(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の鋼板を重ねてなる溶接部を有する重ねレーザ溶接継手において、
上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇが、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内にあり、
上記溶接部が、線状の第１接合部と、その第１接合部に続いて列状に配列した直線状の後続接合部とからなり、
上記第１接合部の溶接始端部と、それに隣接する後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、上記後続接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向してなるとともに、
上記第１接合部が、直線状接合部と、その直線状接合部の溶接終端部側に接続した円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字形状を有し、
さらに、上記溶接部は、下記（１）〜（４）式のすべてを満たすことを特徴とする重ねレーザ溶接継手。
記
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部同士間の最短距離（ｍｍ）
【請求項２】
上記第１接合部が、直線状接合部のみからなり、上記（１）式に代えて、下記（１´）式を満たすことを特徴とする請求項１に記載の重ねレーザ溶接継手。
記
３０．０＜Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
【請求項３】
上記鋼板のうちの少なくとも１つが、Ｃ：０．０７〜０．４ｍａｓｓ％、Ｓｉ：０．２〜３．５ｍａｓｓ％、Ｍｎ：１．８〜５．５ｍａｓｓ％、Ｐ＋Ｓ：０．０３ｍａｓｓ％以下、Ａｌ：０．０８ｍａｓｓ％以下およびＮ：０．０１０ｍａｓｓ％以下を含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなる成分組成を有することを特徴とする請求項１または２に記載の重ねレーザビーム溶接継手。
【請求項４】
上記鋼板は、上記成分組成に加えてさらに、以下のＡ群およびＢ群のうちの少なくとも１群の成分を含有することを特徴とする請求項３に記載の重ねレーザ溶接継手。
記
・Ａ群；Ｔｉ：０．０００５〜０．０１ｍａｓｓ％およびＮｂ：０．００５〜０．０５０ｍａｓｓ％のうちから選ばれる１種または２種
・Ｂ群；Ｃｒ：１．０ｍａｓｓ％以下、Ｍｏ：０．５０ｍａｓｓ％以下およびＢ：０．１０ｍａｓｓ％以下のうちから選ばれる１種または２種以上
【請求項５】
上記鋼板のうちの少なくとも１つが、引張強さが９８０ＭＰａ以上の高張力鋼板であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の重ねレーザ溶接継手。
【請求項６】
複数の鋼板を上下に重ね合わせ、該重ね合わせた鋼板の片側表面にレーザビームを断続的に照射して、線状の第１接合部とその第１接合部に続いて直線状の後続接合部とが列状に配列した溶接部を形成する際、
上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇを、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内とし、
上記レーザビームを照射する溶接ヘッドの移動方向とレーザビームの走査方向を逆向きとすることにより、第１接合部の溶接始端部と該第１接合部に隣接した後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、上記後続接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向するようにするとともに、
上記第１接合部の形状を、直線状接合部と、その直線状接合部の溶接終端部側に接続した円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字状とし、
さらに、上記溶接部が、下記式（１）〜（４）式のすべてを満たすよう、レーザ出力、焦点位置、溶接速度およびビーム径のうちの少なくとも１つを制御することを特徴とする重ねレーザ溶接継手の製造方法。
記
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部同士間の最短距離（ｍｍ）
【請求項７】
上記第１接合部を、直線状接合部のみからなり、かつ、上記（１）式に代えて、下記（１´）式を満たすようレーザ出力、焦点位置、溶接速度およびビーム径のうちの少なくとも１つを制御することを特徴とする請求項６に記載の重ねレーザ溶接継手の製造方法。
記
３０．０＜Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
【請求項８】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の重ねレーザ溶接継手を有する自動車車体用構造部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重ねレーザ溶接継手とその製造方法ならびに上記重ねレーザ溶接継手を有する自動車車体用構造部材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
フランジ部を有する自動車車体の構造部材（強度部材）の溶接には、一般的に抵抗スポット溶接が用いられている。しかし、抵抗スポット溶接は、溶接に時間が掛かる、分流により発熱量が低下するため溶接ピッチを狭くすることができない、さらには、溶接ガンをセットするためにある程度の空間が必要となる等、種々の問題がある。これらの問題を解決するため、近年では、従来の抵抗スポット溶接に代えて、重ねレーザ溶接を適用することが検討・実用化されている。ここで、上記重ねレーザ溶接とは、重ね合わせた複数枚の鋼板の片側表面にレーザビームを照射して鋼板を溶融し、接合する溶接方法のことをいう。【０００３】
従来、重ねレーザ溶接継手は、重ね合わせた複数枚の鋼板の表面にレーザビームを断続的に照射し、レーザビームを照射した部位の鋼板を溶融し、凝固させて短い長さの直線状の接合部が連続的に列状に配列した溶接部を形成することで、複数の鋼板を接合していた。しかし、重ねレーザビーム溶接には、直線状の接合部の溶接終端部側にある最終凝固部に割れが発生し易いという問題がある。割れが発生すると、直線状の接合部の全長に亘って伝播するため、溶接継手部の剪断強度や剥離強度といった静的強度が低下するだけでなく、疲労強度も著しく低下することになる。近年、自動車車体用部材、特に骨格部材となる構造部材（強度部材）では、車体の強度や剛性の向上を図るため、高張力鋼板が多く採用されるようになってきており、接合部に発生した割れによる溶接継手の静的強度や疲労強度の低下は重大な問題となる。【０００４】
