(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自己作動型簡易ベッドにおいて、
前端（１７）から後端（１９）へと伸びる支持枠（１２）と、
前記支持枠（１２）と移動可能なように係合した１組の脚（２０、４０）と、
前記１組の脚（２０、４０）及び前記支持枠（１２）と移動可能なように係合して、前記支持枠（１２）に対して前記１組の脚（２０、４０）を伸縮させる油圧アクチュエータ（１２０）とを備え、
前記油圧アクチュエータ（１２０）は、
第１ロッド（１６５）と、
シリンダ筐体（１２２）であって、前記第１ロッド（１６５）の移動方向に整列された油圧シリンダと、前記シリンダ筐体（１２２）に固着され且つ前記移動方向に沿って伸びる第１リニア軸受（１３８Ｘ）とを有する前記シリンダ筐体（１２２）と、
前記油圧シリンダから前記第１ロッド（１６５）へ付与される力に応答して、前記第１ロッド（１６５）が前記シリンダ筐体（１２２）に対して前記移動方向へ移動する際に、前記第１ロッド（１６５）の横方向支持を提供するようにされた組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）であって、該組立体は、前記第１ロッド（１６５）と共に移動し得るように、該第１ロッド（１６５）の少なくとも一部に堅固に取付けられた、前記組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）とを備え、該組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）は、
第１スライド案内部材（１２４，１２６）と、
前記第１スライド案内部材（１２４，１２６）に固着されて前記移動方向に沿って伸びる第１レール（１３６Ａ）であって、前記シリンダ筐体（１２２）に固着された前記第１リニア軸受（１３８Ｘ）と係合するように、前記第１レール（１３６Ａ）が、前記第１リニア軸受（１３８Ｘ）及びシリンダ筐体（１２２）に対して前記第１スライド案内部材（１２４，１２６）と共に移動する前記第１レール（１３６Ａ）とを有する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項２】
請求項１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）が、前記第１ロッド（１６５）及び前記第１スライド案内部材（１２４、１２６）に連結される横支持プラテン（１３２）を備える、自己作動型簡易ベッド。
【請求項３】
請求項２に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）の前記横支持プラテン（１３２）が、前記１組の脚（２０、４０）と、または前記支持枠（１２）と、または前記１組の脚（２０、４０）及び前記支持枠（１２）と移動可能なように係合する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項４】
請求項１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記第１スライド案内部材（１２４、１２６）が、前記第１ロッド（１６５）に面するロッド側（１５８）及び前記ロッド側（１５８）の反対側である外側（１５６）を備え、前記ロッド側（１５８）が実質的に真っすぐであり、かつ前記外側（１５６）が弓型部（１５７）を備える、自己作動型簡易ベッド。
【請求項５】
請求項１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）が、第２ロッド（２６５）、第２スライド案内部材（１２８、１３０）及び該第２スライド案内部材（１２８、１３０）に固着された第２リニア軸受（１３８Ｙ）を備えることにより、
前記第２スライド案内部材（１２８、１３０）が移動することにより、前記第２リニア軸受（１３８Ｙ）が、前記シリンダ筐体（１２２）に固着された第２レール（１３６Ｂ）と係合し、かつ前記第２ロッド（２６５）と固定係合する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項６】
請求項５に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）が、前記第１ロッド（１６５）と前記第２ロッド（２６５）が異なる速度で伸縮することができる自己バランス方法で動作するよう構成される、自己作動型簡易ベッド。
【請求項７】
請求項５に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記第１スライド案内部材（１２４、１２６）が上部コース（１４０）に沿って移動し、前記第２スライド案内部材（１２８、１３０）が下部コース（１４２）に沿って移動する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項８】
請求項７に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記上部コース（１４０）及び前記下部コース（１４２）がオフセットである、自己作動型簡易ベッド。
【請求項９】
請求項７に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記上部コース（１４０）及び前記下部コース（１４２）が実質的に平行である、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１０】
請求項７に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記第１ロッド（１６５）が前記
下部コース（１４２）と実質的に整列し、かつ前記第２ロッド（２６５）が前記上部コース（１４０）と実質的に整列する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１１】
前端（１７）及び後端（１９）を備える支持枠（１２）と、
前記支持枠（１２）とスライド自在に連結する１組の前部脚（２０）と、
前記支持枠（１２）とスライド自在に連結する１組の後部脚（４０））と、
前記前部脚（２０）及び前記支持枠（１２）と移動可能なように係合し、かつ前記支持枠（１２）に対して前記前部脚（２０、４０）を伸縮する前部アクチュエータ（１６）及び、
前記後部脚（４０））及び前記支持枠（１２）と移動可能なように係合し、かつ前記支持枠（１２）に対して前記後部脚（４０））を伸縮する後部アクチュエータ（１８）であって、
当該前部アクチュエータ（１６）及び当該後部アクチュエータ（１８）は、各々が油圧アクチュエータ（１２０）を有し、且つ該各油圧アクチュエータ（１２０）が少なくともシリンダ筐体（１２２）、第１ロッド（１６５）、及び組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）を備え、
各シリンダ筐体（１２２）は、
前記第１ロッド（１６５）の移動方向に整列された油圧シリンダと、
前記シリンダ筐体（１２２）に固着され且つ前記移動方向に沿って伸びる第１リニア軸受（１３８Ｘ）とを備え、
前記組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）は、前記油圧シリンダから前記第１ロッド（１６５）へ付与される力に応答して、前記第１ロッド（１６５）が前記シリンダ筐体（１２２）に対して前記移動方向へ移動する際に前記第１ロッド（１６５）の横方向支持を提供するようにされた組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）であって、該組立体は、前記第１ロッド（１６５）と共に移動し得るように、該第１ロッド（１６５）の少なくとも一部に堅固に取付けられ、該組立体（１２４，１２６、１３６Ａ）は、
第１スライド案内部材（１２４，１２６）と、
前記第１スライド案内部材（１２４，１２６）に固着されて前記移動方向に沿って伸びる第１レール（１３６Ａ）であって、前記シリンダ筐体（１２２）に固着された前記第１リニア軸受（１３８Ｘ）と係合するように、前記第１レール（１３６Ａ）が、前記第１リニア軸受（１３８Ｘ）及びシリンダ筐体（１２２）に対して前記第１スライド案内部材（１２４，１２６）と共に移動する前記第１レール（１３６Ａ）とを有する、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１２】
請求項１１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記前部アクチュエータ（１６）及び前記後部アクチュエータ（１８）が単一の流体容器（１６２）から前記油圧流体を供給される、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１３】
請求項１１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記簡易ベッド作動システムが、前記前部アクチュエータ（１６）及び前記後部アクチュエータ（１８）の両方を前記油圧流体でもって作動するよう構成された単一のポンプモータ（１６０）を備える、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１４】
