(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と、感光層とを備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、単層型感光層であり、
前記感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを少なくとも含有し、
前記正孔輸送剤は、化学式（Ｈ−１）、化学式（Ｈ−２）又は化学式（Ｈ−５）で表される化合物であり、
前記電子輸送剤は、化学式（Ｅ−３）、化学式（Ｅ−４）又は化学式（Ｅ−６）で表される化合物であり、
前記正孔輸送剤が前記化学式（Ｈ−１）で表される化合物である場合、前記電子輸送剤は、前記化学式（Ｅ−３）、前記化学式（Ｅ−４）又は前記化学式（Ｅ−６）で表される化合物であり、
前記正孔輸送剤が前記化学式（Ｈ−２）又は前記化学式（Ｈ−５）で表される化合物である場合、前記電子輸送剤は、前記化学式（Ｅ−３）で表される化合物である、電子写真感光体。
【化１】
0006583546.tif 000015
【化２】
0006583546.tif 000016
【請求項２】
前記電荷発生剤は、Ｘ型無金属フタロシアニンである、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
請求項１に記載の電子写真感光体を備える、プロセスカートリッジ。
【請求項４】
像担持体と、
前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、
帯電された前記像担持体の前記表面を露光して、前記像担持体の前記表面に静電潜像を形成する露光部と、
前記静電潜像をトナー像として現像する現像部と、
前記トナー像を前記像担持体から記録媒体へ転写する転写部と
を備える画像形成装置であって、
前記像担持体は、請求項１に記載の電子写真感光体であり、
前記帯電部の帯電極性は、正極性であり、
前記転写部は、前記像担持体と接触しながら前記トナー像を前記記録媒体に転写する、画像形成装置。
【請求項５】
前記現像部は、前記像担持体の前記表面を清掃する、請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記帯電部は、帯電ローラーである、請求項４に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジ及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真感光体は、電子写真方式の画像形成装置において用いられる。電子写真感光体は、感光層を備える。感光層は、例えば、電荷発生剤、電荷輸送剤（例えば、正孔輸送剤及び電子輸送剤）及びこれらを結着させる樹脂（バインダー樹脂）を含有する。感光層は、電荷発生剤と電荷輸送剤とを同一の層に含有し、電荷発生と電荷輸送との両方の機能を同一の層で有することもできる。このような電子写真感光体は、単層型電子写真感光体と呼ばれる。【０００３】
特許文献１に記載の電子写真感光体が備える感光層は、電荷輸送剤としてトリフェニルアミン誘導体を含有する。このようなトリフェニルアミン誘導体として、下記化学式で表される化合物が開示されている。【０００４】
【化１】
0006583546.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−０７３１０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１に記載の電子写真感光体では、ある程度の電気特性（感度特性）を有するものの、形成される画像における黒点の発生を十分に抑制することができなかった。【０００７】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、電気特性に優れ、かつ高温高湿環境下（温度３２．５℃及び相対湿度８０％ＲＨ）において黒点の発生を抑制する電子写真感光体を提供することである。また、このような電子写真感光体を備えることで、画像不良（例えば、黒点）の発生を抑制するプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体と、感光層とを備える。感光層は、単層型感光層である。感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを少なくとも含有する。正孔輸送剤は、一般式（１）で表される化合物を含む。【０００９】
【化２】
0006583546.tif 000003
【００１０】
前記一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上３以下のアルキル基、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基又は炭素原子数６以上１４以下のアリール基を表す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも１つは、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を表す。前記アリール基は、炭素原子数１以上３以下のアルキル基又は炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有してもよい。【００１１】
本発明のプロセスカートリッジは、上述した電子写真感光体を備える。【００１２】
本発明の画像形成装置は、像担持体と、帯電部と、露光部と、現像部と、転写部とを備える。前記像担持体は、上述の電子写真感光体である。前記帯電部は、前記像担持体の表面を帯電する。前記帯電部の帯電極性は、正極性である。前記露光部は、帯電された前記像担持体の前記表面を露光して、前記像担持体の前記表面に静電潜像を形成する。前記現像部は、前記静電潜像をトナー像として現像する。前記転写部は、前記像担持体と接触しながら前記トナー像を前記像担持体から記録媒体へ転写する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の電子写真感光体は、電気特性に優れ、かつ高温高湿環境下において黒点の発生を抑制することができる。また、本発明のプロセスカートリッジ及び画像形成装置は、このような電子写真感光体を備えることで、画像不良の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【図１Ｂ】第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【図１Ｃ】第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【図２】第二実施形態に係る画像形成装置の一態様の構成を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。本発明は、以下の実施形態に何ら限定されない。本発明は、本発明の目的の範囲内で、適宜変更を加えて実施できる。なお、説明が重複する箇所については、適宜説明を省略する場合があるが、発明の要旨を限定するものではない。
【００１６】
以下、化合物名の後に「系」を付けて、化合物及びその誘導体を包括的に総称する場合がある。また、化合物名の後に「系」を付けて重合体名を表す場合には、重合体の繰返し単位が化合物又はその誘導体に由来することを意味する。
【００１７】
以下、ハロゲン原子、炭素原子数１以上５以下のアルキル基、炭素原子数１以上３以下のアルキル基、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基、炭素原子数６以上１４以下のアリール基及び炭素原子数７以上９以下のアラルキル基は、何ら規定していなければ、各々次の意味である。
【００１８】
ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子が挙げられる。
【００１９】
炭素原子数１以上５以下のアルキル基は、直鎖状又は分岐状で非置換である。炭素原子数１以上５以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基又はネオペンチル基が挙げられる。
【００２０】
炭素原子数１以上３以下のアルキル基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換である。炭素原子数１以上３以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基又はイソプロピル基が挙げられる。
