(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力アダプターであって、
クライアント・デバイスに接続可能なコネクターと、
前記コネクターの前記クライアント・デバイスへの接続および切断の間、アーク発生を軽減するように構成されたアーク発生防止回路と、
を含み、
前記電力アダプターを介して電源から前記クライアント・デバイスに供給される電力を抑制する検出モードに関連した、前記電源と前記コネクターとの間の第１電流路を用いて、前記検出モードで動作し、
前記クライアント・デバイスへの前記コネクターの接続が確立されたときを判定するために監視し、
前記クライアント・デバイスへの前記コネクターの接続が確立されたという判定に応答して、前記クライアントの動作のために十分な電力レベルを供給する動作モードに関連した、前記電源と前記コネクターとの間の第２電流路を用いて、前記動作モードに切り替えることによって、アーク発生を軽減し、
前記第１電流路が第１抵抗器を有し、前記第２電流路が第２抵抗器を有し、前記第１抵抗器が、前記検出モードにおいて前記電源から前記クライアント・デバイスに供給される電力の抑制を行わせる抵抗を有し、前記第２抵抗器が、前記動作モードにおいて前記クライアントの動作に十分な電力レベルの配送を、電力の大幅な損失を起こさずに可能にする抵抗を有し、前記第１抵抗器の抵抗よりも低い、
電力アダプター。
【請求項２】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記コネクターが、５ピン・コネクターを含み、前記電力アダプターから前記クライアント・デバイスに電力を供給するための電力結合と、前記電力アダプターと前記クライアント・デバイスとの間で通信を搬送するための通信結合との双方を設ける、電力アダプター。
【請求項３】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記アーク発生防止回路が、前記コネクターに関連付けられた専用検出ピンを有することなく、アーク発生を軽減するように構成される、電力アダプター。
【請求項４】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記アーク発生防止回路が、前記コネクターの接続を監視し、前記検出モードに関連する前記第１電流路と、前記動作モードに関連する前記第２電流路とを選択的に切り替えるためのロジックを実装するマイクロコントローラーを含む、電力アダプター。
【請求項５】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記電流路の各々が、比較器と抵抗器とを有するそれぞれの電流検出器と、金属酸化物半導体電界効果トランジスター（ＭＯＳＦＥＴ）とを含む、電力アダプター。
【請求項６】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記接続が確立したときを判定するための監視が、監視パルスを送り出し、前記コネクターが前記クライアント・デバイスに接続されたときに形成される電流路に関連する電流をチェックすることを含む、電力アダプター。
【請求項７】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記アーク発生防止回路が、更に、前記コネクターの接続を監視し、前記検出モードと前記動作モードとの間で切り替えを行うためのロジックを実装するように構成された監視集積回路を含む、電力アダプター。
【請求項８】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、前記アーク発生防止回路が、更に、前記動作モードに関連付けられた電流検出器を流れる電流がないことの検出に基づいて、前記コネクターが前記クライアント・デバイスから切断されたことを検出したことに応答して、前記動作モードから前記検出モードに逆に切り替えるように構成される、電力アダプター。
【請求項９】
請求項１記載の電力アダプターにおいて、
前記アーク発生防止回路が、前記検出モードおよび前記動作モードに関連付けられた異なるそれぞれの電流路を、前記コネクターと共に形成するコンポーネントを含み、
前記アーク発生防止回路が、前記動作モードと前記検出モードとの間における切り替えを制御するために、異なる前記電流路における特定のコンポーネントを選択的にオンおよびオフにするように構成される、電力アダプター。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
[0001]  移動体計算デバイスは、移動体の設定においてユーザーに利用可能にすることができる機能を増加させるために発展してきた。例えば、ユーザーは、移動体電話機、タブレット・コンピューター、または他の移動体計算デバイスと対話処理して、電子メールをチェックすること、ウェブをサーフすること、文章を作成すること、アプリケーションと対話処理すること等を行うことができる。移動体計算デバイスの開発者に直面する課題の１つは、効率的な電力管理およびバッテリーの長寿命化である。例えば、多くの移動体計算デバイスの小さなフォーム・ファクターは、電力接続を比較的小さなサイズに抑える設計を強制する可能性がある。したがって、開発者は、更に、このような小さな形状の電力接続と共に使用されるように設計されるアダプターが安全であり、適正な量の電力をデバイスに供給することを保証することを懸念する場合もある。１つの心配は、外部電力アダプター・デバイスが移動体計算デバイスに接続されるときに起こるおそれがあるアーク発生(arcing)である。
【発明の概要】
【０００２】
[0002]  本明細書では、電力アダプターをクライアント・デバイスに接続する／から切断するときのアーク発生を防止するまたは実質的に軽減するように構成されるアーク発生防止回路について説明する。１つ以上の実施態様では、コネクターのアダプター・インターフェースへの接続が完全に確立されていないときに、電源からクライアント・デバイスに電力アダプターを介して供給される電力を制限するために、 アーク発生防止回路を提供する。更に、アーク発生防止回路は、接続が行われたときを検出し、クライアント・デバイスの動作のために適した電力レベルを供給するために制限を解除するように構成される。１つの手法では、アーク発生防止回路は、検出モードおよび動作モードにそれぞれ関連付けられた２つの異なる経路およびコンポーネントを含む。検出モードでは、電源は抑制され、接続が確立されたか否か判定するために電流パルスを送ることができる。電流が検出された場合、動作モードに切り替えが行われ、通常のデバイス動作のための電力が供給される。このように、デバイスは、コネクターの接続が完全に確立されるまでは、アーク発生を維持するのに十分な電力を受けず、したがってアーク発生を軽減することができる。
【０００３】
[0003]  この摘要は、詳細な説明において以下で更に説明する概念から選択したものを、簡略化した形態で紹介するために設けられている。この摘要は、特許請求する主題の主要な特徴や必須の特徴を特定することを意図するのではなく、特許請求する主題の範囲を判断するときに補助として使用されることを意図するのでもない。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
[0004]  添付図面を参照しながら、詳細な説明を記載する。図では、参照番号の最も左側にある数字（１つまたは複数）が、その参照番号が最初に現れる図を識別する。説明および図における異なる実例において同じ参照番号が使用される場合、同様のまたは同一の品目を示すことができる。
【図１】図１は、１つ以上の実施態様による環境の図である。