そこで、重ね合わせた鋼板をレーザビーム溶接したときに生じる接合部の溶接終端部の割れを防止する方法が種々検討されている。例えば、特許文献１には、重ね溶接の下側の鋼板を突出させ、かつ、溶接開始位置をフランジ端部から離れた位置にすることで、溶接割れを防止する技術が開示されている。また、特許文献２には、重ね面の端部に斜めからレーザを照射して、溶接割れを防止する技術が開示されている。また、特許文献３および４には、一度溶接した部分やその溶接した部分の周囲を再加熱する、あるいは、溶接することで、溶接割れを防止する技術が開示されている。また、特許文献５には、重ね面を楕円形に溶接して溶接割れの発生を防止する技術が開示されている。さらに、特許文献６には、鋼板成分を適正化し、かつ、溶接ビード幅とビード厚の比を適正化することで溶接割れの発生を防止する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２２９７４０号公報
【特許文献２】特開２００８−２９６２３６号公報
【特許文献３】特開２０１２−２４００８３号公報
【特許文献４】特開２０１２−２４００８６号公報
【特許文献５】特開２０１７−１１３７８１号公報
【特許文献６】特開２０１８−００１１９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１に記載の方法では、重ね溶接の下側の鋼板を突出させているため、突出させる部分が余分となり、部品設計が制約されるという問題がある。また、特許文献２に記載の方法では、斜めからレーザを照射するため、重ね合わせた板に隙間が空いているときに、重ね面に溶融部がうまく形成されずに溶込み不足となり、十分な強度確保が難しいという問題がある。また、特許文献３および４に記載の方法では、一度溶接した部分や溶接した部分の周囲を再加熱したり溶接したりする必要があるため、溶接時間が長くなるという問題がある。また、特許文献５に記載の方法は、重ね面を楕円形に溶接するものであり、直線状の接合部の溶接終端部の割れ防止には適用することができない。さらに、特許文献６に記載の方法では、溶接終端部に応力が集中し易くなるため、長さが短い直線状の接合部の溶接終端部における割れの発生を防止することができないという問題がある。【０００７】
本発明は、従来技術が抱える上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、レーザビームを断続的に照射して短い長さの接合部（溶接点）を列状に形成した溶接部を有する溶接継手であって、接合部の溶接終端部に割れの発生がなく、かつ、溶接部の剥離強度にも優れる重ねレーザ溶接継手を提供し、その製造方法を提案するとともに、この重ねレーザ溶接継手を有する自動車車体用構造部材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
発明者らは、上記課題を解決するため、重ねレーザ溶接継手の溶接部を構成する、最初に形成された線状の接合部（以降、「第１接合部」と称する）と、それに続いて形成される１以上の直線状の接合部（以降、「後続接合部」と称する）との関係に着目して鋭意検討を重ねた。なお、本発明においては、上記「第１接合部」と「後続接合部」をまとめて、単に「接合部」とも称する。【０００９】
その結果、接合部の溶接終端部に発生する割れを防止するためには、上記第１接合部の形状をＪ字状とするとともに、上記第１接合部の溶接始端部と、それに隣接する後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、後続接合部の溶接始端部とそれに隣接して形成された後続接合部の溶接終端部とが対向してなるよう溶接部を形成する、すなわち、接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向するよう溶接部を形成することが重要であること、さらに、上記接合部の溶接終端部の割れをより確実に防止し、かつ、十分な溶接部の強度を確保するためには、上記要件を満たすことに加えてさらに、上記した第１接合部や後続接合部の各種寸法を適正範囲に制御することが有効であることを見出し、本発明を開発するに至った。【００１０】
上記知見に基づく本発明は、複数の鋼板を重ねてなる溶接部を有する重ねレーザ溶接継手において、上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇが、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内にあり、上記溶接部が、線状の第１接合部と、その第１接合部に続いて列状に配列した直線状の後続接合部とからなり、上記第１接合部の溶接始端部と、それに隣接する後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、上記後続接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向してなるとともに、上記第１接合部が、直線状接合部と、その直線状接合部の溶接終端部側に接続した円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字形状を有し、さらに、上記溶接部は、下記（１）〜（４）式；
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部同士間の最短距離（ｍｍ）
のすべてを満たすことを特徴とする重ねレーザ溶接継手である。【００１１】
本発明の重ねレーザ溶接継手は、上記第１接合部が、直線状接合部のみからなり、上記（１）式に代えて、下記（１´）式；
３０．０＜Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
を満たすことを特徴とする。【００１２】
また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、上記鋼板のうちの少なくとも１つが、Ｃ：０．０７〜０．４ｍａｓｓ％、Ｓｉ：０．２〜３．５ｍａｓｓ％、Ｍｎ：１．８〜５．５ｍａｓｓ％、Ｐ＋Ｓ：０．０３ｍａｓｓ％以下、Ａｌ：０．０８ｍａｓｓ％以下およびＮ：０．０１０ｍａｓｓ％以下を含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなる成分組成を有することを特徴とする。【００１３】
また、本発明の重ねレーザ溶接継手における上記鋼板は、上記成分組成に加えてさらに、以下のＡ群およびＢ群；
・Ａ群；Ｔｉ：０．０００５〜０．０１ｍａｓｓ％およびＮｂ：０．００５〜０．０５０ｍａｓｓ％のうちから選ばれる１種または２種
・Ｂ群；Ｃｒ：１．０ｍａｓｓ％以下、Ｍｏ：０．５０ｍａｓｓ％以下およびＢ：０．１０ｍａｓｓ％以下のうちから選ばれる１種または２種以上
