(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力入口ポートと流体的に連通しているチューンド通路と、本体から延在する構造体を含むとともに、センサを支持して該センサをチューンド通路と流体的に連通するように配置するセンサマウントと、を有する本体を備え、
前記チューンド通路は、前記本体の実質的に平面状の第１の面に設けられた半円形の断面を含み、前記センサマウントは、前記実質的に平面状の第１の面に対して垂直に延在しており、
封入平面を有するか、または前記本体に設けられた半円形の断面に対応する半円形の断面を含むとともに、前記本体と共に前記チューンド通路を画定し、漏れがないように前記チューンド通路を実質的に密封する実質的に平面の構造を有している封入部材を備え、
前記圧力入口ポートは前記封入部材に配置された孔を有し、
前記センサマウントの近傍に配置されるとともに、前記本体によって画定されて前記チューンド通路と流体的に連通している孔を有するセンサ端部を備え、
前記チューンド通路は、前記圧力入口ポートから不安定圧力を受け取るように設けられており、
前記圧力入口ポートは、外部環境と流体的に連通しており、
前記不安定圧力は実質的な静圧を有する第１成分と高周波変動圧力を有する第２成分を含み、
前記チューンド通路は、前記第２成分を阻止し、前記第１成分を前記圧力入口ポートから前記センサ端部に伝達し、該センサ端部は、前記チューンド通路の前記圧力入口ポートとは反対側の端部に設けられており、前記圧力入口ポートは、使用時に航空機の外表面の開口と推進システム表面の開口とのすくなくとも一方と位置合わせされるように設けられているモジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項２】
前記チューンド通路は複数の折返し部を含み、前記圧力入口ポートと前記センサ端部の間の距離は前記チューンド通路の長さ未満である請求項１に記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項３】
前記本体は、更に、前記本体によって形成され、前記封入部材の前記圧力入口ポートに対応して位置合わせされた空所を有する圧力入口ポートインタフェイスを含み、前記圧力入口ポートインタフェイスは、更に、前記本体によって形成され、前記本体の周方向中心部に配置された実質的にディスク形の空所を含む請求項１または２に記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項４】
前記本体は、更に、本体取付ハードウェアを含み、前記封入部材は、更に、封入部材取付ハードウェアを含み、締結具が前記本体と前記封入部材のすくなくとも一方に挿入され得て、前記本体と前記封入部材は互いに実質的に固定された機械的連通状態を維持し得る請求項１〜３のいずれかに記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項５】
前記チューンド通路は、円形断面の管状の構造を有する形状であり、約０．０３インチの半径と、約１フットの長さを有する請求項１〜４のいずれかに記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項６】
前記チューンド通路は、前記形状、前記半径及び前記長さに応じたフィルタリング特性を有する請求項５に記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項７】
前記特性は前記第１成分と前記第２成分の間のロールオフ周波数を有する低域通過フィルタを含む請求項６に記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項８】
前記特性は帯域通過フィルタから構成される請求項６に記載の前記モジュール式のチューンドセンサシステム。
【請求項９】
請求項１に記載のモジュール式のチューンドセンサシステムを使用する圧力測定方法であって、
前記圧力入口ポートから実質的な静圧を有する第１成分と変動圧力を有する第２成分を有する不安定圧力を受け取り、
前記不安定圧力を前記圧力入口ポートから前記チューンド通路へ伝え、
前記不安定圧力の前記第１成分を前記チューンド通路を通して前記センサ端部に伝達することを含み、