【図２】図２は、１つ以上の実施態様によるクライアント・デバイスの一例の図である。
【図３】図３は、１つ以上の実施態様による電力アダプターの一例の詳細を示す線図である。
【図４】図４は、電力アダプターがモード間で切り替わる手順例を示す流れ図である。
【図５】図５は、アーク発生防止回路の一例を示す線図である。
【図６】図６は、アーク発生防止回路の他の例を示す線図である。
【図７】図７は、アーク発生防止回路の動作について手順例を示す流れ図である。
【図８】図８は、１つ以上の実施形態による計算システムおよびデバイスの一例を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
全体像
[0013]  本明細書では、電力アダプターがクライアント・デバイスに接続される／クライアント・デバイスから切断されるときのアーク発生を防止するまたは実質的に軽減するように構成されたアーク発生防止回路について説明する。アーク発生防止回路がないと、接続が確立されつつあるときに（または切断中に）コネクターとアダプター・インターフェースに跨がってアーク発生が起こるおそれがある。これは、コネクター・ピン／接点の寿命を縮めるおそれがあり、ある設定では危険を及ぼすおそれがあり、および／またはアーク発生を見た場合ユーザーを不快にするおそれがある。１つ以上の実施態様では、コネクターのアダプター・インターフェースへの接続が完全に確立されていないときに、電源からクライアントに電力アダプターを介して供給される電力を制限するために、 アーク発生防止回路を設ける。更に、接続が行われたときを検出し、クライアント・デバイスの動作に適した電力レベルを供給するために制限を解除するように構成される。１つの手法では、アーク発生防止回路は、検出モードおよび動作モードにそれぞれ関連付けられた２つの異なる経路およびコンポーネントを含む。検出モードでは、電源が抑制され、接続が確立されたか否か判定するために電流パルスを送ることができる。電流が検出された場合、動作モードへの切り替えが行われ、通常のデバイス動作のための電力が供給される。このように、デバイスは、コネクターの接続が完全に確立されるまで、アーク発生を維持するのに十分な電力を受けず、したがってアーク発生を軽減することができる。
【０００６】
[0014]  以下の論述では、本明細書において説明する技法を採用することができる動作環境例について最初に説明する。次に、この環境例およびその他の環境において実現することができる詳細および技法の例について説明する。したがって、この技法の実行は、この環境例に限定されるのではなく、更にこの環境例が本技法例の実行に限定されることもない。最後に、１つ以上の実施形態を実現するために採用することができるシステムおよびデバイスの例について説明する。
【０００７】
動作環境例
[0015]  図１は、本明細書において説明する技法を採用するように動作可能な実施態様例における環境１００の図である。図示する環境１００は、ネットワーク１０４を通じてサービス・プロバイダー１０６に通信可能に結合されているクライアント・デバイス１０２を含む。サービス・プロバイダー１０６は、種々のリソース１０８（例えば、コンテンツおよびサービス）をネットワーク１０４を通じてクライアント・デバイス１０２およびその他のクライアントに利用可能にするように構成することができる。一般に、サービス・プロバイダー１０６によってアクセス可能にされるリソース１０８は、通例１つ以上のプロバイダーによってネットワークを通じて利用可能にされるサービスおよび／またはコンテンツの任意の適した組み合わせを含むことができる。サービスのいくつかの例には、検索サービス、電子メール・サービス、インスタント・メッセージング・サービス、オンライン生産性スイート、およびリソースへのクライアントのアクセスを制御するための認証サービスが含まれるが、これらに限定されるのではない。コンテンツは、テキスト、マルチメディア・ストリーム、文書、アプリケーション・ファイル、写真、オーディオ／ビデオ・ファイル、アニメーション、画像、ウェブ・ページ、ウェブ・アプリケーション、デバイス・アプリケーション、ブラウザまたは他のクライアント・アプリケーションによる表示のためのコンテンツ等の種々の組み合わせを含むことができる。
【０００８】
[0016]  クライアント・デバイス１０２およびサービス・プロバイダー１０６は、１つ以上の計算デバイスによって実現されてもよく、更に１つ以上のエンティティを表すのでもよい。計算デバイスは、種々の方法で構成することができる。例えば、計算デバイスは、デスクトップ・コンピューター、移動局、娯楽用アプライアンス、ディスプレイ・デバイスに通信可能に結合されたセット・トップ・ボックス、ワイヤレス・フォン、ゲーム・コンソールなどのように、ネットワークを通じて通信することができるコンピューターとして構成することもできる。つまり、計算デバイスは、相当なメモリーおよびプロセッサー・リソースを有する最大リソース・デバイス（例えば、パーソナル・コンピューター、ゲーム・コンソール）から、メモリーおよび／または処理リソースが限定された低リソース・デバイス（例えば、従前からのセット・トップ・ボックス、ハンドヘルド・ゲーム・コンソール）までの範囲に及ぶことができる。加えて、場合によっては１つの計算デバイスが示されるが、計算デバイスは、サービス・プロバイダー１０６によって利用される多数のサーバーというような、複数の異なるデバイスを表すこともできる。
【０００９】
[0017]  更に、クライアント・デバイス１０２は、オペレーティング・システム１１０を含むことが示されている。オペレーティング・システム１１０は、クライアント・デバイス１０２上で実行可能なアプリケーション１１２に対して基礎となるハードウェアの基礎となる機能を抽象化するように構成されている。例えば、オペレーティング・システム１１０は、この基礎となる機能を「どのように」実装するか知ることなく、アプリケーション１１２を書くことができるように、処理、メモリー、ネットワーク、および／または表示機能を抽象化することができる。アプリケーション１１２は、例えば、ディスプレイ・デバイスによってレンダリングおよび表示されるデーターをオペレーティング・システム１１０に供給することができ、オペレーティング・システム１１０は、このレンダリングがどのように実行されるか理解しない。加えて、計算デバイス１０２は、インターフェース１１６を介して、物理的にそして通信可能にアクセサリー・デバイス１１４に結合することもできる。種々のアクセサリー・デバイスおよびインターフェースの例に関する詳細については、以下で図２に関係付けて論ずる。
【００１０】
[0018]  本明細書において説明する技法によれば、クライアント・デバイス１０２は、アーク発生を防止するために、本明細書において説明するアーク発生防止回路１２０を含むまたは利用する電力アダプター１１８（ここでは、電源ユニット（ＰＳＵ）とも呼ぶ）に接続可能であることも示されている。具体的には、アーク発生防止回路１２０は、クライアント・デバイス１０２が電源に電力アダプター１１８を介して接続されるときに、アーク発生防止回路１２０がないと起こるおそれがあるアーク発生を軽減するために、種々の方法で実現することができる。電力アダプター１１８は、クライアント・デバイス１０２に接続可能な外部電源ユニット、壁のコンセント、バッテリー、または他の電源というような適した電源を代表する。一手法では、アーク発生防止回路１２０は、クライアント・デバイスへの接続に先立ってアーク発生を制御するために、初期状態で電力を制限する検出モードを実施するように構成される。続いて、アーク発生防止回路１２０は、クライアント・デバイスの電力アダプター１１８への接続の検出に応答して「正常」動作のための動作モードへの切り替えを行わせることができる。電力アダプター１１８のクライアント・デバイス１０２からの切断時に、アーク発生防止回路１２０は、電力を制限した検出モードに逆戻りすることができる。アーク発生を防止するためにこれらのモード間で選択的に切り替える技法に関する詳細は、以下の図に関係付けて論ずる。