請求項１１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記簡易ベッド作動システムが、流量調節弁（２００）または前記前部アクチュエータ（１６）及び前記後部アクチュエータ（１８）と流体的に連通する電気スイッチング弁（１９０）を備える、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１５】
請求項１１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）が、前記第１ロッド（１６５）及び前記第１スライド案内部材（１２４、１２６）に連結される横支持プラテン（１３２）を備える、自己作動型簡易ベッド。
【請求項１６】
請求項１１に記載の自己作動型簡易ベッドにおいて、前記油圧アクチュエータ（１２０）が、第２ロッド（２６５）、第２スライド案内部材（１２８、１３０）及び該第２スライド案内部材（１２８、１３０）に固着された第２リニア軸受（１３８Ｙ）を備えることにより、
前記第２スライド案内部材（１２８、１３０）が移動することにより、前記第２リニア軸受（１３８Ｙ）が、前記シリンダ筐体（１２２）に固着された第２レール（１３６Ｂ）と係合し、かつ前記第２ロッド（２６５）と固定係合する、自己作動型簡易ベッド。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１３年１１月１５日に出願された米国特許出願Ｎｏ．６１／９０４、６９４及び２０１３年１１月１５日に出願された米国特許出願Ｎｏ．６１／９０４、８０５の権利を主張するものである。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、一般に簡易ベッドに関し、より詳細には、油圧アクチュエータを備える自己作動型簡易ベッドに関する。
【背景技術】
【０００３】
今日、様々な救急用簡易ベッドが存在する。そういった救急用簡易ベッドは、肥満症の患者を移送し、救急車へ移載するように設計されていると思われる。
【０００４】
例えば、米国オハイオ州ウィルミントンのファーノ・ワシントン社によるＰＲＯＦｌｅｘＸ（登録商標）簡易ベッドは、おおよそ７００ポンド（約３１７．５ｋｇ）の重量に安定性及び補助を提供できる手動作動型の簡易ベッドである。ＰＲＯＦｌｅｘＸ（登録商標）簡易ベッドは、車輪付きの車台に取り付けられる患者支持部を備える。車輪付き下部車台は、９つの選択可能な部分の間で推移できるＸ枠の構造を備える。そういった簡易ベッドの設計における１つの認識された利点は、Ｘ枠が全ての選択可能な位置において最小の屈伸及び低重心を供給することにある。そういった簡易ベッドの設計における他の認識された利点は、選択可能な位置が肥満症の患者を手動で持ち上げ移載するためのより良いてこの装置を供給できることにある。
【０００５】
肥満症の患者のために設計された簡易ベッドの他の実施例は、ファーノ・ワシントン社によるＰＯＷＥＲＦｌｅｘｘ＋動力簡易ベッドである。ＰＯＷＥＲＦｌｅｘｘ＋動力簡易ベッドは、おおよそ７００ポンド（約３１７．５ｋｇ）の重量を持ち上げるために十分な動力を供給できるアクチュエータに動力を与えるバッテリーを含む。そういった簡易ベッドの設計における他の認識された利点は、簡易ベッドが肥満症の患者を低い位置から高い位置と持ち上げることができるということにあり、すなわちオペレータは患者を持ち上げる必要があるような状況を減らすことができる。
【０００６】
さらなる種類は、車輪付きの車台または運搬装置に取り外し可能なように取り付けられた患者支持ストレッチャーを有する多目的のロールイン型の緊急用簡易ベッドである。運搬装置とは別に使用するために取り外され時患者支持ストレッチャーは、含まれた車輪のセット上でおおよそ水平に往復運動できる。そういった簡易ベッドの設計における１つの認識された利点は、ステーションワゴン、バン、モジュール式救急車、飛行機、またはヘリコプターといった、スペース及び重量削減が特に重要とされる緊急用車両内にストレッチャーを独立して運び込むことができることにある。
【０００７】
そういった簡易ベッドの設計における他の利点は、分離したストレッチャーが、起伏のある地形及び患者を移送するための完全な簡易ベッドを使用するのが難しい場所の外へと、患者をより容易に運ぶことができるということにある。そういった簡易ベッドの実施例は、米国特許番号４０３７８７１、４９２１２９５及び国際公開番号ＷＯ０１７０１６１１に
見ることができる。
【０００８】
前述の多目的ロールイン型救急用簡易ベッドは一般にその本来の目的に適しているが、全ての態様において十分であるとは言えない。例えば、前述の緊急用簡易ベッドは、各積載手順の一部のために簡易ベッドの重量を支持するのに少なくとも１人のオペレータが必要である積載手順に従って、救急車内に積載される。
【発明の概要】
【０００９】
本明細書に記述される実施形態は、改良された簡易ベッドの重量管理、改良されたバランス、及び／または簡易ベッドの任意の高さにおいてもより容易な移載を提供でき、さらに、救急車、バン、ステーションワゴン、飛行機及びヘリコプターといった様々なタイプの救助車両内に積載可能である、多用途多目的ロールイン型救急用簡易ベッドのための油圧アクチュエータに関する。
【００１０】
１つの実施形態では、自己作動型簡易ベッドは、支持枠、１組の脚、及び油圧アクチュエータを含む。支持枠は前端から後端へと伸びることができる。１組の脚は支持枠と移動可能なように係合できる。油圧アクチュエータは１組の脚及び支持枠と移動可能なように係合できる。油圧アクチュエータは支持枠に対して１組の脚を伸縮することができる。油圧アクチュエータ、シリンダ筐体、ロッド、及びスライド案内部材を含むことができる。シリンダ筐体は、ロッドの動作方向と位置合わせする油圧シリンダを定義できる。スライド案内部材は、シリンダ筐体とスライド式係合でき、かつロッドと固定係合できる。スライド案内部材は、ロッドがシリンダ筐体から動作方向に沿って伸縮するようにシリンダ筐体に対してスライドする方向に沿ってスライドできる。
【００１１】
他の実施形態では、自己作動型簡易ベッドは、脚、支持枠、及びアクチュエータを含む。脚は第一リンク位置において支持枠とスライド可能かつ回転可能なように係合できる。アクチュエータは第二リンク位置において支持枠と固定かつ回転可能なように係合できる。アクチュエータは第三リンク位置において支持枠と回転可能なように係合できる。アクチュエータは伸縮するよう構成できる。アクチュエータが伸縮する時、第一リンク位置は線形経路に沿って移動でき、第二リンク位置は曲線経路に沿って移動できる。
【００１２】
他の実施形態では、自己作動型簡易ベッドは、支持枠、１組の脚、及び油圧アクチュエータを含む。支持枠は前端から後端へと伸びることができる。１組の足は支持枠と移動可能なように係合できる。油圧アクチュエータは、１組の脚及び支持枠と移動可能なように係合でき、かつ支持枠に対して１組の脚を伸縮できる。油圧アクチュエータは、伸長流体経路及び収縮流体経路と流体的に連通する油圧シリンダ、油圧シリンダ内に収められたピストン、及び伸長流体経路及び収縮流体経路と流体的に連通する再生流体経路を含む。ピストンは、油圧流体が伸長流体経路に収縮流体経路よりも高い圧力で供給される時、伸長方向に動くことができる。ピストンは、油圧流体が収縮流体経路に伸長流体経路よりも高い圧力で供給される時、収縮方向に動くことができる。再生流体経路は、油圧流体が収縮流体経路から伸長流体経路へ直接流れることを選択的に許可するよう構成されてもよい。
【００１３】
他の実施形態では、自己作動型簡易ベッドは、支持枠、１組の前部脚、１組の後部脚、及び簡易ベッド作動システムを含む。支持枠は前端及び後端を含むことができる。１組の前部脚は支持枠とスライド自在に係合できる。１組の後部脚は支持枠とスライド自在に係合できる。簡易ベッド作動システムは、前部脚を動かす前部アクチュエータ及び後部脚を動かす後部アクチュエータを含むことができる。簡易ベッド作動システムは、支持枠が支持枠と実質的なレベルの表面の間で着座積載角度を形成するよう、着座積載位置を自動的に作動するよう構成してもよい。着座積載角度は鋭角であってもよい。
【００１４】
他の実施形態では、自己作動型簡易ベッドは、支持枠、１組の前部脚、１組の後部脚、及び簡易ベッド作動システムを含む。支持枠は前端及び後端を含むことができる。１組の前部脚は支持枠とスライド自在に係合できる。１組の後部脚は支持枠とスライド自在に係合できる。簡易ベッド作動システムは、前部脚を動かす前部アクチュエータ、後部脚を動かす後部アクチュエータ、及び油圧流体を前部アクチュエータと後部アクチュエータに向かわせるよう構成された集中油圧回路を含むことができる。
【００１５】
他の実施形態では、患者移送簡易ベッド用の脚作動システムは、ピストン及びシリンダ筐体を有するテレスコープ式油圧シリンダを含み、テレスコープ式油圧シリンダは伸長流体経路及び収縮流体経路を有する。脚作動システムはさらに、シリンダ筐体と流体的に連通し、かつテレスコープ式油圧シリンダ及びテレスコープ式油圧シリンダに連結するキャリッジに加圧油圧流体を供給する油圧加圧源、増幅レール、及び増幅レールに連結する送達組み付けを含み、送達組み付けは、シリンダ筐体に対するピストンの伸長距離に概して比例する距離でキャリッジから離れた増幅レールを平行移動するよう増幅に力を加える。
【００１６】
