(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体内に配置されると共に、被調理物を載せる皿を収容可能とした調理室と、
前記調理室内に光を出射する照明手段と、を備え、
前記照明手段は、
前記調理室の側壁の室外上部に第１の光源が設けられ、前記皿に光を出射する第１庫内灯と、
前記調理室の側壁の室外において前記第１の光源よりも下側に第２の光源が設けられ、前記調理室の底壁に光を出射する第２庫内灯と、を有し、
前記第２の光源よりも前記第１の光源を前記本体の外郭部寄りに配置したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記第１の光源および前記第２の光源はＬＥＤであることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記調理室と前記第１の光源との間隔は、前記調理室と前記第２の光源との間隔よりも４ｍｍ大きいことを特徴とする請求項１または請求項２記載の加熱調理器。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理室内に入れられた被調理物を加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器として、例えば特許文献１には、内部に配置された被調理物の視認性を向上させるため、調理室の内部に光を照射する照明手段を備えたものが開示されている。こうした照明手段は、長寿命・省電力の観点から、光源をＬＥＤ(Light Emitting Diode：発光ダイオード)ランプに切り換えるようになってきている。しかしながら、ＬＥＤランプは半導体素子であるため温度の影響を受け易いという問題があり、加熱調理により調理室内が温度上昇すると、ＬＥＤ素子に対する熱的影響(ストレス)が無視できなくなって、寿命の短命化に繋がっていた。
【０００３】
そこで特許文献２では、調理室内を照射するＬＥＤに対する熱的影響を低減できるように、本体内における調理室の外側にＬＥＤを設置し、加熱用ヒータの出力が予め定められた設定出力値より高い場合には、ＬＥＤの輝度を設定輝度よりも下げる加熱調理器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１４８２７３号公報
【特許文献２】特開２０１２−２５５６１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、こうした加熱調理器では、加熱調理に伴い被調理物から発生する水蒸気が、調理室内の上面側に流れる特性を有するため、特許文献１，２のような照明手段を調理室の室外上側に設けた場合、照明手段にかかる水蒸気の影響により、照明手段の耐久性が低下する。また、照明手段は調理室内の底壁から離れた位置に設けられるため、被調理物を底壁に載せて加熱調理を行なう場合などに、照明手段から被調理物への照度が不足して、加熱調理の状況が十分に視認できない不満があった。
【０００６】
そこで、本発明は上記事情に鑑み、調理室内で発生する水蒸気の影響を極力回避して、照明手段の耐久性向上を図り、且つ調理室内の底壁に対して十分な照度を確保できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の加熱調理器は、本体と、前記本体内に配置されると共に、被調理物を載せる皿を収容可能とした調理室と、前記調理室内に光を出射する照明手段と、を備え、前記照明手段は、前記調理室の側壁の室外上部に第１の光源が設けられ、前記皿に光を出射する第１庫内灯と、前記調理室の側壁の室外において前記第１の光源よりも下側に第２の光源が設けられ、前記調理室の底壁に光を出射する第２庫内灯と、を有し、前記第２の光源よりも前記第１の光源を前記本体の外郭部寄りに配置したものである。 
【０００８】
この場合、前記第１の光源および前記第２の光源はＬＥＤであることが好ましい。 
【０００９】