【００１１】
[0019]  図２は、インターフェース１１６を介してクライアント・デバイス１０２に接続可能なアクセサリー・デバイス１１４の一実証例を、全体的に２００で示す。この例では、クライアント・デバイス１０２はタブレットまたはスレート・デバイスとして図示されている。アクセサリー・デバイス例１１４は、キーのＱＷＥＲＴＹ配列を有するキーボードとして構成されるが、他のキー配列も考えられる。更に、アクセサリー・デバイス１１４に対して、ゲーム・コントローラー、楽器を模擬する構成、電力アダプター等のような、他の従来とは異なる構成も考えられる。つまり、アクセサリー・デバイス１１４は、種々の異なる機能をサポートするために、種々の異なる構成を取ることができる。異なるアクセサリー・デバイスが、異なる時点において計算デバイスに接続されてもよい。
【００１２】
[0020]  既に説明したように、アクセサリー・デバイス１１４は、インターフェース１１６を介して、物理的にそして通信可能にクライアント・デバイス１０２に結合されており、この例では、インターフェース１１６は可撓性蝶番として構成される。この可撓性蝶番は、アクセサリー・デバイス１１４をクライアント・デバイス１０２に接続するおよび／または取り付けるのに適したインターフェース１１６の１つの実証例を表す。可撓性蝶番は、ピンによって支持される機械的回転とは異なり、蝶番を形成する材料の撓み（例えば、屈曲）によって、蝶番によって支持される回転運動が行われることから可撓性であるが、ピンによって支持される機械的回転の実施形態も考えられる。更に、この可撓性回転は、クライアント・デバイスに対するアクセサリー・デバイスの横移動のように、一方向における移動（例えば、図において垂直方向）を支持するが、クライアント・デバイスに対するアクセサリー・デバイスの横方向移動というような他の方向の移動を制限するように構成することもできる。これは、給電状態、印加状態等を変化させるために使用されるセンサーを位置合わせするためというように、クライアント・デバイス１０２に対するアクセサリー・デバイスの一貫性がある位置合わせ(consistent alignment)をサポートするために使用することもできる。
【００１３】
[0021]  可撓性蝶番は、１層以上のファブリックを使用して形成されてもよく、アクセサリー・デバイスをクライアント・デバイスに、そしてその逆に通信可能に結合する可撓性トレースとして形成される導体を含んでもよい。この通信は、例えば、キー押下の結果をクライアント・デバイスに伝える、電力をクライアント・デバイスから受ける、認証を実行する、補助電力を計算デバイスに供給する等のために使用することができる。可撓性蝶番または他の適したインターフェース１１６は、多数の異なるアクセサリー・デバイス１１４をサポートするために、種々の方法で構成することができる。一般に、インターフェース１１６は、種々の向き／構成への、クライアント・デバイス１０２に対するアクセサリー・デバイス１１４の移動をサポートする。例えば、キーボード・アクセサリーの例では、クライアント・デバイス１０２のディスプレイ・デバイスに向かって回転させ、こうすることによってカバーとして作用することができる。また、アクセサリーは、見る向きに合わせて、クライアント・デバイス１０２の背面にもたれて、例えば、ディスプレイ・デバイスの逆側に配置されたクライアント・デバイス１０２の裏筐体にもたれて配置されるように、回転させることもできる。他の例では、アクセサリーが表面に対して平面状に置かれるタイプ入力用配置(typing arrangement)をサポートすることもでき、クライアント・デバイス１０２は、例えば、計算デバイス１０２の裏面上に配置されたキックスタンドの使用によってというように、ディスプレイ・デバイス１１０を見ることができる角度に配置される。三脚型配列(tripod arrangement)、集会用配置(meeting arrangement)、プレゼンテーション用配置(presentation arrangement)等というような、他の実例も考えられる。
【００１４】
[0022]  動作環境例についての以上の論述を検討したので、これより以下の図および手順の例に関係付けて説明する検証プラットフォームに関する詳細について検討する。
【００１５】
アーク発生防止の詳細
[0023]  この章では、１つ以上の実施態様によるアーク発生防止回路および技法の例の詳細について論ずる。以下の論述の一部では、図１および図２に関係付けて説明した動作環境例を参照する場合もある。
【００１６】
[0024]  具体的には、図３は、クライアント・デバイス１０２に接続可能な電力アダプターの一例１１８を、全体的に３００で、更に詳細に示す。図示のように、電力アダプター１１８は、クライアント・デバイス１０２に、電源(power source)３０２への接続（例えば、電力レセプタクル、外部バッテリー等）を設ける。こうするために、電力アダプター１１８は、コネクター３０４を含むことができる。コネクター３０４は、アダプターとデバイスとの間における通信および電力交換を容易にするために、クライアント・デバイス１０２の対応するアダプター・インターフェース３０６に接続するように構成されている。また、電力アダプターは、電源３０２への接続を可能にするコンポーネントおよび／または他のコネクターも含むことができる。このように、コネクター３０４およびアダプター・インターフェース３０６の接続により、アダプターからデバイスに電力を供給するための電力結合、およびアダプターとデバイスとの間で通信を搬送するための通信結合の双方を設ける。
【００１７】
[0025]  コネクター３０４およびアダプター・インターフェース３０６は、デバイスとアダプターとの間に適した接続を確立するために、種々の方法で構成することができる。一例としてそして限定ではなく、図３のコネクター例３０４は５本のピンを有し、アダプター・インターフェース３０６の５本の対応するピンとの接触によって接続を形成することが示されている。この構成では、接続の２本のピンを正電圧に使用することができ、他の２本のピンを電圧返流に使用することができ、接続の残りのピンは、アダプターとデバイスとの間で通信を伝えるために使用される単一ピン通信ライン／チャネルを確立することができる。種々の他の構成も考えられる。
【００１８】
[0026]  図示する例では、電力アダプター１１８は、更に、アーク発生防止回路１２０を含むことが示されている。アーク発生防止回路１２０は、電力アダプター１１８がクライアント・デバイス１０２に接続される／切断されるときのアーク発生を防止するか、または実質的に軽減するために、本明細書において説明する種々の方法で構成することができる。アーク発生防止回路１２０がないと、接続が確立されつつあるとき（または切断中）に、コネクター３０４とアダプター・インターフェース３０６とに跨がってアーク発生が起こるおそれがある。これは、コネクターのピン／接点の寿命を縮めるおそれがあり、ある設定では危害をおよぼすおそれがあり、および／またはユーザーがアーク発生を見た場合ユーザーを不快にするおそれがある。したがって、コネクター３０４のアダプター・インターフェースへの接続が完全に確立されていないときに、電源３０２からクライアント・デバイス１０２に電力アダプター１１８を介して供給される電力を制限するために、アーク発生防止回路１２０が設けられる。更に、アーク発生防止回路１２０は、接続が行われたときを検出し、クライアント・デバイス１０２の動作に適した電力レベルを供給するために制限を解除するように構成される。
