(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性加硫物をつくる方法であって、前記方法が
（ｉ）エラストマーを押し出しリアクターに導入する工程であって、前記エラストマーが２５ｐｈｒ未満のエキステンダー油を含んでいる工程；
（ｉｉ）熱可塑性樹脂を前記押し出しリアクターに導入する工程；
（ｉｉｉ）少なくとも７ｐｈｒの不活性固形微粒子を前記押し出しリアクターに導入する工程；
（ｉｖ）第１の量のプロセス油を前記押し出しリアクターに第１のオイル注入位置で導入する工程；
（ｖ）第２の量のプロセス油を前記押し出しリアクターに第２のオイル注入位置で導入する工程であって、前記第２のオイル注入位置が前記第１のオイル注入位置の下流であり、かつ前記第２の量のプロセス油が、前記第１の量のプロセス油よりも多い工程；
（ｖｉ）硬化剤を前記押し出しリアクターに第２のオイル注入位置の下流である位置で導入する工程；
（ｖｉｉ）第３の量のプロセス油を前記押し出しリアクターに第３のオイル注入位置で導入する工程であって、前記第３のオイル注入位置が前記硬化剤が前記押し出しリアクターに導入される位置の下流である工程；および
（ｖｉｉｉ）前記エラストマーを前記熱可塑性樹脂の存在下に前記硬化剤で動的加硫して、前記熱可塑性加硫物を形成する工程；
を含み、
前記熱可塑性加硫物中の油の全重量パーセントが、前記熱可塑性加硫物の重量基準で２５重量％超であり、かつ
前記第１および第２のオイル注入位置で注入されたプロセス油の重量が、前記押し出しリアクターに導入された前記プロセス油の全量の少なくとも３０重量％を含んでいるとともに、前記エラストマーが、５〜６０のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４＠１２５℃））を有する、方法。
【請求項２】
前記不活性固形微粒子が、クレー、カーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、シリカ、アルミナ、二酸化チタン、木粉およびこれらの組み合わせから選ばれる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記不活性固形微粒子が１０マイクロメートル未満の平均直径を有する、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記エラストマーがエチレン−プロピレン−ジエンコポリマーを含んでいる、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
プロセス油の全量の１０重量％〜６０重量％が、前記押し出しリアクターに前記第２のオイル注入位置で導入される、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記硬化剤がフェノール樹脂を含んでいる、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記押し出しリアクターが、以下の式を満たす押し出し流量で操作される多軸押出機である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法：
押し出し流量＞０．４４（ＥｘＤ）３・（Ｌ／２）
この式で、ＥｘＤはセンチメートル単位での前記押し出しリアクターの直径であり、Ｌは前記押し出しリアクターのスクリューの数である。
【請求項８】
前記押し出しリアクターが、５０ｋｇ／時〜１２０ｋｇ／時の押し出し流量で操作される、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記熱可塑性加硫物が、０．９００ｇ／ｃｍ３〜０．９９０ｇ／ｃｍ３の、ＡＳＴＭ Ｄ−７９２によって測定された比重を有し、かつ１３０Ｒａ（マイクロインチ）未満の押し出し表面粗さ値を有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明者
チャン、オスカー・オーおよびシャノン、ポーター・シー
関連出願の相互参照
本出願は、２０１５年４月２日に出願された米国特許仮出願第６２／１４２，２７３号の優先権の利益を主張し、その内容は参照によって本明細書に取り込まれる。
技術分野
本発明は、熱可塑性加硫物をつくる方法およびそれからつくられた熱可塑性加硫物に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱可塑性加硫物（「ＴＰＶ」）は、動的に硬化されたエラストマーと熱可塑性樹脂とのブレンドであって、エラストマーが熱可塑性樹脂相内に微細に分割されたエラストマー粒子として分散しているブレンドを含んでいる。ＴＰＶは有利であることに、熱硬化性エラストマーの特性の多くを発現し、それでいて熱可塑性物として加工処理されることができる。
【０００３】
典型的には、ＴＰＶを形成するのに使用されるエラストマーは、エチレン、α−オレフィン、ジエンのゴムコポリマー、たとえばエチレン、プロピレンおよびジエンモノマーの（「ＥＰＤＭ」）ゴムである。チーグラーナッタ触媒を使用して製造されたＥＰＤＭが、その（ムーニー粘度によって測定された）高い分子量の故にＴＰＶをつくるために好んで使用されてきた。しかしながら、この高いムーニー粘度、たとえば２００ＭＬ（１＋４＠１２５℃）超のムーニー粘度は、そのゴムを加工処理する際に困難をもたらすことがある。そのため、多くの場合にエキステンダー油がポリマー製造プロセスに添加されて、見かけの粘度が低減されている。市販の非常に高い分子量のＥＰＤＭゴムは、典型的には約５０〜約１２５ｐｈｒのエキステンダー油を含んでいる。エキステンダー油はＥＰＤＭの押し出しを助けるけれども、油展されたＥＰＤＭは典型的にはベール形態で提供される。そのため、ＴＰＶの製造ではゴムを粒状にし分割するための追加の工程が必要である。このことは操作の複雑さを増大させ、大量のエキステンダーフィラーおよび／または分割剤、たとえばクレーの添加が必要になることがある。しかし、分割剤、たとえばクレーは高密度の材料であり、したがってクレーの大量添加はＴＰＶの密度の増加を招く。
【０００４】
ＥＰＤＭゴムは、メタロセン触媒系、たとえば国際特許出願第２０００／２６２９６号に記載されたものを使用して製造されている。メタロセンＥＰＤＭは有利なことにペレット形態で供給されることができ、エキステンダー油をほとんどまたは全く含まないことが可能になる。しかし、低度に油展されたまたは全く油展されていないＥＰＤＭゴムが使用されてＴＰＶがつくられるときには、典型的には大量のプロセス油が押出機内に添加されてＴＰＶ成分の適切な混合が確保される必要がある。しかし、大量のプロセス油は、熱可塑性加硫物中に終始安定して混合され取り込まれることが困難であることがあり、このことは配合プロセスの不安定さおよび望ましくないＴＰＶ特性をもたらすことがある。
【０００５】
米国特許出願公開第２００８／００３３０８９号は、動的に硬化されたゴム、約２０〜約３００ｐｈｒの熱可塑性樹脂および約３０〜約２５０ｐｈｒの添加油を含んでいるＴＰＶ組成物を記載している。このゴムは、１０〜５０ｐｈｒのエキステンダー油、および１５０ＭＬ（１＋４＠１２５℃）超のムーニー粘度を有する４５〜７５重量％の第１のポリマー部分、および２０〜１２０ＭＬのムーニー粘度を有する２５〜５５重量％の第２のポリマー部分を含んでいるマルチモーダルの組成物であり、この組成物のポリマー部分はチーグラーナッタ触媒系を使用して重合されたものである。米国特許出願公開第２００８／００３３０８９号の実施例はブラベンダーバッチミキサーで実施されている。
【０００６】
米国特許出願公開第２０１１／００２８６３７号は、気相重合方法によって調製されたのではないエラストマーを使用して７５ｐｈｒ未満の油を有するＴＰＶを調製する方法を記載している。この方法は、エラストマーを導入した後に押出機に硬化剤を導入する工程、エラストマーを導入した後であるが硬化剤を導入する前または硬化剤の導入と一緒に押出機に油を導入する工程、および硬化剤を導入した後に押出機に追加の油を導入する工程を含む。
【０００７】
米国特許出願公開第２０１１／０１１２２３８号は、マルチモーダルの分子量、０．８超の平均分岐指数の特性を有するオレフィンコポリマーゴムを使用してＴＰＶを調製するプロセスを記載しており、このＴＰＶは１０ｐｈｒ未満の油および１ｐｈｒ未満の非ゴム微粒子を含んでおり、またこのＴＰＶは８ｍｍ未満の粒子サイズを有する顆粒の形態をしている。ゴムは、押し出しリアクターに熱可塑性樹脂、油および硬化剤系と同時にまたは逐次的に導入される。
【０００８】
米国特許出願公開第２０１３／０３１６１１１号は以下のものを含んでいる組成物を記載している：（Ａ）ｉ）エチレン、アルファオレフィンおよび非共役ポリエンを含んでいる、重合された形態の第１のインターポリマー；ｉｉ）エチレン、アルファオレフィンおよび非共役ポリエンを含んでいる、重合された形態の第２のインターポリマーを含んでいる第１の組成物であって、３．５以下のＭＷＤ、８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４＠１２５℃））および０．４２９モル／ｇ超の［ＭＬ（１＋４＠１２５℃）／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］＊１０００を有する第１の組成物；（Ｂ） 熱可塑性ポリマー；および（Ｃ）加硫剤。
【０００９】
ペレットまたは顆粒の形態で提供される、油展がほとんどまたは全くされていないエラストマーを使用して、良好な物理的性質を有するＴＰＶを製造する方法の必要性が依然として存在する。たとえば、良好な物理的性質、たとえば低い押し出し表面粗さを示し、容易に加工処理されることができるＴＰＶを提供する願望が存在する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１のＴＰＶ-Ａ１３およびＴＰＶ-Ａ１５のサンプルの原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）写真を示す図である。