【００２１】
炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換である。炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基又はイソプロポキシ基が挙げられる。
【００２２】
炭素原子数６以上１４以下のアリール基は、非置換である。炭素原子数６以上１４以下のアリール基としては、例えば、炭素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族単環炭化水素基、炭素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族縮合二環炭化水素基又は炭素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族縮合三環炭化水素基である。炭素原子数６以上１４以下のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基又はフェナントリル基が挙げられる。
【００２３】
炭素原子数７以上９以下のアラルキル基は、非置換である。炭素原子数７以上９以下のアラルキル基は、フェニル基と炭素原子数１以上３以下のアルキル基とが結合した基である。炭素原子数７以上９以下のアラルキル基としては、例えば、フェニルメチル基、フェニルエチル基又はフェニルプロピル基が挙げられる。
【００２４】
＜第一実施形態：電子写真感光体＞
第一実施形態は、電子写真感光体（以下、感光体と記載する場合がある）に関する。以下、図１Ａ〜図１Ｃを参照して、第一実施形態の感光体について説明する。図１Ａ〜図１Ｃは、第一実施形態に係る感光体の構造を示す概略断面図である。
【００２５】
図１Ａに示すように、感光体１は、導電性基体２と感光層３とを備える。感光層３は、単層型感光層である。単層型感光層は、電荷発生と電荷輸送との両方の機能を同一の層で有する。感光層３は、導電性基体２上に直接又は間接に設けられる。例えば、図１Ａに示すように、導電性基体２上に感光層３を直接設けてもよい。図１Ｂに示すように、感光体１は、更に中間層４を備えてもよく、中間層４は導電性基体２と感光層３との間に設けられてもよい。また、図１Ａ及び図１Ｂに示すように、感光層３が最外層として露出してもよい。感光体１は更に保護層を備えてもよい。図１Ｃに示すように、感光層３上に保護層５が備えられてもよい。
【００２６】
感光層の厚さは、感光層として充分に作用できる限り、特に限定されない。感光層の厚さは、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましく、１０μｍ以上５０μｍ以下であることがより好ましい。
【００２７】
感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを少なくとも含有する。正孔輸送剤は、一般式（１）で表される化合物を含む（以下、トリフェニルアミン誘導体（１）と記載することがある）。第一実施形態に係る感光体は、電気特性（感度特性）に優れ、かつ黒点の発生を抑制することができる。その理由は、以下のように推測される。本明細書において感光体の感度特性とは、露光に対して静電潜像を形成する効率を示す感光体の性質である。
【００２８】
トリフェニルアミン誘導体（１）は、窒素原子に２つのフェニル基と、フェニルエテニル基を有する１つのフェニル基とが結合した構造を有する。これら３つの基の少なくとも１つが炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有する。トリフェニルアミン誘導体（１）は非対称構造を有するため、感光層中でのバインダー樹脂との相溶性に優れ、感光層中で均一に分散し易い。また、トリフェニルアミン誘導体（１）は炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有し適度なイオン化ポテンシャルを有するため、感光層は、優れた正孔輸送能を有する。このため、第一実施形態に係る感光体は、電気特性に優れると考えられる。
【００２９】
トリフェニルアミン誘導体（１）は感光層中で均一に分散し易いため、感光層の硬度が高くなり易い。よって、第一実施形態に係る感光体は、高温高湿環境下において黒点の発生を抑制することができると考えられる。
【００３０】
黒点の発生を更に抑制するためには、感光層の硬度を向上させることが好ましい。感光層のビッカース硬度は、２２．０ＨＶ以上であることが好ましく、２２．０ＨＶ以上２５．０ＨＶ以下であることがより好ましく、２３．０ＨＶ以上２４．０ＨＶ以下であることが更に好ましい。感光層のビッカース硬度が２２ＨＶ以上であると、黒点の発生を更に抑制することができる。感光層のビッカース硬度は、日本工業規格（ＪＩＳ）Ｚ２２４４に準拠する方法で測定する。測定方法の詳細は、実施例にて後述する。
【００３１】
黒点の発生を更に抑制するためには、感光層の耐圧性（耐電圧性）を向上させることが好ましい。感光体のリーク開始電圧は、高温高湿（温度３２．５℃及び相対湿度８０％ＲＨ）環境で５．０ｋＶ以上であることが好ましく、５．０ｋＶ以上９．０ｋＶ以下であることがより好ましく、６．０ｋＶ以上９．０ｋＶ以下であることが更に好ましい。リーク開始電圧は、感光体に印加した電圧を増加させた際に感光層が絶縁破壊する最小の電圧をいう。ここで、リークとは、電流リークを示す。リーク開始電圧の測定方法は、実施例で後述する。
【００３２】
次に、感光体の要素について説明する。以下、導電性基体、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及びバインダー樹脂について説明する。感光層は、添加剤を更に含有してもよい。更に、添加剤、中間層及び感光体の製造方法について説明する。
【００３３】
［１．導電性基体］
導電性基体は、感光体の導電性基体として用いることができる限り、特に限定されない。導電性基体は、少なくとも表面部が導電性を有する材料で形成されていればよい。導電性基体の一例としては、導電性を有する材料で形成される導電性基体が挙げられる。導電性基体の別の例としては、導電性を有する材料で被覆される導電性基体が挙げられる。導電性を有する材料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、錫、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム又はインジウムが挙げられる。これらの導電性を有する材料を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２以上の組合せとしては、例えば、合金（より具体的には、アルミニウム合金、ステンレス鋼又は真鍮等）が挙げられる。これらの導電性を有する材料の中でも、感光層から導電性基体への電荷の移動が良好であることから、アルミニウム又はアルミニウム合金が好ましい。
【００３４】
導電性基体の形状は、画像形成装置の構造に合わせて適宜選択される。導電性基体の形状としては、例えば、シート状又はドラム状が挙げられる。また、導電性基体の厚さは、導電性基体の形状に応じて適宜選択される。
【００３５】
［２．電荷発生剤］
電荷発生剤としては、例えば、フタロシアニン系顔料、ペリレン顔料、ビスアゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、無機光導電材料（より具体的には、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム又はアモルファスシリコン等）の粉末、ピリリウム塩、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料又はキナクリドン系顔料が挙げられる。
【００３６】
フタロシアニン系顔料としては、例えば、無金属フタロシアニン又は金属フタロシアニンが挙げられる。無金属フタロシアニンとしては、例えば、化学式（ＣＧ−１）で表される無金属フタロシアニン（より具体的には、Ｘ型無金属フタロシアニン等）が挙げられる。金属フタロシアニンとしては、例えば、化学式（ＣＧ−２）で表されるチタニルフタロシアニン又は酸化チタン以外の金属が配位したフタロシアニン（より具体的には、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン等）が挙げられる。フタロシアニン系顔料は、結晶であってもよく、非結晶であってもよい。フタロシアニン系顔料の結晶形状（例えば、α型、β型、Ｘ型又はＹ型）については特に限定されず、種々の結晶形状を有するフタロシアニン系顔料が使用される。