のうちの少なくとも１群の成分を含有することを特徴とする。【００１４】
また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、上記鋼板のうちの少なくとも１つが、引張強さが９８０ＭＰａ以上の高張力鋼板であることを特徴とする。【００１５】
また、本発明は、複数の鋼板を上下に重ね合わせ、該重ね合わせた鋼板の片側表面にレーザビームを断続的に照射して、線状の第１接合部とその第１接合部に続いて直線状の後続接合部とが列状に配列した溶接部を形成する際、上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇを、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内とし、上記レーザビームを照射する溶接ヘッドの移動方向とレーザビームの走査方向を逆向きとすることにより、第１接合部の溶接始端部と該第１接合部に隣接した後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、上記後続接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向するようにするとともに、上記第１接合部の形状を、直線状接合部と、その直線状接合部の溶接終端部側に接続した円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字状とし、さらに、上記溶接部が、下記式（１）〜（４）式；
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部同士間の最短距離（ｍｍ）
のすべてを満たすよう、レーザ出力、焦点位置、溶接速度およびビーム径のうちの少なくとも１つを制御することを特徴とする重ねレーザ溶接継手の製造方法を提案する。【００１６】
本発明の重ねレーザ溶接継手の製造方法は、上記第１接合部を、直線状接合部のみからなり、かつ、上記（１）式に代えて、下記（１´）式；
３０．０＜Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
を満たすようレーザ出力、焦点位置、溶接速度およびビーム径のうちの少なくとも１つを制御することを特徴とする。【００１７】
また、本発明は、上記のいずれかに記載の重ねレーザ溶接継手を有する自動車車体用構造部材である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、重ね合わせた複数の鋼板をレーザビーム溶接した重ねレーザ溶接継手の溶接部を構成する接合部の溶接終端部における割れの発生を確実に抑止することができるだけでなく、溶接部の剥離強度に優れる重ねレーザ溶接継手を製造することができる。また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、接合部の長さを短くすることができるため、部品設計の自由度を高めて、より軽量・高剛性・高強度な部材の開発を可能とする。したがって、本発明の重ねレーザ溶接継手は、自動車車体の骨格となる構造部材（強度部材）に好ましく適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】従来の重ねレーザ溶接継手の一例を示す斜視図である。
【図２】従来の重ねレーザ溶接継手の溶接部を説明する概略図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図３】本発明の重ねレーザ溶接継手の溶接部を説明する概略図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ断面図である。
【図４】本発明の重ねレーザ溶接継手の一例を示す斜視図である。
【図５】本発明の重ねレーザ溶接継手の溶接方法を説明する斜視図である。
【図６】本発明の重ねレーザ溶接継手の溶接位置を説明する図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ断面図である。
【図７】本発明の実施例に用いた重ねレーザ溶接継手を有する剥離試験片を説明する斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の重ねレーザ溶接継手と、その製造方法、および、その重ねレーザ溶接継手を有する自動車車体用構造部材について説明する。
＜重ねレーザ溶接継手＞
図１は、従来の重ねレーザ溶接継手の一例を示す斜視図である。重ねレーザ溶接継手１は、少なくとも２枚の鋼板を重ね合わせたものであり、図１に示した例では、縦壁部２ａおよび縦壁部２ａの先端から外側へ延びるフランジ部２ｂを有する断面形状が略ハット状の鋼板２と、平らなパネル状の鋼板３の２枚の鋼板が、フランジ部２ｂと鋼板３とが対向するように重ね合わせられて接合面を形成しており、フランジ部２ｂの上方からフランジ部２ｂの表面にレーザビームを照射し、少なくとも鋼板２を貫通する溶融部（溶融金属部）を形成し、凝固させて接合部（溶接点）を形成することで溶接が行われている。なお、上記溶融部の周辺には熱影響部（ＨＡＺ）が存在するが、本発明の接合部は、熱影響部を除いた溶融部のみのことをいう。
【００２１】
上記重ねレーザ溶接継手１の溶接部は、レーザビーム源である溶接ヘッドＷＨを縦壁部２ａの長さ方向（図１中の矢印方向）に沿って移動しながら、レーザビームをフランジ部２ｂの表面に断続的に照射することで形成される。その結果、鋼板２の接合面上には、図１に示すように、短い直線状の第１接合部４とそれに続いて後続接合部５が連続的に形成されている。上記後続接合部５は、フランジ部の長さが短い場合は一つだけのこともあるが、長い場合は、フランジ部の長さ方向に沿って列状に複数形成される。なお、先述したように、本発明においては、上記「第１接合部」と「後続接合部」をまとめて、単に「接合部」とも称する。
【００２２】
図２は、図１に示した重ねレーザ溶接継手のフランジ部２ｂ上に形成された従来の溶接部を示す概略図であり、（ａ）は、溶接部を構成する第１接合部１４とそれに隣接した後続接合部１５をフランジ部２ｂの上方から見た平面図、（ｂ）は、上記（ａ）中の後続接合部１５に示されたＡ−Ａ断面を示す断面図である。
【００２３】
従来のレーザビーム溶接では、図２のように、長さが短い直線状の第１接合部１４と後続接合部１５とからなる溶接部を形成する場合には、溶接方向（溶接ヘッドの走行方向）と、第１接合部１４と後続接合部１５の溶接方向（レーザビームの走査方向）とを同一方向としていた。そのため、第１接合部１４や後続接合部１５の溶接終端部Ｅ（最終凝固部）の中心部１４ａと１５ａはクレータ状となって板厚が最小となるため、その部分には溶融部外周部分から外側に向かう引張応力（図２の（ａ）に示した矢印Ｆａ方向の力）が集中してかかる。そのため、従来の重ねレーザ溶接継手では、第１接合部１４や後続接合部１５の溶接終端部Ｅに割れ８が発生し、その後、溶接終端部Ｅから溶接始端部Ｓまで伝播し、溶接部の剥離強度や疲労強度を著しく損ねるという問題がある。この溶接終端部に発生する割れは、第１接合部１４や後続接合部１５の長さを、十分な長さとすることで防止することができるが、この方法では、溶接時間が長くなり、生産性の低下を招くという別の問題がある。