前記チューンド通路が、前記不安定圧力の前記第２成分を阻止する圧力測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は圧力感知の分野に関するものである。より具体的には、本開示は、空気圧フィルタを有するチューンドセンサシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特定の航空機は、ピトー静圧ポートなどの圧力入口ポートの近くを含む航空機のまわりの重要な領域において圧力振動を発生させることがある。航空機の空気データシステム内の圧力センサの精度と精密性のため、これらの振動が測定及び／または偽信号化され得る。圧力センサから収集された圧力データは、空気データ計算と航空管制システムへの入力として使われる。振動は圧力データに不要なエラーを生じ、空気データ計算と航空管制システム性能に有害な影響を与える。事前の設置は、センサと圧力入口ポートの間に圧力振動の影響を減少させる長い配管を備えることを含む。しかし、そのような長さの配管は、一般に、航空機を通って経路付けられ、設計の難しい課題となり、望ましくない維持管理が必要となる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
本発明のさまざまな態様に従って、モジュール式のチューンドセンサシステムが開示される。モジュール式のチューンドセンサシステムは、圧力入口ポートに流体的に流通しているチューンド通路を有する本体と、本体のチューンド通路の部分を形成する実質的に平面構造を有し、チューンド通路の部分が漏れを生じないように、実質的に密封する封入部材を備えている。圧力入口ポートは、封入部材に配置された開口を備えてもよい。モジュール式のチューンドセンサシステムも、また、本体を介して形成された開口を備え、チューンド通路と流体的に連通しているセンサ端部をも含み得る。
【０００４】
チューンドセンサシステムが開示される。チューンドセンサシステムは、静圧を有する第１成分及び外部環境からの高周波変動圧力を有する第２成分を有する不安定な圧力を受け取る圧力入口ポートと、その圧力入口ポートから不安定な圧力を受け取り、第１成分をセンサ端部に伝え、第２成分を阻止するチューンド通路を含み得る。
【０００５】
空気圧フィルタリング方法が開示される。その方法は、圧力入口ポートで不安定な圧力を受け取り、その不安定な圧力は静圧を有する第１成分及び変動圧力を有する第２成分を有し、圧力入口ポートから本体に配置されチューンド通路に不安定な圧力を伝え、不安定な圧力の第１成分をセンサ端部に伝達し、不安定な圧力の第２成分を阻止することを含み得る。
【０００６】
図面に関連づけて考察された場合、発明の詳細な説明及び特許請求の範囲を参照することによって、本開示のより完全な理解がなされ得る。図面では、全体にわたって、類似の参照番号は、同様な要素を表記している。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】さまざまな実施形態による、チューンドセンサシステムのさまざまな機能的なユニットのブロック図である。
【図２】さまざまな実施形態による、チューンドセンサシステムのチューンド通路の説明図である。
【図３】さまざまな実施形態による、チューンドセンサシステムのさまざまな特性を示すグラフである。
【図４Ａ】さまざまな実施形態による、モジュール式のチューンドセンサシステムを含むチューンドセンサシステムの例示的な実施形態の外観図である。
【図４Ｂ】さまざまな実施形態による、モジュール式のチューンドセンサシステムを含むチューンドセンサシステムの例示的な実施形態の外観図である。
【図４Ｃ】さまざまな実施形態による、モジュール式のチューンドセンサシステムを含むチューンドセンサシステムの例示的な実施形態の外観図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下の記述はさまざまな例示的な実施形態に過ぎず、本開示の範囲、適用性、または構成を制限することを全く意図していない。むしろ、以下の記述は、最もよい態様を含むさまざまな実施形態を実施するための便宜的な図示を提供することを意図している。しだいに明らかになるが、添付の特許請求の範囲を逸脱することなく、さまざまな変形が、これらの実施形態で記述された要素の機能と配置について実施され得る。更に、単数形のどのような表記も複数の実施形態を含み、１つを越える複数の成分またはステップのどのような表記も単数の実施形態を含んでもよい。表面の陰影線は、図中で異なった部分を表すために使用されるが、必ずしも同一または異なった素材を示すために使用されてはいない。