【００３７】
【化３】
0006583546.tif 000004
【００３８】
【化４】
0006583546.tif 000005
【００３９】
無金属フタロシアニンの結晶としては、例えば、Ｘ型無金属フタロシアニンが挙げられる。チタニルフタロシアニンの結晶としては、例えば、チタニルフタロシアニンのα型結晶、β型結晶又はＹ型結晶が挙げられる。以下、チタニルフタロシアニンのα型結晶、β型結晶及びＹ型結晶を、各々、α型チタニルフタロシアニン、β型チタニルフタロシアニン及びＹ型チタニルフタロシアニンと記載することがある。波長領域７００ｎｍ以上で高い量子収率を有することから、チタニルフタロシアニンのなかでもＹ型チタニルフタロシアニンが好ましい。
【００４０】
所望の領域に吸収波長を有する電荷発生剤を単独で用いてもよいし、２種以上の電荷発生剤を組み合わせて用いてもよい。更に、例えば、デジタル光学式の画像形成装置（より具体的には、半導体レーザーのような光源を使用したレーザービームプリンター又はファクシミリ等）には、７００ｎｍ以上の波長領域に感度を有する感光体を用いることが好ましい。そのため、例えば、フタロシアニン系顔料が好ましく、無金属フタロシアニンがより好ましく、Ｘ型無金属フタロシアニンが更に好ましい。感光層が正孔輸送剤としてトリフェニルアミン誘導体（１）を含む場合、感光層が電荷発生剤としてＸ型無金属フタロシアニンを含むと、正孔の授受が効率的に行われるため、感光体の電気特性が更に向上する。電荷発生剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４１】
短波長レーザー光源を用いた画像形成装置に感光体を適用する場合には、電荷発生剤として、アンサンスロン系顔料又はペリレン系顔料が好適に用いられる。短波長レーザー光の波長は、例えば、３５０ｎｍ以上５５０ｎｍ以下である。
【００４２】
電荷発生剤の含有量は、感光層においてバインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部以上５０質量部以下であることが好ましく、０．５質量部以上３０質量部以下であることがより好ましい。
【００４３】
［３．正孔輸送剤］
正孔輸送剤は、トリフェニルアミン誘導体（１）を含む。トリフェニルアミン誘導体は、一般式（１）で表される。
【００４４】
【化５】
0006583546.tif 000006
【００４５】
一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上３以下のアルキル基、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基又は炭素原子数６以上１４以下のアリール基を表す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも１つは、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を表す。アリール基は、炭素原子数１以上３以下のアルキル基又は炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有してもよい。
【００４６】
一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4の表す炭素原子数１以上３以下のアルキル基としては、メチル基が好ましい。一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4の表す炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基としては、メトキシ基が好ましい。一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4の表す炭素原子数６以上１４以下のアリール基としては、フェニル基が好ましい。炭素原子数６以上１４以下のアリール基は、置換基として炭素原子数１以上３以下のアルキル基又は炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有してもよい。炭素原子数１以上３以下のアルキル基又は炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を有する炭素原子数６以上１４以下のアリール基としては、ｐ−メチルフェニル基が好ましい。
【００４７】
一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、各々独立に、水素原子、メチル基、メトキシ基又はフェニル基を表すことが好ましい。フェニル基はメチル基を有してもよい。
【００４８】
一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2の置換位置としては、例えば、窒素原子に対してフェニル基のオルト位、メタ位又はパラ位が挙げられる。これらのうち、Ｒ1及びＲ2の置換位置は、パラ位が好ましい。一般式（１）中、Ｒ4の置換位置としては、例えば、エテニル基に対してフェニル基のオルト位、メタ位又はパラ位が挙げられる。これらのうち、Ｒ4の置換位置は、パラ位が好ましい。
【００４９】
一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも１つは、炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基（より具体的には、メトキシ基等）を表す。一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも１つのみが炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基（より具体的には、メトキシ基等）を表してもよい。一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも２つが炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基（より具体的には、メトキシ基等）を表すことが好ましい。一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも２つが炭素原子数１以上３以下のアルコキシ基を表すと、電荷発生剤とトリフェニルアミン誘導体（１）との間での正孔の授受が効率的に進行するため、感光体の電気特性を更に向上させることができる。黒点発生の抑制及び電気特性の向上の観点から、一般式（１）中、Ｒ3は水素原子を表すことが好ましい。
【００５０】
トリフェニルアミン誘導体（１）の具体例としては、化学式（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）で表されるトリフェニルアミン誘導体（以下、それぞれトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）と記載することがある）が挙げられる。
【００５１】
【化６】
0006583546.tif 000007
【００５２】
感光体の電気特性を更に向上させるためには、トリフェニルアミン誘導体（１）のイオン化ポテンシャルは、５．５０ｅＶ以下であることが好ましく、５．３５ｅＶ以下であることがより好ましい。トリフェニルアミン誘導体（１）のイオン化ポテンシャルの測定方法は、実施例で後述する。
【００５３】
トリフェニルアミン誘導体（１）の分子量は、６００ｇ／ｍｏＬ以下であることが好ましく、４００ｇ／ｍｏＬ以上６００ｇ／ｍｏＬ以下であることがより好ましい。トリフェニルアミン誘導体（１）の分子量が４００ｇ／ｍｏＬ以下であると、トリフェニルアミン誘導体（１）正孔輸送剤として含む感光体の硬度を向上させ、黒点の発生を抑制し易い。
【００５４】
感光体の電気特性を更に向上させるためには、トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）のうち、トリフェニルアミン誘導体（ＨＴ−３）又は（ＨＴ−４）が好ましい。
【００５５】