【００２４】
なお、上記溶接終端部の割れは、第１接合部１４や後続接合部１５の溶接終端部（最終凝固部）で表面から裏面まで貫通して発生し、その発生有無は、目視でも確認することができるが、より確実に判定するには、溶接後の接合部の溶接終端部を幅方向に切断し、その切断面を、例えば光学顕微鏡で１０倍程度に拡大して観察して判定するのが好ましい。
【００２５】
そこで、発明者らは、従来のレーザビーム溶接方法で形成された溶接部を構成する接合部の溶接終端部に発生する応力集中に着目し、これを低減することで、接合部の溶接終端部に発生する割れを防止する方策について鋭意検討を重ねた。その結果、上記図２に示した溶接部に代えて、図３に示した溶接部を採用することで、接合部の溶接終端部に発生する割れを防止することができることを見出した。ここで、図３は、図２に示したものと同じ重ねレーザ溶接継手のフランジ部２ｂ上に形成された本発明の溶接部を示す概略図であり、（ａ）は、溶接部を構成する第１接合部４とそれに隣接した後続接合部５をフランジ部２ｂの上方から見た平面図、（ｂ）は、上記（ａ）中の後続接合部５に示されたＢ−Ｂ断面を示す断面図である。
【００２６】
図３からわかるように、本発明の溶接部の特徴は、第１接合部４の溶接始端部と、それに隣接した後続接合部５の溶接終端部とが対向し、かつ、後続接合部５の溶接始端部とそれに隣接する後続接合部５の溶接終端部とが対向している、すなわち、隣接する接合部同士の溶接始端部と溶接終端部が対向しているということである。上記のように先行の接合部の溶接開始部と後行の接合部の溶接終端部とを対向するように溶接することで、接合部の溶接終端部の割れを防止できる。その理由は、後行の接合部の溶接終端部が溶接を完了した時点では、その溶接終端部近傍の鋼板は、先行の接合部によって拘束されているので、最終凝固部の中心部（５ａ）にかかる溶融部外周部分から外側に向かう引張応力（図３（ａ）に示した矢印Ｆｂ方向の力）が低減されるためである。
【００２７】
これにより、上記図３のように溶接部を形成した場合、後続接合部の溶接終端部の割れは防止することができる。しかし、第１接合部の溶接終端部の周囲の鋼板は拘束されていない、フリーな状態にあることから、第１接合部の溶接終端部Ｅにおける割れを防止することはできない。
【００２８】
そこで、発明者らは、第１接合部の溶接終端部の割れを抑制する方法について、さらに、検討を重ねた。その結果、図３（ａ）の左側に示したように、第１接合部の形状を、直線状接合部と、その接合部の終端部側に接続して形成された円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字状とすることが有効であることを見出した。この形状とすることで、第１接合部の溶接終端部側、すなわち、曲線状接合部の溶接終端部の周囲の鋼板は、直線状溶接部によって既に拘束されているので、最終凝固部の中心部（４ａ）にかかる溶融部外周部分から外側に向かう引張応力（図３（ａ）に示した矢印Ｆｃ方向の力）が低減され第１接合部の溶接終端部における割れを防止することができる。
【００２９】
上記図３に示したように、第１接合部４の溶接始端部と、それに隣接した後続接合部５の溶接終端部とが対向し、かつ、後続接合部５の溶接始端部とそれに隣接する後続接合部５の溶接終端部とが対向するように溶接部を形成することに加えて、第１接合部の形状をＪ字状とすることで、第１接合部および後続接合部の溶接終端部における割れを防止することができる。なお、参考として、図４に、図１に記載した重ねレーザ溶接継手に図３に示した本発明の溶接部を適用した例を示した。
【００３０】
しかしながら、発明者らのさらなる研究によれば、接合部の溶接終端部に発生する割れをより確実に防止し、かつ、溶接部に十分な剥離強度を付与するためには、図３に示した溶接部を形成することに加えてさらに、上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇが、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内にあり、かつ、上記溶接部、すなわち、溶接部を構成する第１接合部と後続接合部が下記の（１）〜（４）式；
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部間同士間の最短距離（ｍｍ）
のすべてを満たしていることが必要であることがわかった。
以下、具体的に説明する。
【００３１】
０≦Ｇ／Ｔ≦０．１５
本発明の重ねレーザビーム溶接継手は、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔに対する溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇの比（Ｇ／Ｔ）が０〜０．１５、すなわち、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔに対する溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇの比率が０〜１５％の範囲内にあることが必要である。上記ＧのＴに対する比率が１５％を超えると、溶接終端部のクレータの深さが深くなり、より応力が集中し易くなるからである。好ましくは０〜１０％の範囲である。
【００３２】
１５．０ｍｍ≦Ｌ１≦３０．０ｍｍ
先述したように、本発明の重ねレーザ溶接継手は、溶接部を構成する第１接合部の溶接終端部の割れを防止するためには、第１接合部の形状を直線状接合部と円弧状または円状の曲線状接合部とからなるＪ字状とすることが重要であるが、溶接終端部の割れをより確実に防止し、かつ、十分な強度の剥離強度を確保するためには、上記第１接合部の長さＬ１は、１５．０〜３０．０ｍｍの範囲とする必要がある。なお、Ｊ字状の第１接合部の長さＬ１は、図３に示したように、直線状接合部と曲線状接合部の合計長さである。Ｌ１が１５．０ｍｍより短いと、第１接合部の溶接終端部に割れが発生する。好ましくは２０．０ｍｍ以上である。一方、Ｌ１の上限は、割れを防止する観点からの制限はないが、溶接時間を短縮する観点から、３０．０ｍｍ以下とする。好ましくは２５．０ｍｍ以下である。
【００３３】
８．０ｍｍ≦Ｌ２≦２０．０ｍｍ