【００１１】
【図２】実施例２の熱可塑性加硫物のＥＳＲ値を、様々な押し出し流量において各配合物中のクレーの量と比較する図である。
【発明の概要】
【００１２】
本明細書に記載されているのは、熱可塑性加硫物をつくる方法およびその方法でつくられた熱可塑性加硫物である。この方法は、（ｉ）２５ｐｈｒ未満のエキステンダー油を含んでいるエラストマーを押し出しリアクターに導入する工程；（ｉｉ）熱可塑性樹脂を押し出しリアクターに導入する工程；（ｉｉｉ）少なくとも７ｐｈｒの不活性固形微粒子を押し出しリアクターに導入する工程；ｉｖ）第１の量のプロセス油を押し出しリアクターに第１のオイル注入位置で導入する工程；（ｖ）第２の量のプロセス油を押し出しリアクターに第２のオイル注入位置で導入する工程であって、第２のオイル注入位置が第１のオイル注入位置の下流にあり、かつ第２の量のプロセス油が第１の量のプロセス油よりも多い工程；（ｖｉ）硬化剤を押し出しリアクターに第２のオイル注入位置の下流である位置で導入する工程；（ｖｉｉ）第３の量のプロセス油を押し出しリアクターに第３のオイル注入位置で導入する工程であって、第３のオイル注入位置が硬化剤が押し出しリアクターに注入される位置の下流である工程；および（ｖｉｉｉ）エラストマーを熱可塑性樹脂の存在下に硬化剤で動的加硫して、熱可塑性加硫物を形成する工程を含む。好ましくは、熱可塑性加硫物中の油の全重量パーセントは、熱可塑性加硫物の重量基準で２５重量％超であり、第１および第２のオイル注入位置で注入されたプロセス油の量は、押し出しリアクターに導入されたプロセス油の全重量の少なくとも３０重量％を含んでいる。
【００１３】
驚いたことに、熱可塑性加硫物をつくる際に、本明細書に記載された方法は、ペレット化された非油展エラストマーを使用することができることが見出された。さらに、プロセス油の添加方法およびプロセス添加物を選択し調節することによって、有利な特性、たとえば改善された表面性能および低減された比重が、他の物理的および機械的特性、たとえば硬さ、伸び特性、永久歪み等を損なうことなく、達成されることができることも見出された。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の様々な特定の実施形態および変更形態がこれから記載され、好ましい実施形態および本明細書で採用された定義も含まれる。以下の詳細な記載は特定の好ましい実施形態を示すけれども、当業者はこれらの実施形態が例示のためのみであり、本発明が他の方法でも実施されることができることを認識できるだろう。本「発明」へのどのような言及も、特許請求の範囲によって定義された実施形態の１つ以上であるが必ずしも全てではないものを指していてもよい。見出しの使用は便宜の目的のためのみであり、本発明の範囲を限定しない。
【００１５】
本明細書の詳細な説明および特許請求の範囲の内の全ての数値は、「約」または「およその」表示された値によって修正され、かつ当該技術分野の通常の知識を有する人によって予期される実験誤差および変動が考慮に入れられている。
【００１６】
本明細書で使用されるように、ポリマーがモノマーを含んでいると言われる場合は、そのモノマーは、そのモノマーの重合された形態でまたはそのモノマーの誘導体形態でポリマー中に存在する。「ポリマー」は、ホモポリマーおよびコポリマーを指すために使用されてもよい。本明細書で使用される用語「コポリマー」とは、少なくとも２種の異なるモノマーから形成された任意のポリマーを指すものとし、ターポリマーも含まれる。
【００１７】
本明細書で使用されるように、ポリマー組成物またはブレンドがある割合、重量％のモノマーを含んでいると言われる場合は、その重量％のモノマーはその組成物またはブレンドの全てのポリマー成分中のモノマー単位の全量を基準とする。
【００１８】
本明細書で使用される「熱可塑性加硫物」または「ＴＰＶ」とは、熱可塑性樹脂内に分散された、少なくとも部分的に加硫されたゴムを含んでいる任意の材料と広く定義される。ＴＰＶ組成物は、添加油、他の成分、他の添加物またはこれらの組み合わせをさらに含んでいることができる。
【００１９】
本明細書で使用される用語「加硫物」とは、加硫されている何らかの成分（たとえば、ゴム）を含んでいる組成物を意味する。用語「加硫されている」とは、本明細書ではその最も広い意味で定義され一般に、組成物（たとえば、架橋性ゴム）の全てまたは一部がある程度またはある量まで加硫に付された後のその組成物の状態を言う。従って、この用語は、部分加硫および完全加硫の両方を包含する。好ましいタイプの加硫は、以下で検討される動的加硫であり、これは加硫物を製造する。
【００２０】
本明細書で使用される用語「動的加硫」とは、熱可塑性樹脂とブレンドされた硬化性ゴムを、その混合物を可塑化するのに十分な温度においてせん断条件の下で、加硫することまたは硬化することを意味する。好ましい実施形態では、ゴムは、熱可塑性樹脂内のミクロンサイズの粒子として、架橋されかつ同時に分散される。硬化の程度、ゴムと熱可塑性樹脂との比率、ゴムと熱可塑性樹脂との相容性、ニーダーのタイプおよび混合の強度（せん断速度）に応じて、他の形態、たとえば熱可塑性樹脂マトリクス中の共連続ゴム相が可能になる。
【００２１】
本明細書で使用される「部分的に加硫された」ゴムとは、加硫（好ましくは動的加硫）の後で、たとえばＴＰＶのゴム相の架橋の後で、沸騰キシレン中に抽出可能であるものが架橋性ゴムの５重量パーセント（重量％）超であるものである。たとえば、部分的にのみ加硫されたゴムを含んでいるＴＰＶ中の、その架橋性ゴムの少なくとも５重量％および２０重量％未満、または３０重量％未満、または５０重量％未満が、そのＴＰＶの試料から沸騰キシレン中に抽出可能である。
【００２２】
好ましくは、硬化された組成物中の可溶性ゴムの割合は、沸騰キシレン中で試料を還流させ、乾燥後の残留物を秤量し、その組成物の情報に基づいて可溶性および不溶性成分について適当な補正をすることによって決定される。したがって、可溶性成分の最初の重量から、加硫されるべきゴム以外の、たとえばエキステンダー油、可塑剤およびその組成物の有機溶媒に可溶性の成分ならびに硬化することが意図されていない熱可塑性成分を減じることによって、補正された最初のおよび最終の重量が得られる。いずれの不溶性顔料、フィラー等も、最初のおよび最終の重量の双方から減じられる。硬化された組成物中の可溶性ゴムの割合を計算する場合に、還流キシレンに可溶性である硬化されないゴム中のいずれの材料もゴムから減じられる。抽出可能なゴムの割合を決定する手法のさらなる説明が米国特許第４，３１１，６２８号に記載されており、その手法に言及しているその特許の部分は参照によって本明細書に取り込まれる。
【００２３】
本明細書で使用される「完全に加硫された」（または完全に硬化された、または完全に架橋された）ゴムとは、架橋性ゴムの５重量％未満が、加硫（好ましくは動的加硫）の後で、たとえばＴＰＶのゴム相の架橋の後で沸騰キシレン中に抽出可能であるものである。たとえば、完全に加硫されたゴムを含んでいるＴＰＶ中の、その架橋性ゴムの４重量％未満、または３重量％未満、または２重量％未満、または１重量％未満が、そのＴＰＶの試料から沸騰キシレン中に抽出可能である。いくつかの実施形態では、完全に加硫されたゴムを含んでいるＴＰＶ中の、その架橋性ゴムの０．５〜２０重量％が、そのＴＰＶの試料から沸騰キシレン中に抽出可能である。
【００２４】
本明細書で使用される「ｐｈｒ」とは、ゴム１００部当たりの部を意味する。したがって、たとえば１０ｐｈｒの添加物を含んでいる熱可塑性加硫物は、その熱可塑性加硫物中のエラストマーの１００重量部当たり１０重量部の添加物を含んでいる。
エラストマー
【００２５】
本明細書に記載されたＴＰＶはエラストマーを含んでいる。「エラストマー」または「ゴム成分」は、当業者によって「ゴム」、好ましくは架橋性ゴム（すなわち、加硫前のもの）または架橋されたゴム（すなわち、加硫後のもの）であるとみなされる任意の材料を含むことができる。エラストマーは、１種類のエラストマーを含んでいてもよく、または２種以上のエラストマーのブレンドを含んでいてもよく、これらのエラストマーは組成が異なり、または組成は同じであるが、異なる特性を有するものである。
【００２６】
エラストマーの非限定的な例としては、オレフィン含有ゴム、ブチルゴム、天然ゴム、スチレンブタジエンコポリマーゴム、ブタジエンゴム、アクリロニトリルゴム、ハロゲン化ゴム、たとえば臭素化および塩素化イソブチレン−イソプレンコポリマーゴム、ブタジエン−スチレン−ビニルピリジンゴム、ウレタンゴム、イソプレンゴム、エピクロルヒドリンターポリマーゴム、ポリクロロプレンゴムおよびこれらの混合物が挙げられる。
【００２７】
１つ以上の実施形態では、加硫性エラストマーとしては、ポリオレフィンコポリマーゴム、たとえばエチレン−α−オレフィンコポリマーゴムおよびエチレン−α−オレフィン−ジエンゴムが挙げられる。有用なエラストマーとしては、１種以上のエチレンおよびそれより高級のα−オレフィンからつくられたものが挙げられ、高級α−オレフィンとしては、好ましいプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、４−メチル−ｌ−ペンテン、ｌ−オクテン、ｌ−デセンまたはこれらの組み合わせ、これらに加えて１種以上の共重合可能な多重不飽和コモノマー、たとえばジオレフィンまたはジエンモノマーが挙げられてもよいが、これらに限定されない。ある実施形態では、α−オレフィンはプロピレン、１−ヘキセン、１−オクテンまたはこれらの組み合わせである。
【００２８】