また、この場合、前記調理室と前記第１の光源との間隔は、前記調理室と前記第２の光源との間隔よりも４ｍｍ大きくするのが好ましい。 
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の発明によれば、照明手段を第１庫内灯と第２庫内灯で構成し、調理室に収容された皿に向けて第１庫内灯から光を照射する一方で、調理室内の底壁に向けて第２庫内灯から光を照射することで、調理室内の皿や底壁に対して十分な照度を確保できる。また、第２庫内灯の第２の光源よりも第１庫内灯の第１の光源を本体の外郭部に近付けて配置し、調理室の室外上部に設けた第１庫内灯の第１の光源を、調理室内で発生する水蒸気の熱から遠ざけることで、照明手段に対する水蒸気の影響を極力回避し、照明手段の耐久性向上を図ることが可能になる。 
【００１１】
請求項２の発明によれば、調理室内を明るく照明しつつも、省エネを図ることが可能になる。
【００１２】
請求項３の発明によれば、水蒸気の影響を極力回避しつつ、調理室内の底壁の照度を確保する最適な位置に、第１庫内灯および第２庫内灯を配設することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第一実施形態を示すオーブンレンジの外観斜視図である。
【図２】同上、扉を開けた時の正面前方から見た図である。
【図３】同上、側面から見た縦断面図である。
【図４】同上、キャビネットやオーブン後板を外した状態の後面後方から見た図である。
【図５】同上、キャビネットを外した状態の本体の正面図である。
【図６】同上、熱風ユニットや伝達機構を示す背面図である。
【図７】同上、調理室内の照明手段を説明するために、扉を開けた時の正面前方から見た図である。
【図８】同上、照明手段とその周辺の要部縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明における好ましい加熱調理器の実施形態について、添付図面を参照して説明する。なお、これらの全図面にわたり、共通する部分には共通する符号を付すものとする。
【００１５】
図１〜図８は、本発明の加熱調理器をオーブンレンジに適用した一実施形態を示している。先ず図１〜図６に基いて、オーブンレンジの全体構成を説明すると、１は略矩形箱状に構成される本体で、この本体１は、製品となるオーブンレンジの外郭を覆う部材として、金属製のキャビネット２を備えている。また３は、本体１の前面に設けられる開閉自在な扉である。
【００１６】
扉３の上部には、縦開きの扉３を開閉するときに手をかける開閉操作用のハンドル４を備えており、扉３の下部には、表示や報知や操作のための操作パネル部５を備えている。操作パネル部５は、調理の設定内容や進行状況などを表示する表示手段６の他に、加熱調理に関する各種の操作入力を可能にする操作手段７が配設される。扉３の内部で操作パネル部５の後側には、図示しないが、表示手段６や操作手段７などの制御を行なうために、操作パネルＰＣ（印刷回路）板が配置される。
【００１７】
本体１の下部には、本体１の前面より着脱が可能な給水カセット８と水受け９が各々配設される。給水カセット８は、蒸気発生装置（図示せず）から発生する蒸気の供給源として、液体となる水を入れる有底状の容器である。また水受け９は、本体１からの食品カスや水滴、蒸気などを受ける有底状の容器である。
【００１８】
本体１の左右側面と上面を形成するキャビネット２は、本体１ひいてはオーブンレンジの底面を形成するオーブン底板１１を覆うように、本体１の前面を形成するオーブン前板１２と、本体１の後面を形成するオーブン後板１３との間に設けられる。また本体１には、加熱調理すべき被調理物Ｓを内部に収容する調理室１４と、調理室１４の温度を検出する温度検出素子たるサーミスタ１５が設けられる。調理室１４の前面はオーブン前板１２に達していて、被調理物Ｓを出し入れするために開口しており、この開口を扉３で開閉する構成となっている。
【００１９】