【０００９】
簡潔に説明するために、製造と組立の従来の技術は、ここでは詳細に記述しない。更に、この特許出願にあるさまざまな図において示された接続ラインは、例示としての機能的な関係及び／またはさまざまな要素の間の物理的な結合を表すことを意図している。多くの代替的又は付加的な機能的あるいは物理的接続が、組立の実用的な方法で存在し得ることは注意されるべきである。また、取り付けられる、固定される、接続されるなどの言及は、恒久的な、取り外し可能な、一時的な、部分的な、全部及び／または他の可能な取り付け選択肢を含み得る。加えて、接触（または、同様な表現）なしでという言及は、減少された接触または最小の接触もまた含むこともある。
【００１０】
本特許出願において使用されている「阻止する」とは、その後の処理のために有害とならないように、振幅について十分に減少することを言う。例えば、高周波圧力変動を阻止するとは、圧力変動を含まない静圧成分の決定を試みるセンサにとって、圧力変動の大きさが有害とならない状態まで、圧力変動の大きさを減少することを言う。本特許出願の考察について参照するさまざまな例において、ロールオフ周波数は、３-ｄＢポイント（以下で考察される）から構成され、振幅について少なくとも３デシベルほど減少することを言う。
【００１１】
航空機は、一般に、外部の気圧を感知する圧力センサと組み合わせて、圧力入口ポートを利用する。静的圧力及び動的圧力の両方が、感知される。例えば、静的圧力は、圧力高度を決定するために、ピトー静圧システムにより感知される一方、動的圧力は、対気速度を決定するために、対気速度指示システムによって感知され得る。気圧入口ポートの外部空気圧は、プロペラ、局地的な乱気流、航空管制地上作動及びその他の原因から生じる変動などの厄介なノイズを含んでいることがある。かくして、感知された圧力が、変動またはその他の変化をすることがある。従って、これらの変動またはその他の変化をフィルタによって取り除くことが望ましい。
【００１２】
更に、漏れのチェックや密封操作などの困難な維持管理作業を最小化するために、圧力入口ポート近くにセンサを共用で配置することが望ましい。従って、本特許出願では、これらの考察に向けたさまざまなシステムが提示される。
【００１３】
図１を参照すると、チューンドセンサシステム（ｔｕｎｅｄ  ｓｅｎｓｏｒ  ｓｙｓｔｅｍ）２は、圧力入口ポート６を含み得る。圧力入口ポート６は、航空機の外表面の開口に位置合わせされた孔を含み得る。さまざまな実施形態において、圧力入口ポート６は、推進システム表面（例えば、タービンエンジン構造）の開口に位置合わせされるなどの、計測が要求される圧力に最も近い、その他の表面に孔を含み得る。圧力入口ポート６は不安定な圧力４を受け取り得る。
【００１４】
不安定な圧力４は、望ましくない変動を有する気圧を含んでいることもある。例えば、不安定な圧力４は、回転プロペラにより起こされた圧力変動などの高周波変動によって重ね合わせられた、実質的な静圧であり得る。従って、不安定な圧力４は、実質的な静圧から構成された第１成分と、高周波（例えば、実質的な変動）成分から構成されている第２成分を有する。これから考察される通り、チューンド通路（ｔｕｎｅｄ  ｐａｔｈ）８は、高周波成分から構成されている第２成分を阻止するけれども、実質的な静圧から構成されている第１成分を伝達するために設定されてもよい。図３を参照すると、チューンド通路８は、ロールオフ周波数３６が、第１成分と第２成分の間の周波数に対応するように設計され得る。
【００１５】
チューンドセンサシステム２は、チューンド通路８を含み得る。チューンド通路８は、圧力入口ポート６とセンサ１０の間の流体導管から構成され得るため、少なくとも不安定な圧力４の一部がセンサ１０に伝えられる。例えば、チューンド通路８は、不安定な圧力４の実質的に静的成分をセンサ１０に伝えるが、センサ１０への伝達から高周波圧力変動を阻止するように設定された長さの配管から構成され得る。
【００１６】
