってもよい。
【００４３】
締結部２１２は、締結部長さＬ３を含むことができる。締結部長さＬ３は、装置を締結具２１０に取り付けるために必要とされる任意の長さであってもよい。締結部長さＬ３は約１．０ｍｍ〜約５０．０ｍｍであってもよい。
【００４４】
図３は、本体３０２を有するゴム物品３００の断面図を示す。ゴム物品３００は、表面３０３を有してもよい。表面３０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００４５】
締結具３１０は、ゴム物品３００と結合されてもよい。締結具３１０は締結部３１２を含むことができる。締結具３１０は、ゴム物品３００のキャビティに係合する突出部３１４を含むことができる。突出部３１４は、締結部３１２に隣接して配向することができる。突出部３１４は、ステム３１６を介して締結部３１２に取り付けられていてもよい。
【００４６】
図示されるように、突出部３１４は、ゴム物品３００のキャビティ内に配向することができる。ステム３１６は、ゴム物品３００のチャネル内に配向することができる。１つの実施形態では、締結具３１０は、突出部３１４を、ゴム物品３００内の、図１にて説明したキャビティ１０４に類似したキャビティに挿入することによって、ゴム物品３００に取り付けられてもよい。突出部３１４は、チャネル１０６に類似したチャネル内に最初に挿入され、チャネルを通ってキャビティ１０４に類似したキャビティ内に押し込まれてもよい。その結果、突出部３１４は、キャビティ１０４に類似したキャビティに係合することができ、一方ステム３１６は、チャネル１０６に類似したチャネル内に配向される。締結部３１２を含む締結具３１０は、このようにしてゴム物品３００と結合され得る。
【００４７】
締結具３１０は、突出部３１４をキャビティから引き出しチャネルを通過させて（このキャビティ及びチャネルはそれぞれキャビティ１０４及びチャネル１０６に類似である）、ゴム物品３００から引き離すことができる。このようにして、締結具３１０は、ゴム物品３００から分離することができる。
【００４８】
１つの実施形態では、単一の突出部３１４とキャビティとの組み合わせが使用されて、締結具３１０をゴム物品３００に取り付けてもよい。別の実施形態では、複数の突出部３１４が複数のキャビティと結合され、突出部３１４とキャビティの複数の組み合わせを生みだし、締結具３１０をゴム物品３００に取り付けてもよい。別の実施形態では、複数の締結具３１０が、突出部３１４とキャビティの複数の組み合わせを介して、単一のゴム物品３００に結合することができる。
【００４９】
図示されるように、また上の図２を参照すると、突出部主要幅Ｄ３は、表面３０３に実質的に平行に測定することができる。ゴム物品３００が車両用タイヤの場合、突出部主要幅Ｄ３は、タイヤ内での軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。突出部主要幅Ｄ３は、表面３０３に実質的に平行に測定された突出部３１４の最大幅として定義することができる。突出部主要幅Ｄ３は、タイヤ内での軸方向に測定された突出部３１４の最大幅として定義することができる。突出部主要幅Ｄ３は、タイヤ内での周方向に測定された突出部３１４の最大幅として定義することができる。
【００５０】
図示されるように、また上の図２を参照すると、ステム主要幅Ｄ４は、表面３０３に実質的に平行に測定することができる。ゴム物品３００が車両用タイヤの場合、ステム主要幅Ｄ４は、タイヤ内での軸方向及び周方向のうちの少なくとも１つで測定することができる。ステム主要幅Ｄ４は、表面３０３に実質的に平行に測定されたステム３１６の最大幅として定義することができる。ステム主要幅Ｄ４は、タイヤ内での軸方向に測定されたステム３１６の最大幅として定義することができる。ステム主要幅Ｄ４は、タイヤ内での周方向に測定されたステム３１６の最大幅として定義することができる。
【００５１】
図４Ａは、本体４０２を有するタイヤ４００の形状のゴム物品の断面図を示す。タイヤ４００は、トレッド面４０１を含むことができる。タイヤ４００は、内面４０３を有してもよい。内面４０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００５２】
締結具４１０は、タイヤ４００と結合されてもよい。締結具４１０は締結部４１２を含むことができる。締結具４１０は、タイヤ４００のキャビティに係合する突出部４１４を含むことができる。突出部４１４は、締結部４１２に隣接して配向することができる。突出部４１４は、ステムを介して締結部４１２に取り付けられていてもよい。
【００５３】
装置４１７は、締結部４１２に動作可能に接続されてもよい。このようにして、装置４１７は、タイヤ４００などのゴム物品に動作可能に接続されてもよい。装置４１７は、締結部４１２にネジ接続されてもよい。装置４１７は、締結部４１２に取り外し可能に接続されてもよい。装置４１７は、締結部４１２に一体に接続されてもよい。