調理室１４の内面を形成する周壁は、天井壁１４ａと、底壁１４ｂと、左側壁１４ｃと、右側壁１４ｄと、奥壁１４ｅとからなる。調理室１４の奥壁１４ｅは、その中央に吸込み口１６を備えており、吸込み口１６の周囲には複数の熱風吹出し口１７を備えている。また、調理室１４の上壁面となるドーム状の天井壁１４ａに対向して、本体１の上部には、調理室１４の上方から被調理物Ｓを輻射加熱するグリル用の上ヒータ１８が設けられ、本体１の底部には、調理室１４内に電波であるマイクロ波を供給するために、マグネトロンを含むマイクロ波発生装置１９が設けられる。これにより、上ヒータ１８への通電に伴う熱放射によって、調理室１４内に収容した被調理物Ｓを上方向からグリル加熱し、またマイクロ波発生装置１９への通電動作により、調理室１４内に収容した被調理物Ｓにマイクロ波を放射して、被調理物Ｓをレンジ加熱する構成となっている。
【００２０】
調理室１４の左側壁１４ｃと右側壁１４ｄには、調理室１４の内部に金属製の角皿２１を吊設状態で収納保持するために、左右一対の棚支え２２を上下二段に備えている。ここで使用する角皿２１は、上面を開口した有底凹状で、その他は無孔に形成される収容部２１Ａと、収容部２１Ａの上端より外側水平方向に延設するフランジ部２１Ｂとにより構成される。またフランジ部２１Ｂには、角皿２１を通して熱風の流通を可能にする通気孔２１Ｃが開口形成される。図２では、調理室１４の内部で下段の棚支え２２に角皿２１のフランジ部２１Ｂを載せて、収容部２１Ａに被調理物Ｓを載せた状態を示しているが、調理に応じて角皿２１を上段の棚支え２２にだけ載せたり、２枚の角皿２１を上段と下段の棚支え２２に各々載せたりしてもよく、角皿２１に代えて別な焼き網（図示せず）などの付属品の皿を収納保持することもできる。
【００２１】
２４は、本体１の内部において、調理室１４の室外後方から下方にかけて具備されるオーブン加熱用の熱風ユニットである。この熱風ユニット２４は、奥壁１４ｅに取付けられる凸状のケーシング２６と、空気を加熱する熱風ヒータ２７と、調理室１４内に加熱した空気を送り込んで循環させる熱風ファン２８と、熱風ファン２８を所定方向に回転させる電動の熱風モータ２９と、熱風モータ２９からの駆動力を熱風ファン２８に伝達する伝達機構３０と、により概ね構成される。奥壁１４ｅとケーシング２６との間の内部空間として、調理室１４の室外後方に形成された加熱室３１には、熱風ヒータ２７と熱風ファン２８がそれぞれ配設される一方で、本体１の内部に形成された調理室１４とオーブン底板１１との間の下部空間３２には、熱風モータ２９が配設される。そして、熱風ユニット２４全体を後側外方から覆うように、本体１の後部にオーブン後板１３が配設される。
【００２２】
本実施形態の熱風ファン２８は、軸方向に取り入れた空気を、回転時の遠心力によって、軸方向と直角な放射方向に吐き出すいわゆる遠心ファンとして設けられており、管状の熱風ヒータ２７は熱風ファン２８の放射方向を取り囲んで配置される。発熱部でもある熱風ヒータ２７は、例えばシーズヒータ、マイカヒータ、石英管ヒータやハロゲンヒータなどを用いる。前述した吸込み口１６や熱風吹出し口１７は、調理室１４と加熱室３１との間を連通する通風部として機能するものである。
【００２３】
そして本実施形態では、熱風モータ２９への通電に伴い熱風ファン２８が回転駆動すると、調理室１４の内部から吸込み口１６を通して吸引された空気が、熱風ファン２８の放射方向に吹出して、通電した熱風ヒータ２７により加熱され、熱風吹出し口１７を通過して、調理室１４内に熱風が供給される。これにより、調理室１４の内外で熱風を循環させる経路が形成され、調理室１４内の被調理物Ｓを熱風コンベクション加熱する。さらに、調理室１４の左側壁１４ｃには、蒸気発生装置に連通する蒸気噴出孔３３が設けられる。図示しないが、本体１の内部に設けられる蒸気発生装置は、金属製で中空の蒸発容器や、蒸発容器に装着されるシーズヒータなどの蒸発用ヒータや、給水カセット８からの水を蒸発容器内に導く給水ポンプなどを備え、蒸発容器内に連通して複数の蒸気噴出孔３３を有している。これにより蒸気発生装置の動作中には、給水カセット８からの水を蒸発容器内に送り込んで所定の温度にまで加熱することで、蒸気噴出口３３から調理室１４の内部に飽和蒸気や過熱蒸気が供給され、調理室１４内に入れられた被調理物Ｓのスチーム加熱を行なう構成となっている。