ジエンモノマーはとしては、５−エチリデン−２−ノルボルネン、１，４−ヘキサジエン、５−メチレン−２−ノルボルネン、１，６−オクタジエン、５−メチル−ｌ，４−ヘキサジエン、３，７−ジメチル− １，６−オクタジエン、１，３−シクロペンタジエン、１，４−シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、 ５−ビニル−２−ノルボルネン、ジビニルベンゼン等またはこれらの組み合わせが挙げられてもよいが、これらに限定されない。好ましい実施形態では、ジエンモノマーは５−エチリデン−２−ノルボルネンおよび／または５−ビニル−２−ノルボルネンである。
【００２９】
有用なエラストマーコポリマーは、約５０〜約９５重量％のエチレン由来単位、または約５５〜約９５重量％、または約６０〜約９０重量％、または約６５〜約８５重量％、または約７０〜約８０重量％のエチレン由来単位を含んでいてもよく、この場合に望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。コポリマー中のエチレン由来単位の量は、ＡＳＴＭ Ｄ３９００によって決定されてもよい。１つ以上の実施形態では、コポリマーは約５〜約５０重量％、または約５〜約４０重量％、または約１０〜約３０重量％のα−オレフィン由来単位を含んでいてもよく、この場合に望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。
【００３０】
コポリマーがジエン単位を含んでいる場合には、コポリマーは０．１〜約１４重量％、または約０．１〜約１０重量％、または約１〜約８重量％、または約２〜約７重量％のジエン由来単位を含んでいてもよく、望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。ジエン由来単位の重量％はＡＳＴＭ  Ｄ−６０４７によって測定されてもよい。
【００３１】
好ましいエラストマーは約２５ｐｈｒ未満のエキステンダー油を含んでいる。すなわち、好ましい実施形態では、エラストマーは、それが押し出しリアクターに加えられるときに２５ｐｈｒ未満の油を含んでいる。したがって、いくつかの実施形態では、エラストマーは、それが押し出しリアクターに加えられるときに約２０ｐｈｒ未満、または約１５ｐｈｒ未満、または約１０ｐｈｒ未満、または約５ｐｈｒ未満、または３ｐｈｒ未満、または約１ｐｈｒ未満の油を含んでいる。特別の実施形態では、エラストマーは、それがリアクターに加えられるとときに、エキステンダー油を実質的に含んでいない、または０ｐｈｒのエキステンダー油を含んでいる。
【００３２】
エラストマーは、約５〜約２５０、または約１０〜約１２０、または約１５〜約１００、または約２０〜約９０、または約３０〜約８０、または約４０〜約７０のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４＠１２５℃））を有してもよく、該ムーニー粘度は不純物のないポリマーのムーニー粘度であり、望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。本明細書で使用される「ムーニー粘度」は、非油展ゴムに基いて、または実際にはそれが重合プロセスを出て油展される前のゴムに基いて測定される。本明細書で使用されるムーニー粘度は、ＭＬ１＋４＠１２５℃が、１２５℃の温度で１分間の予熱時間および４分間のせん断時間にわたってＡＳＴＭ Ｄ１６４６によるＭＬ、すなわち大ローターを使用して測定されたムーニー粘度を示すように、書式：ローター（［予熱時間、分］＋［せん断時間、分］＠測定温度、℃）を使用して報告される。特に指定のない限り、ムーニー粘度は、本明細書ではＡＳＴＭ Ｄ−１６４６によってＭＬ（１＋４）＠１２５℃としてムーニー単位で報告される。
【００３３】
好ましい実施形態では、エラストマーは、それが押し出しリアクターに加えられるときに、自由流動性であることができるペレット形状をしている。たとえば、エラストマーは、そのペレットが押し出しリアクターに加えられるときに、約０．１ｍｍ超、または約０．３ｍｍ超、または約０．５ｍｍ超、または約０．８ｍｍ超、または約１．０ｍｍ超、および約１０ｍｍ未満、または約８ｍｍ未満、または約５ｍｍ未満、または約４ｍｍ未満、または約３ｍｍ未満、または約２ｍｍ未満の平均直径を有するようなペレットの形状をしていてもよい。
【００３４】
有用なＥＰＤＭゴムとしては、メタロセン触媒を使用して形成されたものが挙げられてもよい。たとえば、有用なＥＰＤＭゴムとしては、国際出願公開第ＷＯ ００/２６２９６号に記載されたものが挙げられてもよく、その内容は参照によって本明細書に取り込まれる。
【００３５】
メタロセン触媒を使用してつくられたＥＰＤＭゴムは、比較的狭い分子量分布、すなわち比較的狭い多分散度（ＭＷＤ）を有してもよい。たとえば、ＥＰＤＭゴムは、約１〜約５、または約１．５〜約４、または約１．８〜約２．５のＭＷＤを有してもよく、望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。ＥＰＤＭゴムはユニモーダルまたはマルチモーダルの分子量分布を有してもよく、１つの好ましい実施形態では、エラストマーはユニモーダルの分子量分布を有する。１つ以上の実施形態では、メタロセン触媒を使用してつくられたＥＰＤＭゴムは、チーグラーナッタ触媒を使用してつくられたものと比較して、相対的に低い重量平均分子量、たとえば約１０，０００〜約５００，０００、および約１０，０００〜約１００，０００の数平均分子量を有することができる。
【００３６】
本発明に有用である、商業的に入手可能なＥＰＤＭゴムとしては、Ｖｉｓｔａｌｏｎ（商標）の商品名で販売されているＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ Ｃｈｅｍｉｃａｌ社から入手可能な特定の製品が挙げられてもよい。
熱可塑性樹脂
【００３７】
熱可塑性加硫物は熱可塑性樹脂を含んでいる。たとえば、熱可塑性樹脂は、当業者によって本来的に熱可塑性であると考えられるポリマーまたはポリマーブレンド、たとえば、熱をかけられると柔らかくなり、室温に冷却されるとその本来の状態に戻るポリマーであってもよい。熱可塑性樹脂成分は、１種以上のポリオレフィン、たとえばポリオレフィンホモポリマーおよびポリオレフィンコポリマーを含んでいてもよい。
【００３８】
実例となる熱可塑性樹脂は、モノオレフィンモノマー、たとえば２〜７個の炭素原子を有するモノマー、例としてエチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、５−メチル−１−ヘキセン、これらの混合物またはこれらのコポリマーから調製されてもよいが、これらに限定されない。好ましくは、オレフィン系熱可塑性樹脂は加硫されていない、または架橋されていないものである。
【００３９】
好ましい実施形態では、オレフィン系熱可塑性樹脂はポリプロピレンを含んでおり、またはポリプロピレンから成る。本明細書で使用される用語「ポリプロピレン」とは、当業者によって「ポリプロピレン」と考えられる任意のポリマーを広く意味し、プロピレンのホモ、インパクトおよびランダムコポリマーを含む。好ましくは、本明細書に記載されたＴＰＶに使用されるポリプロピレンは、１１０℃超の融点を有し、少なくとも９０重量％のプロピレン由来単位を含んでいる。ポリプロピレンはまた、アイソタクチック、アタクチックまたはシンジオタクチック連鎖を含んでいてもよく、好ましくはアイソタクチック連鎖を含んでいる。ポリプロピレンは、プロピレンモノマーに専ら由来する（すなわち、プロピレン由来単位のみを有する）ことができるか、あるいは少なくとも９０重量％、または少なくとも９３重量％、または少なくとも９５重量％、または少なくとも９７重量％、または少なくとも９８重量％、または少なくとも９９重量％のプロピレン由来単位を含んでいることができ、残りはオレフィン、たとえばエチレンおよび／またはＣ４〜Ｃ１０のα−オレフィンに由来することができる。
【００４０】
熱可塑性樹脂は、ＤＳＣによって測定された、少なくとも１１０℃、または少なくとも１２０℃、または少なくとも１３０℃の融解温度を有してもよく、融解温度は１１０℃〜１７０℃以上の範囲にあってもよい。
【００４１】
熱可塑性樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ１２３８によって測定された２３０℃および２．１６ｋｇの荷重で約０．１〜１００ｇ／１０分のメルトフローレート「ＭＦＲ」を有してもよい。いくつかの実施形態では、ＴＰＶは、小さいＭＦＲを有する少なくとも１種の熱可塑性樹脂、たとえば２ｇ／１０分未満、または約１．５ｇ／１０分未満、または約１ｇ／１０分未満の小さいＭＦＲを有するポリプロピレンを含んでいる。いくつかの実施形態では、ＴＰＶは熱可塑性樹脂、たとえば約２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２または３３ｇ／１０分の下限から、約３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４または４５ｇ／１０分の上限までのＭＦＲを有するポリプロピレンを含んでいてもよく、望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。いくつかの実施形態では、ＴＰＶは熱可塑性樹脂、たとえば約５、１０または１５ｇ／１０分の下限から、約２０、２５または３０ｇ／１０分の上限までのＭＦＲを有するポリプロピレンをさらに含んでいてもよく、望ましい範囲は任意の下限から任意の上限までの範囲を含んでもよい。
【００４２】
ポリオレフィン熱可塑性樹脂は約２００，０００〜約７００，０００のＭｗおよび約８０，０００〜約２００，０００のＭｎを有してもよい。これらの樹脂は約３００，０００〜約６００，０００のＭｗおよび約９０，０００〜約１５０，０００のＭｎを有してもよい。