【００５４】
本体４０２は、タイヤのトレッド面４０１と内面４０３との間に収容されてもよい。内面４０３は、インナーライナーであってもよい。本体４０２は、タイヤのトレッド面４０１とインナーライナーとの間に収容されてもよい。
【００５５】
このようにして、締結具４１０は、タイヤ４００の成形に続いてタイヤ４００に取り付けられてもよい。締結具４１０は、タイヤ４００の成形の前にタイヤ４００に取り付けられてもよい。締結具４１０は、タイヤ４００の加硫の前にタイヤ４００に取り付けられてもよい。締結具４１０は、タイヤ４００の加硫に続いてタイヤ４００に取り付けられてもよい。締結具４１０は、小売店でタイヤ取り付け機によってタイヤ４００に取り付けられてもよい。締結具４１０は、突出部４１４と、図１で参照されたキャビティ１０４に類似したタイヤ４００内のキャビティと、の間の締まりばめによって、タイヤ４００に取り付けられてもよい。同様に、締結具４１０は、その取り付け後にいつでもタイヤ４００から取り外すことができる。締結具４１０がタイヤ４００から取り除かれ、別の締結具４１０と置き換えられてもよい。このようにして、締結具４１０は、破損していない新たな締結具と、締結具の異なる様式と、アップグレードされた締結具などと、置き換えられてもよい。締結具４１０は、タイヤ４００又は装置４１０に損傷を起こすことなく、タイヤ４００に付け加えることができる。装置４１０は、タイヤ４００に損傷を起こすことなく、タイヤ４００から取り除くことができる。
【００５６】
装置４１７は、車両上にタイヤ４００を据え付ける前に、又は据え付ける最中に、いつでも締結具４１０に取り付けることができる。装置４１７は、締結具４１０がタイヤ４００に取り付けられる前に、締結具４１０に取り付けられてもよい。装置４１７は、締結具４１０がタイヤ４００に取り付けられてから、締結具４１０に取り付けられてもよい。装置４１７は、締結具４１０に選択的に取り付けられてもよく、その結果、装置４１７は締結具４１０から選択的に取り除かれて、新たな損傷のない装置、装置の異なる様式、アップグレードされた装置、新しい電池を伴う装置、等と置き換えられ得る。装置４１７は、装置４１７の使用者の所望の使い方によって、締結具４１０に選択的に取り付けられてもよく、締結具４１０から選択的に取り外されてもよい。すなわち、装置４１７は、必要なときに又は所望されるときに、タイヤ４００に付け加えられてもよく、装置４１７は、不要なとき又は所望されないときに、タイヤ４００から取り除かれてもよい。
【００５７】
内面４０３は、タイヤインナーライナーを含むことができる。１つの実施形態では、タイヤインナーライナーは、チャネル１０６に類似したチャネルによって穿孔され、キャビティ１０４に類似したキャビティと内面４０３との間の連通を可能としてもよい。別の実施形態では、タイヤインナーライナーは、タイヤの全内部で連続な層を形成するように、チャネルとキャビティによって形成された壁と外形に沿っていてもよい。
【００５８】
本体４０２は、タイヤカーカスを含むことができる。１つの実施形態では、タイヤカーカスは、例えばコードを含む様々な補強材料の任意のものを含むことができる。チャネル及びキャビティのうちの少なくとも１つは、補強材料を貫通して延在していてもよい。補強材料は、チャネル及びキャビティのうちの少なくとも１つに穿孔されていてもよい。補強材料は、カーカスに沿って連続する補強を形成するように、チャネル及びキャビティのうちの少なくとも１つの周りに延在していてもよい。別の実施形態では、タイヤカーカスは、例えばコードを含む様々な補強材料の任意のものを含むことができる。補強材料は、チャネル及びキャビティのうちの少なくとも１つの径方向の外向きに配向することができる。補強材料は、チャネル及びキャビティの両方の径方向の外向きに配向され、補強材料が、カーカスに沿って連続的な補強を形成してもよい。
【００５９】
締結具４１０は、突出部４１４とキャビティとの１つ又は複数の組み合わせを介してタイヤ４００に取り付けられてもよい。すなわち、締結具４１０は、１つ又は複数のキャビティに係合するように構成されている１つ又は複数の突出部を含むことができる。突出部とキャビティを追加することによって、締結具４１０のタイヤ４００内での保持が増進され得ることが企図される。締結具４１０をタイヤ４００内で追加することによって、装置４１７のタイヤ４００内での保持が増進され得ることが企図される。
【００６０】
図４Ｂは、タイヤ４００及び締結具４１０の部分断面図を示す。図示されるように、突出部４１４は、ステム４１６を介して締結具４１０に取り付けられてもよい。
【００６１】