他の実施形態では、患者移送簡易ベッド用の脚作動システムは、ピストンとシリンダ筐体を有するテレスコープ式油圧シリンダ、シリンダ筐体と流体的に連通し、かつシリンダ筐体に加圧流体を供給する油圧加圧源、及びテレスコープ式油圧シリンダに連結するキャリッジを含む。キャリッジは、１組のピニオン、1組のピニオンに回転連結し、かつテレスコープ式油圧シリンダのシリンダ筐体に連結する連続力送達部材、及び連続力送達部材に連結する増幅レールを含む。増幅レールは、シリンダ筐体に対するピストンの伸長距離に概して比例する距離でキャリッジから平行移動する。
【００１７】
他の実施形態では、患者移送簡易ベッドは、前端と後端を備えた支持枠、支持枠に旋回連結する１組の前部脚、支持枠に旋回連結する１組の後部脚、及び脚作動システムを含み、各前部脚は少なくとも１つの前部車輪を備え、各後部脚は少なくとも１つの前部車輪を備える。脚作動システムは、ピストンとシリンダ筐体を有するテレスコープ式油圧シリンダ、シリンダ筐体と流体的に連通する油圧加圧源、及びテレスコープ式油圧シリンダに連結するキャリッジを含み、キャリッジは増幅レール及び増幅レールに連結する送達組み付けを備え、送達組み付けはシリンダ筐体に対するピストンの伸長距離に概して比例する距離でキャリッジから離れた増幅レールを平行移動するよう増幅に力を加える。
【００１８】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、油圧アクチュエータは、ロッドとスライド案内部材に連結する横支持プラテンを含むことができる。さらに、または代替的に、本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかは、シリンダ筐体にスライド係合し、かつ横支持プラテンに連結する第二スライド案内部材を含むことができる。ロッドは、ロッドと第二スライド案内部材の間で横支持プラテンと連結することができる。さらに、または代替的に、油圧アクチュエータの横支持プラテンは、１組の脚と移動可能なように係合できる。さらに、または代替的に、油圧アクチュエータの横支持プラテンは、支持枠と移動可能なように係合できる。
【００１９】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、スライド案内部材は、ロッドに面するロッド側とロッド側の反対側である外側を含むことができる。ロッド側は実質的に一直線であり、外側は弓形部を含むことができる。
【００２０】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、油圧アクチュエータは、第二ロッドと第二スライド案内部材を含むことができる。第二スライド案内部材は、シリンダ筐体とスライド式係合でき、かつロッドと固定係合できる。さらに、または代替的に、油圧アクチュエータは、ロッドと第二ロッドが異なる速度で伸縮することができる自己バランス方法で動作するよう構成できる。さらに、または代替的に、スライド案内部材は上部コースに沿って移動でき、第二スライド案内部材は下部コースに沿って移動する。さらに、または代替的に、上部コース及び下部コースは、オフセットであってもよい。さらに、または代替的に、上部コース及び下部コースは、実質的に平行であってもよい。さらに、または代替的に、ロッドは下部コースと実質的に一直線であり、第二ロッドは上部コースと実質的に一直線である。
【００２１】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかは、ヒンジ部材を含むことができる。ヒンジ部材は第四リンク位置において支持枠と回転可能なように係合できる。ヒンジ部材は第五リンク位置において脚と回転可能なように係合できる。アクチュエータが伸長または収縮する時、第五リンク位置は第二曲線経路に沿って移動できる。さらに、または代替的に、ヒンジ部材は実質的に固定された長さを維持できる。さらに、または代替的に、ヒンジ部材は第四リンク位置及び第五リンク位置において固定されかつ回転可能なように係合してもよい。
【００２２】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、脚は、交差部材を含みそして第二リンクは交差部材において形成されうる。
【００２３】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、再生流体経路は、油圧流体が収縮流体経路から伸長流体経路へ流れることを防ぐよう構成できる。
【００２４】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、再生流体経路は、ピストンが伸長方向に移動する時、油圧流体が収縮流体経路から伸長流体経路に直接流れることを選択的に許可できる。
【００２５】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかは、支持枠に連結し、かつ支持枠に対して関節接合するよう動作可能な患者支持部材を含むことができる。患者支持部材は、支持枠から離れて回転でき、かつ支持枠に対して足オフセット角度を定義できる足支持部を含むことができる。さらに、または代替的に、足オフセット角度は鋭角である最大角に制限することができる。さらに、または代替的に、着座積載角度は足オフセット角度とおおよそ等しくてもよい。さらに、または代替的に、患者支持部材は、支持枠から離れて回転でき、かつ支持枠に対して頭オフセット角度を定義できる頭支持部を含むことができる。
【００２６】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、増幅レールは、実質的にシリンダ状に形成された形であり、かつねじ部を備える。
【００２７】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、送達組み付けは、シリンダ筐体に対して平行移動できる平行移動支持部材、シリンダ筐体に対して静止できる静止支持部材、及び平行移動支持部材と回転可能なように係合でき、かつ静止支持部材とねじ係合する力送達部材を含むことができる。
【００２８】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、各力送達部材は、内部と外部を有する管状体であってもよい。内部は内面的ねじ部を含むことができ、外部は外面的ねじ部を含むことができる。
【００２９】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、増幅レールは、力送達部材の１つとねじ係合できる。
【００３０】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、各力送達部材の回転は同時に行われてもよい。
【００３１】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、送達組み付けは、１組のピニオンと1組のピニオンに回転可能なように連結し、かつテレスコープ式油圧シリンダのシリンダ筐体に連結する力送達部材を含むことができる。さらに、または代替的に、１組のピニオン間の距離は、脚作動システムの動作中において固定距離で保持されてもよい。
【００３２】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、送達組み付けは複数のピニオンを含むことができる。
【００３３】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、増幅レールは、シリンダ筐体に対するピストンの伸長距離と概して等しい距離でシリンダ筐体から平行移動できる。
【００３４】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、キャリッジは、増幅レールがキャリッジから離れて平行移動できることによって増幅レールを支持するリニア軸受を含むことができる。
【００３５】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかは、脚作動システムに加えられた力の方向を示す力方向スイッチを含むことができる。
【００３６】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、テレスコープ式油圧シリンダは、伸長流体経路と収縮流体経路を含むことができる。
【００３７】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、力送達部材は鎖であってもよい。
【００３８】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、力送達部材はベルトであってもよい。
【００３９】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、増幅レールは、シリンダ筐体に対するピストンの伸長距離と概して等しい距離でシリンダ筐体から平行移動できる。
【００４０】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、キャリッジは、増幅レールがシリンダ筐体から離れて平行移動できることによって増幅レールを支持するリニア軸受を含むことができる。
【００４１】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、１組のピニオン間の距離は、脚作動システムの動作中において固定距離で保持されてもよい。