【００４３】
１つ以上の実施形態では、熱可塑性ポリマーは、ＡＳＴＭ Ｅ ７９３によるＤＳＣ手順によって測定された少なくとも１００Ｊ／ｇ、他の実施形態では少なくとも１８０Ｊ／ｇ、他の実施形態では少なくとも１９０Ｊ／ｇ、また他の実施形態では少なくとも２００Ｊ／ｇの融解熱（Ｈｆ）によって特性付けられてもよい。
【００４４】
他の典型的な熱可塑性樹脂は、結晶性もしくは半結晶性または結晶化可能なポリオレフィンに加えて、ポリイミド、ポリエステル（ナイロン（商標））、ポリ（フェニレンエーテル）、ポリカーボネート、スチレン−アクリロニトリルコポリマー、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリスチレン、ポリスチレン誘導体、ポリフェニレンオキシド、ポリオキシメチレンまたはフッ素含有熱可塑性物を含んでいる。これらの分子量は、ポリオレフィン熱可塑性物の分子量と概して同等であるが、溶解温度ははるかに高いことがある。したがって、選ばれた熱可塑性樹脂の溶解温度は、エラストマーが分解するときの温度を超えてはならず、エラストマーが分解するときの温度とは、エラストマーの分子量が減少し始めるようにその分子結合が切断または解裂し始めるときである。
硬化剤
【００４５】
熱可塑性加硫物中のエラストマーコポリマーを硬化しまたは架橋することができる任意の硬化剤が使用されてもよい。これらの硬化剤のいくつかの非限定的な例としては、フェノール樹脂、過酸化物、マレイミドおよびシリコン含有硬化剤が挙げられる。
【００４６】
好ましい実施形態では、ＴＰＶはフェノール樹脂加硫剤を使用して硬化される。フェノール樹脂硬化剤はまた、レゾール樹脂と呼ばれることがあり、それはアルカリ媒体中でのアルキル置換フェノールまたは非置換フェノールとアルデヒド、好ましくはホルムアルデヒドとの縮合によって、または二官能性フェノールジアルコールの縮合によってつくられる。アルキル置換フェノールのアルキル置換基は、１〜約１０個の炭素原子を含んでいてもよい。１〜約１０個の炭素原子を含んでいるアルキル基でパラ位を置換されたジメチロールフェノールまたはフェノール樹脂が、いくつかの実施形態では好まれる。いくつかの実施形態では、オクチルフェノール−およびノニルフェノール−ホルムアルデヒド樹脂のブレンドが使用される。このブレンドは２５重量％〜４０重量％のオクチルフェノールおよび７５重量％〜６０重量％のノニルフェノールを含んでいてもよく、より好ましくは、このブレンドは３０重量％〜３５重量％のオクチルフェノールおよび７０重量％〜６５重量％のノニルフェノールを含んでいる。いくつかの実施形態では、このブレンドは約３３重量％のオクチルフェノール−ホルムアルデヒドおよび約６７重量％のノニルフェノールホルムアルデヒド樹脂を含んでおり、これらのオクチルフェノールおよびノニルフェノールのそれぞれはメチロール基を含んでいる。このブレンドは約３０％の固形分でパラフィンオイル中に溶解されることができる。
【００４７】
有用なフェノール樹脂は、ＳＰ−１０４４、ＳＰ−１０４５の商品名（米国、ニューヨーク州、Ｓｃｈｅｎｅｃｔａｄｙ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社）で得られることができ、これらはアルキルフェノール−ホルムアルデヒド樹脂と呼ばれることもある（また、ＨＲＪ−１４２４７Ａの商品名で３０／７０重量パーセントのパラフィン油溶液でも入手可能である）。ＳＰ−１０４５は、メチロール基を含んでいるオクチルフェノール−ホルムアルデヒド樹脂であると考えられる。ＳＰ−１０４４およびＳＰ−１０４５樹脂は、本質的にハロゲン置換基または残留ハロゲン化合物を含んでいないと考えられる。「本質的にハロゲン置換基を含んでいない」とは、この樹脂の合成が、微量のハロゲン含有化合物しか含んでいない可能性が高い非ハロゲン化樹脂を提供することを意味する。
【００４８】
好ましいフェノール樹脂は、以下の一般式に従う構造を有してもよい：
【化１】
0006533592.tif 000002
この式でＱは−ＣＨ２−および−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−から成る群から選ばれた二価の基であり、ｍは零または１〜２０の正の整数であり、Ｒ’はアルキル基である。好ましくは、Ｑは二価の基−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−であり、ｍは零または１〜１０の正の整数であり、Ｒ’は２０個未満の炭素原子を有するアルキル基である。さらにより好ましくは、ｍは零または１〜５の正の整数であり、Ｒ’は４〜１２個の炭素原子を有するアルキル基である。
【００４９】
フェノール樹脂は油中フェノール樹脂（「ＲＩＯ」）の形態で押し出しリアクターに導入されることができ、これはフェノール樹脂が鉱油中に分散されおよび／または溶解されていると考えられることを意味する。鉱油としては、芳香族鉱油、ナフテン鉱油およびパラフィン鉱油が挙げられることができる。フェノール樹脂を鉱油中に分散させおよび／または溶解させる方法は、当該技術分野で知られた任意の方法であってよく、たとえば米国特許出願公開第２０１３／００４６０４９Ａ１号に記載されたような、撹拌機を備えたガラス容器中にフェノール樹脂および鉱油が一挙に供給され、６０〜１００℃の湯浴上で撹拌下に１〜１０時間加熱される方法である。
【００５０】
好適なフェノール樹脂の他の例としては、米国特許第８，２０７，２７９号および米国特許出願公開第２０１３／００４６０４９Ａ１号に記載されたものが挙げられる。
【００５１】
１つ以上の実施形態では、フェノール樹脂は、約２〜約２０ｐｈｒ、約３〜約１５ｐｈｒまたは約４〜約１０ｐｈｒの量で用いられてもよい。
硬化促進剤
【００５２】
硬化剤は硬化促進剤とともに使用されてもよい。硬化促進剤はＴＰＶの加硫度を増加させるために使用されてもよい。有用な硬化促進剤としては、金属ハロゲン化物、たとえば塩化第一スズ、塩化第一スズ無水物、塩化第一スズ脱水物および塩化第二鉄が挙げられる。好ましい実施形態では、硬化促進剤は無水塩化第一スズを含んでいる。硬化促進剤は、本明細書に記載されるマスターバッチの一部として加硫プロセスに導入される。
【００５３】
塩化第一スズは、その水和物（ＳｎＣｌ２・２Ｈ２Ｏ）または無水物（ＳｎＣｌ２）の形態で使用されることができる。塩化第一スズは、粉体、顆粒またはフレークの形態で使用されることができる。
【００５４】
いくつかの実施形態では、硬化促進剤は、ＴＰＶの全重量基準で１重量％未満の量で加えられる。いくつかの実施形態では、塩化第一スズは、約０．５〜約２．０ｐｈｒ、約１．０〜約１．５ｐｈｒまたは約１．２〜約１．３ｐｈｒの量で使用されてもよい。
金属酸化物
【００５５】
いくつかの実施形態では、金属酸化物が加硫プロセスに加えられてもよい。金属酸化物は加硫プロセスにおいてスコーチ防止剤としての役割をすることができる。有用な金属酸化物としては、約０．０５〜約０．１５μｍの平均粒子径を有する酸化亜鉛が挙げられる。有用な酸化亜鉛はＫａｄｏｘ（商標）９１１の商品名（Ｈｏｒｓｅｈｅａｄ社）で商業的に得られることができる。
【００５６】
いくつかの実施形態では、約０．１〜約６．０ｐｈｒ、約１．０〜約５．０ｐｈｒまたは約２．０〜約４．０ｐｈｒの酸化亜鉛が使用されてもよい。
プロセス油
【００５７】
熱可塑性加硫物は、プロセス油、たとえば鉱油、合成油またはこれらの組み合わせを含んでいる。これらの油はまた、可塑剤とも呼ばれることがある。鉱油としては、芳香族、ナフテン、パラフィンおよびイソパラフィン油が挙げられる。１つ以上の実施形態では、鉱油は処理されたものまたは処理されていないものでもよい。有用な鉱油としては、ＳＵＮＰＡＲ（商標）（Ｓｕｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）およびＰＡＲＡＬＵＸ（商標）（Ｃｈｅｖｒｏｎ社）の商品名で得られる油が挙げられる。
【００５８】
本明細書における用語「プロセス油」とは、押し出しリアクターに単独で加えられる油を言い、エラストマーに含まれていた油は含まない。エラストマーに含まれていた油は本明細書では「エキステンダー油」と言う。用語「プロセス油」はまた、硬化剤分散物の一部として押し出しリアクターに導入される油も含まない。
【００５９】
１つ以上の実施形態では、合成油は、ブテン類、たとえばイソブテン、１−ブテン、２−ブテン、ブタジエンおよびこれらの混合物のポリマーおよびオリゴマーを含んでいる。１つ以上の実施形態では、これらのオリゴマーは、約３００ｇ／モル〜約９，０００ｇ／モル、他の実施形態では約７００ｇ／モル〜約１，３００ｇ／モルの数平均分子量（Ｍｎ）によって特性付けられることができる。典型的な合成油としては、ポリイソブチレン、ポリ（イソブチレン−コ−ブテン）およびこれらの混合物が挙げられる。１つ以上の実施形態では、合成油としては、ポリ−リニアα−オレフィン、ポリ−分枝α−オレフィン、水素化ポリα−オレフィンおよびこれらの混合物が挙げられてもよい。
【００６０】
１つ以上の実施形態では、合成油は、約２０ｃＰ超、他の実施形態では約１００ｃＰ超、また他の実施形態では約１９０ｃＰ超の粘度を有する合成ポリマーまたはコポリマーを含んでおり、この粘度は３８℃でＡＳＴＭ Ｄ−４４０２によるブルックフィールド粘度計によって測定される。これらのまたは他の実施形態では、これらの油の粘度は４，０００ｃＰ未満、他の実施形態では１，０００ｃＰ未満であることができる。
【００６１】