【００２４】
熱風ファン２８は、その回転軸となるシャフト３４を中心として、シャフト３４の周囲に複数枚のブレード３５を放射状に配置して構成される。シャフト３４の基端は、本体１の後方に向けて加熱室３１の外方へ突出しており、ここに従動側のプーリー３６Ｂが取付け固定される。また熱風モータ２９には、本体１の後方に向けて突出する回動可能なモータ軸３７に、主動側のプーリー３６Ａが取付け固定される。これらのプーリー３６Ａ，３６Ｂの間には無端状のベルト３８が懸架され、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８からなる伝達機構３０が、熱風ファン２８と熱風モータ２９とを連結する構成となっている。図示しないが、ベルト３８の断面は例えば矩形状や台形状の他、様々な形状とすることができる。
【００２５】
伝達機構３０はその他に、熱風ファン２８のシャフト３４を所定の位置で軸支するための支持体４１を備えている。支持体４１は、ベルト３８の側部を取り囲んでケーシング２６の後外面に取付け固定され、熱風ファン２８のシャフト３４や熱風モータ２９のモータ軸３７が挿通するケース部材４２と、シャフト３４を回動可能に支持するのに、プーリー３６Ｂを部分的に覆ってケース部材４２に取付け固定されたホルダー部材４３と、により構成される。特に本実施形態のケース部材４２は、調理室１４の底壁１４ｂより下方に延びた脚部４４を一体的に形成しており、脚部４４の底面を本体１のオーブン底板１１上に載せて、調理庫１４の後部を脚部４４で支えることで、熱風モータ２９を収容し得る程の大きさの下部空間３２が、調理室１４とオーブン底板１１との間に形成される。またケース部材４２には、熱風ファン２８の回転速度を検出するために、プーリー３６Ａに近接配置された非接触の検出センサ４５が配設される。
【００２６】
図４に示すように、熱風ファン２８のシャフト３４は、伝達機構３０により調理室１４の奥壁１４ｅのほぼ中央に配置される一方で、熱風モータ２９とそのモータ軸３７は、調理室１４の底壁面となる底壁１４ｂよりも下方位置側に偏って配置され、ケース部材４２はシャフト３４とモータ軸３７とを結ぶ直線上に沿って設けられる。このように、熱風ファン２８と熱風モータ２９は、本体１の内部で離れた位置に設けられているが、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８とを組み合わせた伝達機構３０によって、熱風モータ２９からの回転駆動力を熱風ファン２８に円滑に伝えることができる。また、熱風モータ２９を調理室１４より十分に離すことで、調理室１４からの熱的影響を防ぐことができる。
【００２７】
次に、オーブンレンジの細部構成について詳しく説明する。図７および図８は、調理室１４内の照明手段に関する好ましい例を示したものである。これらの各図において、５１は調理室１４内に光を出射する照明手段であり、ここでの照明手段５１は、調理室１４の室外側方に配設され、点灯時に調理室１４の内部に向けて各々放射状に光Ｌａ，Ｌｂを出射する上下２段の庫内灯５１ａ，５１ｂで構成される。上段の第１庫内灯５１ａは、光源６０ａと透光部材６１ａとを含み、調理室１４の右側壁１４ｄに設けられた出射孔６２ａから、上段の棚支え２２に載せた角皿２１に向けて光Ｌａを出射する位置に設けられる。また下段の第２庫内灯５１ｂも、同様の構成で光源６０ｂと透光部材６１ｂとを含み、調理室１４の右側壁１４ｄに設けられた出射孔６２ｂから、下段の棚支え２２に載せた角皿２１、若しくはその角皿２１が調理室１４に収容されていない場合は、調理室１４の内底面をなす底壁１４ｂに向けて、光Ｌｂを出射する位置に設けられる。
【００２８】