正孔輸送剤は、トリフェニルアミン誘導体（１）に加えて、トリフェニルアミン誘導体（１）以外の別の正孔輸送剤を組み合わせて用いてもよい。別の正孔輸送剤は、公知の正孔輸送剤から適宜選択される。
【００５６】
別の正孔輸送剤としては、例えば、２，５−ジ（４−メチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールのようなオキサジアゾール系化合物；９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンのようなスチリル系化合物；ポリビニルカルバゾールのようなカルバゾール系化合物；有機ポリシラン化合物；１−フェニル−３−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリンのようなピラゾリン系化合物；ヒドラゾン系化合物；トリフェニルアミン系化合物（トリフェニルアミン誘導体（１）以外のトリフェニルアミン系化合物）；オキサゾール系化合物、イソオキサゾール系化合物、チアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物又はトリアゾール系化合物のような含窒素環式化合物；インドール系化合物又はチアジアゾール化合物のような含窒素縮合多環式化合物が挙げられる。なお、正孔輸送剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５７】
正孔輸送剤の含有量は、感光層においてバインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上２００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上１００質量部以下であることがより好ましい。
【００５８】
正孔輸送剤中のトリフェニルアミン誘導体（１）の含有率は、正孔輸送剤の合計質量に対して、８０質量％以上であることが好ましく、９０質量％以上であることがより好ましく、１００質量％であることが特に好ましい。
【００５９】
［４．電子輸送剤］
電子輸送剤としては、例えば、キノン系化合物、ジイミド系化合物、ヒドラゾン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアクリジン、無水コハク酸、無水マレイン酸又はジブロモ無水マレイン酸が挙げられる。キノン系化合物としては、例えば、ジフェノキノン系化合物、アゾキノン系化合物、アントラキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、ニトロアントラキノン系化合物又はジニトロアントラキノン系化合物が挙げられる。これらの電子輸送剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６０】
これらの電子輸送剤のうち、キノン系化合物、ジイミド系化合物又はマロノニトリル系化合物が好ましい。キノン系化合物としては、例えば、一般式（２−１）で表される化合物が好ましい。ジイミド系化合物としては、例えば、一般式（２−２）で表される化合物が好ましい。マロノニトリル系化合物としては、例えば、一般式（２−３）で表される化合物が好ましい。
【００６１】
【化７】
0006583546.tif 000008
【００６２】
一般式（２−１）、（２−２）及び（２−３）中、Ｑ1、Ｑ2、Ｑ3、Ｑ4及びＱ5は、１若しくは複数のハロゲン原子を有してもよい炭素原子数１以上５以下のアルキル基又は１若しくは複数のハロゲン原子を有する炭素原子数７以上９以下のアラルキル基を表す。ａ及びｂは、各々独立に、０以上５以下の整数を表す。ａが２以上の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ3は同一であっても異なってもよい。ｂが２以上の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ4は同一であっても異なってもよい。
【００６３】
一般式（２−１）、（２−２）及び（２−３）中、Ｑ1、Ｑ2、Ｑ3、Ｑ4及びＱ5の表す炭素原子数１以上５以下のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、２−メチルブチル基又はｎ−ブチル基が好ましい。炭素原子数１以上５以下のアルキル基は置換基として１又は複数のハロゲン原子を有してもよい。ハロゲン原子としては、塩素原子が好ましい。ハロゲン原子を有する炭素原子数１以上５以下のアルキル基としては、例えば、ジクロロプロピル基（より具体的には、２，３−ジクロロプロピル基等）又はクロロブチル基（より具体的には、４−クロロブチル基等）が好ましい。一般式（２−２）中、ａ及びｂは何れも２を表すことが好ましい。
【００６４】
一般式（２−１）、（２−２）及び（２−３）中、Ｑ1、Ｑ2、Ｑ3、Ｑ4及びＱ5の表す炭素原子数７以上９以下のアラルキル基としては、フェニルメチル基又はフェニルエチル基が好ましい。炭素原子数７以上９以下のアラルキル基は置換基として１又は複数のハロゲン原子を有してもよい。ハロゲン原子としては、塩素原子が好ましい。ハロゲン原子を有する炭素原子数７以上９以下のアラルキル基としては、例えば、ジクロロフェニルメチル基（より具体的には、ｍ，ｐ−ジクロロフェニルメチル基等）又はクロロフェニルエチル基（より具体的には、ｐ−クロロフェニル基等）が好ましい。
【００６５】
一般式（２−３）中、Ｑ5は１若しくは複数のハロゲン原子を有する炭素原子数１以上５以下のアルキル基又は１若しくは複数のハロゲン原子を有する炭素原子数７以上９以下のアラルキル基を表すことが好ましい。
【００６６】
電子輸送剤としては、感光体の電気特性を更に向上させるためには、一般式（２−１）、（２−２）及び（２−３）で表される化合物のうち、一般式（２−３）で表される化合物が好ましい。感光層が電子輸送剤として一般式（２−３）で表される化合物を含む場合、一般式（２−３）で表される化合物は非対称構造を有するため、感光層中での電子輸送剤の分散性が向上し、感光層中で均一に分散し易い。かかる場合、黒点の発生を更に抑制することができる。
【００６７】
一般式（２−１）で表されるキノン系化合物の具体例としては、化学式（Ｅ−１）で表されるキノン誘導体（以下、キノン誘導体（Ｅ−１）と記載することがある）が挙げられる。
【００６８】
【化８】
0006583546.tif 000009
【００６９】
一般式（２−２）で表されるジイミド系化合物の具体例としては、化学式（Ｅ−２）で表されるジイミド誘導体（以下、ジイミド誘導体（Ｅ−２）と記載することがある）が挙げられる。
【００７０】
【化９】
0006583546.tif 000010
【００７１】
一般式（２−３）で表されるマロノニトリル系化合物の具体例としては、化学式（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）で表されるマロノニトリル誘導体（以下、それぞれマロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）と記載することがある）が挙げられる。
【００７２】
【化１０】
0006583546.tif 000011
【００７３】
電子輸送剤の含有量は、感光層においてバインダー樹脂１００質量部に対して、５質量部以上１００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上８０質量部以下であることがより好ましい。
【００７４】
電子輸送剤中のキノン誘導体（Ｅ−１）、ジイミド誘導体（Ｅ−２）又はマロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）の含有率は、電子輸送剤の合計質量に対して、８０質量％以上であることが好ましく、９０質量％以上であることがより好ましく、１００質量％であることが特に好ましい。
【００７５】
［５．バインダー樹脂］