有用な合成油は、Ｐｏｌｙｂｕｔｅｎｅ（商標）（米国、テキサス州、ヒューストン、Ｓｏｌｔｅｘ社）およびＩｎｄｏｐｏｌ（商標）（Ｉｎｎｏｕｖｅｎｅ社）の商品名で商業的に得られることができる。ホワイトオイル合成油はＳＰＥＣＴＲＡＳＹＮ（商標）（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ社）、旧名ＳＨＦ  Ｆｌｕｉｄｓ（Ｍｏｂｉｌ社）の商品名で入手可能である。米国特許第５，９３６，０２８号に記載された油は参照によって本明細書に取り込まれ、これらが使用されてもよい。合成油は、改良された低温度性能を提供することができると考えられている。また、高温度性能も分子構造に基づいて改良されることができる。
【００６２】
１つ以上の実施形態では、プロセス油は、有機エステル、アルキルエーテルまたはこれらの組み合わせ、たとえば米国特許第５，２９０，８６６号および第５，３９７，８３２号に記載されたものを含んでいてもよく、これらは参照によって本明細書に取り込まれる。１つ以上の実施形態では、有機エステルおよびアルキルエーテルエステルは概して約１０，０００未満である分子量を有してもよい。１つ以上の実施形態では、好適なエステルとしては、約２，０００未満、他の実施形態では約６００未満の平均分子量を有するモノマー性およびオリゴマー性材料が挙げられる。１つ以上の実施形態では、エステルは組成物のポリアルファオレフィンおよびゴム成分の両方と相容性または混和性であってもよく、すなわち他の成分と混和して単一相を形成してもよい。１つ以上の実施形態では、エステルは、脂肪族のモノもしくはジエステル、またはその代わりにオリゴマー性の脂肪族エステルもしくはアルキルエーテルエステルを含んでいる。１つ以上の実施形態では、熱可塑性加硫物はポリマー性の脂肪族エステルおよび芳香族エステルならびにリン酸エステルを含んでいない。
プロセス添加物
【００６３】
本発明の１つ以上の実施形態では、熱可塑性加硫物は１つ以上のプロセス添加物、たとえば不活性固形微粒子を含んでいる。典型的な不活性固形微粒子はクレー、カーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、シリカ、アルミナ、酸化チタン、木粉またはこれらの混合物を含んでいる。好ましい実施形態では、不活性固形微粒子はクレーを含んでいることができる。エラストマーペレットの添加と一緒にまたはその添加位置の近くで不活性固形微粒子を添加すると、熱可塑性加硫物内におけるエラストマーの改善された分散を達成するのを助けることができることが見出された。
【００６４】
不活性固形微粒子は、約１０マイクロメートル未満、または約７マイクロメートル未満、または約５マイクロメートル未満、または約３マイクロメートル未満の平均粒子サイズを有することができる。
【００６５】
いくつかの実施形態では、不活性固形微粒子は押し出しリアクターに粉体またはフレークの形態で導入される。いくつかの実施形態では、不活性固形微粒子は押し出しリアクターに油中のペーストまたはスラリーの形態で導入されることができる。
他の添加物
【００６６】
熱可塑性樹脂、エラストマー、硬化剤、プロセス油および不活性固形微粒子に加えて、組成物はまた、強化剤および非強化剤、酸化防止剤、安定剤、潤滑剤、ブロッキング防止剤、静電防止剤、ワックス、起泡剤、顔料、難燃剤およびプラスチックまたはゴムの配合技術分野で知られた他の加工助剤も含んでいてもよい。これらの添加物は全組成物の約５０重量％までを含んでいることができる。
数量
【００６７】
本明細書に記載された熱可塑性加硫物は、問題のエラストマー組成物を形成するために十分な量のエラストマーを含んでいてもよい。当業者は、問題のエラストマー組成物が１００パーセント超の破断時伸びを有し、かつその元の長さの２００パーセントまで引き伸ばされそしてその元の長さの２００パーセントに約１０分間保持された後、約１０分間以内にその元の長さの１５０パーセント以下に迅速に戻るものを含むことを理解するであろう。
【００６８】
したがって、１つ以上の実施形態では、熱可塑性加硫物は、熱可塑性加硫物の全重量基準で、少なくとも約１０重量％、または少なくとも１５重量％、または少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％、または少なくとも３０重量％、または少なくとも４５重量％、または少なくとも６５重量％のエラストマーを含んでいることができる。これらのまたは他の実施形態では、熱可塑性加硫物中のエラストマーの量は、熱可塑性加硫物の全重量基準で、約１０〜約８０重量％、または約１５〜約７０重量％、他の実施形態では約２０〜約５０重量％であることができる。
【００６９】
熱可塑性加硫物内の熱可塑性樹脂（すなわち、熱可塑性相内の硬化されていないポリマー）の量は、熱可塑性加硫物の全重量基準で、約５〜約８５重量％、または約７〜７５重量％、他の実施形態では約１０〜約６０重量％であることができる。
【００７０】
熱可塑性加硫物組成物中の熱可塑性樹脂の量は、約２５〜約２５０ｐｈｒ、または約３０〜約１５０ｐｈｒ、または約４０〜約１００ｐｈｒであってもよい。
【００７１】
熱可塑性加硫物組成物中のプロセス油の全量は、熱可塑性加硫物の重量基準で、少なくとも２５重量％、または少なくとも３０重量％、または少なくとも３２重量％、または少なくとも３５重量％であることができる。いくつかの実施形態では、熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量は、少なくとも８０ｐｈｒ、または少なくとも１００ｐｈｒ、または少なくとも１０５ｐｈｒ、または少なくとも１１０ｐｈｒであることができ、また２００ｐｈｒ未満、または１７５ｐｈｒ未満、または１６０ｐｈｒ未満、または１５０ｐｈｒ未満であることができる。
【００７２】
プロセス添加物、たとえば不活性固形微粒子は、少なくとも７ｐｈｒ、または少なくとも１０ｐｈｒ、または少なくとも１２ｐｈｒ、または少なくとも１５ｐｈｒ、または少なくとも１８ｐｈｒの量で熱可塑性加硫物中に存在してもよい。いくつかの実施形態では、不活性固形微粒子は、５０ｐｈｒ未満、または４５ｐｈｒ未満、または４２ｐｈｒ未満、または４０ｐｈｒ未満、または３５ｐｈｒ未満、または３０ｐｈｒ未満の量で熱可塑性加硫物中に存在する。たとえば、いくつかの実施形態では、不活性固形微粒子は、約１０ｐｈｒ〜約５０ｐｈｒ、または約１０ｐｈｒ〜約４０ｐｈｒの量で熱可塑性加硫物中に存在してもよい。押し出しリアクターに導入される、この段落に記載された不活性固形微粒子の量に関しては、この量は押し出しリアクターに直接導入される不活性固形微粒子のみを含んでいることができる。すなわち、マスターバッチの一部として添加されるプロセス添加物、たとえばカーボンブラックは、ここに記載された不活性固形微粒子の量として考慮されなくてもよく、任意の量で熱可塑性加硫物に加えられてもよい。
【００７３】
当業者は、過度な計算または実験をしなくても、使用されるべき硬化剤の十分なまたは有効な量を容易に決定することができるだろう。硬化剤の量は、エラストマーポリマーを少なくとも部分的に加硫するのに十分でなければならず、またエラストマーポリマーは完全に加硫されてもよい。フェノール樹脂硬化剤が使用される場合には、加硫させる量の硬化剤は、約１〜約２０ｐｈｒ、または約３〜約１６ｐｈｒ、または約４〜約１２ｐｈｒを含んでいてもよい。
熱可塑性加硫物をつくる方法
【００７４】
本発明は、熱可塑性加硫物組成物をつくる方法を提供し、この方法は、エラストマーを押し出しリアクターに導入する工程；熱可塑性樹脂を押し出しリアクターに導入する工程；プロセス油を押し出しリアクターに導入する工程；硬化剤を押し出しリアクターに導入する工程；およびエラストマーを熱可塑性樹脂の存在下に硬化剤で動的加硫して、熱可塑性加硫物を形成する工程を含む。プロセス油は、押し出しリアクターの長さに沿って３つの異なる位置で少なくとも３つの部分で押し出しリアクターに導入される。
【００７５】
動的加硫は、様々な押し出しリアクター、たとえば連続押し出しリアクター、例として多軸押出機の中で行われてもよい。使用されることができる様々な装置としては、Ａｎｄｅｒｓｅｎ著「２軸押出機を使用する混合操作」および酒井著「噛み合い２軸押出機」、第２０および２１章、「ポリマーの混合および配合：理論および実際」、Ｉｃａ Ｍａｎａｓ−ＺｌｏｃｚｏｗｅｒおよびＺｅｂｅｖ Ｔａｄｍｏｒ編、（米国、ニューヨーク州、Ｈａｎｓｅｒ社、１９９４年刊）に記載されたものが挙げられる。並列または直列の１基以上のプロセス装置が使用されることができる。プロセス装置の例としては、Ｂｕｓｓコニーダー、遊星型多軸押出機、同方向または異方向回転多軸押出機、２種以上のスクリュー先端を備えたもの、２個以上のスクリューを備えた同方向回転多軸混合押出機、リング押出機が挙げられる。好ましい実施形態では、多軸押出機、たとえば２軸押出機が使用される。押し出しリアクターの使用は、米国特許第４，５９４，３９０号、第４，１３０，５３５号、第４，３１１，６２８号、第４，５９４，３９０号、第６，１４７，１６０号および第６，０４２，２６０号とともに米国特許出願公開第２００６／０２９３４５７号および国際公開第ＷＯ ２００４／００９３２７号にさらに記載されている。
【００７６】
上記のように、プロセス油は少なくとも３部分で押し出しリアクターに導入される。いくつかの実施形態では、プロセス油は３部分、４部分または５部分で押し出しリアクターに導入される。少なくとも２部分のプロセス油は硬化剤の添加の上流で押し出しリアクターに導入される、すなわち、少なくとも２部のプロセス油は、硬化剤が添加される位置の上流にある位置で押し出しリアクターに添加される。硬化剤添加の上流で添加されるプロセス油は「上流添加の油」と呼ばれてもよい。少なくとも１部分のプロセス油が、硬化剤添加の下流で押し出しリアクターに導入され、この油は「下流添加の油」と呼ばれてもよい。したがって、本発明の方法は、上流添加の油および下流添加の油の両方を含んでいる。
【００７７】