図８に示すように、透光部材６１ａは、開口した出射孔６２ａ全体を塞ぐように、調理室１４の外側に設けられる。同様に透光部材６１ｂは、開口した出射孔６２ｂ全体を塞ぐように、調理室１４の外側に設けられる。光源６０ａは、透光部材６１ａを通して調理室１４内に光を照射する位置に設けられ、光源６０ｂは、透光部材６１ｂを通して調理室１４内に光を照射する位置に設けられる。本実施形態では、上段の光源６０ａが下段の光源６ｂよりも、本体１の外郭をなすキャビネット２に近付いて、すなわち調理室１４の右側壁１４ｄから離れて、本体１の内部に設けられている。
【００２９】
この例では、調理室１４の右側壁１４ｄに設けた上下２か所の出射孔６２ａ，６２ｂに臨んで、第１庫内灯５１ａと第２庫内灯５１ｂを設け、加熱調理中にこれらの庫内灯５１ａ，５１ｂを点灯させることで、２枚の角皿２１を上段と下段の棚支え２２に各々載せて調理を行なう２段調理でも、各角皿２１に収容した被調理物Ｓが光Ｌａ，Ｌｂによる照明で見やすくなる。また、調理室１４内に角皿２１を収容せずに、被調理物Ｓを底壁１４ｂに置いて加熱調理を行なう場合でも、第２庫内灯５１ｂからの光Ｌｂが底壁１４ｂを明るく照らして、被調理物Ｓが光Ｌｂによる照明で見やすくなる。ここでは、上段の光源６０ａよりも下段の光源６０ｂを調理室１４の右側壁１４ｄに近付けて配設することで、光源６０ａから離れた下段の角皿２１や底壁１４ｂに対しても、より近傍に位置する別な光源６０ｂから光Ｌｂを明るく照らして、十分な照度の確保を図っている。
【００３０】
また、調理室１４内に被調理物Ｓを入れて、上述したグリル加熱や、レンジ加熱や、熱風コンベクション加熱や、スチーム加熱などの加熱調理を行なうと、被調理物Ｓが加熱されるのに伴い水蒸気が発生する。この水蒸気は調理室１４内の上面側に流れて行くが、調理室１４の上側に設けた第１庫内灯５１ａは、水蒸気の影響を極力避けるために、その光源６０ａが調理室１４の下段に設けた第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂよりも右側壁１４ｄから離れて、キャビネット２寄りに配設される。このように、調理室１４内で発生する水蒸気から第１庫内灯５１ａの光源６０ａを遠ざけることで、第１庫内灯５１ａひいては照明手段５１の耐久性を向上させることができる。
【００３１】
本実施形態では、垂直で略直線状の右側壁１４ｄに直交して、第１庫内灯５１ａの光源６０ａと第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂとの間隔ＤＬは４ｍｍ程度であることが望ましい。つまりこの場合、調理室１４の右側壁１４ｄと第１庫内灯５１ａの光源６０ａとの間隔が、調理室１４の右側壁１４ｄと第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂとの間隔よりも４ｍｍ大きくなるように、光源６０ａ，６０ｂを配置する。なお、間隔ＤＬが４ｍｍよりも狭くなると、第１庫内灯５１ａの光源６０ａは水蒸気の影響を受けやすくなり、間隔ＤＬが４ｍｍよりも広くなると、限られた本体１の内部に光源６０ａ，６０ｂを配置するのが困難になる。
【００３２】
さらに本実施形態では、光源６０ａ，６０ｂをＬＥＤとすることで、調理室１４内を明るく照明しつつも、ＬＥＤの特徴として省エネを図ることができる。ここで通常のＬＥＤは、温度補償の上限値が１００℃近傍であり熱に弱いため、光Ｌａ，Ｌｂを出射するための出射孔６２ａ，６２ｂを塞ぐように透光部材６１ａ，６１ｂを設け、水蒸気に伴う熱が調理室１４の外部に直接伝わるのを防止している。ここで、透光部材２０１ａ，２００ｂは、耐熱性を有する例えばガラスやプラスチックなどの可視光透過材料で構成されることが望ましい。
【００３３】
なお本実施形態では、操作手段７からの操作を受けて加熱調理が開始すると、庫内灯５１ａ，５１ｂを自動的に点灯させ、加熱調理が終了すると庫内灯５１ａ，５１ｂを自動的に点灯させる構成としているが、扉３の開閉を検出する扉開閉検出手段（図示せず）により、扉３が開いたのを検出した時に庫内灯５１ａ，５１ｂを点灯させ、扉３が閉じたのを検出したとき庫内灯５１ａ，５１ｂを消灯させるように構成してもよい。また本実施形態では、加熱調理中に操作手段７からの操作を受けて、庫内灯５１ａ，５１ｂの点灯または消灯を選択できるように構成してもよい。この選択により、庫内灯５１ａ，５１ｂを同時に点灯または消灯させたり、庫内灯５１ａ，５１ｂを個々に点灯または消灯させたりすることが可能になる。