【００１９】
[0027]  更に図示するように、クライアント・デバイス１０２は、電力管理のために種々の動作を実行するクライアント・デバイスの機能を代表する電力コントローラー３０８を含むことができる。これは、異なる電源の管理、電源間の切り替え、定められたおよび／または選択された電力管理方式の実施、バッテリー寿命の管理等を含むことができる。また、電力コントローラー３０８は、壁のコンセント、外部バッテリー、または他の外部電源というような、適した電源３０２によってデバイスに電力を供給するように構成された電力アダプター１１８との接続および通信を容易にすることもできる。電力コントローラー３０８は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、および／またはその組み合わせで実現することもできる。一例としてそして限定ではなく、電力コントローラー３０８に関係付けて本明細書で説明する種々の機能を実現するように、マイクロコントローラーまたは他の適したハードウェア・ロジック・デバイスを構成することもできる。電力コントローラー３０８は、比較的少ない電力を使用して、ホスト計算デバイスの「主要な」処理システム（例えば、デバイスの１つ以上の中央処理ユニット）の動作とは独立して、および／またはオペレーティング・システムをブート／実行することなく、そして他のデバイス・コンポーネントおよびアプリケーションを使用することなく、動作することができる。言い換えると、電力コントローラー３０８は、処理システムや他のデバイス・コンポーネント（例えば、デバイス・メモリー、ネットワーク・インターフェース、ディスプレイ・デバイス等）を動作させる必要なくまたはこれらに電力を供給する必要なく、および／または計算デバイスを完全に始動(starting-up)または起動(waking-up)することなく、ある電力管理タスクを実行するために動作することができる。
【００２０】
[0028]  実施態様では、図３において表されるようなアーク発生防止回路３１０は、電力アダプター１１８のコンポーネントとしてアーク発生防止回路１２０を設けるのに加えて、またはその代わりに、クライアント・デバイス１０２に含ませてもよい。図示のように、アーク発生防止回路３１０は、アダプター・インターフェース３０６のコンポーネントとして実装されてもよい。あるいは、アーク発生防止回路３１０は、電力コントローラーのコンポーネントとして、単体デバイスとして実装されてもよく、またそうでなければ、クライアント・デバイス１０２と一体化されてもよい。この手法では、アーク発生防止回路３１０は、完全な接続が検出されない場合、アダプター・インターフェース３０６とコネクター３０４との接続間の電力を制限／抑制するように動作することができる。次いで、アーク発生防止回路３１０は、接続が行われたときを検出し、クライアント・デバイスの動作に適した電力レベルを可能にすることができる。こうするために、アーク発生防止回路３１０は、電力アダプターに、制限された電力の供給と、しかるべき状況における通常電力レベルの供給との間で切り替えさせるために、命令、通知、または他の適した指令(directive)を電力アダプター１１８に伝達することができる。注記すべきは、アーク発生防止回路３１０が、接続および／またはアーク発生軽減を検知するために限定して使用されるコネクター３０４の専用ピンを有することなく、またはこれらに頼ることなく動作できることである。代わりに、コネクター３０４は、変更なく使用することができ、以上で説明した例における５本のピンのように、他の通常機能のために使用されるピンが設けられる。
【００２１】
[0029]  更に例示するために、これよりある手順およびアーク発生防止回路の例についての論述について検討する。これらの手順の各々の態様は、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、またはその組み合わせで実現することができる。これらの手順は、１つ以上のデバイスによって実行される動作を指定する１組のブロックとして示され、それぞれのブロックによって動作を実行するために示される順序には必ずしも限定されない。以下の論述の一部では、図１の動作環境例１００、ならびに図２および図３のデバイス例をそれぞれ参照する場合もある。
【００２２】
[0030]  図４は、アーク発生を防止するために異なるモード間で選択的に切り替える手順例４００を示す。クライアント・デバイスに供給される電力を制限する検出モードで、 電源ユニットを始動させる（ブロック４０２）。次いで、電源ユニットのクライアント・デバイスのインターフェースへの接続を検出するために、監視を実行する（ブロック４０４）。例えば、電力アダプター１１８のアーク発生防止回路１２０は、デフォルトで検出モードで動作するように設定されてもよい。これは、電力アダプター１１８が最初に電源３０２に接続されるときに行うことができる。検出モードでは、アーク発生防止回路１２０は、アダプターのクライアント・デバイスへの接続が確立されつつあるときにアーク発生が起こらないように、制限電力出力を供給するように構成される。更に、アーク発生防止回路１２０は、クライアント・デバイス１０２への接続が確立されたときを判定するために監視するように構成されている。１つの手法では、アーク発生防止回路１２０は、監視を実施するために検出コンポーネントを含むことができる。これは、監視集積回路、マイクロコントローラー・デバイス、および／またはコネクター３０４とアダプター・インターフェース３０６との間の接続をチェックし、コネクター３０４が対応するクライアント・デバイス１０２に接続されたときおよび切断されたときを認識するのに適した他のハードウェアを含むことができる。一例としてそして限定ではなく、アーク発生防止回路１２０は、電力アダプターが接続されているか否かを示す、電気回路における変化を認識するように構成されてもよい。コネクターが接続されたときまたは切断されたときを認識するための他の技法も考えられ、計算デバイスの電力コントローラー３０８によって送られる通知または他のフィードバックを処理する、コネクターが接続／切断されると異なる状態に切り替えられる物理スイッチまたはボタンの作動を検出する、光センサーまたはＩＲセンサーのような、接続／切断を示す情報を提供するように構成された１つ以上のセンサーを使用する等が含まれるが、これらに限定されるのではない。
【００２３】
[0031]  インターフェースへの接続の検出に応答して、クライアント・デバイスに電力を供給するために電源ユニットを動作モードで動作させる（４０６）。動作モードでは、電源ユニットのクライアント・デイバスのインターフェースからの切断を検出するために、監視を実行する（ブロック４０８）。電源ユニットの切断時に、電源ユニットを検出モードに再度切り替える（ブロック４１０）。
【００２４】
[0032]  ここでは、アーク発生防止回路１２０は、限定／制限電力から、デバイスの通常動作に適した電力供給への切り替えを行わせるように動作することができる。動作モードにおける電源は、デバイスに指定されたレベルに設定され、これは検出モードにおける電力よりも相対的に高い。動作モードに関連付けられた電力レベルは、接続が検出されるまで利用できないので、接続が確立されつつある間のアーク発生を回避することができる。動作モードにある間、アーク発生防止回路１２０の検出コンポーネントは、いつ電力アダプター１１８が切断されたか判定するために監視を実行することができる。切断が認識されたとき、アーク発生防止回路１２０は、検出モードに戻る切り替えおよび制限電力供給を行わせることができる。このように、電力アダプター１１８は、その後のクライアント・デバイスへの接続に関係するアーク発生の軽減のために備えられる。