いくつかの実施形態では、熱可塑性加硫物をつくる方法は、第１の量のプロセス油を第１のオイル注入位置で押し出しリアクターに導入する工程；第２の量のプロセス油を、第１のオイル注入位置の下流である第２のオイル注入位置で押し出しリアクターに導入する工程；および第３の量のプロセス油を、第２のオイル注入位置の下流でありかつ硬化剤が押し出しリアクターに導入される位置の下流である第３のオイル注入位置で押し出しリアクターに導入する工程を含む。好ましい実施形態では、第１および第２のオイル注入位置は、エラストマーが押し出しリアクターに導入される位置の下流である。いくつかの実施形態では、押し出しリアクターは、第１および第２のオイル注入位置の間で混合要素を使用する。たとえば、多軸押出機では、スクリューは搬送ゾーンおよび混合ゾーンを有してもよく、混合ゾーンの少なくとも１つは第１および第２のオイル注入位置の間にある。
【００７８】
１つ以上の実施形態では、上流添加の油は上流の位置から下流の位置へとその量を増加させることができる。すなわち、第１の上流添加の油の量は第２の上流添加の油の量よりも少なく、第２の上流添加の油の量の量は第３の上流添加の油の量よりも少なく等々である。たとえば、上流添加の油が第１の上流添加の油および第２の上流添加の油を含んでおりかつ第１の添加が第２の添加の上流である１つの実施形態では、第１の上流添加の油は第２の上流添加の油よりも量が少ない。言い換えれば、第２のオイル注入位置で導入されるプロセス油の量は、第１のオイル注入位置で導入される量より多い。
【００７９】
熱可塑性加硫物をつくる方法が、第１の量、第２の量および第３の量のプロセス油を導入する工程を含む実施形態では、第１の量のプロセス油は、熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の少なくとも５重量％、または少なくとも７重量％、または少なくとも１０重量％、または少なくとも１５重量％、または少なくとも１７重量％、または少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％を含んでいてもよい。たとえば、第１のオイル注入場所で押し出しリアクターに導入される熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の割合は、約５０重量％未満、約４５重量％未満、または約４０重量％未満、または約３５重量％未満であってもよい。
【００８０】
熱可塑性加硫物をつくる方法が、第１の量、第２の量および第３の量のプロセス油を導入する工程を含む実施形態では、第２の量のプロセス油は、熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の少なくとも１０重量％、または少なくとも１５重量％、または少なくとも１７重量％、または少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％、または少なくとも３０重量％、または少なくとも３５重量％、または少なくとも４０重量％を含んでいてもよい。たとえば、第２のオイル注入場所で押し出しリアクターに導入される熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の割合は、約７０重量％未満、または約６５重量％未満、または約６０重量％未満、または約５５重量％未満、または約５０重量％未満であってもよい。
【００８１】
熱可塑性加硫物をつくる方法が、第１の量、第２の量および第３の量のプロセス油を導入する工程を含む実施形態では、第３の量のプロセス油は、熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の少なくとも１０重量％、または少なくとも１５重量％、または少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％、または少なくとも３０重量％、または少なくとも３５重量％、または少なくとも４０重量％、または少なくとも４５重量％を含んでいてもよい。たとえば、第３のオイル注入場所で押し出しリアクターに導入される熱可塑性加硫物中のプロセス油の全量の割合は、約７５重量％未満、または約７０重量％未満、または約６５重量％未満、または約６０重量％未満であってもよい。
【００８２】
第１および第２のオイル注入位置で注入されるプロセス油の全量は、押し出しリアクターに導入されるプロセス油の全重量の少なくとも３０重量％、または少なくとも３５重量％、または少なくとも４０重量％、または少なくとも４５重量％、または少なくとも５０重量％を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、第１および第２のオイル注入位置で注入されるプロセス油の全量は、押し出しリアクターに導入されるプロセス油の全重量の７０重量％未満、または６５重量％未満、または６０重量％未満、または５５重量％未満であってもよい。たとえば、第１および第２のオイル注入位置で注入されるプロセス油の全量は、本発明の方法で添加されるプロセス油の全重量の約３０重量％〜約７０重量％、または約３０重量％〜約６５重量％、または約３５重量％〜約６５重量％、または約３５重量％〜約５５重量％を含んでいてもよい。
【００８３】
いくつかの実施形態では、プロセス油は、押し出しリアクターへの油の添加の前に加熱されることができる。
【００８４】
不活性固形微粒子は、エラストマーが添加されるのと同じ位置で押し出しリアクターに導入されてもよく、またはエラストマーの下流で押し出しリアクターに導入されてもよい。好ましい実施形態では、不活性固形微粒子は、第１のオイル注入位置の上流にある位置で押し出しリアクターに導入される。理論によって拘束されることを望むわけではないが、不活性固形微粒子をエラストマーペレットと一緒に添加すると、エラストマーと熱可塑性樹脂との混合および融解特性が改善されると考えられる。
【００８５】
硬化剤は、エラストマーと熱可塑性樹脂とが混合された後に添加される。硬化剤の添加の後、エラストマーと熱可塑性樹脂とのブレンドは、エラストマーの動的架橋が可能であるように融解混合し続ける。その後、エラストマーの架橋の進行とともに相の反転が生じる。
【００８６】
他の添加物は、その添加物の添加が架橋反応を妨げないような硬化剤の添加および架橋の開始の前に、またはそのような妨げが存在しないような架橋反応がほとんど完了した後で、添加されることができる。
【００８７】
１つ以上の実施形態では、特定の成分が動的加硫の後で添加される。当業者であれば理解できるように、動的加硫は、熱可塑性樹脂よりも大きい体積分率のエラストマーを含めることによって開始されてもよい。したがって、エラストマーの体積分率が熱可塑性樹脂のそれよりも大きいときには熱可塑性樹脂は不連続相として存在してもよい。動的加硫が進むとともに、エラストマーの粘度が増加し、動的混合の下で相の反転が生じる。言い換えれば、相反転すると、熱可塑性樹脂相が連続相になる。ある実施形態では、他の成分、たとえば追加の熱可塑性樹脂、追加の熱可塑性加硫物および／または顔料が、動的加硫の後で同じように添加されてもよい。動的加硫の後で追加の成分を存在させることは、様々な手法を使用することによって達成されることができる。１つの実施形態では、熱可塑性加硫物が動的加硫プロセスとは別にその溶融状態にある間に、追加の成分は添加されることができる。たとえば、追加の成分は、連続加工処理装置、たとえば単軸または２軸押出機を使用するプロセス内の動的加硫の位置の下流で添加されることができる。他の実施形態では、熱可塑性加硫物は「仕上げられ」またはペレット化され、その後で融解されることができ、追加の成分はその融解された熱可塑性加硫物製品に添加されることができる。この後者のプロセスは「第２の通し」による成分の添加と呼ばれることがある。
【００８８】
本発明の方法は、少なくとも約６０ｋｇ／時、または少なくとも約６５ｋｇ／時、または少なくとも約７０ｋｇ／時、または少なくとも約７５ｋｇ／時、または少なくとも約８０ｋｇ／時、または少なくとも約８５ｋｇ／時、または少なくとも約９０ｋｇ／時、または少なくとも約１００ｋｇ／時、または少なくとも約１０５ｋｇ／時、または少なくとも約１１０ｋｇ／時の押し出し流量で熱可塑性加硫物を提供することができる。より多くの製品が所与の時間量の間につくられることができるので、押し出し流量を増加することは商業生産にとって有利である。いくつかの実施形態では、熱可塑性加硫物中の成分の完全な混合を確実にするために、本発明の方法は、約１２０ｋｇ／時未満、または１１５ｋｇ／時未満、または１１０ｋｇ／時未満、または１０５ｋｇ／時未満、または１００ｋｇ／時未満、または９５ｋｇ／時未満、または９０ｋｇ／時未満のＴＰＶ押し出し流量を有することができる。
【００８９】
いくつかの実施形態では、押し出しリアクターは多軸押出機であり、これは２本以上のスクリューを使用する押出機である。そのような実施形態では、熱可塑性加硫物は以下の式を満たす押し出し流量で製造されてもよい。
押し出し流量＞ｋ（ＥｘＤ）３・（Ｌ／２）
この式で、ＥｘＤはセンチメートル単位での押し出しリアクターの直径であり、Ｌは押し出しリアクターのスクリューの数であり、ｋは０．４０、０．４４、０．４７、０．５０および０．５３から選ばれた定数である。したがって、いくつかの好ましい実施形態では、押し出し反応は、式：押し出し流量＞０．４４（ＥｘＤ）３・（Ｌ／２）または式：押し出し流量＞０．５０（ＥｘＤ）３・（Ｌ／２）を満たす押し出し流量で操作される。
製品特性
【００９０】