バインダー樹脂は、電荷発生剤等を感光層中に分散させ固定させる。バインダー樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂（より具体的には、ビスフェノールＺ型、ビスフェノールＺＣ型、ビスフェノールＣ型又はビスフェノールＡ型等）、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン樹脂、スチレン−アクリロニトリル樹脂、スチレン−マレイン酸樹脂、アクリル酸系樹脂、スチレン−アクリル酸系樹脂、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル樹脂、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル樹脂、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂又はポリエーテル樹脂が挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂又はその他架橋性の熱硬化性樹脂が挙げられる。光硬化性樹脂としては、例えば、エポキシ−アクリル酸系樹脂又はウレタン−アクリル酸系樹脂が挙げられる。これらのバインダー樹脂のうち、ポリカーボネート樹脂が好ましく、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂がより好ましい。ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂は化学式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰返し単位を有する。以下、化学式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰返し単位を有するバインダー樹脂を、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）と記載することがある。なお、バインダー樹脂は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７６】
【化１１】
0006583546.tif 000012
【００７７】
バインダー樹脂の粘度平均分子量は、４０，０００以上であることが好ましく、４０，０００以上５２，５００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の粘度平均分子量が４０，０００以上であると、バインダー樹脂の耐摩耗性を十分に高めることができ、感光層が摩耗し難くなる。また、バインダー樹脂の粘度平均分子量が５２，５００以下であると、感光層の形成時にバインダー樹脂が溶剤に溶解し易くなり、感光層用塗布液の粘度が高くなり過ぎない。その結果、感光層を形成し易くなる。
【００７８】
［６．添加剤］
感光体の電子写真特性に悪影響を与えない範囲で、感光層は各種の添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、劣化防止剤（より具体的には、酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、消光剤又は紫外線吸収剤等）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー、界面活性剤、可塑剤、増感剤又はレベリング剤が挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン若しくはこれらの誘導体、有機硫黄化合物又は有機燐化合物が挙げられる。
【００７９】
［７．中間層］
中間層は、例えば、無機粒子及び樹脂（中間層用樹脂）を含有する。中間層の存在により、電流リークの発生を抑制し得る程度の絶縁状態を維持しつつ、感光体を露光した時に発生する電流の流れを円滑にする。その結果、中間層を備える感光体は、所望の電気抵抗に調整し易い。
【００８０】
無機粒子としては、例えば、金属（より具体的には、アルミニウム、鉄又は銅等）、金属酸化物（より具体的には、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ又は酸化亜鉛等）の粒子又は非金属酸化物（より具体的には、シリカ等）の粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８１】
中間層用樹脂としては、中間層を形成する樹脂として用いられる限り、特に限定されない。
【００８２】
中間層は、感光体の電子写真特性に悪影響を与えない範囲で、各種の添加剤を含有してもよい。添加剤は、感光層の添加剤と同様である。
【００８３】
［８．感光体の製造方法］
次に、図１Ａ〜図１Ｃを参照して、感光体１の製造方法の一例について説明する。感光体１の製造方法は、例えば、感光層形成工程を有する。感光層形成工程では、感光層用塗布液を、導電性基体２上に塗布し、塗布膜を形成する。塗布膜に含まれる溶剤を除去して感光層３を形成する。感光層用塗布液は、電荷発生剤と、正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（１）と、電子輸送剤と、バインダー樹脂と、溶剤とを少なくとも含む。感光層用塗布液は、電荷発生剤、正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（１）と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを、溶剤に溶解又は分散させることにより調製される。感光層用塗布液には、必要に応じて、電子輸送剤及び各種添加剤を加えてもよい。
【００８４】
感光層用塗布液に含有される溶剤は、感光層用塗布液に含まれる各成分を溶解又は分散できる限り、特に限定されない。溶剤としては、例えば、アルコール（より具体的には、メタノール、エタノール、イソプロパノール又はブタノール等）、脂肪族炭化水素（より具体的には、ｎ−ヘキサン、オクタン又はシクロヘキサン等）、芳香族炭化水素（より具体的には、ベンゼン、トルエン又はキシレン等）、ハロゲン化炭化水素（より具体的には、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素又はクロロベンゼン等）、エーテル（より具体的には、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル又はジエチレングリコールジメチルエーテル等）、ケトン（より具体的には、アセトン、メチルエチルケトン又はシクロヘキサノン等）、エステル（より具体的には、酢酸エチル又は酢酸メチル等）、ジメチルホルムアルデヒド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）又はジメチルスルホキシドが挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらの溶剤のうち、感光体１の製造時の作業性を向上させるためには、ハロゲン化炭化水素以外の溶剤が好ましい。
【００８５】
感光層用塗布液は、各成分を混合し、溶剤に分散することにより調製される。混合又は分散には、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー又は超音波分散器が用いられる。
【００８６】
感光層用塗布液は、各成分の分散性又は形成される各々の層の表面平滑性を向上させるために、例えば、界面活性剤又はレベリング剤を含有してもよい。
【００８７】
感光層用塗布液を塗布する方法としては、例えば、導電性基体２上に均一に感光層用塗布液を塗布できる方法である限り、特に限定されない。塗布方法としては、例えば、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法又はバーコート法が挙げられる。
【００８８】
感光層用塗布液に含まれる溶剤を除去する方法は、感光層用塗布液中の溶剤を蒸発させ得る方法である限り、特に限定されない。溶剤を除去する方法としては、例えば、加熱、減圧又は加熱と減圧との併用が挙げられる。より具体的には、高温乾燥機又は減圧乾燥機を用いて、熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理条件は、例えば、４０℃以上１５０℃以下の温度、かつ３分間以上１２０分間以下の時間である。
【００８９】
なお、感光体１の製造方法は、必要に応じて、中間層４を形成する工程及び／又は保護層５を形成する工程を更に含んでいてもよい。中間層４を形成する工程及び保護層５を形成する工程では、公知の方法が適宜選択される。
【００９０】
感光体１は、例えば、画像形成装置において像担持体として使用される。第二実施形態で後述する画像形成装置は、像担持体と接触して像担持体に直流電圧を印加する帯電部を備える。
【００９１】
以上、図１Ａ〜図１Ｃを参照して、第一実施形態に係る感光体１を説明した。第一実施形態に係る感光体１によれば、帯電時の表面電位を安定的に維持することができる。
【００９２】