【００２５】
[0033]  アーク発生防止回路１２０は、監視、ならびに電源ユニットのデバイスへの接続および切断に応答する選択的切り替えを実施するために、種々の方法で構成することができる。一般に、アーク発生防止回路１２０は、少なくとも、デバイスに対する接続ステータスを監視する検出コンポーネント、制限および動作電力レベル間で変化させるように動作可能な切り替えコンポーネント、ならびに検出コンポーネントによって判定される接続ステータスの変化に応答して切り替えコンポーネントの動作を行わせる制御メカニズムを含む。適したアーク発生防止回路１２０の一構成例については、図５および図６の回路例ならびに図７の対応する流れ図に関係付けて説明する。
【００２６】
[0034]  具体的には、図５は、アーク発生防止回路１２０の実施態様例の回路を、全体的に５００で示す。図５Ａに示す構成例は、供給源(supply source)５０２、２つの電流検出器ＣＤ１  ５０４およびＣＤ２  ５０６、２つの金属酸化物半導体電界効果トランジスター（ＭＯＳＦＥＴ）Ｑ１  ５０８およびＱ２  ５１０、監視集積回路５１２、ならびにコネクター５１４を含む。これらのコンポーネントは、検出モードおよび動作モードに関連付けられたコネクターと共に、異なるそれぞれの電流路を形成する。供給源５０２は、ＡＣ−ＤＣ変換器、ＤＣ−ＤＣ変換器、外部バッテリー・パック等のような、クライアント・デバイスに給電するための電源への接続を表すことができる。監視集積回路５１２は、コネクター５１４の接続を監視し、本明細書において説明した検出モードと動作モードとの間で切り替えるためにハードウェア形態で実装された機能および／またはロジックを表す。コネクター５１４は、図３に関係付けて説明したコネクター例３０４のように、アーク発生防止回路および／または電源ユニット／電力アダプターをデバイスに接続するように構成されたコネクターを表す。当業者には認められるように、ＭＯＳＦＥＴは、切り替えおよび増幅というような種々の機能のためにディジタルおよびアナログ回路において使用されるトランジスターの一種である。アーク発生防止回路のコンテキストでは、ＭＯＳＦＥＴはしかるべきシナリオにおいて選択的に電流を制限するまたは電流を供給する切り替え機能を設けることができる。相当する切り替え機能を遂行するためには、ＭＯＳＦＥＴに加えてまたはその代わりに、他のタイプのトランジスター、スイッチ、およびコンポーネントも採用することができる。
【００２７】
[0035]  電流検出器ＤＣ１  ５０４およびＣＤ２  ５０６は、各々、供給源の正出力と対応するＭＯＳＦＥＴのドレインとの間に直列に接続されている。電流検出器の出力は、監視集積回路５１２に関連付けられたそれぞれの入力（ＣＤ１およびＣＤ２で示す）に接続されている。各ＭＯＳＦＥＴのソースは、コネクター５１４の正端子に接続されている。ＭＯＳＦＥＴのゲートは、監視集積回路５１２のそれぞれの出力（Ｇ１およびＧ２で示す）に接続されている。供給源とコネクターとの間における検出モード用の第１電流路は、ＣＤ１５０４およびＱ１  ５０８によって形成される。動作モード用の第２電流路は、ＤＣ２  ５０６およびＱ２  ５１０によって形成される。双方の経路は、監視集積回路５１２を含む。第１電流路には抑制電力を関連付けることができ、第２電流路には通常デバイス動作のための非制限電力を関連付けることができる。これらの経路間の切り替えは、経路においてＭＯＳＦＥＴ（Ｑ１、Ｑ２）を選択的にオンおよびオフに切り替えることによって、実行することができる。つまり、第１電流路はＱ１がオンのときに選択され、Ｑ１がオフのときに不通にされる(disable)。同様に、第２電流路はＱ２がオンのときに選択され、Ｑ２がオフのときに不通にされる。
【００２８】
[0036]  実施態様では、電流検出器はそれぞれの比較器および抵抗器を含む。具体的には、図５は比較器５１６および抵抗器Ｒ１  ５１８を含むＤＣ１  ５０４を示す。同様に、ＤＣ２  ５０６は比較器５２０および抵抗器Ｒ２  ５２２を含むことが図示されている。図５に示すように、各比較器５１６、５２０の負入力端子は、抵抗器５１８、５２２のそれぞれに接続されている。この接続の接合部は、供給源の正出力に接続されている。各比較器の正入力端子は、それぞれの抵抗器の他端に接続されている。更に、この接続の接合部は、対応するＭＯＳＦＥＴのドレインに接続されている。比較器５１６、５２０の出力側は、監視集積回路５１２の対応する入力（ＣＤ１およびＣＤ２で示す）に接続されている。この構成では、電流がＲ１  ５１８またはＲ２  ５２２のいずれかを流れるとき、それぞれの比較器の出力は、個々の経路における抵抗器の両端間の電圧降下のために、高になる。
【００２９】
[0037]  図６は、前述したようなクライアント・デバイスと一体化することができるアーク発生防止回路の他の例３１０の詳細を示す。このアーク発生防止回路は、図５の回路例に相当する態様で動作するが、電力アダプター１１８の一部としてではなく、デバイス側に実装される。図６に示す構成例でも、再度２つの電流検出器ＣＤ１  ５０４およびＣＤ２  ５０６、２つの金属酸化物半導体電界効果トランジスター（ＭＯＳＦＥＴ）Ｑ１  ５０８およびＱ２  ５１０、ならびに監視集積回路５１２を含む。しかしながら、この場合、アーク発生防止回路３１０は、クライアント・デバイス１０２のバッテリー６０２と、例えば、デバイス側の電力アダプター１１８への接続を可能にするコネクター・インターフェース６０４との間に配置されることが示されている。この場合も、これらのコンポーネントは、検出モードおよび動作モードに関連付けられる、異なるそれぞれの電流経路をコネクター・インターフェースと共に形成する。この回路例の動作に関する詳細について、これより図７に関係付けて論ずる。
【００３０】
[0038]  図７は、１つ以上の実施形態にしたがって、アーク発生防止回路によって実現することができる動作および／またはロジックを表す手順例７００を示す。この手順は、図５における回路例の監視集積回路５１２、マイクロコントローラー、クライアントの電力制御デバイス等によってというように、少なくとも部分的にハードウェアで実行することができる。また、この手順は、他のハードウェア・エレメント、ロジック・デバイス、ファームウェア、またはその組み合わせによって実行することもできる。また、図７は、本明細書において説明したような検出モードと動作モードとの間における論理的な動作分割も表す。この分割は、種々のブロックの間にある縦の破線によって表される。
【００３１】
[0039]  電力アダプターを差し込むおよび／またはオンにすると、先に論じたように、対応するアーク発生防止回路を検出モードに初期化することができる。アーク発生防止回路は、電力アダプター１１８と共に組み込むこともできる。しかしながら、ある実施態様では、アーク発生防止回路は、図３に関係付けて論じたように、電力コントローラー３０８またはアダプター・インターフェース３０６と一体化するというように、計算デバイスのコンポーネントとして設けることもできる。つまり、図５の回路例に関係付けて手順７００について論ずるが、相当のロジックおよび技法は、他の回路構成および／または電力アダプターと共に組み込まれるアーク発生防止回路、図６におけるようなクライアント・デバイス、またはその他にも適用することができる。
【００３２】
[0040]  最初に、アーク発生防止回路を検出モードに初期化することができる（ブロック７０２）。図５の回路例に関して、例えば、監視集積回路が差し込まれるとき、および／またはデバイスへの接続が確立される前に、検出モードで始動するように設定することができる。この初期化段階の間、ＭＯＳＦＥＴ（Ｑ１およびＱ２）の双方はオフになる。言い換えると、監視集積回路の出力は０に設定される（例えば、Ｇ１＝０、Ｇ２＝０）。