１つ以上の実施形態では、熱可塑性加硫物は、エラストマーが完全にまたは十分に硬化されるような程度まで硬化される。いくつかの実施形態では、熱可塑性加硫物は、２３℃のシクロヘキサンによって抽出可能であるエラストマーが５重量％未満、４重量％未満または３重量％未満であるように硬化される。あるいは、１つ以上の実施形態では、エラストマーは、架橋密度がエラストマー１ミリリットル当たり好ましくは少なくとも４×１０−５、または少なくとも７×１０−５、または少なくとも１０×１０−５モルであるような硬化度を有する。また、「動的加硫されたＴＰＥの架橋密度および相のモルホロジー」、Ｅｌｌｕｌ他著、ＲＵＢＢＥＲ ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ ＡＮＤ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ、第６８巻、５７３〜５８４頁（１９９５年刊）を参照せよ。
【００９１】
エラストマーが完全に硬化されてもよいという事実にもかかわらず、熱可塑性加硫物は従来のプラスチック加工処理技術、たとえば押し出し、射出成形、ブロー成形および圧縮成形によって加工処理され、また再加工処理されることができる。これらの熱可塑性加硫物中のエラストマーは、連続した熱可塑性相または熱可塑性マトリクス内の、加硫されたまたは硬化されたエラストマーの微細に分割されかつ十分に分散された粒子の形態をしていることができる。他の実施形態では、共連続相のモルホロジーが存在してもよい。硬化されたエラストマーが熱可塑性媒体内の微細に分割されかつ十分に分散された粒子の形態をしているこれらの実施形態では、エラストマー粒子は、５０μｍ未満、任意的に３０μｍ未満、任意的に１０μｍ未満、任意的に５μｍ未満または任意的に１μｍ未満である平均直径を有することができる。ある実施形態では、粒子の少なくとも５０％、任意的に少なくとも６０％または任意的に少なくとも７５％が、５μｍ未満、任意的に２μｍ未満または任意的に１μｍ未満の平均直径を有する。
【００９２】
熱可塑性加硫物は、約１３０以下、または約１２５未満、または約１２０未満、または約１１０未満、または約１００未満の押し出し表面性能（「ＥＳＲ」）値（Ｒａ）を有することができる。１つ以上の実施形態では、ＥＳＲ値は、約２０〜約１３０、または約２５〜約１２０、または３０〜１００、または３０〜９０の範囲にある。ＥＳＲは、最終用途における最終製品中のＴＰＶの性能を支配することができる押し出し特性である。より低いＥＳＲは、連続の熱可塑性樹脂相内にエラストマー相がより均一にかつ十分に分散されていることを示す。
【００９３】
ある好ましい実施形態では、熱可塑性加硫物は、ＡＳＴＭ Ｄ−７９２によって測定された、約０．９８０ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９７０ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９６０ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９５５ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９５０ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９４５ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９４０ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９３５ｇ／ｃｍ３未満、または約０．９３０ｇ／ｃｍ３未満の比重、ｓを有することができる。いくつかの実施形態では、熱可塑性加硫物は、約０．９２０〜約０．９６０ｇ／ｃｍ３、または約０．９２５〜約０．９５５ｇ／ｃｍ３、またはここに記載された任意の２つの値の範囲内にある比重を有することができる。
【００９４】
熱可塑性加硫物組成物は、３０〜１００、または４０〜９５、または５０〜９０のショアＡ硬度を有することができ、望ましい範囲はここに記載された任意の下限と任意の上限との任意の組み合わせを含んでもよい。ショア硬度はＡＳＴＭ Ｄ−２２４０法に基いて測定されることができる。
【００９５】
熱可塑性加硫物組成物は、ＡＳＴＭ Ｄ−４１２法に基いて測定された、５ＭＰａ〜２５ＭＰａ、または５．５〜１０ＭＰａ、または６〜８ＭＰａの最大引張強さを有することができ、望ましい範囲はここに記載された任意の下限と任意の上限との任意の組み合わせを含んでもよい。
【００９６】
熱可塑性加硫物組成物は、ＡＳＴＭ Ｄ−４１２法に基いて測定された、２ＭＰａ〜１０ＭＰａ、または２．５〜８ＭＰａ、または３〜５ＭＰａの１００％伸長時弾性率を有することができ、望ましい範囲はここに記載された任意の下限と任意の上限との任意の組み合わせを含んでもよい。
【００９７】
熱可塑性加硫物組成物は、ＡＳＴＭ Ｄ−４１２法に基いて測定された、１００％〜８００％、または２５０〜５００％、または３００〜４５０％の破断時伸びを有することができ、望ましい範囲はここに記載された任意の下限と任意の上限との任意の組み合わせを含んでもよい。
産業上の利用可能性
【００９８】
本発明の熱可塑性エラストマーは、様々な物品、たとえばウェザーシール、ホース、ベルト、ガスケット、成形品、ブーツ、弾性繊維および同様の物品をつくるのに有用である。この熱可塑性エラストマーは、ブロー成形、押し出し、射出成形、熱成形、弾性溶接、圧縮成形の技術によって、また押し出し発泡によって物品をつくるのに有用である。より具体的には、この熱可塑性エラストマーは、乗物の部品、たとえばウェザーシール、ブレーキ部材、たとえばカップ、連結ディスク、およびｗｅｉｇｈｔａｇｍカップによるｄｉａｐａｒｔｓ、ブーツ、たとえば等速継ぎ手およびラックアンドピニオン継ぎ手、チューブ、シールガスケット、油圧または空気圧作動部品、Ｏリング、ピストン、バルブ、バルブシート、バルブガイド、および他のエラストマーポリマーに基いた部品または他の材料、たとえば金属／プラスチックの組み合わせ材料と組み合わされたエラストマーポリマーをつくるのに有用である。さらに想定されるのは、伝動ベルト、たとえばＶベルト、織物面のＶベルトを含む切頂リブを備えた歯付きベルト、研磨短繊維強化Ｖベルトまたは短繊維集合Ｖベルトを含む成形ゴムである。発泡物品、たとえば建築および乗物製造産業用のウェザーシール押し出し物、および液体輸送ホース、たとえば自動車アンダーフード用のものにも、とりわけ好適である。
［実施例］
【００９９】
上記の検討へのより良い理解を提供するために、以下の非限定的な実施例が提示される。これらの実施例は特定の実施形態に向けられているとしても、いかなる特定の点においても本発明を限定するものと見なされてはならない。全ての部、割合およびパーセントは、別段の指定がない限り重量によるものである。
実施例の中で使用される材料
【０１００】
「Ｖ７００１」はＶｉｓｔａｌｏｎ（商標）７００１ ＥＰＤＭゴムであリ、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ Ｃｈｅｍｉｃａｌ社から市販されている。Ｖ７００１はペレット形態で販売されている。Ｖ７００１は７３．０重量％（ＡＳＴＭ Ｄ３９００）のエチレン含有量、５．０重量％（ＡＳＴＭ Ｄ６０４７）のエチリデンノルボルネン含有量を有し、６０（ＭＬ １＋４，１２５℃）（ＡＳＴＭ Ｄ１６４６）のムーニー粘度を有する。
【０１０１】
「ＰＰ５３４１」はＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ（商標）ＰＰ５３４１Ｅ１ポリプロピレンホモポリマーであリ、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社から市販されている。ＰＰ５３４１は０．８３ｇ／１０分（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８）のメルトフローレート（２３０℃、２．１６ｋｇ）および０．９ｇ／ｃｃの密度を有するポリプロピレンホモポリマーである。
【０１０２】
「クレー」はＢｕｒｇｅｓｓ  Ｉｃｅｃａｐ  Ｋ（商標）焼成カオリンクレーであり、Ｂｕｒｇｅｓｓ Ｐｉｇｍｅｎｔ社から市販されている。このクレーは２．６３ｇ／ｃｃの比重および（セディグラフによる）１．５μｍの平均粒子サイズを有する。
【０１０３】
「ＺｎＯ」はＺｏｃｏ １０２酸化亜鉛であり、Ｚｏｃｈｅｍ社から市販されている。このＺｎＯは８〜１１ｍ２／ｇの表面積および０．１１〜０．１３ミクロンの粒子サイズを有する。
【０１０４】
「ＳｎＣｌ２ ＭＢ」は無水塩化第一スズポリプロピレンマスターバッチであり、これは０．８ｇ／１０分（ＡＳＴＭ Ｄ１２３８；２３０℃および２．１６ｋｇ荷重）のＭＦＲを有するポリプロピレン５５重量％および無水塩化第一スズ４５重量％を含んでいる。
【０１０５】
「ブラックＭＢ」はカーボンブラックとポリプロピレンとのマスターバッチであり、これは３５ｇ／１０分（ＡＳＴＭ Ｄ１２３８；２３０℃および２．１６ｋｇ荷重）のＭＦＲを有するポリプロピレンホモポリマー５７．７５重量％、カーボンブラック４１．１重量％、ケマミドＳの１重量％および一次酸化防止剤０．２５重量％を含んでいる。
【０１０６】
「ＲＩＯ」は油中フェノール樹脂硬化剤であり、これはフェノール樹脂３０重量％および油７０重量％を含んでいる。
【０１０７】
「油」はＰａｒａｌｕｘ ６００１Ｒ油であり、米国、テキサス州、ヒューストン、Ｃｈｅｖｒｏｎ社から市販されている。
試験方法
【０１０８】
実施例の熱可塑性加硫物の試験片は、以下の物性試験用に１９０℃で成形された。
【０１０９】
ＴＰＶの硬度はＡＳＴＭ Ｄ２２４０（１５秒間遅延）によってショアＡ単位で測定された。
【０１１０】
最大引張強さ（「ＵＴＳ」）、１００％伸長時弾性率（「Ｍ１００」）および破断時伸び（「ＵＥ％」）は、インストロン試験機を使用することによって毎分５０ｍｍで（別段の指定がない限り）２３℃でＡＳＴＭ Ｄ−４１２によって測定された。
【０１１１】