チューンドセンサシステム２はセンサ１０を含み得る。センサ１０は、チューンド通路８と流体的に連通している圧力センサ及び／またはトランスデューサから構成されてもよい。センサ１０は、流体圧が計測できる圧電センサ素子、圧力抵抗センサ素子、静電容量センサ素子、または任意の適切なセンサ素子から構成され得る。センサは流体の流体圧を計測し、航空電子工学など、その他のシステムによって使用する電子信号を生成し得る。
【００１７】
簡潔に述べると、チューンドセンサシステムは、チューンド通路８を含み得る。チューンド通路８は、更なる機能を含み得る。例えば図２を参照すると、チューンド通路８は、形状２８、半径３０及び長さ３２から構成され得る。加えて、図２及び図３を参照すると、チューンド通路８は、形状２８、半径３０及び長さ３２に応じた作用３４を呈することもある。
【００１８】
形状２８は、円形横断面を有する管状の構造から構成されてもよい。しかし、更なる実施形態では、形状２８は、長円形構造から構成され、台形構造（定在波を介して高周波除去を生じさせる鋭い角部を備えることなど）から構成され、または各種の横断面形状間を移行する（例えば、インピーダンス・バンプスを引き起こす）構造から構成されてもよい。更に、形状２８は、管状構造よりむしろチャネルまたは溝構造で構成されてもよい。そうすると、形状２８は、不安定圧力４の第１成分が圧力入口ポート６とセンサ１０の間を伝わり、不安定圧力４の第２成分が除去される構造で構成され得る。
【００１９】
半径３０は、圧力入口ポート６からセンサ１０への伝達遅延を考慮し、圧力入口ポート６とセンサ１０の間の不安定な圧力４の第１成分の伝達を許容し、不安定な圧力４の第２成分を除去することを考慮して選ばれた寸法でよい。さまざまな実施形態で、半径が変化するが、更なる実施形態では半径は一定である。半径３０は、約０.０３インチ（約０.7６ｍｍ）で構成され得る。
【００２０】
同様に、長さ３２は、圧力入口ポート６とセンサ１０の伝達遅延を考慮し、圧力入口ポート６とセンサ１０の間の不安定な圧力４の第１成分の伝達を許容し、不安定な圧力４の第２成分を除去することを考慮して選ばれた長さでよい。さまざまな実施形態で、半径が変化するが、更なる実施形態では半径は一定である。長さ３２は、任意の距離でよい。例えば、長さ３２は、約１フット（約３０．４ｃｍ）以上で構成される。例えば、長さ３２は、約５フィート（約１．５メートル）で構成されてもよい。
【００２１】
形状２８、半径３０及び長さ３２に応じて、チューンド通路８は特性３４を呈し得る。例えば、特性３４は低域通過フィルタの特性で構成されてもよい。低域通過フィルタの特性はロールオフ周波数３６で構成されてもよい。ロールオフ周波数３６は、不安定な圧力４の第１成分と、不安定な圧力４の第２成分の間の周波数であり、圧力入口ポート６とセンサ１０の間で伝達される不安定な圧力４の上限周波数成分を示すことができる。ロールオフ周波数は特性３４の３-ｄＢポイントを示すことができる。このようにして、低域通過フィルタの特性を表すことができる。更なる実施形態では、チューンド通路８は、形状２８、半径３０及び長さ３２に応じて、バンドパスフィルタの特性または共振特性、あるいはどのような要求特性からでも構成され得る。
【００２２】
図４Ａ−Ｃを参照すると、チューンドセンサシステム２（図１と図２）は、モジュール式のチューンドセンサシステム３において実施され得る。例えば、モジュール式のチューンドセンサシステム３は、更なるコンポーネントに加えて、チューンドセンサシステム２のコンポーネントを含み得る。更に、モジュール式のチューンドセンサシステム３は、圧力入口ポート６の所望の場所近くに容易に設置されるコンパクトなサブシステムで構成されてもよい。
【００２３】
従って、モジュール式のチューンドセンサシステム３は、本体１２と封入部材１４から構成されてもよい。モジュール式のチューンドセンサシステム３は、センサ１０からも構成され得る。本体１２は、実質的に平面構造から構成されてもよい。各種の構造や輪郭が考えられるが、本体は実質的に円形の輪郭を有することができる。例えば、本体１２は、台形の輪郭を有している立方体であってもいい。封入部材１４は、本体１２の少なくとも１つの面と対応する構造で、締結具などによって本体１２に機械的に結合されるように構成され得る。最後に、モジュール式のチューンドセンサシステム３は、センサ１０を含み得る。センサ１０（図１を一時的に参照すると）は、本体１２のセンサマウント１６に設置され得る。