また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、溶接部を構成する後続接合部の長さＬ２を８．０〜２０．０ｍｍの範囲とする必要がある。Ｌ２が８．０ｍｍより短い場合、先行の接合部の溶接始端部と、後行の接合部の溶接終端部を対向させても、溶接終端部にかかる応力を緩和するだけの溶接面積を確保できないため、溶接終端部の割れを確実に防止できない。好ましくは１０．０ｍｍ以上である。一方、Ｌ２の上限は、割れを防止する観点からの制限はないが、溶接時間を短縮する観点から、２０．０ｍｍ以下とする。好ましくは１５．０ｍｍ以下である。
【００３４】
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２
また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、溶接部を構成する接合部の溶接終端部（最終凝固部）に生じる最小厚ｂに対する接合部の溶融金属の幅ｗの比（ｗ／ｂ）が１／８〜１／２の範囲であることが必要である。上記比（ｗ／ｂ）が１／２より大きいと、第１接合部や後続接合部の溶接終端部の最終凝固部にかかる溶融部外周部分から外側に向かう引張応力が大きくなり、溶接割れの発生を抑えることができない。一方、上記比（ｗ／ｂ）が１／８より小さいと、接合部の強度を十分に確保できない。すなわち、先行の接合部の溶接始端部と後行の接合部の溶接終端部とを対向させることに加えて、接合部における比（ｗ／ｂ）を１／８〜１／２の範囲とすることで、接合部の溶接終端部における割れをより確実に防止し、かつ、溶接部の剥離強度を十分な強度とすることができる。好ましい比（ｗ／ｂ）は、１／６〜１／３の範囲である。
【００３５】
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１
また、本発明の重ねレーザ溶接継手は、接合部同士間の最短距離ａは、第１接合部と隣接する後続接合部間の場合は、（第１接合部の長さＬ１＋後続接合部長さのＬ２）に対する上記ａの比（ａ／（Ｌ１＋Ｌ２））が１／４〜１／２の範囲、隣接する後続接合部同士間の場合は、後続接合部の長さＬ２に対する上記ａの比（ａ／Ｌ２）が１／２〜１の範囲であることが必要である。上記比（ａ／（Ｌ１＋Ｌ２））が１／２より大きい場合、あるいは、上記比（ａ／Ｌ２）が１より大きい場合には、後続接合部はその接合部の先行接合部からの接合部周囲の鋼板変形を抑制する効果を十分に得ることができず、溶接終端部の割れを防止することができない。なお、上記ａの下限値は、割れを防止する観点からの制限はないが、溶接時間を短縮する観点から、上記比（ａ／（Ｌ１＋Ｌ２））は１／４以上、上記比（ａ／Ｌ２）は、１／２以上とする。なお、好ましい比（ａ／（Ｌ１＋Ｌ２））は、１／３〜２／５の範囲、好ましい比（ａ／Ｌ２）は、３／５〜９／１０の範囲である。
【００３６】
なお、上記した本発明の説明では、第１接合部の形状をＪ字状とすることで、第１接合部の溶接終端部に発生する割れを防止する技術について説明した。しかし、先述したように、接合部の溶接終端部の割れは、直線状接合部の長さを大きくすることでも防止することができる。その場合には、第１接合部の長さＬ１´は、先述した（１）式に代えて、下記（１´）式；
３０．０＜Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
を満たすことが必要である。第１接合部が直線状接合部のみからなる場合の長さＬ１´が３０．０ｍｍ以下の場合、第１接合部の終端部に割れが発生する。好ましくは３２．０ｍｍ以上である。一方、Ｌ１´の上限は、割れを防止する観点からの制限はないが、溶接時間を短縮する観点から、４０．０ｍｍ以下とする。好ましくは３８．０ｍｍ以下である。
【００３７】
次に、本発明の重ねレーザ溶接継手を構成する鋼板について説明する。
なお、図１〜４には、２枚の鋼板を重ねて重ねレーザ溶接継手を構成した例について示したが、３枚以上の鋼板を重ね合わせて溶接継手を構成してもよいことは勿論である。
【００３８】
鋼板の板厚
本発明の重ねレーザ溶接継手を構成する鋼板は、それぞれの板厚が、自動車車体の外板や構造部材（強度部材）として一般的に用いられている０．５〜３．２ｍｍの範囲内のものであればよく、特に制限はない。また、複数の鋼板は、全て同じ板厚であってもよいし、個々に異なる板厚であってもよい。例えば、図４に示した形状の重ねレーザ溶接継手１の場合には、上側の鋼板２の板厚ｔ２を０．６〜１．８ｍｍ、下側の鋼板３の板厚ｔ３を１．０〜２．５ｍｍの範囲としてもよいし、上側の鋼板２の板厚ｔ２および下側の鋼板３の板厚ｔ３を同じ０．５〜３．２ｍｍの板厚としてもよい。
【００３９】
鋼板の成分組成
また、本発明の重ねレーザ溶接継手を構成する複数の鋼板の成分組成は、特に制限しないが、少なくとも１つの鋼板は、以下に説明するように、Ｃ：０．０７〜０．４ｍａｓｓ％、Ｓｉ：０．２〜３．５ｍａｓｓ％、Ｍｎ：１．８〜５．５ｍａｓｓ％、Ｐ＋Ｓ：０．０３ｍａｓｓ％以下、Ａｌ：０．０８ｍａｓｓ％以下およびＮ：０．０１０ｍａｓｓ％以下を含有し、残部がＦｅおよび不可避不純物からなる成分組成を有するものであることが好ましい。
【００４０】
Ｃ：０．０７〜０．４ｍａｓｓ％
Ｃは、鋼の強度向上に有効な元素であり、０．０７ｍａｓｓ％以上含有させることによって、析出強化や変態強化の効果を得ることができる。また、Ｃ含有量を０．４ｍａｓｓ％以下とすることで、粗大な炭化物の析出を招くことなく、所望の強度と加工性を確保することができる。そのため、Ｃ含有量は０．０７〜０．４ｍａｓｓ％の範囲とするのが好ましい。より好ましくは０．１５〜０．３ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４１】
Ｓｉ：０．２〜３．５ｍａｓｓ％
Ｓｉは、固溶強化能に優れる元素であり、０．２ｍａｓｓ％以上含有させることで鋼の強度を高めることができる。また、Ｓｉ含有量を３．５ｍａｓｓ％以下とすることで、溶接熱影響部の過度の硬化を抑制し、溶接熱影響部の靱性および耐低温割れ性の劣化を防止することができる。そのため、Ｓｉ含有量は０．２〜３．５ｍａｓｓ％の範囲とするのが好ましい。より好ましくは、１．０〜２．５ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４２】
Ｍｎ：１．８〜５．５ｍａｓｓ％
Ｍｎは、焼入性を向上し、粗大な炭化物の析出を抑止するのに有効な元素であり、１．８ｍａｓｓ％以上含有させることが好ましい。また、Ｍｎ含有量を５．５ｍａｓｓ％以下とすることで、粒界脆化感受性の上昇を抑制し、靱性および耐低温割れ性の劣化を防止することができる。そのため、Ｍｎ含有量は１．８〜５．５ｍａｓｓ％の範囲とするのが好ましい。より好ましくは、２．０〜３．５ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４３】
Ｐ＋Ｓ：０．０３ｍａｓｓ％以下