【００４２】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、送達組み付けは、１組のピニオンと、1組のピニオンに回転可能なように連結し、かつテレスコープ式油圧シリンダのシリンダ筐体に連結する力送達部材を含むことができる。さらに、または代替的に、１組のピニオン間の距離は、脚作動システムの動作中において固定距離で保持されてもよい。
【００４３】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、前部アクチュエータ及び後部アクチュエータは、単一の流体容器から油圧流体を供給できる。
【００４４】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、簡易ベッド作動システムは、前部アクチュエータ及び後部アクチュエータの両方を油圧流体でもって作動するよう構成された単一のポンプモータを含むことができる。
【００４５】
本明細書に記述される自己作動型簡易ベッド、患者移送簡易ベッド、または脚作動システムのいずれかに従って、簡易ベッド作動システムは、流量調節弁または前部アクチュエータと後部アクチュエータと流体的に連通する電気スイッチング弁を含むことができる。
【００４６】
本開示の実施形態により提供されるこれらのさらなる特徴は、図面と共に以下の詳細な記述を  考慮して、より完全に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
本開示の特定の実施形態における以下の詳細な説明は、同様の構造が同様の参照番号及び以下の図を指し示す以下の図面と共に読まれる時、最も理解されるであろう。
【図１】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って簡易ベッドを描写する斜視図である。
【図２】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って簡易ベッドを描写する上面斜視図である。
【図３】図３Ａ〜３Ｃは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って簡易ベッドを上昇及び／または下降する手順を描写する側面図である。
【図４】図４Ａ〜４Ｅは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って簡易ベッドを積載及び／または降ろす手順を描写する側面図である。
【図５Ａ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態の簡易ベッドを描写する斜視図である。
【図５Ｂ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図５Ａの簡易ベッドを描写する側面図である。
【図６】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図５Ａの簡易ベッドが収縮した状態を描写する斜視図である。
【図７】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って脚リンク機構を概略的に描写する。
【図８Ａ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧アクチュエータの分解図を概略的に描写する。
【図８Ｂ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧アクチュエータの分解図を概略的に描写する。
【図９】図９Ａ、９Ｂは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態の油圧アクチュエータの前面及び後面斜視図を概略的に描写する。
【図１０】図１０Ａ〜１０Ｃは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図９Ａ及び９Ｂの油圧アクチュエータが収縮した状態の後面、前面及び側面図を概略的に描写する。
【図１１】図１１Ａ、１１Ｂは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従ってスライド案内部材の斜視図概略的に描写する。
【図１２Ａ】本明細書に記述される油圧回路を概略的に描写する。
【図１２Ｂ】本明細書に記述される油圧回路を概略的に描写する。
【図１２Ｃ】本明細書に記述される油圧回路を概略的に描写する。
【図１２Ｄ】本明細書に記述される油圧回路を概略的に描写する。
【図１３】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧アクチュエータの分解図を概略的に描写する。
【図１４Ａ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態及び収縮した状態の油圧アクチュエータの正面及び後面斜視図を概略的に描写する。
【図１４Ｂ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態及び収縮した状態の油圧アクチュエータの正面及び後面斜視図を概略的に描写する。
【図１４Ｃ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態及び収縮した状態の油圧アクチュエータの正面及び後面斜視図を概略的に描写する。
【図１４Ｄ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って引き延ばされた状態及び収縮した状態の油圧アクチュエータの正面及び後面斜視図を概略的に描写する。
【図１５】図１５Ａ〜１５Ｂは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図１４Ａ〜１４Ｄの油圧アクチュエータにおける引き延ばされた状態及び収縮した状態の詳細な前面等角図を概略的に描写する。
【図１６】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って送達組み付けの斜視図を概略的に描写する。
【図１７】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図１４Ａ〜１４Ｄの油圧アクチュエータの前面等角図を概略的に描写する
【図１８】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図１４Ａ〜１４Ｄの油圧アクチュエータの前面等角図を概略的に描写する
【図１９】図１９Ａ〜１９Ｂは本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧アクチュエータを概略的に描写する。
【図２０Ａ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧回路を概略的に描写する。
【図２０Ｂ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧回路を概略的に描写する。
【図２０Ｃ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧回路を概略的に描写する。
【図２０Ｄ】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って油圧回路を概略的に描写する。
【図２１】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄの油圧回路に油圧流体を向かわせるための電気スイッチング弁を概略的に描写する。
【図２２】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄの油圧回路に油圧流体を向かわせるための流量調節弁を概略的に描写する。
【図２３】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って着座積載位置における自己作動型簡易ベッドの斜視図を概略的に描写する。
【図２４】本明細書に記述される１つ以上の実施形態に従って着座積載位置における自己作動型簡易ベッドの側面図を概略的に描写する。
【００４８】
図面に説明される実施形態は、本来は実例であり、ここに記述される実施形態に対し制限されることを目的とはしていない。さらに、図面及び実施形態における個々の特徴は、詳細な説明を考慮して、さらに完全に明白になり理解されるものであろう。
【発明を実施するための形態】
【００４９】
図１を参照して、移送及び移載のための自己作動型簡易ベッド１０が示される。自己作動型簡易ベッド１０は、前端１７と、後端１９と、を備える支持枠１２を備える。ここに用いられるように、前端１７は、積載端、すなわち積載面に最初に積載される自己作動型簡易ベッド１０の端と、同意語である。反対に、ここに用いられるように、後端19は、積載面に最後に積載される自己作動型簡易ベッド１０の端である。さらに述べれば、自己作動型簡易ベッド１０が患者を移載する時、患者の頭が前端１７の最も近くに位置し、患者の足は後端１９の最も近くに位置してもよい。よって、「先端」という用語は「前端」と同じ意味で用いられてもよく、「末端」という用語は「後端」と同じ意味で用いられてもよい。さらに、「前端」と「後端」という用語は置き換え可能であるということが述べられる。よって、明確にするために用語が全体を通して一貫して用いられる一方で、ここに記述される実施形態は、本開示の要旨を逸脱しない範囲で入れ替えを行ってもよい。一般的に、ここで用いられる「患者」という用語は、生物または以前生きていた存在、例えば、人間、動物、死体等、を指す。