【００２４】
図１及び図４Ａ−図４Ｃを参照すると、本体１２は、チューンド通路８を含み得る。チューンド通路８は、本体１２に配置されたチャネルから構成され得る。さまざまな実施形態では、チューンド通路８は半円の輪郭、例えば図２に図示されている円形輪郭の半分で構成される。
【００２５】
本体１２は、更に、センサマウント１６を含み得る。センサマウント１６は、センサ１０を支持し、チューンド通路８と流体的に連通するようにセンサ１０を配置する構造で構成されてもよい。さまざまな実施形態において、センサマウント１６は、本体１２の表面に直角に延在する台形ボスから構成され得る。
【００２６】
本体は、更に、センサ端部２６を含み得る。センサ端部２６は、感知の要求されるチューンド通路８から導入された圧力を受け取り、この圧力を、センサマウント１６に設置されたセンサ１０に伝えることができる。従って、センサ端部２６は、本体１２のチューンド通路８と流体的に連通する配置とされ得る。さまざまな実施形態において、センサ端部２６は本体１２に形成され、センサマウント１６に最も近い本体１２により境界が画定され、チューンド通路８と流体的に連通する構成にされている。センサ端部２６は、不安定な圧力４の第２成分を受け取り、それをセンサ１０に伝達し得る。
【００２７】
本体１２は、更に、本体取付ハードウェア２０を含み得る。本体取付ハードウェア２０は、本体１２が封入部材１４と結合し得る何れかの機構から構成され得る。例えばさまざまな実施形態において、本体取付ハードウェア２０は、本体１２を介して、封入部材１４に及び／または封入部材１４を介して、締結具の挿入を許容するように位置合わせされた締結具の孔を含み得る。更なる実施形態において、本体取付ハードウェア２０は、封入部材１４の位置合わせピンなどの位置決め部材から構成され、または封入部材１４の対応する封入部材１４取付ハードウェア２２などの位置決めの機構に対応するように構成された溝及び／または隆起部とから構成される。
【００２８】
本体１２は、圧力入口ポートインタフェイス２４を含み得る。圧力入口ポートインタフェイス２４は、本体１２に形成され、封入部材１４の圧力入口ポート６に対応するように位置合わせされた空所を含み得る。圧力は、封入部材１４の圧力入口ポート６を通して導入され、圧力入口ポートインタフェイス２４によって、封入部材１４の圧力入口ポート６から、本体１２のチューンド通路８まで伝えられ得る。さまざまな実施形態において、圧力入口ポートインタフェイス２４は、本体１２によって形成され、本体１２の周方向中心に配置された実質的にディスク形の空所を含み得る。圧力入口ポートインタフェイス２４は、チューンド通路８の一端に配置され、チューンド通路８と封入部材１４の圧力入口ポート６に流体的な連通の状態となり得る。
【００２９】
封入部材１４は実質的に平面の構造から構成され得る。所望の構造と輪郭が考えられるが、封入部材１４は実質的に円形の輪郭を有してよい。ただし、封入部材１４は、本体１２の少なくとも１つの面に対応し、締結具などで本体１２に機械的に結合されるように配置される。封入部材１４は、漏れ（例えば、封入部材１４の圧力入口ポート６（そして、センサ端部及び／またはセンサ１０）を除き、外部環境との流体的流通）からチューンド通路８を密封し、本体１２のチューンド通路８の一部を形成することができる。さまざまな実施形態において、封入部材１４は、密封平面を有する本体１２のチューンド通路８の一部を形成することができる。更なる実施形態において、封入部材１４は、例えば、図２に図示される半分の円形輪郭で、且つ、本体１２の半円形に対応するような半円の輪郭を有する本体１２の、チューンド通路８の一部を画定し得る。
【００３０】
封入部材１４は、圧力入口ポート６を含み得る。圧力入口ポート６は、感知を要求された外部環境から導入された圧力を受け取り、この圧力をチューンド通路８に伝えることができる。従って、封入部材１４の圧力入口ポート６は、本体１２のチューンド通路８と流体的に連通するように配置され得る。さまざまな実施形態において、圧力入口ポート６は封入部材１４の周方向中心に配置される。圧力入口ポート６は、チューンド通路８の圧力入口ポートインタフェイス２４の位置に対応し、チューンド通路８の圧力入口ポートインタフェイス２４と流体的に連通し得る。圧力入口ポート６は、不安定な圧力４を受け取ることができる。不安定な圧力４は、望まれない変動を有している空気圧から構成されることがある。例えば、不安定な圧力４は、回転プロペラにより起こされた圧力変動などの高周波変動と重ね合わせられた実質的な静圧であり得る。