ＰおよびＳは、鋼の延性や靭性に悪影響を及ぼす有害元素であり、ＰとＳの合計含有量を０．０３ｍａｓｓ％以下とすることで、延性や靱性の低下を防止し、所望の強度と加工性を確保することができる。そのため、ＰとＳの含有量は、合計で０．０３ｍａｓｓ％以下とするのが好ましい。より好ましくは０．０２ｍａｓｓ％以下である。
【００４４】
Ａｌ：０．０８ｍａｓｓ％以下
Ａｌは、製鋼の段階で脱酸剤として添加される元素であり、０．０１ｍａｓｓ％以上添加されるのが一般的である。しかし、Ａｌ含有量が０．０８ｍａｓｓ％を超えると、アルミナなどの介在物が増大し、耐疲労特性への悪影響が顕在化するようになる。したがって、Ａｌ含有量は０．０８ｍａｓｓ％以下とする。好ましくは０．０２〜０．０７ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４５】
Ｎ：０．０１０ｍａｓｓ％以下
Ｎは、鋼の耐時効性を大きく劣化させる元素であり、極力低減するのが好ましい。特に、Ｎが０．０１０ｍａｓｓ％を超えると、耐時効性の劣化が顕著となるため、Ｎ含有量は０．０１０ｍａｓｓ％以下とする。なお、Ｎの下限は特に限定しないが、製造コストの上昇を防止する観点から、０．００１ｍａｓｓ％程度とするのが好ましい。
【００４６】
また、本発明の溶接継手を構成する少なくとも１つの鋼板は、上記した成分組成に加えてさらに、鋼板強度や溶接部の剥離強度をより向上させることを目的として、以下のＡ群およびＢ群のうちの少なくとも１群の成分を含有することが好ましい。
【００４７】
Ａ群；Ｔｉ：０．０００５〜０．０１ｍａｓｓ％およびＮｂ：０．００５〜０．０５０ｍａｓｓ％のうちから選ばれる１種または２種
ＴｉおよびＮｂはいずれも、炭化物や窒化物を形成して析出し、鋼板製造時の焼鈍中におけるオーステナイトの粗大化を抑制する効果がある。上記効果を得るためには、ＴｉおよびＮｂのうちから選ばれる１種または２種を、Ｔｉは０．０００５ｍａｓｓ％以上、Ｎｂは０．００５ｍａｓｓ％以上含有させることが好ましい。しかし、ＴｉおよびＮｂを過剰に含有させても、上記効果が飽和し、原料コストの上昇を招くだけである。また、再結晶温度を上昇させるので、鋼板製造時の焼鈍後の金属組織が不均一となり、伸びフランジ性が損なわれる虞がある。さらに、炭化物または窒化物の析出量が増大して降伏比が上昇し、形状凍結性が劣化する虞もある。よって、Ｔｉおよび／またはＮｂを含有させる場合には、Ｔｉは０．０１ｍａｓｓ％以下、Ｎｂは０．０５０ｍａｓｓ％以下とするのが好ましい。より好ましい含有量は、Ｔｉ：０．０００６〜０．００８０ｍａｓｓ％、Ｎｂ：０．０１０〜０．０４０ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４８】
Ｂ群；Ｃｒ：１．０ｍａｓｓ％以下、Ｍｏ：０．５０ｍａｓｓ％以下およびＢ：０．１０ｍａｓｓ％以下のうちから選ばれる１種または２種以上
Ｃｒ，ＭｏおよびＢは、鋼の焼入性を向上させるのに有効な元素であり、上記効果を得るためには、Ｃｒ：０．０１ｍａｓｓ％以上、Ｍｏ：０．００４ｍａｓｓ％以上およびＢ：０．０００１ｍａｓｓ％以上のうちの１種以上を含有させることが好ましい。しかし、これらの元素を過剰に含有させても、上記効果は飽和し、原料コストの上昇を招くだけである。よって、Ｃｒ，ＭｏおよびＢを含有させる場合には、Ｃｒ：１．０ｍａｓｓ％以下、Ｍｏ：０．５０ｍａｓｓ％以下、Ｂ：０．１０ｍａｓｓ％以下として添加するのが好ましい。より好ましくは、Ｃｒ：０．０２〜０．５０ｍａｓｓ％、Ｍｏ：０．０１〜０．１０ｍａｓｓ％、Ｂ：０．００１〜０．０３ｍａｓｓ％の範囲である。
【００４９】
本発明の溶接継手を構成する少なくとも１つの鋼板は、上記成分以外の残部はＦｅおよび不可避的不純物である。
【００５０】
鋼板の引張強さ
また、本発明の重ねレーザ溶接継手を構成する複数の鋼板のうち、少なくとも１つの鋼板は、引張強さＴＳが９８０ＭＰａ以上の高張力鋼板とすることが好ましい。少なくとも１つの鋼板が上記した高張力鋼板であれば、重ねレーザ溶接継手は、高い接合強度を得ることができるとともに、従来の溶接方法で溶接割れが発生する場合でも、本発明では、先行接合部による接合部周囲の鋼板変形を抑制する効果によって、溶接割れの発生を防止することができる。したがって、例えば、複数の鋼板のうち少なくとも１つの鋼板を、上記した成分組成を有し、かつ、引張強さＴＳが９８０ＭＰａ以上とするのが好ましい。なお、本発明の重ねレーザビーム溶接継手を構成する複数の鋼板は、同一の成分、同一の強度の鋼板であってもよいし、異なる成分、異なる強度の鋼板であってもよい。
【００５１】
＜重ねレーザ溶接継手の製造方法＞
次に、本発明の重ねレーザ溶接継手の製造方法について説明する。
図５は、本発明の重ねレーザ溶接継手の製造に用いる溶接方法の一例を説明する図である。本発明の重ねレーザ溶接継手１は、まず、複数の鋼板を上下に重ね合わせ、その重ね合わせた複数の鋼板のうち、最も上側の鋼板表面にレーザビームを断続的に照射して第１接合部４と、それに続く複数の後続接合部５を順次形成することにより溶接部を形成して製造する。
【００５２】
上述したように、本発明では、重ね合わせた複数の鋼板に対して片側溶接を行う。片側溶接を採用することで、溶接に要する作業スペースを小さくすることができる。
なお、片側溶接においては、溶接時の溶落ちを防止する観点からは、重ね合わせた複数の鋼板のうち、板厚が大きい方の鋼板側からレーザビームを照射するのが好ましい。一方、未貫通による未接合を防止する観点からは、板厚が薄い方からレーザビームを照射するのが好ましい。なお、鋼板の板厚が同一の場合には、いずれの鋼板側からレーザビームを照射してもよい。
【００５３】
また、図５に示した重ねレーザ溶接継手１では、２枚の鋼板２、３を重ね合わせて接合面とし、その接合面上に、レーザビームを断続的に照射してＪ字状の第１接合部４と、それに続いて複数の直線状の後続接合部５を形成している。
【００５４】
ここで、本発明において重要なことは、本発明の重ねレーザビーム溶接継手は、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔに対する溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇの比（Ｇ／Ｔ）が０〜０．１５、すなわち、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔに対する溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇの比率が０〜１５％の範囲内に設定するということである。上記ＧのＴに対する比率が１５％を超えると、溶接終端部のクレータの深さが深くなり、より応力が集中し易くなるからである。好ましくは０〜１０％の範囲である。
【００５５】