【００３４】
以上のように、本実施形態の加熱調理器としてのオーブンレンジは、本体１と、本体１内に配置されると共に、被調理物Ｓを載せる皿として、例えば角皿２１を収容可能とした調理室１４と、調理室１４内に光を出射する照明手段５１と、を備えており、特に照明手段５１は、調理室１４の右側壁１４ｄの室外上部に光源６０ａが設けられ、上段の角皿２１に向けて光を出射する第１庫内灯５１ａと、調理室１４の右側壁１４ｄの室外において第１庫内灯５１ａの光源６０ａよりも下側に光源６０ｂが設けられ、調理室１４の底壁１４ｂに向けて光を出射する第２庫内灯５１ｂと、を有し、第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂよりも第１庫内灯５１ａの光源６０ａを、本体１の外郭部であるキャビネット２寄りに配置している。 
【００３５】
この場合、照明手段５１を第１庫内灯５１ａと第２庫内灯５１ｂで構成し、調理室１４に収容された上段の角皿２１に向けて、第１庫内灯５１ａから光を照射する一方で、調理室１４内の底壁１４ｂに向けて、第１庫内灯５１ａとは別な第２庫内灯５１ｂから光を照射することで、調理室１４内に収容した上段の角皿２１や底壁１４ｂに対して十分な照度を確保できる。また、第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂよりも第１庫内灯５１ａの光源６０ａを本体１のキャビネット２に近付けて配置し、調理室１４の室外上部、すなわち第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂよりもキャビネット２上面側に設けた第１庫内灯５１ａの光源６０ａを、調理室１４内で発生する水蒸気の熱から遠ざけることで、照明手段５１に対する水蒸気の影響を極力回避し、照明手段５１の耐久性向上を図ることが可能になる。 
【００３６】
また本実施形態では、第１庫内灯５１ａの光源６０ａおよび第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂは、何れもＬＥＤで構成される。これにより、調理室１４内を第１庫内灯５１ａと第２庫内灯５１ｂで明るく照明しつつも、ＬＥＤの特徴として省エネを図ることが可能になる。 
【００３７】
また本実施形態では、調理室１４の右側壁１４ｄと第１庫内灯５１ａの光源６０ａとの間隔が、調理室１４の右側壁１４ｄと第２庫内灯５１ｂの光源６０ｂとの間隔よりも４ｍｍ大きくなるように、光源６０ａ，６０ｂが配置される。
【００３８】
これにより、光源６０ａの熱的影響を低減しつつ、下段の角皿の照度の確保をする最適な位置に、光源６０ａおよび６０ｂを配設することが可能になる。 
【００３９】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更可能である。例えば本実施形態では、庫内灯５１ａ，５１ｂはいずれも右側壁１４ｄに配設されているが、庫内灯５１ａ，５１ｂの一方を左側壁１４ｃに配設してもよい。また角皿２１以外に、底面に凹凸部を設けた棚板や、棒状体を組み合わせた焼き網などを、本発明でいう皿として適用させてもよい。さらに、光源６０ａ，６０ｂなどは、本実施形態のものに限定されず、適宜変更が可能である。
【符号の説明】
【００４０】
１  本体
２  キャビネット（外郭部）
１４  調理室
１４ｄ  右側壁（側壁）
２１  角皿（皿）
５１  照明手段
５１ａ  第１庫内灯
５１ｂ  第２庫内灯
６０ａ  光源
６０ｂ  光源
Ｓ  被調理物
Ｌａ，Ｌｂ  光
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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