【００５０】
図２を参照して、前端１７及び／または後端１９はテレスコープ式であってもよい。１つの実施形態では、前端１７は引き延ばされる及び／または収縮してもよい（図２内の矢２１７にて概して示される）。他の実施形態では、後端１９は引き延ばされる及び／または収縮してもよい（図２内の矢２１９にて概して示される）。よって、前端１７と後端１９の間の全長は、患者の身長に合わせて増加及び／または減少してもよい。
【００５１】
図１及び２を併せて参照して、支持枠１２は、前端１７と後端１９の間に伸びる１組の実質的に平行な側面部材１５を備えてもよい。側面部材１５用に様々な構造が考えられる。１つの実施形態では、側面部材１５は１組の間が空いた金属レールであってもよい。他の実施形態では、側面部材１５は、アクセサリクランプ（描写せず）と係合可能なアンダーカット部１１５を備える。そういったアクセサリクランプは、点滴用の柱といった患者ケアアクセサリをアンダーカット部１１５へ取り外し可能なように連結するために利用されてもよい。アンダーカット部１１５は、アクセサリを自己作動型簡易ベッド１０の多数の異なる位置に取り外し可能なように固定できるよう、側面部材の全長に沿って供給されてもよい。
【００５２】
図１を再度参照して、自己作動型簡易ベッド１０はさらに、支持枠１２に連結された１組の格納可能で拡張可能な前脚２０と、支持枠１２に連結された１組の格納可能で拡張可能な後脚４０と、を備える。自己作動型簡易ベッド１０は、例えば、金属構造物または複合構造物といった任意の剛性素材を含んでもよい。特に、支持枠１２、前脚２０、後脚４０、またはそれらの組み合わせは、カーボンファイバー及び樹脂の構造物を含んでもよい。本明細書にさらに詳細が記述されるように、自己作動型簡易ベッド１０は、前脚２０及び／または後脚４０の伸長によって多様な高さに持ち上げられてもよく、また、自己作動型簡易ベッド１０は、前脚２０及び／または後脚４０の収縮によって多様な高さに下げられてもよい。「持ち上げる」、「下げる」、「上へ」、「下へ」、「高さ」といった用語は基準（例えば簡易ベッドを支持する面）を用いて重力に対して平行な線に沿って計られた対象物間に関係する距離を指し示すためにここでは用いられる。
【００５３】
特定の実施形態では、前脚２０及び後脚４０は、側面部材１５にそれぞれ連結してもよい。図３Ａ〜４Ｅに示されるように、簡易ベッドを側面から見た時、特に前脚２０及び後脚４０が支持枠１２（例えば側面部材１５（図１〜２））に連結するそれぞれの位置において、前脚２０及び後脚４０は互いに交わっている。図１の実施形態において示されるように、後脚４０は前脚２０の内部に配置されてもよく、すなわち、後脚４０がそれぞれ前脚２０の間に位置するように、後脚４０が互いから離れているよりもさらに前脚２０は互いに離れていてもよい。さらに、前脚２０と後脚４０は、自己作動型簡易ベッド１０を動かすための前輪２６と後輪４６を含む。
【００５４】
１つの実施形態では、前輪２６と後輪４６は、旋回キャスター車輪または旋回ロック車輪であってもよい。自己作動型簡易ベッド１０は、持ち上げられる及び／または下げられるように、前輪２６と後輪４６は、自己作動型簡易ベッド１０の側面部材１５の面と車輪２６、４６の面が実質的に平行であることを確かにするために一緒に動いてもよい。
【００５５】
図１を再度参照して、自己作動型簡易ベッド１０はさらに、前脚２０を動かすよう構成された前部アクチュエータ１６及び後脚４０を動かすよう構成された後部アクチュエータ１８を備える簡易ベッド作動システム１４を備える。簡易ベッド作動システム１４は、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の両方を制御するよう構成された１つのユニット（例えば集中モータ及びポンプ）を備えてもよい。例えば、簡易ベッド作動システム１４は、弁、制御論理等を利用する前部アクチュエータ１６、後部アクチュエータ１８、または両方を駆動することのできる１つのモータを有する１つの筐体を備えてもよい。さらに、または代替的に、簡易ベッド作動システム１４は、弁、制御論理等を利用する前部アクチュエータ１６、後部アクチュエータ１８、または両方を駆動するよう構成された１つ以上のモータ及び１つ以上のポンプと流体的に連通する単一の容器を備えることができる。あるいは、図１に描写されるように、簡易ベッド作動システムは前部アクチュエータ１６と後部アクチュエータ１８を個別に制御するよう構成された別々のユニットを備えてもよい。この実施形態では、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８のそれぞれを駆動するよう、個別のモータを有する別々の筐体をそれぞれ備えてもよい。
【００５６】
図１を参照して、前部アクチュエータ１６は支持枠１２に連結し、かつ前脚２０を作動し、かつ自己作動型簡易ベッド１０の前端１７を持ち上げる及び／または下げるよう構成される。さらに、後部アクチュエータ１８は支持枠１２に連結し、かつ後脚４０を作動し、かつ自己作動型簡易ベッド１０の後端１９を持ち上げる及び／または下げるよう構成される。自己作動型簡易ベッド１０はいかなる適切な動力源により動力を得てもよい。例えば、自己作動型簡易ベッド１０は、例えば１つの実施形態ではわずか約２４Ｖ、他の実施形態では約３２Ｖ、さらなる実施形態ではわずか約３６Ｖといったように、動力源に電圧を供給できるバッテリーを備えてもよい。
【００５７】
前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は、前脚２０及び後脚４０を同時にまたは独立して作動するよう動作可能である。図３Ａ〜４Ｅに示されるように、同時及び／または独立した作動は、自己作動型簡易ベッド１０を多様な高さにセット可能にする。本明細書に記述の作動は、少なくとも約３５０ポンド（約１５８．８ｋｇ）の動的力及び少なくとも約５００ポンド（約２２６．８ｋｇ）の静的力の供給を可能にしてもよい。さらに、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は、集中モータシステム、集中貯留システム、複数の独立したモータシステム、またはそれらの組み合わせによって動作してもよい。
【００５８】
１つの実施形態では、図５Ａ、５Ｂ、及び６に概略的に描写される前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は、自己作動型簡易ベッド１０を作動するための油圧アクチュエータ１２０（図７Ａ〜９Ｃ）を備えることができる。前部アクチュエータ１６は、支持枠１２及び前脚２０のそれぞれと移動可能なように係合できる。従って、前部アクチュエータ１６は、前部アクチュエータ１６が伸長、収縮、または両方をするにつれての前脚２０に対する相対的回転のために構成できる。特に、前部アクチュエータ１６は、例えば前部交差ビーム２２と回転可能なように係合する転動体軸受等を備える結合といったような１つ以上の回転結合８０を備えることができる。同様に、描写はされないが、前部アクチュエータ１６は支持枠１２と回転可能なように係合でき、支持枠１２に対する相対的回転のために構成できる。前部アクチュエータ１６と類似した方法で、後部アクチュエータ１８は、支持枠１２及び前脚４０のそれぞれと移動可能なように係合できる。従って、後部アクチュエータ１８は、前部アクチュエータ１６が伸長、収縮、または両方をするにつれて、支持枠１２及び後脚４０のそれぞれに対する相対的回転のために構成できる。
【００５９】
図７を参照して、支持枠１２、後部アクチュエータ１８、後脚４０、及び後部ヒンジ部材４４は、脚リンク機構８２を形成するよう協同できる。さらに、または代替的に、図７には描写されないが、支持枠１２、前部アクチュエータ１６、前脚２０、及び前部ヒンジ部材２４は、脚リンク機構８２と実質的に類似の脚リンク機構を形成するよう協同できる。脚リンク機構８２は、後脚４０及び後部アクチュエータ１８の動作を抑制するリンク位置８４、リンク位置８６、リンク位置８８、リンク位置９０及びリンク位置９２を備えることができる。特に、後脚４０は、リンク位置８４において支持枠とスライド可能かつ回転可能なように係合できる。後部アクチュエータ１８は、リンク位置８６において後脚４０と固定されかつ回転可能なように係合できる。例えば、後部アクチュエータ１８は、後部交差ビーム４２と回転可能なように係合できる。さらに、後部アクチュエータ１８は、支持枠１２と固定されかつ回転可能なように係合できる。後部ヒンジ部材４４は、リンク位置９０において後脚４０と固定されかつ回転可能なように係合できる。さらに、後部ヒンジ部材４４は、リンク位置９２において支持枠２２と固定されかつ回転可能なように係合できる。本開示に記述され定義される目的のために「固定されかつ回転可能なように係合」という文は、回転可能な係合の回転軸が実質的に固定されるという意味である。
【００６０】