図５Ａは、本体５０２を有するタイヤ５００の形状のゴム物品の断面図を示す。タイヤ５００は、トレッド面５０１を含むことができる。タイヤ５００は、内面５０３を有してもよい。内面５０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００６２】
締結具５１０は、タイヤ５００と結合されてもよい。締結具５１０は締結部５１２を含むことができる。締結具５１０は、タイヤ５００のキャビティに係合する突出部５１４を含むことができる。突出部５１４は、締結部５１２に隣接して配向することができる。突出部５１４は、ステムを介して締結部５１２に取り付けられていてもよい。装置５１７は、締結部５１２に動作可能に接続されてもよい。
【００６３】
タイヤ５００は、本体５０２の他の部分より径方向の内側方向に延在する支柱５１８を含むことができる。支柱５１８は、図１に示したキャビティ１０４に類似したキャビティを収容するための寸法と形状のタイヤ５００の一部を含むことができる。支柱５１８は、キャビティ１０４とチャネル１０６に類似したキャビティとチャネルを収容するための寸法と形状のタイヤ５００の一部を含むことができる。
【００６４】
本体５０２は、タイヤのトレッド面５０１と内面５０３との間に収容されてもよい。内面５０３は、インナーライナーであってもよい。本体５０２は、タイヤのトレッド面５０１とインナーライナーとの間に収容されてもよい。
【００６５】
支柱５１８は、タイヤ５００に使われるものと実質的に同じ材料であってもよい。支柱５１８は、ゴム材料であってもよい。支柱５１８は、タイヤ５００内に成形されてもよい。支柱５１８は、タイヤ５００の一部として製造されてもよい。支柱５１８は、タイヤ５００の加硫に続いてタイヤ５００に付け加えられるパッチの一部でもよい。キャビティ及びチャネルのうちの少なくとも１つは、支柱５１８の製造中に、支柱５１８内に成形されてもよい。あるいは、キャビティ及びチャネルのうちの少なくとも１つは、支柱５１８の製造後に、機械加工で、切削で、又は他の方法で、支柱５１８に付け加えられてもよい。
【００６６】
支柱５１８は、タイヤ５００内のどの補強よりも径方向の内側にあってもよい。支柱５１８は、タイヤインナーライナーよりも径方向の内側にあってもよい。支柱５１８は、タイヤインナーライナーで覆われていてもよい。支柱５１８は、タイヤインナーライナーに類似した透過性を有する材料から作られてもよい。支柱５１８は、ブチルゴムから作られてもよい。
【００６７】
図５Ｂは、タイヤ５００及び締結具５１０の部分断面図を示す。図示されるように、突出部５１４は、ステム５１６を介して締結具５１０に取り付けられてもよい。図示されるように、支柱５１８は、タイヤ５００と一体の一部であってもよい。
【００６８】
図５Ｃは、タイヤ５００及び締結具５１０の部分断面図を示す。図示されるように、突出部５１４は、ステム５１６を介して締結具５１０に取り付けられてもよい。
【００６９】
図示されるように、支柱５１８は、タイヤ５００に取り付けられてもよい。支柱５１８は、パッチの一部であってもよい。支柱５１８は、タイヤ５００の製造に続いてタイヤ５００に取り付けられてもよい。支柱５１８は、タイヤ５００に粘着されてもよい。支柱５１８は、タイヤ５００に締結されてもよい。支柱５１８は、タイヤ５００に積層されてもよい。
【００７０】
図６は、本体６０２を有するゴム物品６００の断面図を示す。ゴム物品６００は、表面６０３を有してもよい。表面６０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００７１】
締結具６１０は、ゴム物品６００と結合されてもよい。締結具６１０は締結部６１２を含むことができる。締結具６１０は、ゴム物品６００のキャビティに係合する突出部６１４を含むことができる。突出部６１４は、締結部６１２に隣接して配向することができる。突出部６１４は、ステム６１６を介して締結部６１２に取り付けられていてもよい。突出部６１４及びその対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、例えば円形の断面を含む様々な断面の任意のものを有してもよい。締結部６１２は装置６１７に係合してもよい。
【００７２】
図示されるように、突出部６１４は、その外周上に配向される少なくとも１つの突出部係合要素６２０を含むことができる。少なくとも１つの突出部係合要素６２０は、リブであってもよい。少なくとも１つの突出部係合要素６２０は、隆起であってもよい。少なくとも１つの突出部係合要素６２０は、突出部６１４の表面から延在する任意の正要素を含むことができる。あるいは、突出部６１４は、少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２に係合するように構成されている少なくとも１つの負要素を含むことができる。
【００７３】