【００３１】
封入部材１４は封入部材取付ハードウェア２２を含み得る。封入部材取付ハードウェア２２は、封入部材１４が本体１２と結合される何れかの機構を有するように構成され得る。例えば、さまざまな実施形態において、封入部材取付ハードウェア２２は、本体１２を介し、封入部材１４に／封入部材１４を介して、締結具の挿入を許容する位置合わせされた締結具の孔を含み得る。更なる実施形態において、封入部材取付ハードウェア２２は、位置合わせピンなどの位置決め部材を含み、または本体１２の取付ハードウェア２０に対応するなど、本体１２の機構に対応するように設けられた溝及び／または隆起部から構成され得る。
【００３２】
図４Ｃ並びに図２を特に参照すると、チューンド通路８は、１回または複数回の折返し部３８を含み得る。１回または複数回の折返し部３８をチューンド通路８に組み入れることによって、チューンド通路８は、所望の長さ３２（図２）を達成し、本体１２と封入部材１４の寸法限界内に全て配置されたコンパクトな空間を占めることになる。従って、センサ１０は、圧力入口ポート６に近く設置されるが、それでも不安定圧力４は、圧力入口ポート６とセンサ１０の間を通る非常に長い距離を進行する。圧力入口ポート６とセンサ端部２６の間の距離は、チューンド通路８の長さ未満であってもよい。例えば、本体１２と封入部材１４の両方が円形輪郭で約３−１／２インチの半径（約８．９ｃｍ）を有している実施形態において、チューンド通路８は、約１フット（約０．３ｍ）またはそれ以上の長さ３２を有し、例えば、約５フィート（約１．５ｍ）を有することができる。
【００３３】
チューンド通路８は、本体１２の圧力入口ポートインタフェイス２４で終端し得る。圧力入口ポートインタフェイス２４は、チューンド通路８の一端に配置され、チューンド通路８と封入部材１４の圧力入口ポート６に流体的に連通してもよい。
【００３４】
チューンド通路８はセンサ端部２６で終端し得る。センサ端部２６は、本体１２の圧力入口ポートインタフェイス２４から、チューンド通路８の反対側の終端に配置され得る。センサ端部２６は、チューンド通路８とセンサマウント１６に流体的に連通し、更に、センサマウント１６に取り付けられ得るセンサ１０と、流体的に連通するように配置されてもよい。
【００３５】
図１−図４Ｃを参照し、チューンドセンサシステム２及びモジュール式のチューンドセンサシステム３のさまざまな態様を考察したが、チューンドセンサシステム２及び／またはモジュール式のチューンドセンサシステム３は、多くの種々の素材または素材の組み合わせで製作され得る。例えば、システムのさまざまなコンポーネントは金属から製作され得る。例えば、本体１２と封入部材１４のさまざまな態様は、例えば、合成物、セラミック、プラスチック、ポリマ、合金、ガラス、バインダ、エポキシ樹脂、ポリエステル、アクリル、あるいは熱許容性、強度、硬さ、または重量などの要求される材料特性を有している素材、あるいはその組み合わせなどのような支持を提供する多くの他の素材でも構成され得るが、チタン、アルミニウム、スチール、ステンレス鋼などの金属から構成されてもよい。さまざまな実施形態において、この特許出願で開示される、チューンドセンサシステム２及び／またはモジュール式のチューンドセンサシステム３は、種々の素材または素材の組み合わせで製作され及び／またはコーティングから構成されてもよい。例えば、チューンド通路８の内部は、高周波除去特性を校正するような、テクスチャーを有するコーティングから構成されてもよい。同様に、さまざまなガスケットとシールが、開口または本体１２と封入部材１４の接合部に導入され、ゴム、シリコーン、プラスチックまたは適切な素材から構成される。
【００３６】
さまざまな実施形態において、チューンドセンサシステム２及び／またはモジュール式のチューンドセンサシステム３は、複数の材料、または航空機運行環境における摩耗にさらされた場合にシステムの弾力性及び／または支持を高めるか強化するために、または他の要求される電磁波、化学的、物理的、または、重量、熱的許容性、熱伝導性、レーダシグネチャ、強磁性特性、延性、強度、耐久力、及びその他の特性を満足するように、適切な素材形態から構成され得る。