いくつかの実施形態では、後部ヒンジ部材４４は、実質的に固定された長さ、すなわちリンク位置９０とリンク位置９２間の距離を維持できる。前述のように、後脚４０は後部アクチュエータ１８の伸長または収縮によって作動できる。特に、後部アクチュエータ１８が伸びる、すなわちリンク位置８６とリンク位置８８の距離が増加するにつれて、後脚４０は支持枠１２から離れて伸びる。逆に、後部アクチュエータ１８が収縮する、すなわちリンク位置８６とリンク位置８８の距離が減少するにつれて、後脚４０は支持枠１２に向かって収縮する。そういった伸長及び収縮の間、後部アクチュエータ１８は、リンク位置８６及びリンク位置８８のそれぞれの周囲で自由に回転する。後部ヒンジ部材４４は、リンク位置９０及びリンク位置９２のそれぞれの周囲で自由に回転する。後脚４０は、リンク位置８４、リンク位置８６、及びリンク位置９０のそれぞれの周囲で自由に回転する。
【００６１】
従って、脚リンク機構８２によって抑制される時、後部アクチュエータ１８は、後部アクチュエータ１８がリンク位置８８に対して回転するにつれてリンク位置８６を曲線経路９４に沿って移動させる。同時に、後部アクチュエータ１８は、後部ヒンジ部材４４がリンク位置９２の周囲で回転するにつれてリンク位置９０を曲線経路９６に沿って移動させる。同時に、後部アクチュエータ１８の動作と共に、後部アクチュエータ１８は、後脚４０がリンク位置８４の周囲で回転するにつれてリンク位置８４を線形経路９８に沿って移動させる。従って、後脚４０はリンク位置８４、リンク位置８６、及びリンク位置９０のうち少なくとも一部を備え、後脚４０は後部アクチュエータ１８の収縮によって支持枠１２に向かって収縮及び折り畳むことができる。
【００６２】
図８Ａ〜１０Ｃを併せて参照して、前述のように、後部アクチュエータ１８及び前部アクチュエータ１６はそれぞれ油圧アクチュエータ１２０を備えることができる。油圧アクチュエータ１２０は、シリンダ筐体１２２、１つ以上のロッド、及び１つ以上のスライド案内部材を備えることができる。シリンダ筐体１２２は、油圧アクチュエータ１２０の複数の構成要素と連結するよう構成された構造部材であってもよい。さらに、シリンダ筐体は、油圧流体を加圧下に保持するための１つ以上のシリンダを定義できる。従って、シリンダ筐体１２２は、正確な内部容量を有する構造へと製造できる任意の剛性素材から形成できる。特に、シリンダ筐体１２２内のシリンダは、例えばアルミニウム等といった金属から加工または鋳造できる。以下にさらに詳細に説明されるように、油圧アクチュエータ１２０は、シリンダ筐体１２２に対して動くよう動作可能である上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を備えてもよい。特に、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５はそれぞれ、シリンダ筐体１２２内で形成されるシリンダに対して伸びることができかつ収縮することができる。
【００６３】
油圧アクチュエータ１２０は、各ロッドに横支持を供給するよう構成された１つ以上のスライド案内部材を備えることができる。従って、本明細書に記述されるスライド案内部材は、剛性素材から形成できる。描写された実施形態では、油圧アクチュエータ１２０は、上部スライド案内部材１２４、上部スライド案内部材１２６、下部スライド案内部材１２８、下部スライド案内部材１３０を備える。いくつかの実施形態では、油圧アクチュエータ１２０は、油圧アクチュエータ１２０の原動部を汚れ及び破片の混入から防ぐために１つ以上のカバー１４８を備えることができる。図８Ａ〜１０Ｃに描写される実施形態が４つのスライド案内部材を備える一方で、本掲示の実施形態は任意の数のスライド案内部材を備えることができる。いくつかの実施形態では、上部スライド案内部材１２４、上部スライド案内部材１２６、下部スライド案内部材１２８、及び下部スライド案内部材１３０のそれぞれは、実質的に類似の形状であってもよい。
【００６４】
図１１Ａ及び１１Ｂを併せて参照して、上部スライド案内部材１２４は分離して描写される。上部スライド案内部材１２４は、それぞれがスライド案内部材１２４のピストン端１５２からプラテン端１５４に伸びる外面１５６及びロッド側１５８を備えることができる。スライド案内部材１２４のロッド側１５８は、スライド案内部材１２４のピストン端１５２からプラテン端１５４間の距離に沿って実質的に真っすぐであってもよい。いくつかの実施形態では、上部スライド案内部材１２４の外側１５６は、弓形部１５７を備えることができる。外側１５６は、弓形部１５７にわたって徐々にカーブできる。特に、外側１５６とロッド側１５８間で測られた上部スライド案内部材１２４の幅は、ピストン端１５２から弓形部１５７を通って徐々に増加できる。従って、ピストン端１５２における上部スライド案内部材１２４の幅は、プラテン端１５４における上部スライド案内部材１２４の幅より小さい場合がある。
【００６５】
上部スライド案内部材１２４は、その間に形成された上部スライド案内部材１２４の厚みを有する内面１７２及び外面１７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、内面１７２は、対向するスライド案内部材に面するための平面を供給するよう実質的に平らであってもよい。さらに、または代替的に、外面１７４はその内部に形成されたレリーフを有することができ、それにより上部スライド案内部材１２４の厚みの一部が重量削減のために取り除かれる。さらなる実施形態では、突出部材１７０は、追加の構成要素との結合を収容するために上部スライド案内部材１２４のプラテン端１５４内に形成できる。特に、突出部材１７０は、プラテン端１５４の肩部から伸びるほぞ状物であってもよい。スライド案内部材１２４、１２６、１２８、及び１３０が実質的に同じ配置を有するように図８Ａ〜１０Ｃに描写される一方で、スライド案内部材１２４、１２６、１２８、及び１３０はそれぞれ、関連するロッドへ横支持を供給するのに適した任意の形状で形成できる。
【００６６】
図８Ａ〜１０Ｃを再度参照して、油圧アクチュエータ１２０は、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６を備えることができる。上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６はそれぞれ、シリンダ筐体１２２とスライド係合できる。いくつかの実施形態では、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６は、上部ロッド１６５に合わせて動くよう構成できる。従って、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６は、上部ロッド１６５の伸長ストローク、収縮ストローク、または両方にわたって、上部ロッド１６５へ横支持を供給するよう構成できる。
【００６７】
特に、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６のロッド側１５８は、コース定義部材１３６Ａに連結できる。コース定義部材１３６Ａは、例えばレール等といったスライド動作を抑制する軸受と連携するよう構成された任意の物体であってもよい。リニア軸受１３８Ｘは、シリンダ筐体１２２に連結できる。上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６の上部コース１４０（図１０Ｃ）への動作を抑制するよう、リニア軸受１３８Ｘはコース定義部材１３６Ａと相互作用（係合）することができる。
【００６８】
さらに、または代替的に、油圧アクチュエータ１２０は、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０を備えることができる。下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０はそれぞれ、シリンダ筐体１２２とスライド係合できる。いくつかの実施形態では、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０は、下部ロッド２６５に合わせて動くよう構成できる。従って、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０は、下部ロッド２６５の伸長ストローク、収縮ストローク、または両方にわたって、下部ロッド２６５へ横支持を供給するよう構成できる。
【００６９】
特に、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のピストン端１５２は、リニア軸受１３８Ｙに連結できる。コース定義部材１３６Ｂは、シリンダ筐体１２２に連結できる。下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０の下部コース１４２（図１０Ｃ）への動作を抑制するよう、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のリニア軸受１３８Ｙは、コース定義部材１３６Ｂと相互作用（係合）することができる。いくつかの実施形態では、コース定義部材１３６Ｂと下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のそれぞれのロッド側１５８の間に隙間を供給するために、軸受調整部１７６は、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のそれぞれのロッド側１５８上に定義できる。