＜第二実施形態：画像形成装置＞
第二実施形態は画像形成装置に関する。第二実施形態に係る画像形成装置は、像担持体と、帯電部と、露光部と、現像部と、転写部とを備える。帯電部は、像担持体の表面を帯電する。露光部は、帯電された像担持体の表面を露光して、像担持体の表面に静電潜像を形成する。現像部は、静電潜像をトナー像として現像する。転写部は、トナー像を前記像担持体から記録媒体へ転写する。像担持体は、第一実施形態に係る電子写真感光体である。帯電部の帯電極性は、正極性である。転写部は、像担持体と接触しながらトナー像を記録媒体に転写する。第二実施形態に係る画像形成装置は、いわゆる直接転写方式を採用する。
【００９３】
第二実施形態に係る画像形成装置は、画像不良（例えば、黒点の発生に起因する画像不良）を抑制することができる。その理由は、以下のように推測される。直接転写方式を採用する画像形成装置では、転写部は、像担持体と接触しながらトナー像を記録媒体（例えば、紙）に転写するため、記録媒体に付着する微小成分（例えば、紙粉）が像担持体の表面に付着し易い。微小成分が像担持体の表面に付着すると、通常、黒点が発生し易い。第二実施形態に係る画像形成装置は第一実施形態に係る感光体を備える。第一実施形態に係る感光体は黒点の発生を抑制することができる。よって、第二実施形態に係る画像形成装置は、画像不良（例えば、黒点の発生に起因する画像不良）の発生を抑制することができる。
【００９４】
以下、図２を参照して、第二実施形態に係る画像形成装置１００について説明する。図２は画像形成装置１００の構成の一例を示す。
【００９５】
画像形成装置１００は、電子写真方式の画像形成装置である限り、特に限定されない。画像形成装置１００は、例えば、モノクロ画像形成装置であってもよいし、カラー画像形成装置であってもよい。画像形成装置１００がカラー画像形成装置である場合、画像形成装置１００は、例えば、タンデム方式を採用する。以下、タンデム方式の画像形成装置１００を例に挙げて説明する。
【００９６】
画像形成装置１００は、画像形成ユニット４０ａ、４０ｂ、４０ｃ及び４０ｄと、転写ベルト５０と、定着部５２とを備える。以下、区別する必要がない場合には、画像形成ユニット４０ａ、４０ｂ、４０ｃ及び４０ｄの各々を、画像形成ユニット４０と記載する。
【００９７】
画像形成ユニット４０は、像担持体１と、帯電部４２と、露光部４４と、現像部４６と、転写部４８とを備える。画像形成ユニット４０の中央位置に、像担持体１が設けられる。像担持体１は、矢符方向（反時計回り）に回転可能に設けられる。像担持体１の周囲には、帯電部４２を基準として像担持体１の回転方向の上流側から順に、帯電部４２、露光部４４、現像部４６及び転写部４８が設けられる。なお、画像形成ユニット４０には、クリーニング部（不図示）及び除電部（不図示）の一方又は両方が更に備えられてもよい。
【００９８】
帯電部４２は、像担持体１の表面を帯電する。帯電部の帯電極性は正極性である。帯電部４２は、非接触方式又は接触方式の帯電部である。非接触方式の帯電部４２としては、例えば、コロトロン帯電器又はスコロトロン帯電器が挙げられる。接触方式の帯電部４２としては、例えば、帯電ローラー又は帯電ブラシが挙げられる。
【００９９】
画像形成装置１００は、帯電部４２として帯電ローラーを備えることができる。像担持体１の表面を帯電するときに、帯電ローラーは像担持体１の表面と接触する。像担持体１の表面に微小成分が付着している場合には、接触した帯電ローラーによって微小成分が像担持体１の表面に押圧される。これにより、像担持体１の表面に微小成分が固着し易い。しかし、画像形成装置１００は、黒点の発生を抑制することができる。よって、第二実施形態に係る画像形成装置は、帯電部４２として帯電ローラーを備える場合であっても、黒点の発生を抑制し、黒点に起因する画像不良の発生を抑制することができる。
【０１００】
露光部４４は、帯電された像担持体１の表面を露光する。これにより、像担持体１の表面に静電潜像が形成される。静電潜像は、画像形成装置１００に入力された画像データに基づいて形成される。
【０１０１】
現像部４６は、像担持体１の表面にトナーを供給し、静電潜像をトナー像として現像する。
【０１０２】
現像部４６は、像担持体１の表面を清掃することができる。すなわち、画像形成装置１００は、いわゆるクリーナーレス方式を採用することができる。現像部４６は、像担持体１の表面に残留する成分（以下、残留成分と記載することがある）を除去することができる。残留成分の一例は、トナー成分であり、より具体的には、トナー又は遊離した外添剤である。残留成分の別の例は、非トナー成分（微小成分）であり、より具体的には紙粉である。クリーナーレス方式を採用する画像形成装置１００では、クリーニング部（例えば、クリーニングブレード）によって像担持体１の表面の残留成分が掻き取られない。そのため、クリーナーレス方式を採用する画像形成装置１００では、通常、像担持体１の表面に残留成分が残り易く、残留成分により黒点が発生し易い。しかし、像担持体１は黒点の発生を抑制し易いため、このような像担持体１を備える画像形成装置１００は、クリーナーレス方式を採用し像担持体１の表面に微小成分が残留したとしても、黒点に起因する画像不良の発生を抑制できる。
【０１０３】
現像部４６が像担持体１の表面を効率的に清掃するためには、以下に示す条件（ａ）及び条件（ｂ）を満たすことが好ましい。
条件（ａ）：接触現像方式を採用し、像担持体１と現像部４６との間に周速（回転速度）差が設けられる。
条件（ｂ）：像担持体１の表面電位と、現像バイアスの電位とが以下の数式（ｂ−１）及び数式（ｂ−２）を満たす。
０（Ｖ）＜現像バイアスの電位（Ｖ）＜像担持体１の未露光領域の表面電位（Ｖ）・・・（ｂ−１）
現像バイアスの電位（Ｖ）＞像担持体１の露光領域の表面電位（Ｖ）＞０（Ｖ）・・・（ｂ−２）
【０１０４】
条件（ａ）に示す接触現像方式を採用し、像担持体１と現像部４６との間に周速差が設けられていると、像担持体１の表面は現像部４６と接触し、像担持体１の表面の付着成分が現像部４６との摩擦により除去される。現像部４６の周速は、像担持体１の周速よりも速いことが好ましい。
【０１０５】
条件（ｂ）では、トナーの帯電極性、像担持体１の未露光領域の表面電位、像担持体１の露光領域の表面電位及び現像バイアスの電位は、何れも正極性である場合を想定している。つまり、現像方式が反転現像方式である場合を想定している。なお、像担持体１の未露光領域の表面電位及び露光領域の表面電位は、転写部４８がトナー像を像担持体１から記録媒体Ｐへ転写した後、帯電部４２が次周回の像担持体１の表面を帯電する前に測定される。
【０１０６】
条件（ｂ）の数式（ｂ−１）を満たすと、像担持体１に残留したトナー（以下、残留トナーと記載することがある）と像担持体１の未露光領域との間に作用する静電的斥力が、残留トナーと現像部４６との間に作用する静電的斥力に比べ大きくなる。このため、像担持体１の未露光領域の残留トナーは、像担持体１の表面から現像部４６へと移動し、回収される。
【０１０７】
条件（ｂ）の数式（ｂ−２）を満たすと、残留トナーと像担持体１の露光領域との間に作用する静電的斥力が、残留トナーと現像部４６との間に作用する静電的斥力に比べ小さくなる。このため、像担持体１の露光領域の残留トナーは、像担持体１の表面に保持される。像担持体１の露光領域に保持されたトナーは、そのまま画像形成に使用される。
【０１０８】
転写ベルト５０は、像担持体１と転写部４８との間に記録媒体Ｐを搬送する。転写ベルト５０は、無端状のベルトである。転写ベルト５０は、矢符方向（時計回り）に回転可能に設けられる。
【０１０９】
転写部４８は、現像部４６によって現像されたトナー像を、像担持体１の表面から記録媒体Ｐへ転写する。像担持体１から記録媒体Ｐにトナー像が転写されるときに、像担持体１は記録媒体Ｐと接触している。すなわち、画像形成装置１００は、いわゆる直接転写方式を採用する。転写部４８は、例えば、転写ローラーが挙げられる。
【０１１０】
画像形成ユニット４０ａ〜４０ｄの各々によって、転写ベルト５０上の記録媒体Ｐに、複数色（例えば、ブラック、シアン、マゼンタ及びイエローの４色）のトナー像が順に重ねられる。なお、画像形成装置１００がモノクロ画像形成装置である場合には、画像形成装置１００は、画像形成ユニット４０ａを備え、画像形成ユニット４０ｂ〜４０ｄは省略される。
【０１１１】