さらに、本発明において重要なことは、レーザビームを照射する溶接ヘッドＷＨを溶接方向（図５中でＤに示す矢印方向）に移動させながらレーザビームＬＢを鋼板表面に照射する際、レーザビームＬＢの走査方向を、溶接ヘッドＷＨの移動方向とは逆方向（図５中でＤに示す矢印の反対方向）とするということである。上記のように溶接ヘッドＷＨの移動方向と、レーザビームＬＢの走査方向を逆方向とすることで、第１接合部４の溶接始端部と、それに隣接した後続接合部５の溶接終端部とが対向し、かつ、後続接合部４の溶接始端部とそれに隣接する後続接合部４の溶接終端部とが対向している、すなわち、隣接する接合部の溶接始端部と溶接終端部とが対向しているように溶接部を形成することができるので、接合部の溶接終端部の割れを防止することが可能となる。
【００５６】
また、本発明においては、上記第１接合部４の形状を、図５に示したように、直線状接合部と、上記直線状接合部の溶接終端部側に接続する円弧状または円状の曲線状接合部からなるＪ字状とすることが重要である。これにより、第１接合部の溶接終端部に発生する割れを防止することができる。
【００５７】
さらに、本発明において重要なことは、上記のように形成した溶接部（第１接合部と後続接合部）が、下記（１）〜（４）式；
１５．０≦Ｌ１≦３０．０  ・・・（１）
８．０≦Ｌ２≦２０．０  ・・・（２）
１／８≦ｗ／ｂ≦１／２  ・・・（３）
１／４≦ａ／（Ｌ１＋Ｌ２）≦１／２または１／２≦ａ／Ｌ２≦１  ・・・（４）
ここで、Ｌ１：第１接合部の長さ（ｍｍ）
Ｌ２：後続接合部の長さ（ｍｍ）
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚（ｍｍ）
ｗ：接合部の溶融金属の幅（ｍｍ）
ａ：接合部同士間の最短距離（ｍｍ）
のすべてを満たすように、レーザビームの溶接条件、具体的には、レーザ出力、焦点位置、溶接速度およびビーム径のうちの少なくとも１つを制御することが重要である。
【００５８】
ここで、本発明が上記レーザビーム溶接に用いるレーザビームの種類としては、例えば、ファイバーレーザ、ディスクレーザ等を用いることができる。また、上記（１）〜（４）式を満たすためには、上記レーザビームの照射は、出力：２．０〜６．０ｋＷ、焦点位置：レーザビームを照射する鋼板表面〜鋼板表面＋３０ｍｍ、ビーム径：０．４〜１．０ｍｍおよびレーザビームの走査速度：２．０〜５．０ｍ／ｍｉｎの範囲で行うことが好ましい。より好ましくは、レーザ出力：２．５〜５．０ｋＷ、焦点位置：レーザビームを照射する鋼板表面〜鋼板表面＋２０ｍｍ、ビーム径：０．５〜０．８ｍｍおよびレーザビームの走査速度：２．５〜４．５ｍ／ｍｉｎの範囲である。
【００５９】
なお、本発明に溶接継手の溶接方法においては、上記第１接合部４の形状を、Ｊ字状に代えて、直線状接合部のみからなる形状としてもよいが、その場合は、直線状接合部の長さＬ１´は、（１）式に代えて、下記（１´）式；
３０．０≦Ｌ１´≦４０．０  ・・・（１´）
ここで、Ｌ１´：直線状接合部の長さ（ｍｍ）
を満たすように制御することが重要である。これにより、Ｊ字状でなくとも、第１接合部の溶接終端部に発生する割れを防止することができる。
【００６０】
＜自動車車体用構造部材＞
次に、本発明の自動車車体用構造部材について説明する。
本発明の重ねレーザ溶接継手を好ましく用いることができる例として、自動車車体の骨格部分となる構造部材（強度部材）がある。前述した図１（図４）に示した部材は、断面形状が略ハット形状のフレーム部品である鋼板２と、パネル部品の鋼板３とから構成され、鋼板２のフランジ部２ｂと、このフランジ部２ｂに対向して配置された鋼板３とが、上記したレーザビーム溶接によって形成された第１接合部４と後続接合部５からなる溶接部により接合されて、閉断面を構成している。このような形状を有する部材を自動車車体の強度部材に適用するためには、衝突安全性を確保する観点から、溶接部の強度に優れていることが重要であるが、本発明の重ねレーザ溶接継手は、接合部の溶接終端部に割れがなく、かつ、十分な剥離強度を有するので、例えば、自動車車体のセンターピラーやルーフレールなどの構造部材に好適に用いることができる。
【００６１】
ここで、本発明の重ねレーザビーム溶接継手を適用して自動車車体用の構造部材等を製造する際、溶接部を形成する好適位置について、図６のように、フランジ部２ｂ、３ｂを有するＬ字型断面を有する２つの鋼板２，３を、フランジ部が対向するように重ね合わせて、片側からレーザビーム溶接を行う場合を例にとって説明する。図６の（ａ）は、重ね合わせたフランジ部を上から見たときの平面図であり、上記フランジ部には、Ｊ字状の第１接合部とそれに続く複数の後続接合部とからなる溶接部が形成されていることを示したものであり、図６の（ｂ）は、上記（ａ）に示されたＣ−Ｃ断面の断面図である。
【００６２】
図６において、溶接部を形成する好適位置は、鋼板２および３の板厚の中心線を基点（０点）とし、そこからフランジ部に形成された接合部５（４）の幅中央部までの距離を溶接位置Ｘと定義したとき、上記溶接位置Ｘは、下記（５）式；
５ｔ≦Ｘ≦８ｔ  ・・・（５）
ここで、ｔ：溶接部を構成する鋼板の中で最も厚い鋼板の板厚（ｍｍ）
を満たすことが好ましい。例えば、最も厚い鋼板の板厚ｔが２ｍｍであった場合、溶接位置Ｘは１０〜１６ｍｍの範囲とするのが好ましいことになる。
【００６３】
上記溶接位置Ｘが、５ｔよりも小さいと、剥離試験の際に、溶接金属部より破断し易くなり、剥離強度が低下することがある。一方、溶接位置Ｘが８ｔよりも大きいと、剥離試験で第１接合部４や後続接合部５にかかるモーメントが大きくなり過ぎ、やはり剥離強度が低下するからである。より好ましいＸの範囲は６ｔ≦Ｘ≦７ｔの範囲である。上記の位置に溶接部を形成することで、鋼板の合計板厚が２〜５ｍｍの２枚重ねの溶接接合部の剥離強度を３．０ｋＮ以上とすることができる。
【００６４】
なお、上記溶接位置Ｘに関する（５）式は、上記した図６に示したように、２枚のＬ字型断面を有する鋼板を重ね合わせたＴ字型の重ねレーザビーム溶接継手に限定されるものではなく、例えば、図１や図４に示したような断面形状が略ハット型のフレーム部品（鋼板２）とパネル部品（鋼板３）とをレーザビーム溶接した重ねレーザ溶接継手にも適用することができ、この場合の溶接位置Ｘの基点（０点）は、断面形状が略ハット型のフレーム部品の縦壁部２ａの板厚中心とすればよい。
【実施例】
【００６５】
表１に示したＡ〜Ｊの成分組成を有し、板厚が１．２ｍｍ、１．６ｍｍおよび２．０ｍｍのいずれかであり、引張強さＴＳが５９０〜１１８０ＭＰａ級の高張力鋼板から、幅：１００ｍｍ、長さ：１５０ｍｍの試料を採取し、これを長辺が１２０ｍｍ、短辺が３０ｍｍのＬ字状に曲げ加工し、Ｌ字状鋼板とした。ここで、上記Ｌ字状鋼板の長辺は、図１（図４）の縦壁２ａに、短辺は、図１（図４）のフランジ部２ｂに相当する。次いで、図７に示したように、上記２枚のＬ字状鋼板７の短辺を対向するように重ね合わせた後、その重ね合わせた部分に大気中でレーザビームを照射して第１接合部４と複数の後続接合部５からなる溶接部を形成し、Ｔ字型の剥離試験片９を作製した。【００６６】