【００３３】
[0041]  次いで、遅延を加える（ブロック７０４）。この遅延は、数秒または１秒の端数というような、比較的短い遅延として設定(configure)するとよい。この遅延期間は、チェックの間の時間、および電力アダプターの接続が行うことができる間隔を与える。この遅延は、接続／切断の監視頻度を制御するために設定することもできる。図示する例では、１秒の遅延が示されているが、他の遅延期間も考えられる。
【００３４】
[0042]  しかるべき遅延の後、電流検出を可能にするために監視パルスを送る（ブロック７０６）。検出モードでは、デバイスへの供給は、ＣＤ１  ５０４および対応する抵抗器Ｒ１  ５１８を通過する。ここでは、監視パルスを送ることは、ＣＤ１  ５０４およびＲ１  ５１８を通るループにおいて電流を検出できるように、ＭＯＳＦＥＴ  Ｑ１  ５０８をオンにする（例えば、Ｇ１＝１、Ｇ２＝０）ことを伴う。このパルスは、数ミリ秒単位の比較的短いパルスでもよい。
【００３５】
[0043]  監視パルスを送った後、回路を通過する電流のチェックを行う（ブロック７０８）。図５の回路例に関して、これは比較器５１６の出力をチェックすることを伴う。言い換えると、比較器５１６の出力が高（ＣＤ１＝１）かまたは低（ＣＤ１＝０）かに関して判定を行う。前述のように、電流がＲ１  ５１８を通過している場合、ＣＤ１は高に駆動される。他方で、コネクターが接続されていない場合、ＣＤ１は低である。このように、監視集積回路は、比較器５１６の出力をチェックし、応答してしかるべき処置を講ずるように構成されている。
【００３６】
[0044]  具体的には、出力が低（ＣＤ１＝０）である場合、これは接続が確立されていないことを示す。したがって、回路は検出モードに留まり、本手順はブロック７０２に戻る。検出モードにある間、アーク発生を抑制するために制限電力が供給され、次いで、説明したようにデバイスへの接続を監視し検出するために、ブロック７０２〜７０８を１回以上繰り返すことができる。
【００３７】
[0045]  他方で、出力は高（ＣＤ１＝１）である場合、これは、接続が確立されており電流がＲ１  ５１８を通過していることを示す。応答して、監視集積回路５１２は、動作モードへの切り替えを行わせることができる。一般に、これは、Ｑ１  ５０８を遮断しＱ２  ５１０をオンにすることによってというように、ＭＯＳＦＥＴ間で電流路を切り替えることを伴う。このようにすることによって、回路は、ＣＤ２  ５０６および対応する抵抗器Ｒ２  ５２２を通して電力をデバイスに供給する方に切り替えることができる。動作モードにおける電力供給は、Ｒ１  ５１８と比較してＲ１  ５２２に低い抵抗を選択したことにより、検出モードにおけるよりも比較的高い。これについては、以下で更に詳しく論ずる。つまり、動作モードにおいて供給される電力は、デバイスの通常動作をサポートするのに十分である。次いで、切断を監視し、該当する場合に動作モードから検出モードに逆に切り替えるために、アーク発生防止回路をリセットすることができる。動作モードにおいて行われる監視は、説明したばかりの監視と同様であるが、ＣＤ２５０６を通る電流路に関連するコンポーネントに適用される。
【００３８】
[0046]  具体的には、動作モードにある間、アーク発生防止回路をリセットする（ブロック７１０）。このリセットは、デバイスに対する動作可能な電力供給への切り替えを可能にし、および／または切断の検出用に回路を設定する。図７に示すように、これは、ＭＯＳＦＥＴＱ１  ５０８およびＱ２  ５１０の双方をオフにする（例えば、Ｇ１＝０、Ｇ２＝０）ことを伴えばよい。次いで、再度遅延を加え（ブロック７１２）、他の監視パルスを送る（ブロック７１４）。このときは、ＣＤ２  ５０６に関連する電流路およびコンポーネントを通過する。監視「高信号」を送った後、回路を通る電流のチェックを行う（ブロック７１６）。動作モードでは、電流チェックはＣＤ２  ５０６に関して行われる。具体的には、比較器５２０の出力は低かまたは高かについて判定を行えばよい。出力が高である場合、これは、電流がＲ２  ５２２を通過しており、コネクター５１４がデバイスに接続されていることを示す。出力が低である場合、Ｒ２  ５２２を通過する電流はない。これは切断を示し、アーク発生防止回路に検出モードへの再変更を開始させることができる。
【００３９】
[0047]  比較器５２０の出力が高である（例えば、ＣＤ２＝１）である限り、回路は動作モードのままである。図７に示すように、手順７００はブロック７１４に戻り、反復監視連続高信号を送ることができる。ここで、ブロック７１６において切断が検出されるまで（例えば、ＣＤ２＝０）、動作電力が供給され続ける。切断に応答して、動作電力を遮断し、手順７００はブロック７０２に戻る。回路を検出モードで始動させるために、双方のＭＯＦＳＥＴを再度オフにする。ここで、電源を抑制し、コネクター５１４のデバイスへのその後の接続を検出する動作を実行するように、アーク発生防止回路を再度設定する。
【００４０】
[0048]  先に注記したように、Ｒ１  ５１８には、１万キロオーム単位以上の比較的高い抵抗に設定するとよい。検出モードでは、Ｑ１  ５０８がオンになり電力アダプターがデバイスに接続されたとき、比較的小さな電流（例えば、２ミリアンペア未満）がＲＩ  ５１８を通過する。このように、先に論じたように、監視パルス（例えば、１ミリ秒のパルス）を使用して、電流を検出することができる。電流が流れると、Ｒ１の両端間に電圧降下が生じ、ＣＤ１は高に引き上げられる。応答して、Ｑ１  ５０８が遮断され、指定された遅延（例えば、１秒）の後、Ｑ２  ５１０がオンになり、動作電力の供給を可能にする。Ｒ２  ５２２には、数ミリオーム単位の比較的小さい抵抗が設定される。Ｒ２  ５２２の抵抗による大きな電力損失を生ずることなく、高い電流のデバイスへの配送を可能にするために、比較的小さい抵抗を選択する。電流がＲ２を通過する限り、Ｑ２はオンのままであり動作モードにおいて動作電力を配送する。Ｒ２を通過する電流がないことを検出したことに応答して、回路はＱ２をオフにし、検出モードに切り替え、デバイスへの電力供給を抑制する。
【００４１】
[0049]  したがって、コネクターをデバイスに接続する試みが行われたとき、アーク発生防止回路が検出モードになり電力を抑制する。動作電力がデバイスに送られる前に、コネクター５１４が実際に接続されたことを確認するために、監視パルスを使用することができる。１ミリ秒程度の短い監視パルスは、アーク発生を維持するのには十分でない。更に、動作電力は接続が確立されるまでは供給されず、切断時に遮断される(cutoff)。このように、アーク発生を大幅に軽減する、および／または完全に解消することができる。
【００４２】
[0050]  以上の詳細および手順の例について検討したので、これより、１つ以上の実施形態にしたがって種々の態様を実現するためのシステムおよびデバイスの例の論述について検討する。
【００４３】
システムおよびデバイス例
[0051]  図８は、１つ以上の計算システムを表す計算デバイス例８０２、および／または本明細書において説明した種々の技法を実現することができるデバイスを含むシステム例８００を示す。計算デバイス８０２は、例えば、サービス・プロバイダーのサーバー、クライアントに関連するデバイス（例えば、クライアント・デバイス）、オンチップ・システム、および／または任意の他の適した計算デバイスまたは計算システムであってもよい。
【００４４】