キャビティは、その内面上に配向された少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２を含むことができる。少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２は、リブであってもよい。少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２は、隆起であってもよい。少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２は、キャビティの内面から延在する任意の正要素を含むことができる。あるいは、キャビティは、少なくとも１つの突出部係合要素６２０に係合するように構成されている少なくとも１つの負要素を含むことができる。
【００７４】
少なくとも１つの突出部係合要素６２０が、キャビティに係合するように構成されていてもよい。少なくとも１つの突出部係合要素６２０が、少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２に係合するように構成されていてもよい。少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２が、突出部６１４に係合するように構成されていてもよい。突出部６１４が、少なくとも１つの突出部係合要素６２０を含んでもよく、一方、キャビティが、いかなるキャビティ係合要素６２２をも含まないことが企図される。キャビティが、少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２を含んでもよく、一方、突出部６１４がいかなる突出部係合要素６２０をも含まないことが企図される。キャビティが、少なくとも１つのキャビティ係合要素６２２を含んでもよく、突出部６１４が、少なくとも１つの突出部係合要素６２０を含んでもよいことが企図される。
【００７５】
図７は、本体７０２を有するゴム物品７００の断面図を示す。ゴム物品７００は、表面７０３を有してもよい。表面７０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００７６】
締結具７１０は、ゴム物品７００と結合されてもよい。締結具７１０は締結部７１２を含むことができる。締結具７１０は、ゴム物品７００のキャビティに係合する突出部７１４を含むことができる。突出部７１４は、締結部７１２に隣接して配向することができる。突出部７１４は、ステム７１６を介して締結部７１２に取り付けられていてもよい。締結部７１２は装置７１７に係合してもよい。
【００７７】
図示されるように、突出部７１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、反転された円錐、反転された四面体、反転されたピラミッドなどの形状であってもよい。突出部７１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、円形の断面を有してもよい。突出部７１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、三角形の断面を有してもよい。突出部７１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、例えば正方形の断面又は長方形の断面を含む四辺形の断面を有してもよい。突出部７１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、任意の数の面を有する断面を有してもよい。
【００７８】
図８は、本体８０２を有するゴム物品８００の断面図を示す。ゴム物品８００は、表面８０３を有してもよい。表面８０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００７９】
締結具８１０は、ゴム物品８００と結合されてもよい。締結具８１０は締結部８１２を含むことができる。締結具８１０は、ゴム物品８００のキャビティに係合する突出部８１４を含むことができる。突出部８１４は、締結部８１２に隣接して配向することができる。突出部８１４は、ステム８１６を介して締結部８１２に取り付けられていてもよい。締結部８１２は装置８１７に係合してもよい。
【００８０】
図示されるように、突出部８１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、反転された円錐、反転された四面体、反転されたピラミッドなどの形状であってもよい。突出部８１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、円形の断面を有してもよい。突出部８１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、三角形の断面を有してもよい。突出部８１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、例えば正方形の断面又は長方形の断面を含む四辺形の断面を有してもよい。突出部８１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、任意の数の面を有する断面を有してもよい。