定着部５２は、転写部４８によって記録媒体Ｐに転写された未定着のトナー像を、加熱及び／又は加圧する。定着部５２は、例えば、加熱ローラー及び／又は加圧ローラーである。トナー像を加熱及び／又は加圧することにより、記録媒体Ｐにトナー像が定着する。その結果、記録媒体Ｐに画像が形成される。
【０１１２】
以上、第二実施形態に係る画像形成装置を説明した。第二実施形態に係る画像形成装置は、像担持体として第一実施形態に係る感光体を備えることで、黒点に起因する画像不良の発生を抑制することができる。
【０１１３】
＜第三実施形態：プロセスカートリッジ＞
第三実施形態はプロセスカートリッジに関する。第三実施形態に係るプロセスカートリッジは、第一実施形態に係る感光体を備える。引き続き、図２を参照して、第三実施形態に係るプロセスカートリッジについて説明する。プロセスカートリッジは、ユニット化された像担持体１を備える。プロセスカートリッジは、像担持体１に加えて、帯電部４２、露光部４４、現像部４６及び転写部４８からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化した構成が採用される。プロセスカートリッジは、例えば、画像形成ユニット４０ａ〜４０ｄの各々に相当する。プロセスカートリッジには、クリーニング装置（不図示）及び除電器（不図示）の一方又は両方が更に備えられてもよい。プロセスカートリッジは、画像形成装置１００に対して着脱自在に設計される。そのため、プロセスカートリッジは取り扱いが容易であり、像担持体１の感度特性等が劣化した場合に、像担持体１を含めて容易かつ迅速に交換することができる。
【０１１４】
以上、第三実施形態に係るプロセスカートリッジを説明した。第三実施形態に係るプロセスカートリッジは、像担持体として第一実施形態に係る感光体を備えることで、黒点に起因する画像不良の発生を抑制することができる。
【実施例】
【０１１５】
以下、実施例を用いて本発明を更に具体的に説明する。なお、本発明は実施例の範囲に何ら限定されない。【０１１６】
＜１．感光体の材料＞
感光体の感光層を形成するための材料として、以下の電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及びバインダー樹脂を準備した。【０１１７】
（１−１．電荷発生剤）
電荷発生剤として、電荷発生剤（ＣＧ−１）を準備した。電荷発生剤（ＣＧ−１）は、第一実施形態で説明した化学式（ＣＧ−１）で表される無金属フタロシアニンであった。また、電荷発生剤（ＣＧ−１）の結晶構造はＸ型であった。【０１１８】
（１−２．正孔輸送剤）
トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）及び正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）を準備した。トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）は、第一実施形態で説明した。また、正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）は、それぞれ化学式（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）で表される。【０１１９】
【化１２】
0006583546.tif 000013
【０１２０】
（１−３．電子輸送剤）
第一実施形態で説明したキノン誘導体（Ｅ−１）、ジイミド誘導体（Ｅ−２）及びマロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）を準備した。【０１２１】
（１−４．バインダー樹脂）
バインダー樹脂として、第一実施形態に説明したビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）を準備した。【０１２２】
＜２．感光体の製造＞
準備した感光体の感光層を形成するための材料を用いて、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）を製造した。【０１２３】
（感光体（Ａ−１）の製造）
容器内に、電荷発生剤（ＣＧ−１）５質量部と、正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）５０質量部と、電子輸送剤としてのキノン誘導体（Ｅ−１）３５質量部と、バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）１００質量部と、溶剤としてのテトラヒドロフラン７５０質量部とを投入した。容器の内容物を、ボールミルを用いて５０時間混合して分散し、感光層用塗布液を調製した。【０１２４】
ディップコート法を用いて、導電性基体上に感光層用塗布液を塗布し、導電性基体上に塗布膜を形成した。続いて、１００℃で４０分間乾燥させ、塗布膜中からテトラヒドロフランを除去した。これにより、導電性基体上に膜厚３５μｍの感光層を備える感光体（Ａ−１）を得た。【０１２５】
（感光体（Ａ−２）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）の製造）
以下の点を変更した以外は、感光体（Ａ−１）の製造と同様の方法で、感光体（Ａ−２）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）を製造した。感光体（Ａ−１）の製造に用いた正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）及び電子輸送剤としてのキノン誘導体（Ｅ−１）に代えて、それぞれ表１に示す種類の正孔輸送剤（ＨＴＭ）及び電子輸送剤（ＥＴＭ）を用いた。欄「感光体Ｎｏ」のＡ−１〜Ａ−１８及びＢ−１〜Ｂ−３は、それぞれ感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）を示す。欄「ＨＴＭ」のＨ−１〜Ｈ−５及びＪ−１〜Ｊ−３は、それぞれトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）及び正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）を示す。欄「ＥＴＭ」のＥ−１〜Ｅ−６は、それぞれキノン誘導体（Ｅ−１）、ジイミド誘導体（Ｅ−２）及びマロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）を示す。【０１２６】
＜３．測定方法＞
（３−１．感光体のリーク開始電圧の測定）
得られた感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）の各々に対して、リーク開始電圧を測定した。感光体のリーク開始電圧は、以下の条件により耐圧性試験機（ＫＤＣ作製検査治具）を用いて測定した。具体的には、感光体に電圧を印加し、感光層が絶縁破壊するまで徐々に電圧を増加させた。絶縁破壊した電圧、すなわち感光層が絶縁破壊する最小の電圧をリーク開始電圧とした。得られたリーク開始温度を表１に示す。
温度    ：３０℃
相対湿度：８０％ＲＨ【０１２７】
（３−２．感光層のビッカース硬度の測定）
得られた感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）の各々に対して、感光層（単層型感光層）のビッカース硬度を測定した。感光層のビッカース硬度は、日本工業規格（ＪＩＳ）Ｚ２２４４に準拠する方法で測定した。ビッカース硬度の測定には、硬度計（株式会社マツザワ（旧  松沢精機株式会社）製「マイクロビッカース硬度計  ＤＭＨ−１型」）を用いた。ビッカース硬度の測定は、温度２３℃、ダイヤモンド圧子の荷重（試験力）１０ｇｆ、試験力に到達するまでの所要時間５秒、ダイヤモンド圧子の接近速度２ｍｍ／秒及び試験力の保持時間１秒の条件で行った。測定されたビッカース硬度を表１に示す。【０１２８】
（３−３．正孔輸送剤のイオン化ポテンシャル）
トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）及び正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）の各々に対して、以下の方法で、イオン化ポテンシャルを得た。まず、サイクリックボルタメトリー測定を行い、正孔輸送剤の酸化電位を測定した。得られた酸化電位を変換しイオン化ポテンシャルを得た。
以下に、サイクリックボルタメトリー測定条件を示す。
作用電極      ：グラッシーカーボン
対極          ：白金