【００７０】
本明細書に記述される実施形態に従って、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６は、上部コース１４０に沿って移動できる。下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０は、下部コース１４２に沿って移動できる。いくつかの実施形態では、上部コース１４０及び下部コース１４２は、オフセットであってもよい。いくつかの実施形態では、上部コース１４０及び下部コース１４２は、実質的に平行であってもよい。さらなる実施形態では、上部ロッド１６５は下部コース１４２と実質的に一直線であり、下部ロッド２６５は上部コース１４０と実質的に一直線である。従って、上部ロッド１６５はオフセットであるかまたは上部コース１４０と実質的に平行であり、下部ロッド２６５は下部コース１４２とオフセットまたは実質的に平行である。
【００７１】
前述のように、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６は、上部ロッド１６５に横支持を供給するよう構成できる。いくつかの実施形態では、油圧アクチュエータ１２０は、上部ロッド１６５の横荷重に対して追加の剛性を加えるために上部横支持プラテン１３２を備えることができる。特に、上部横支持プラテン１３２は、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６のそれぞれのプラテン端１５４に連結でき、かつその間の横断距離を跨ることができる。さらに、上部横支持プラテン１３２は、上部ロッド１６５に連結できる。例えば、上部ロッド１６５は、油圧アクチュエータ１２０の横断方向に対して上部スライド案内部材１２４と上部スライド案内部材１２６の間の上部横支持プラテン１３２に連結できる。
【００７２】
同様にいくつかの実施形態では、油圧アクチュエータ１２０は、下部ロッド２６５の横荷重に対して追加の剛性を加えるために下部横支持プラテン１３４を備えることができる。例えば、下部横支持プラテン１３４は、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のそれぞれのプラテン端１５４に連結でき、かつその間の横断距離を跨ることができる。さらに、下部横支持プラテン１３４は、下部ロッド２６５に連結できる。上記実施例のように、下部ロッド２６５は、油圧アクチュエータ１２０の横断方向に対して下部スライド案内部材１２８と下部スライド案内部材１３０の間の下部横支持プラテン１３４に連結できる。
【００７３】
図７〜９Ｃを併せて参照して、上部横支持プラテン１３２及び下部横支持プラテン１３４は、脚リンク機構８２の一部を形成できる。特に、上部横支持プラテン１３２は、脚リンク機構８２のリンク位置８８の一部を形成できる。下部横支持プラテン１３４は、脚リンク機構８２のリンク位置８６の一部を形成できるいくつかの実施形態では、上部横支持プラテン１３２及び下部横支持プラテン１３４は、制約された回転動作を供給するための軸受を備えることができる回転結合８０に連結できる。
【００７４】
図８Ａ〜１０Ｃを併せて参照して、下部コース１４２と実質的に平行な上部コース１４０を有する実施形態では、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５は、オーバーラップする位置へと収縮することができる。オーバーラップする位置（図１０Ａ〜１０Ｃ）にある時、上部スライド案内部材１２４の接触面１７２は、下部スライド案内部材１２８の接触面１７２の少なくとも一部と一直線であり、かつ下部スライド案内部材１２８の接触面１７２の少なくとも一部を覆う。さらに、オーバーラップする位置にある時、上部スライド案内部材１２４の接触面１７２は、下部スライド案内部材１２８の接触面１７２の少なくとも一部と一直線であり、かつ下部スライド案内部材１２８の接触面１７２の少なくとも一部を覆う。いくつかの実施形態では、被覆量は油圧アクチュエータ１２０の収縮量に比例でき、すなわち、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５がより収縮すると、オーバーラップする量も増える。さらに、被覆量は油圧アクチュエータ１２０の伸長量に反比例でき、すなわち、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５がより伸びると、オーバーラップする量も少なくなる。いくつかの実施形態では、油圧アクチュエータ１２０が完全に伸びる時（図９Ａ及び９Ｂ）、上部スライド案内部材１２４、１２６は、下部スライド案内部材１２８、１３０とオーバーラップしない。
【００７５】
いくつかの実施形態では、横支持プラテン１３２、１３４はそれぞれ、各スライド案内部材の突出部材１７０を補完する形状へと形成できる。いくつかの実施形態では、突出部材１７０は、各スライド案内部材を互いに分ける横断運動に耐えるよう構成された横支持プラテン１３２、１３４のうち１つとの結合点を形成できる。特に、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６のそれぞれの突出部材１７０は、結合部を形成するよう上部横支持プラテン１３２内に受けられる。結合部は、上部スライド案内部材１２４及び上部スライド案内部材１２６のそれぞれのプラテン端１５４を別々に分けるための横方向力に耐えることができる。こういった結合部は同様に、下部スライド案内部材１２８及び下部スライド案内部材１３０のそれぞれの突出部材１７０と、下部横支持プラテン１３４の間に形成できる。
【００７６】
スライド案内部材１２４、１２６、１２８、１３０と横支持プラテン１３２、１３４の間のそれぞれの連結部は、ウエッジブロック１４４で強化できる。特に、各ウエッジブロック１４４は、実質的に楔形であるかまたは実質的に直角三角形のような形状であってもよい。ウエッジブロック１４４は、傾斜面によって結合する相対的に大きい接触面を有することができる。スライド案内部材１２４、１２６、１２８、１３０のそれぞれの接触面１７２は、ウエッジブロック１４４の１つに連結できる。ウエッジブロック１４４は同様に、横支持プラテン１３２、１３４に連結できる。従って、油圧アクチュエータ１２０は、実質的に剛性であり、かつ動作中のねじれまたは横断運動に耐えることができる。さらに、ウエッジブロック１４４の傾斜面は、油圧アクチュエータ１２０の作動のための追加的な隙間を供給できる。
【００７７】
図８Ａ〜１０Ｃをさらに参照して、油圧アクチュエータ１２０は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を作動するようシリンダ筐体１２２に油圧流体を向かわせるために油圧アクチュエータ１２０と流体的に連通する油圧回路筐体１５０を備えることができる。さらに、油圧回路筐体１５０は、ポンプモータ１６０及び必要な時に利用される油圧流体の貯留量を格納できる流体容器１６２と流体的に連通できる。ポンプモータ１６０は、油圧回路筐体１５０及びシリンダ筐体１２２にわたって流体を促すよう構成できる。いくつかの実施形態では、油圧流体は流体容器１６２に促進できるかまたは流体容器１６２から促進できる。ポンプモータ１６０は、シリンダ筐体１２２及び、例えば電気モータ等といった油圧回路筐体１５０にわたって油圧流体を向かわせることのできる任意のタイプの機械であってもよい。いくつかの実施形態では、ポンプモータ１６０は、最大出力約１４００Ｗでブラシ掛けされた二重回転電気モータであってもよい。
【００７８】
シリンダ筐体１２２、油圧回路筐体１５０、ポンプモータ１６０、及び流体容器１６２は、単一のユニットとして組み立てられてもよい。いくつかの実施形態では、シリンダ筐体１２２は、油圧回路筐体１５０と連結できる。ポンプモータ１６０及び流体容器１６２は、油圧回路筐体１５０と連結できる。単一のユニットとして組み立てられる時、油圧流体を動かす油圧アクチュエータ１２０の構成要素は、互いに隣接して配置される。
【００７９】
図１２Ａ〜１２Ｄを参照して、シリンダ筐体１２２は、上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８を備えることができる。上部ピストン１６４は、上部シリンダ１６８内に入れられ、かつ油圧流体によって作用する時、上部ピストン１６４にわたって移動するように構成できる。上部ロッド１６５は、上部ピストン１６４に連結でき、かつ上部ピストン１６４と共に動くことができる。上部シリンダ１６８は、ロッド伸長流体経路３１２及び上部ピストン１６４の反対側上のロッド収縮流体経路３２２と流体的に連通できる。従って、油圧流体がロッド伸長流体経路３１２を介してロッド収縮流体経路３２２より高い圧力で供給される時、上部ピストン１６４は伸びることができ、かつロッド収縮流体経路３２２を介して上部ビストン１６４から流体を促すことができる。油圧流体がロッド収縮流体経路３２２を介してロッド伸長流体経路３１２より高い圧力で供給される時、上部ピストン１６４は収縮することができ、かつロッド伸長流体経路３１２を介して上部ビストン１６４から流体を促すことができる。
【００８０】