【００８１】
図９は、本体９０２を有するゴム物品９００の断面図を示す。ゴム物品９００は、表面９０３を有してもよい。表面９０３は、図１に関して上述したチャネル１０６に類似したチャネルを含み、そのチャネルがキャビティ１０４に類似したキャビティと連通してもよい。
【００８２】
締結具９１０は、ゴム物品９００と結合されてもよい。締結具９１０は締結部９１２を含むことができる。締結具９１０は、ゴム物品９００のキャビティに係合する突出部９１４を含むことができる。突出部９１４は、締結部９１２に隣接して配向することができる。突出部９１４は、ステム９１６を介して締結部９１２に取り付けられていてもよい。
【００８３】
図示されるように、突出部９１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、円錐、四面体、ピラミッドなどの形状であってもよい。突出部９１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、円形の断面を有してもよい。突出部９１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、三角形の断面を有してもよい。突出部９１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、例えば正方形の断面又は長方形の断面を含む四辺形の断面を有してもよい。突出部９１４及び対応するキャビティのうちの少なくとも１つは、任意の数の面を有する断面を有してもよい。
【００８４】
突出部を、チャネルを通過させてキャビティ内に挿入することによって締結具を取り付けるために必要な力は、様々な力の任意のものであってよいことが企図される。例えば、ヒトは上述したように自己の手の力のみを使って締結具を取り付けることができる。ヒトは、自己の手の力のみを使って、工具の支援を得て締結具を取り付けることができる。機械は、既知の機械の作動によって必要で可能な力の任意の大きさを使って締結具を取り付けることができる。１つの実施形態では、締結具は、取り付けには、取り外しより少ない力しか必要としないこともある。別の実施形態では、締結具は、取り付けには、取り外しより大きい力を必要とすることもある。締結具は、取り付けには、取り外しとほぼ同じ力を必要とすることもある。
【００８５】
従来技術の装置は、タイヤの内面に接着剤を使用して直接粘着され、したがって、装置、装置パッチ、装置ベース等とタイヤの内面との間に、積層物を作り出すことがある。タイヤの使用中に、タイヤの内面は、タイヤの回転（タイヤのサイクル）ごとに多くの変形を経験する。タイヤは、その寿命の間に、極めて多くの数のサイクル（おそらく数百万サイクル）を経験し得る。その結果、装置（それがどのような方法によるものであっても）とタイヤの内面との間の積層物は、積層物上のひずみ、積層物の変形、装置とタイヤを互いから引き離そうとする積層物内の力等のうちのいずれかを生じさせ得る極めて大きな回数のサイクルを経験し得る。
【００８６】
締結具から延在する突出部によって係合されるキャビティがタイヤ内又はタイヤの内面上に配向される場合、上述の方法での装置及び／又は締結具のタイヤへの取り付けは、従来技術の装置が使用されたときに、従来技術の装置とタイヤの内面との間の積層物にみられる力、ひずみ、変形等のうちの多くを排除する。
【００８７】
締結具から延在する突出部によって係合されるキャビティがタイヤ内又はタイヤの内面上に配向される場合、上述の方法での装置及び／又は締結具のタイヤへの取り付けは、装置及び／又は締結具が、タイヤに関して少なくとも多少移動することを可能とし得る。このようにして、装置／締結具とタイヤとの間の境界面は、タイヤ内面への直接の装置の積層物などのより硬い境界面によって経験され得るものに比べて、より小さな力、ひずみ、及び変形を経験し得る。すなわち、装置及び／又は締結具はいくらかの「あそび」を有し、少なくとも多少は、横方向に、近位に、遠位に、又はタイヤで表すと、軸方向に、周方向に、又は径方向に、移動することができる。この「あそび」は、装置及び／又は締結具が、力、変形、ひずみなどのいくらかから少なくとも部分的に絶縁されることを可能とし、その力、変形、ひずみなどのいくらかは、タイヤの作動中にタイヤの外部からタイヤに加えられるものであり、それらには、例えばくぼみなどに当たることによってタイヤに加えられる力などを含む。