比重（「ＳＧ」）はＡＳＴＭ Ｄ−７９２によって測定された。
【０１１２】
永久歪みはＡＳＴＭ Ｄ−４１２によって測定された。永久歪みはＴＰＶが伸ばされたときのＴＰＶの永久変形の指標である。試験では、長さ５０．８ｍｍ（２インチ）、幅２．５４ｍｍ（０．１インチ）および厚さ２．０３ｍｍ（０．０８インチ）の大きさの試験片が射出成形板から切り出され、１００％まで伸ばされ、２３℃で１０分間保持された。試験片は、それから２３℃で１０分間放置緩和された。元の試験片の長さの変化が測定され、永久歪み％（ＴｎＳｅｔ％）が次式によって計算された。
ＴｎＳｅｔ％ ＝（（Ｌｉ−Ｌｏ）／Ｌｏ）×１００
この式で、Ｌｏは元の長さであり、Ｌｉは最終の長さである。
【０１１３】
マイクロインチ（マイクロメートル）単位の押し出し表面粗さ（「ＥＳＲ」）が、以下のように測定された。
約１ｋｇ（２ポンド）の試験されるＴＰＶが、３．０〜３．５の圧縮比を有する２４：１のＬ／Ｄのスクリューを備えた1インチ（２５．４ｍｍ）または１．５インチ（３８．１ｍｍ）直径の押出機に供給された。押出機に幅２５．４ｍｍ（１インチ）×厚さ０．５ｍｍ（０．０１９インチ）×長さ７〜１０ｍｍ（０．２５〜０．４０インチ）のストリップダイが取り付けられた。ブレーカープレートがダイとともに使用されたが、ブレーカープレートの前にスクリーンパックは置かれなかった。押出機の温度プロフィールは以下のとおりであった：ゾーン１＝１８０℃（供給ゾーン）、ゾーン２＝１９０℃（供給ゾーン）、ゾーン３＝２００℃（供給ゾーン）、ゾーン４＝２０５℃(ダイゾーン)。ゾーン温度が到達されたときに、スクリューが起動された。スクリュー速度は、約５０グラム／分の出力を維持するように設定された。押し出しの最初の５分間、押出機はフラッシュされ、押し出された材料は廃棄された。長さ約３０．５ｃｍ（１２インチ）の細片が、ダイの真下に置かれダイに接している平らな基板上に押し出された。３個の代表サンプルがこのようにして集められた。ＥＳＲがこれらのサンプルについて、２００ｍｇ針圧の汎用探針およびＳｕｒｆａｎａｌｙｚｅｒ適正チップＥＰＴ-０１０４９型（０．０２５ｍｍ（０．０００１インチ）の針半径））を含むＥＭＤ−０４０００−Ｗ５型Ｓｕｒｆａｎａｌｙｚｅｒ Ｓｙｓｔｅｍ ４０００を使用して測定された。
【実施例１】
【０１１４】
２軸押出機内で塩化第一スズマスターバッチおよび酸化亜鉛の存在下にフェノール樹脂硬化剤を用いた加硫を実施して、ゴムを動的加硫することによってＴＰＶが調製された。実施例１の各ＴＰＶの配合物が表１に示されており、各成分の量はｐｈｒ単位で表されている。
【０１１５】
同方向回転完全噛み合い型２軸押出機が、米国特許第４，５９４，３９１号に記載されたのと（本明細書に特定された変更された条件を除いては）同様の方法に従って使用された。ＥＰＤＭゴムは、約５．３ｃｍの直径および約４４のＬ／Ｄ比（押出機の長さをその直径で割ったもの）を有する押出機の供給口にペレットの形態で供給された。エラストマー、熱可塑性樹脂、不活性固形微粒子およびフィラー、たとえばカーボンブラックが、他の反応速度調節剤、たとえば酸化亜鉛および塩化第一スズとともに供給口に供給された。プロセス油は、表１にバレル番号（＃）で示されるように押出機に沿って３つの異なる位置で押出機に注入された。表１のバレル＃は成分が押出機に添加される位置を示す、すなわち「１」は押出機の第１のバレル区画を指しそこに供給口があり、「２Ｄ」、「４Ｄ」、「５Ｄ」および「１０Ｄ」はそこから下流のバレル区画２、４、５および１０をそれぞれ指す。第１の成分が供給口で導入された後、硬化前のプロセス油が２つの異なる位置、２Ｄおよび４Ｄで添加された。使用された２軸押し出し機は、２Ｄおよび４Ｄの注入位置の間に混合要素を含んでいた。硬化剤は位置５Ｄで押出機に注入された。その後、追加の硬化後のプロセス油が、ゴムの架橋反応が開始された後で１０Ｄの位置で押出機に注入された。表１はまた、各位置で添加されるプロセス油の割合、押し出し流量および押出機回転速度を含む特定の加工処理条件も示す。
【０１１６】
押し出しは、表１に示された押し出し流量および押出機回転速度で行われた。℃単位でのバレルの金属温度のプロフィールは、バレル区画２から始まって下流側にダイに向かってバレル区画１２まで、１６０／１６０／１６０／１６０／１６５／１６５／１６５／１６５／１８０／１８０／１８０／１８０（最後の数値はダイ温度を表す。）が使用された。低分子量汚染物質、反応副生成物、残留水分等が、必要であれば１つ以上のベント口を通して、典型的には真空下にベントすることによって除去された。最終製品は、融解物ギアポンプおよび所望のメッシュサイズのフィルタースクリーンを使用してろ過された。前進搬送、ニュートラル、左ねじスクリュー混練の各ブロックおよび左ねじスクリュー搬送要素の組み合わせを含むいくつかの混合区画を備えたスクリューの構成が、プロセス油、硬化剤を混合し押出機内の滑りまたはサージングを起こさないで硬化反応を完了するのに十分な滞留時間およびせん断を提供するために使用された。
【表１】
0006533592.tif 000003
【０１１７】
表１から分かるように、第１のオイル注入位置で導入された油の量が第２のオイル注入位置で導入された油よりも多い場合に（ＴＰＶ−Ａ１１およびＴＰＶ−Ａ１２を参照せよ。）、得られた熱可塑性加硫物のＥＳＲは増加していた。
【０１１８】
表１から分かるように、ＴＰＶ−Ａ１４およびＴＰＶ−Ａ１５において、わずか７ｐｈｒのクレーが他の原料とともに供給口に導入された場合に、押出機負荷の標準偏差の増加によって示されるように、押出機での混合は不安定になった。これは熱可塑性加硫物のＥＳＲの増加として現れている。
【０１１９】
図１は、ＴＰＶ−Ａ１３およびＴＰＶ−Ａ１５のＡＦＭ写真を示す。ＡＦＭの画像で、暗い領域は架橋されたエラストマー相であり、その一方で明るい領域は連続した熱可塑性相である。図１から分かるように、７ｐｈｒのクレーを使用して形成されたＴＰＶ−Ａ１５のＡＦＭ写真は、より大きい架橋エラストマー粒子を示している。熱可塑性加硫物のＥＳＲの増加をもたらすのは、これらのより大きい粒子の存在である。逆に、ＴＰＶ−Ａ１３のＡＦＭ写真は、連続した熱可塑性樹脂相内に均等に分散された微細な架橋エラストマー粒子を示す。
【実施例２】
【０１２０】
実施例２では、ＴＰＶは、表２Ａおよび表２Ｂに示された条件および配合を使用して実施例１の方法によって調製された。
【表２Ａ】
0006533592.tif 000004
【表２Ｂ】
0006533592.tif 000005
【０１２１】
表２Ａおよび表２Ｂから分かるように、７ｐｈｒのクレーを使用してつくられた、ＴＰＶ−Ｄ２５、ＴＰＶ−Ｄ０６およびＴＰＶ−Ｄ１０はＥＳＲの増加を示した。同様に７ｐｈｒのクレーを使用してつくられたＴＰＶ−Ｄ１４は、７ｐｈｒのクレーを使用してつくられた他のＴＰＶと比較して、ＥＳＲが減少した。しかし、ＴＰＶ−Ｄ１４はより低い押し出し流量でつくられたものである。より低い押し出し流量は、熱可塑性加硫物中により良く油を取り込ませるのを助け、より十分な混合を可能にするけれども、より低い押し出し流量は必ずしも商業的に実現可能とは限らない。
【０１２２】
図２は、実施例２で、様々な押し出し流量を使用して製造されたときの熱可塑性加硫物の平均ＥＳＲを各配合物中のクレーの量と比較している。図２に報告されたＥＳＲは、特定の押し出し流量で示された量のクレーを使用して製造された熱可塑性加硫物の平均ＥＳＲである。
【０１２３】
これらの実施例から分かるように、プロセス油が押し出しリアクターに多数の位置から導入され、第１の油注入位置で導入される油の量が第２のオイル注入位置で導入される油の量よりも少ない場合に、良好な押し出し特性を有するＴＰＶが、油展されていないＥＰＤＭゴムペレットを使用してつくられることができる。さらに、不活性固形微粒子、たとえばクレーが少なくとも７ｐｈｒの量で熱可塑性加硫物に加えられると、得られる熱可塑性加硫物はより低いＥＳＲ値を有しており、このことは同等な機械的性質を保持しながら、押し出し表面特性が改善されることを示している。
【０１２４】
実施例から分かる別の利点は、ペレット化されたエラストマーが使用されると、前処理、たとえばゴムのカッティング工程の必要がないので、ＴＰＶを形成する方法が簡略化されるということである。
【０１２５】
本発明の特定の実施形態および特徴が、１組の数値上の上限および１組の数値上の下限を使用して記載されてきた。特に指定のない限り任意の下限から任意の上限までの範囲が意図されていることが理解されなければならない。全ての数値は、「約」または「およそ」の「示された数値」であり、当業者によって予測される実験誤差および変動が考慮に入れられている。
【０１２６】
本明細書で使用される句である「実質的に・・・でない」および「実質的に・・・を含まない」は、対象の品目が意図的にはいかなる量でも使用されずまたは添加されないが、環境またはプロセス条件に起因する不純物として存在する非常に少量が存在し得ることを意味することが意図されている。
【０１２７】
請求項の中で使用される用語が上記で定義されていない程度において、その用語は当業者が少なくとも１つの印刷された刊行物または発行された特許に反映されるようなその用語に与えた最も広い定義を与えられなければならない。さらに、本出願で引用された全ての特許、試験方法および他の文書は参照によって完全に取り込まれるが、そのような開示物が本出願と矛盾せず、かつそのような取り込みが許される全ての法的権限区域に対してを限度とする。
【０１２８】
上記の内容は本発明の実施形態に向けられているけれども、本発明の他のおよびさらなる実施形態が、本発明の基本的な範囲から逸脱しないで考案されてもよく、その範囲は以下に記載される特許請求の範囲によって決定される。
【図１】
0006533592.tif 000006
【図２】
0006533592.tif 000007