[0052]  図示のように、計算デバイス例８０２は、処理システム８０４、１つ以上のコンピューター読み取り可能媒体８０６、および通信可能に互いに結合された１つ以上のＩ／Ｏインターフェース８０８を含む。図示しないが、計算デバイス８０２は、更に、種々のコンポーネントを互いに結合する、システム・バスまたは他のデーターおよびコマンド転送システムも含むことができる。システム・バスは、メモリー・バスまたはメモリー・コントローラー、周辺バス、ユニバーサル・シリアル・バス、および／または種々のバス・アーキテクチャーの内任意のものを利用するプロセッサー・バスまたはローカル・バスというような、異なるバス構造の内任意の１つまたは組み合わせを含むことができる。制御およびデーター・ラインというような、種々の他の例も考えられる。
【００４５】
[0053]  処理システム８０４は、ハードウェアを使用して１つ以上の動作を実行する機能を表す。したがって、処理システム８０４は、プロセッサー、機能ブロック等として構成することができるハードウェア・エレメント８１０を含むことが示されている。これは、特定用途集積回路または１つ以上の半導体を使用して形成される他のロジック・デバイスのような、ハードウェアの実施態様を含むこともできる。ハードウェア・エレメント８１０は、これらが形成される材料にも、その中で採用される処理メカニズムにも限定されない。例えば、プロセッサーは、半導体（１つまたは複数）および／またはトランジスター（例えば、電子集積回路（ＩＣ））で構成することもできる。このようなコンテキストでは、プロセッサー実行可能命令は、電子的に実行可能な命令であってもよい。
【００４６】
[0054]  コンピューター読み取り可能媒体８０６は、メモリー／ストレージ８１２を含むことが示されている。メモリー／ストレージ８１２は、１つ以上のコンピューター読み取り可能媒体に関連するメモリー／記憶容量を表す。メモリー／ストレージ８１２は、揮発性媒体（ランダム・アクセス・メモリー（ＲＡＭ）のような）および／または不揮発性媒体（リード・オンリー・メモリー（ＲＯＭ）、フラッシュ・メモリー、光ディスク、磁気ディスク等のような）を含むことができる。メモリー／ストレージ８１２は、固定媒体（例えば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、固定ハード・ドライブ等）、およびリムーバブル媒体（例えば、フラッシュ・メモリー、リムーバブル・ハード・ドライブ、光ディスク等）を含むことができる。コンピューター読み取り可能媒体８０６は、以下で更に説明するように、種々の他の方法で構成することもできる。
【００４７】
[0055]  入力／出力インターフェース（１つまたは複数）８０８は、種々の入力／出力デバイスを使用して、ユーザーがコマンドおよび情報を計算デバイス８０２に入力すること、および情報をユーザーおよび／または他のコンポーネントまたはデバイスに提示することを可能にする機能を表す。入力デバイスの例には、キーボード、カーソル制御デバイス（例えば、マウス）、音声動作用マイクロフォン、スキャナー、タッチ機能（例えば、物理的タッチを検出するように構成された容量性センサーまたは他のセンサー）、カメラ（例えば、タッチを伴わない移動をジェスチャーとして検出するために、赤外線周波数のような可視または不可視波長を採用することができる）等が含まれる。出力デバイスの例には、ディスプレイ・デバイス（例えば、モニターまたはプロジェクター）、スピーカー、プリンター、ネットワーク・カード、触覚応答デバイス等が含まれる。つまり、計算デバイス８０２は、ユーザーの対話処理をサポートするために、以下で更に説明するように、種々の方法で構成することができる。
【００４８】
[0056]  本明細書では、種々の技法をソフトウェア、ハードウェア・エレメント、またはプログラム・モジュールという一般的なコンテキストで説明することができる。一般に、このようなモジュールは、ルーチン、プログラム、オブジェクト、エレメント、コンポーネント、データー構造等を含み、特定のタスクを実行するか、または特定の抽象データー型を実装する。「モジュール」、「機能」、および「コンポーネント」という用語は、本明細書において使用する場合、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、またはその組み合わせを総合的に表す。本明細書において説明した技法の特徴は、プラットフォーム独立であり、これが意味するのは、種々のプロセッサーを有する種々の商用計算プラットフォーム上において本技法を実現できるということである。
【００４９】
[0057]  説明したモジュールおよび技法の実施態様は、ある形態のコンピューター読み取り可能媒体に格納することができ、またはそれを通じて送信することもできる。コンピューター読み取り可能媒体は、計算デバイス８０２によってアクセスすることができる種々の媒体を含むことができる。一例として、そして限定ではなく、コンピューター読み取り可能媒体は、「コンピューター読み取り可能記憶媒体」および「通信媒体」を含むことができる。
【００５０】
[0058]  「コンピューター読み取り可能記憶媒体」とは、単なる信号送信、搬送波、または信号自体とは対照的に、情報の格納を可能にする媒体および／またはデバイスを指す。つまり、コンピューター読み取り可能記憶媒体は、信号支持媒体や信号自体を含まない。コンピュー読み取り可能記憶媒体は、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラム・モジュール、ロジック・エレメント／回路、またはその他のデーターというような情報の格納に適した方法または技術で実現される、揮発性および不揮発性、リムーバブルおよび非リムーバブル媒体、および／または記憶デバイスというようなハードウェアを含む。コンピューター読み取り可能記憶媒体の例には、限定ではなく、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュ・メモリーまたは他のメモリー技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）または他の光ストレージ、ハード・ディスク、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶デバイスまたは他の磁気記憶デバイス、あるいは他の記憶デバイス、有形媒体、あるいは所望の情報を格納するのに適しており、コンピューターによってアクセスすることができる製品を含むことができる。
【００５１】
[0059]  「通信媒体」とは、ネットワークを通じてというようにして、命令を計算デバイス８０２のハードウェアに送信するように構成された信号支持媒体を指す。通信媒体は、通例、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラム・モジュール、または他のデーターを、搬送波のような変調データー信号、データー信号、または他の移送メカニズムにおいて具体化することができる。また、通信媒体は任意の情報配信媒体も含む。「変調データー信号」という用語は、その特性の内１つ以上が、当該信号内に情報をエンコードするようなやり方で設定または変更された信号を意味する。一例として、そして限定ではなく、通信媒体には、有線ネットワークまたは直接有線接続のような有線媒体、ならびに音響、ＲＦ、赤外線、および他のワイヤレス媒体のようなワイヤレス媒体が含まれる。
【００５２】