タイヤはくぼみに当たる力によって変形するが、装置及び／又は締結具には少なくとも多少の移動が可能であるから、装置の損傷が少なくとも部分的に軽減され得る。同様に、タイヤはくぼみに当たる力によって変形するものの、締結具の突出部とタイヤのキャビティとの間の境界面は分離することなく多少の屈曲が可能であり、一方、従来の直接積層された装置の境界面は、ひずみに耐えることができない可能性があり、部分的な層の剥離、又は完全な層の剥離が始まり得る。装置及び／又は締結具は、特に締結具の突出部が、対応するキャビティとともに、本質的に円形又は球形である場合には、いくらかの「あそび」を有することができる。例えば、突出部とキャビティは、ボールとソケット継手に類似して相互に作用することができる。
【００８８】
上述した実施形態のそれぞれでは、ゴム物品が突出部を有し、その突出部が締結具内のキャビティに係合してもよいはずであることが企図される。すなわち、ゴム物品は、ステムを介してゴム物品に接続する突出部を有してもよい。締結具は、チャネルを介して締結具の表面と連通するキャビティを有してもよい。この２つが、上述したように係合し得る。締結具は装置に取り付けられていてもよく、その装置は、本明細書で説明した装置の任意のものでよいことになる。ゴム物品は、本明細書で説明した、例えばタイヤを含むゴム物品の任意のものでよいことになる。
【００８９】
「含む（includes）」又は「含むこと（including）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「含む（comprising）」という用語が請求項で移行句として用いられる際の解釈と同様に包括的であることが意図される。更に、「又は（or）」という用語が用いられる範囲において（例えば、Ａ又はＢなど）、「Ａ又はＢ、又はＡとＢの両方とも」を意味することが意図されている。本出願人らが「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」を示すことを意図する場合、「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」という用語が用いられるであろう。したがって、本明細書における「又は」という用語の使用は、排他的ではなく、包含的である。Ｂｒｙａｎ  Ａ．Ｇａｒｎｅｒ，Ａ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｌｅｇａｌ  Ｕｓａｇｅ  ６２４（２ｄ．Ｅｄ．１９９５）を参照。また、「中（in）」又は「中へ（into）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「上（on）」又は「上へ（onto）」を更に意味することが意図される。「実質的に」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、製造において利用可能な、又は常識的な精密さの程度が考慮されることを意図している。「選択的に」という用語が本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、装置の使用者が、装置の使用時に、必要又は所望に応じて、構成要素の特徴又は機能を作動又は停止させ得る、構成要素の状態を指すことが意図される。「動作可能に接続され」という用語が本明細書又は特許請求の範囲において使用される場合、特定された構成要素が指定された機能を実行するように接続されていることを意味することが意図される。本明細書及び特許請求の範囲において使用されるとき、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、複数形を含む。最後に、「約」という用語が数値と併せて使用される場合、その数値の±１０％を包含することが意図される。言い換えれば、「約１０」は、９〜１１までを意味することができる。
【００９０】
上述のとおり、本出願は、実施形態の記載によって例示され、実施形態は、かなり詳細に説明されているが、特許請求の範囲に記載された事項の範囲をこのような詳細に制限すること、又は、何らかの形で限定することは、本出願人の意図するところではない。更なる利点及び変更は、本出願の利益を享受しながら、当業者に容易に明らかになるであろう。したがって、本出願は、この出願のより広い態様において、具体的な詳細、示された例、又は参照されたいずれの装置にも限定されることがない。全体的な発明概念の趣旨又は範囲から逸脱することなく、このような詳細、例、及び装置からの逸脱がなされてもよい。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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