参照電極      ：銀／硝酸銀（０．１ｍｏＬ／Ｌ、ＡｇＮＯ3−アセトニトリル溶液）
試料溶液電解質：過塩素酸テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム（０．１ｍｏＬ）
測定対象（物質量）：正孔輸送剤（０．００１ｍｏＬ）
溶剤            ：ジクロロメタン（１Ｌ）【０１２９】
＜４．感光体の評価＞
（４−１．画像評価（黒点））
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）の各々に対し、画像評価を行った。評価機として、プリンター（京セラドキュメントソリューションズ株式会社製「ＦＳ−１３００Ｄ」、半導体レーザーによる乾式電子写真方式のプリンター）を使用した。評価機は、帯電ローラーを帯電部として備えていた。帯電部の帯電極性は、正極性であった。評価機は、直接転写方式の転写部（転写ローラー）を備えていた。評価機の現像部は、感光体のクリーニング機能を有していた。評価には、用紙として、京セラドキュメントソリューションズ株式会社製の「京セラドキュメントソリューションズブランド紙ＶＭ−Ａ４（Ａ４サイズ）」を使用した。各評価には、トナーとして、京セラドキュメントソリューションズ株式会社製「非磁性１成分用トナー」を使用した。各評価の測定環境は、高温高湿環境（温度：３２．５℃  相対湿度：８０％ＲＨ）であった。感光体を評価機に搭載した。画像形成条件を、線速１６８ｍｍ／秒に設定した。評価機の感光体の動作を安定化させるために、アルファベットの画像を１０００枚印刷した。続いて、画像Ｄを１枚印刷し、黒点の評価用サンプルとした。画像Ｄは、全面白紙画像であった。得られた評価用サンプルを目視で観察し、黒点の有無を観察した。観察結果に基づき、下記の評価基準に従って、黒点に関する画像評価を行った。黒点の個数及び判定結果を表１に示す。
（黒点に関する画像評価の評価基準）
評価Ａ（良い）：黒点の個数は、５個以下であった。
評価Ｂ（悪い）：黒点の個数は、５個を超えていた。【０１３０】
（４−２．感度特性の評価）
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）の各々に対し、露光後電位を測定し、電気特性（感度特性）の評価を行った。感光体の露光後電位は、温度１０℃及び相対湿度２０％ＲＨの環境下で、ドラム感度試験機（ＧＥＮＴＥＣ社製）を用いて測定した。感光体の表面電位が＋６００Ｖとなるように、感光体の表面を帯電した。その後、単色光（露光波長：７８０ｎｍ）を露光量０．２６μＪ／ｃｍ2で感光体表面に照射し露光した。露光後５０ミリ秒経過後の感光体の露光領域の表面電位を測定した。測定した表面電位を露光後電位ＶLとした。なお、露光後電位ＶLの値が０Ｖ以上であって小さいほど、感光体の感度特性が優れていることを示す。以下の基準に従って、感光体の感度を判定した。露光後電位ＶL（単位：Ｖ）及び判定結果を表１に示す。
評価Ａ（良い）：露光後電位ＶLが＋１３０Ｖ以下であった。
評価Ｂ（悪い）：露光後電位ＶLが＋１３０Ｖを超えた。【０１３１】
表１中、Ｉ．Ｐ．及び電圧は、それぞれイオン化ポテンシャル（単位：ｅＶ）及びリーク開始電圧（単位：ｋＶ）を示す。【０１３２】
【表１】
0006583546.tif 000014
【０１３３】
表１に示すように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）では、感光層は、正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）の何れかを含有する。トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）〜（Ｈ−５）は、一般式（１）で表される化合物である。感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）では、電気特性（感度特性）の評価はすべて評価Ａ（良い）である。画像評価はすべて評価Ａ（良い）である。【０１３４】
表１に示すように、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）では、感光層は、正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）の何れかを含有する。正孔輸送剤（Ｊ−１）〜（Ｊ−３）は、一般式（１）で表される化合物ではない。感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−２）では、電気特性の評価は何れも評価Ｂ（悪い）である。感光体（Ｂ−３）では、画像評価は評価Ｂ（悪い）である。【０１３５】
よって、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１８）は、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）に比べ、電気特性に優れ、かつ黒点の発生を抑制することが明らかである。【０１３６】
表１に示すように、感光体（Ａ−１１）〜（Ａ−１８）では、感光層は、電子輸送剤としてのマロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）を含有する。マロノニトリル誘導体（Ｅ−３）〜（Ｅ−６）は、一般式（２−３）で表される。感光体（Ａ−１１）〜（Ａ−１８）の画像評価では、７つの感光体において黒点個数が１個である。１つの感光体において黒点個数が２個である。【０１３７】
表１に示すように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−５）では、感光層は、電子輸送剤としてのキノン誘導体（Ｅ−１）を含有する。キノン誘導体（Ｅ−１）は一般式（２−１）で表される。感光体（Ａ−１）〜（Ａ−５）の画像評価では、２つの感光体において黒点個数が１個である。３つの感光体において黒点個数が２個である。感光体（Ａ−６）〜（Ａ−１０）では、感光層は、電子輸送剤としてのジイミド誘導体（Ｅ−２）を含有する。ジイミド誘導体（Ｅ−２）は一般式（２−２）で表される。感光体（Ａ−６）〜（Ａ−１０）の画像評価では、３つの感光体において黒点個数が２個である。２つの感光体において黒点個数が３個である。【０１３８】
よって、感光体（Ａ−１１）〜（Ａ−１８）は、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−１０）に比べ、黒点の発生を更に抑制することは明らかである。【０１３９】
表１に示すように、感光体（Ａ−３）〜（Ａ−４）、（Ａ−８）〜（Ａ−９）及び（Ａ−１３）〜（Ａ−１４）では、感光層は、正孔輸送剤としてのトリフェニルアミン誘導体（Ｈ−３）又は（Ｈ−４）を含有する。感光体（Ａ−３）〜（Ａ−４）、（Ａ−８）〜（Ａ−９）及び（Ａ−１３）〜（Ａ−１４）では、露光後電位ＶLは＋１１２Ｖ又は＋１１５Ｖである。【０１４０】
表１に示すように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−２）、（Ａ−５）〜（Ａ−７）、（Ａ−１０）〜（Ａ−１２）及び（Ａ−１５）〜（Ａ−１８）では、感光層は、トリフェニルアミン誘導体（Ｈ−１）、（Ｈ−２）及び（Ｈ−５）の何れかの正孔輸送剤を含有する。感光体（Ａ−１）〜（Ａ−２）、（Ａ−５）〜（Ａ−７）、（Ａ−１０）〜（Ａ−１２）及び（Ａ−１５）〜（Ａ−１８）では、露光後電位ＶLは＋１２０Ｖ以上＋１２５Ｖ以下であった。【０１４１】
よって、感光体（Ａ−３）〜（Ａ−４）、（Ａ−８）〜（Ａ−９）及び（Ａ−１３）〜（Ａ−１４）は、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−２）、（Ａ−５）〜（Ａ−７）、（Ａ−１０）〜（Ａ−１２）及び（Ａ−１５）〜（Ａ−１８）に比べ、電気特性が更に優れることが明らかである。【０１４２】
以上から、本発明に係る感光体では電気特性に優れ、かつ黒点の発生を抑制することが明白であり、このような感光体を備える画像形成装置は、画像不良（特に、黒点）の発生を抑制することは明白である。
【産業上の利用可能性】
【０１４３】
本発明に係る感光体は、電子写真感光体として好適に使用できる。
【図１Ａ】
0006583546.tif 000017
【図１Ｂ】
0006583546.tif 000018
【図１Ｃ】
0006583546.tif 000019
【図２】
0006583546.tif 000020