[0060]  既に説明したように、ハードウェア・エレメント８１０およびコンピューター読み取り可能媒体８０６は、本明細書において説明した技法の内少なくともいくつかの態様を実現するために、ある実施形態において採用することができる、命令、モジュール、プログラマブル・デバイス・ロジック、および／またはハードウェア形態で実現される固定デバイス・ロジックを表す。ハードウェア・エレメントは、集積回路またはオンチップ・システムのコンポーネント、特定用途集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、複合プログラマブル・ロジック・デバイス（ＣＰＬＤ）、およびシリコンまたは他のハードウェア・デバイスにおける他の実施態様を含むことができる。このコンテキストでは、ハードウェア・エレメントは、命令、モジュール、および／または実行のために命令を格納するために利用されるハードウェア・エレメントやハードウェア・デバイス、例えば、先に説明したコンピューター読み取り可能媒体によって具体化されるロジックによって定義されるプログラム・タスクを実行する処理デバイスとして動作することができる。
【００５３】
[0061]  以上のことの組み合わせも、本明細書において説明した種々の技法およびモジュールを実現するために採用することができる。したがって、ソフトウェア、ハードウェア、またはオペレーティング・システム１１０、アプリケーション１１２、および他のプログラム・モジュールを含むプログラム・モジュールは、ある形態のコンピューター読み取り可能記憶媒体上におよび／または１つ以上のハードウェア・エレメント８１０によって具体化される１つ以上の命令および／またはロジックとして実現することができる。計算デバイス８０２は、ソフトウェアおよび／またはハードウェア・モジュールに対応する特定の命令および／または機能を実装するように構成することができる。したがって、ソフトウェアとして計算デバイス８０２によって実行可能なモジュールとしてのモジュールの実現は、少なくとも部分的にハードウェアで、例えば、コンピューター読み取り可能媒体および／または処理システムのハードウェア・エレメント８１０の使用によって、達成することができる。命令および／または機能は、本明細書において説明した技法、モジュール、および例を実現するために、１つ以上の製品（例えば、１つ以上の計算デバイス８０２および／または処理システム８０４）によって実行可能／動作可能とすることができる。
【００５４】
[0062]  更に図８に示すように、システム例８００は、パーソナル・コンピューター（ＰＣ）、テレビジョン・デバイス、および／または移動体デバイス上でアプリケーションを実行するときに、継ぎ目のないユーザー体験のための遍在環境(ubiquitous environment)を可能にする。サービスおよびアプリケーションは、アプリケーションを利用しながら、ビデオ・ゲームをプレーしながら、ビデオを見ながら等において１つのデバイスから次のデバイスに移行するときに、共通のユーザー体験のために３つの環境全てにおいて実質的に同様に実行する。
【００５５】
[0063]  システム例８００では、多数のデバイスが中央計算デバイスを介して相互接続される。中央計算デバイスは、多数のデバイスに対してローカルであってもよく、または多数のデバイスから離れて配置されてもよい。一実施形態では、中央計算デバイスは、ネットワーク、インターネット、または他のデーター通信リンクを通じて多数のデバイスに接続される１つ以上のサーバー・コンピューターのクラウドであってもよい。
【００５６】
[0064]  一実施形態では、この相互接続アーキテクチャーは、多数のデバイスのユーザーに共通で継ぎ目のない体験を提供するために、多数のデバイスにわたって機能を遂行することを可能にする。多数のデバイスの各々は、異なる物理的要件および能力を有するのでもよく、中央計算デバイスは、デバイスへの体験の配信を可能にするプラットフォームを使用する。このプラットフォームは、デバイスに合わせて個別に作られつつしかも全てのデバイスに共通である。一実施形態では、あるクラスのターゲット・デバイスが作成され、この包括的なクラスのデバイスに合わせて体験が個別に作られる。デバイスのクラスは、物理的特徴、使用のタイプ、またはデバイスのその他の共通特性によって定義することができる。
【００５７】
[0065]  種々の実施態様では、計算デバイス８０２は、コンピューター８１４、移動体８１６、およびテレビジョン８１８の使用のためというように、種々の異なる構成を想定することができる。これらの構成の各々は、全体的に異なる構造および能力を有するかもしれないデバイスを含み、つまり、計算デバイス８０２は、異なるデバイス・クラスの内１つ以上にしたがって構成することができる。例えば、計算デバイス８０２は、パーソナル・コンピューター、デスクトップ・コンピューター、マルチスクリーン・コンピューター、ラップトップ・コンピューター、ネットブック等を含むコンピューター８１４クラスのデバイスとして実現することができる。
【００５８】
[0066]  また、計算デバイス８０２は、移動体電話機、移動体音楽プレーヤー、携帯用ゲーミング・デバイス、タブレット・コンピューター、マルチスクリーン・コンピューター等のような移動体デバイスを含む、移動体８１６クラスのデバイスとして実現することもできる。また、計算デバイス８０２は、日常的な視聴環境における、一般にもっと大きな画面を有するまたはこれに接続されるデバイスを含む、テレビジョン８１８クラスのデバイスとして実現することもできる。これらのデバイスには、テレビジョン、セット・トップ・ボックス、ゲーミング・コンソール等が含まれる。
【００５９】
[0067]  本明細書において説明した技法は、これら種々の構成の計算デバイス８０２によってサポートすることができ、本明細書において説明した技法の具体的な例には限定されない。また、種々のモジュールの機能は、以下で説明するようにプラットフォーム８２２を通じて「クラウド」８２０上でというように、全体的にまたは部分的に、分散型システムの使用によって実現することもできる。
【００６０】
[0068]  クラウド８２０は、リソース８２４のためのプラットフォーム８２２を含む、および／またはプラットフォーム８２２を代表する。プラットフォーム８２２は、クラウド８２０のハードウェア（例えば、サーバー）およびソフトウェア・リソースの基礎となる機能を抽象化する。リソース８２４は、計算デバイス８０２から離れたサーバー上でコンピューター処理が実行されている間に利用することができるアプリケーションおよび／またはデーターを含むことができる。また、リソース８２４は、インターネット上で、および／またはセルラまたはＷｉ−Ｆｉネットワークのような加入者ネットワークを通じて提供されるサービスを含むこともできる。
【００６１】
[0069]  プラットフォーム８２２は、計算デバイス８０２を他の計算デバイスと接続するためのリソースおよび機能を抽象化することができる。また、プラットフォーム８２２は、プラットフォーム８２２を介して実装されるリソース８２４に対して求められた要求に対応するレベルのスケールを提供するために、リソースのスケーリングを抽象化する役割も担うことができる。したがって、相互接続されたデバイスの実施形態では、本明細書において説明した機能の実現は、システム８００にわたって分散することもできる。例えば、機能は、部分的に計算デバイス８０２上で実現することができ、更にクラウド８２０の機能を抽象化するプラットフォーム８２２を介して実現することができる。
【００６２】
結論
[0070]  以上、構造的特徴および／または方法論的アクトに特定的な文言で本発明について説明したが、添付した特許請求の範囲において定められる発明は、必ずしも説明した特定の特徴やアクトに限定されるのではないことは理解されてしかるべきである。逆に、特定の特徴やアクトは、特許請求する発明を実現する形態例として開示されたまでである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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