なお、上記重ねレーザビーム溶接を行うに際しては、レーザビームには焦点位置のビーム径が０．６ｍｍφのファイバーレーザを用い、焦点位置は重ね合わせた鋼板の上側表面（図７に示す上側の鋼板７の表面）と設定した上で、表２に示したように、２枚の鋼板間の間隙Ｇ、照射するレーザビームの出力、走査速度を種々に変えて、Ｊ字状の第１接合部の長さＬ１、後続接合部の長さＬ２、第１接合部と隣接する後続接合部間ならびに後続接合部同士間の最短距離ａ、接合部の溶融金属部の最小厚ｂおよび接合部の溶融金属の幅ｗを表２に示したように種々に変化させた。この際、溶接部を形成する溶接位置Ｘは、最も厚い板厚ｔの６．５倍（一定）に設定した。【００６７】
また、第１接合部として、上記Ｊ字状の第１接合部に代えて、長さＬ１´が長い直線状の第１接合部を採用した溶接部についても同様にして作製し、Ｔ字型の剥離試験片９を作製した。【００６８】
斯くして得たＴ字型の剥離試験片について、溶接部、特に第１接合部と後続接合部の溶接終端部における割れの発生有無を、目視および浸透探傷試験で判定した。
次いで、上記Ｔ字型の剥離試験片について、２枚のＬ字型鋼板の長辺の長さ方向を引張方向する引張試験を、速度１０ｍｍ／ｍｉｎで行い、剥離強度（最大荷重）を測定した。なお、本実施例では、剥離強度が３．０ｋＮ以上の場合を「合格」と判定した。【００６９】
【表１】
0006583657.tif 000002
【００７０】
【表２−１】
0006583657.tif 000003
【００７１】
【表２−２】
0006583657.tif 000004
【００７２】
【表２−３】
0006583657.tif 000005
【００７３】
上記溶接割れ有無の判定結果および剥離強度の測定結果を表２に併記した。
この結果から、本発明に適合する条件で重ねレーザビーム溶接した試験片（Ｎｏ．１，８，１５，２２，２９，３６，４３，５０，５７および６４）は、いずれも接合部の溶接終端部に割れの発生がなく、剥離強度も３．０ｋＮ以上であった。
これに対して、Ｎｏ．２，９，１６，２３，３０，３７，４４，５１，５８および６５の試験片は、溶接部の間隙Ｇが、鋼板の合計厚Ｔの１５％より大きかったため、いずれも接合部の溶接終端部に割れが発生し、剥離強度も３．０ｋＮ未満であった。
また、Ｎｏ．３，１０，１７，２４，３１，３８，４５，５２，５９および６６の試験片は、接合部の溶融金属の幅ｗが接合部の溶融金属の最小厚ｂの１／２より大きかったため、溶接割れが発生した。一方、Ｎｏ．４，１１，１８，２５，３２，３９，４６，５３，６０および６７の試験片は、接合部の溶融金属の幅ｗが接合部の溶融金属の最小厚ｂの１／８より小さかったため、溶接割れの発生はなかったが、剥離強度が３．０ｋＮ未満であった。
また、Ｎｏ．５，１２，１９，２６，３３，４０，４７，５４，６１および６８の試験片は、第１接合部の長さＬ１が１５．０ｍｍより短いため、溶接割れが発生した。
また、Ｎｏ．６，１３，２０，２７，３４，４１，４８，５５，６２および６９の試験片は、後続接合部の長さＬ２が８．０ｍｍより短いため、溶接割れが発生した。
また、Ｎｏ．７，１４，２１，２８，３５，４２，４９，５６，６３および７０の試験片は、第１接合部と隣接する後続接合部間および後続接合部同士間の距離ａが、後続接合部長さのＬ２より長いため、溶接割れが発生し、剥離強度も３．０ｋＮ未満であった。
また、Ｎｏ．７１および７２は、強度レベルが異なる２枚の鋼板を、本発明に適合する条件で重ねレーザビーム溶接した試験片についての試験結果を示した結果であり、５９０ＭＰａ級と９８０ＭＰａ級との組み合わせでも、鋼の成分組成が本発明の好適範囲内であるＮｏ．７１は、溶接割れもなく、優れた剥離強度が得られるが、鋼の成分組成が本発明の好適範囲外であるＮｏ．７２は、溶接割れが発生し、剥離強度も３．０ｋＮ未満であった。
また、Ｎｏ．７３は、第１接合部として長さＬ１´が長い直線状の接合部を採用した試験片であり、本発明に適合する条件で重ねレーザビーム溶接することで、溶接割れもなく、Ｊ字状の第１接合部と同等の剥離強度が得られることがわかった。
上記したように、本発明に従い重ねレーザビーム溶接を行った本発明例では、いずれも本発明が目的とする特性を有する良好な重ねレーザビーム溶接継手が得られているのに対し、本発明の条件を外れる比較例では、良好な重ねレーザビーム溶接継手を得ることができなかった。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明の技術は、高速かつ低歪な溶接が可能であるため、フランジ部を有した自動車用構造部材に好ましく適用することができる。
【符号の説明】
【００７５】
１：重ねレーザビーム溶接継手
２、３：鋼板
２ａ：縦壁部
２ｂ：フランジ部
４、１４：第１接合部
４ａ、１４ａ：第１接合部の溶接終端部の中心部
５、１５：後続接合部
５ａ、１５ａ：後続接合部の溶接終端部の中心部
６：溶接部
７：Ｌ字鋼板
７ａ：Ｌ字鋼板の長辺
７ｂ：Ｌ字鋼板の幅
８：接合部の溶接終端部の割れ
９：剥離試験片
ＷＨ：溶接ヘッド
ＬＢ：レーザビーム
Ｄ：溶接ヘッドの移動方向
ｄ：レーザビームの走査方向
Ｌ１、Ｌ１´：第１接合部の長さ
Ｌ２：後続接合部の長さ
ａ：隣接する接合部同士間の最短距離
ｂ：接合部の溶融金属の最小厚
ｗ：接合部の溶融金属の幅
Ｇ：鋼板間の間隙
Ｓ：接合部の溶接始端部
Ｅ：接合部の溶接終端部
Ｆａ：従来の接合部の溶接終端部にかかる応力
Ｆｂ：後続接合部の初期溶接終端部にかかる応力
Ｆｃ：第１接合部の溶接終端部にかかる応力
０：溶接位置Ｘの基準点
【要約】
複数の鋼板を重ね合わせた鋼板の片側表面にレーザビームを断続的に照射して、線状の第１接合部とその第１接合部に続いて直線状の後続接合部とが列状に配列した溶接部を形成する際、少なくとも、上記溶接部を構成する鋼板間の合計間隙Ｇを、溶接部を構成する鋼板の合計厚Ｔの０〜１５％の範囲内とし、上記レーザビームを照射する溶接ヘッドの移動方向とレーザビームの走査方向を逆向きとすることにより、第１接合部の溶接始端部と該第１接合部に隣接した後続接合部の溶接終端部とが対向し、かつ、上記後続接合部同士の溶接始端部と溶接終端部とが対向するよう溶接部を形成するとともに、上記した接合部の各種寸法を適正範囲に制御することによって、接合部の溶接終端部の割れ発生がなく、剥離強度にも優れる重ねレーザ溶接継手とその製造方法およびその溶接継手を有する自動車車体用構造部材を提案する。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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