【００３７】
ここで、これまで記述されたシステムは、航空機アプリケーションの関連において記述されたが、本開示に照らして正しく認識すると、ここで記述されたシステムは、さまざまな他のアプリケーションでも使用され、例えば、車、トラック、バス、列車、ボート、潜水可能な車などの種々の車両、人が介在し、介在しない軌道を回る、または副軌道を回る乗り物を含む宇宙船、その他の乗り物あるいは装置、もしくは圧力感知の必要を持っている産業のプロセス、または推進システム、あるいは他のシステム、またはプロセスに関連している。
【００３８】
利点、他の便益、及び問題解決策が、これまで具体的な実施形態について記述されている。更に、この特許出願に含まれているさまざまな図において示された接続ラインは、例示的で機能的な関係及び／またはさまざまな要素の間の物理的な結合を表すことを意図している。実用的なシステムにおいては、多くの代替または追加の機能的な関係または物理的な接続が存在し得ることに注意するべきである。しかし、その利点、その他の便益、及び問題解決策が生じ得る、あるいは、もっと断言し得る利点、他の便益、及び問題解決策が、本発明の重大な、必要とされる、または基本的な機能あるいは要素と解釈されるべきではない。従って、発明の範囲は、付帯された特許請求の範囲外のいかなるものによっても限定されるべきではなく、単数の要素の参照は、明示的にそう述べられない限り、「唯一無二のもの」を意味していることを意図しているのではなく、むしろ「１または複数」の意味を意図している。更に、「Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つ」と同様な表現が、特許請求の範囲で使用されている場合、その表現は、Ａ独自が実施形態に存在してもよく、Ｂ独自が実施形態に存在してもよく、Ｃ独自が実施形態に存在してもよく、要件Ａ、Ｂ及びＣの組み合わせ、例えば、ＡとＢ、ＡとＣ、ＢとＣ、またはＡとＢとＣが単一の実施形態に存在してもよい。
【００３９】
システム、方法、及び装置が、この特許出願において提示されている。本特許出願の発明の詳細な説明の項において、「さまざまな実施形態」、「１つの実施形態」、「実施形態」、「例示的な実施形態」などの言及は、記述された実施形態が特定の機能、構造または特性を含むが、それぞれの実施形態は、特定の機能、構造、または特性を必ずしも含んでいるとは限らない。そして、そのような表現は、必ずしも同じ実施態様に言及しているとは限らない。更に、実施形態に関連して特定の機能、構造、または特性が記述されるときには、それが明示的に記述されるかどうかに係わらず、他の実施形態にそのような機能、構造または特性を適用することは当該技術分野の通常の知識を有する者の知識内にあることが示されている。記述を読了後、分野の通常の知識を有する者にとって、代わりの実施形態の開示をどのように実施するかが明らかとなる。
【００４０】
更に、特許請求の範囲において要素、成分、または方法ステップが明示的に説明されるかどうかを問わず、本開示のどの要素、成分、または方法ステップについても、これを公共に捧げることを意図していない。要素が、「それのための方法」という表現を使って明確に説明されない限り、どの特許請求の範囲の要件も、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．１１２（ｆ）の規定に基づいて解釈されるべきではない。この特許出願で使用されるように、「構成されている」と言う用語、またはそれの他の変化形は、非排他的包含を範囲とすることを意図しており、構成要件のリストから構成されているプロセス、方法、製品、または、装置はそれらの要件を含むだけでなく、明示的に挙げられていない他の構成要件、またはそのようなプロセスに固有のもの、方法、製品あるいは装置を含み得る。
【図１】
0006598687.tif 000002
【図２】
0006598687.tif 000003
【図３】
0006598687.tif 000004
【図４Ａ】
0006598687.tif 000005
【図４Ｂ】
0006598687.tif 000006
【図４Ｃ】
0006598687.tif 000007