同様に、下部ピストン２６４は、下部シリンダ２６８内に入れられ、かつ油圧流体によって作用する時、下部ピストン２６４にわたって移動するよう構成できる。下部ロッド２６５は、下部ピストン２６４に連結でき、かつ下部ピストン２６４と共に動くことができる。下部シリンダ２６８は、ロッド伸長流体経路３１４及び下部ピストン２６４の反対側上のロッド収縮流体経路３２４と流体的に連通できる。従って、油圧流体がロッド伸長流体経路３１４を介してロッド収縮流体経路３２４より高い圧力で供給される時、下部ピストン２６４は伸びることができ、かつロッド収縮流体経路３２４を介して下部ビストン２６４から流体を促すことができる。油圧流体がロッド収縮流体経路３２４を介してロッド伸長流体経路３１４より高い圧力で供給される時、下部ピストン２６４は収縮することができ、かつロッド伸長流体経路３１４を介して下部ビストン２６４から流体を促すことができる。
【００８１】
いくつかの実施形態では、油圧アクチュエータ１２０は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が異なる速度で伸縮することができる自己バランス方法で上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を動作する。上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が自己でバランスを取る時、油圧アクチュエータ１２０は高い確実性及び速度で伸縮できることが出願人によって発見された。理論に囚われることなく、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の動作における異なる速度が、油圧アクチュエータ１２０が様々な移載状態に動的に反応することを許可すると考えられる。例えば、ロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４は、その間に置かれたいかなる圧力調整装置を用いずに互いに直接流体的に連通できる。同様に、ロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４は、その間に置かれたいかなる圧力調整装置を用いずに互いに直接流体的に連通できる。従って、油圧流体がロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４にわたって同時に促される時に、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５は、例えば負荷荷重、排水容積、リンク機構動作等といった各上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５上で働く抵抗力の差によって異なるように伸びることができる。同様に、油圧流体がロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４にわたって同時に促されるとき、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５は、各上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５上で働く抵抗力の差によって異なるように収縮することができる。
【００８２】
図１２Ａ〜１２Ｄをさらに参照して、油圧回路筐体１５０は、伸長流体経路３１０及び収縮流体経路３２０を通じて流体を送達するための油圧回路３００を形成できる。いくつかの実施形態では、油圧回路３００は、ポンプモータ１６０の選択的な動作が伸長流体経路３１０及び収縮流体経路３２０のそれぞれにおいて油圧流体を押し出したり引き出したりできるよう構成できる。特に、ポンプモータ１６０は、流体供給経路３０４を介して流体容器１６２と流体的に連通できる。ポンプモータ１６０は同様に、ポンプ伸長流体経路３２６を介する伸長流体経路３１０及びポンプ収縮流体経路３１６を介する収縮流体経路３２０と流体的に連通できる。従って、ポンプモータ１６０は、流体容器１６２から油圧流体を引き出すことができ、かつ油圧アクチュエータ１２０を伸縮するようポンプ伸長流体経路３２６またはポンプ収縮流体経路３１６を通じて油圧流体を促すことができる。図１２Ａ〜１２Ｄに関して本明細書に記述される油圧回路３００の実施形態が、電磁弁、逆止弁、カウンターバランス弁、手動弁、または流量調節器といった特定のタイプの構成要素の使用を記述する一方で、本明細書に記述される実施形態は、いかなる特定の構成要素の使用にも限定されない。実際に油圧回路３００に関して記述される構成要素は、本明細書に記述される油圧回路３００の機能を一緒に実行する同等物と置き換えることができる。
【００８３】
図１２Ａを参照して、ポンプモータ１６０は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を伸ばすよう伸長ルート３６０（概して矢によって示される）に沿って油圧流体を促すことができる。いくつかの実施形態では、伸長流体経路３１０は、ロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４と流体的に連通できる。収縮流体経路３２０は、ロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４と流体的に連通できる。ポンプモータ１６０は、流体供給経路を介して流体容器１６２から油圧流体を引き出すことができる。油圧流体は、ポンプ伸長流体経路３２６を介して伸長流体経路３１０に向かって促すことができる。
【００８４】
ポンプ伸長流体経路３２６は、油圧流体が伸長流体経路３１０からポンプモータ１６０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体をポンプモータ１６０から伸長流体経路３１０へ流すよう構成された逆止弁３３２を備えることができる。従って、ポンプモータ１６０は伸長経路を通じてロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４へと油圧流体を促すことができる。油圧流体は、伸長ルート３６０に沿って上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れることができる。上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れる油圧流体は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が伸びるにつれて、油圧流体をロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４へと流れるよう引き起こすことができる。油圧流体はその後、伸長ルート３６０に沿って収縮流体経路３２０へと流れることができる。
【００８５】
油圧回路３００はさらに、収縮流体経路３２０及び流体容器１６２のそれぞれと流体的に連通する伸長回帰流体経路３０６を備えることができる。いくつかの実施形態では、伸長回帰流体経路３０６は、適切な圧力がパイロットライン３２８を介して受ける場合を除き、油圧流体を流体容器１６２から収縮流体経路３２０へ流し、かつ油圧流体が収縮流体経路３２０から流体容器１６２へと流れることを防ぐよう構成されたカウンターバランス弁３３４を備えることができる。パイロットライン３２８は、ポンプ伸長流体経路３２６及びカウンターバランス弁３３４の両方と流体的に連通できる。従って、ポンプモータ１６０がポンプ伸長流体経路３２６を通じて油圧流体を汲み上げる時、パイロットライン３２８は、カウンターバランス弁３３４の調節を引き起こし、かつ油圧流体を収縮流体経路３２０から流体容器１６２へと流すことができる。
【００８６】
必要に応じ、伸長回帰流体経路３０６は、油圧流体が流体容器１６２から収縮流体経路３２０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体を伸長回帰流体経路３０６から流体容器１６２へ流すよう構成された逆止弁３４６を備えることができる。従って、ポンプモータ１６０は、収縮流体経路３２０を通じて流体容器１６２へと油圧流体を促すことができる。いくつかの実施形態では、逆止弁３４６を開けるために必要な相対的に少ない圧力量と比較して、相対的に大きい圧力量が逆止弁３３２を開けるのに必要である。さらなる実施形態では、逆止弁３３２を開けるのに必要な相対的に大きい圧力量は、例えば、他の実施形態では約３倍以上の圧力、またはさらに他の実施形態では５倍以上の圧力といったように、逆止弁３４６を開けるのに必要な相対的に少ない圧力量の約２倍以上であり得る。
【００８７】
いくつかの実施形態では、油圧回路３００はさらに、油圧流体が収縮流体経路３２０から伸長流体経路３１０へ直接流れることができるよう構成された再生流体経路３５０を備えることができる。従って、再生流体経路３５０は、ロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４から供給された油圧流体を、再生ルート３６２に沿ってロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４に向かって流すことができる。さらなる実施形態では、再生流体経路３５０は、油圧流体を再生ルート３６２に沿って選択的に移動させるよう構成された論理弁３５２を備えることができる。論理弁３５２は、プロセッサまたはセンサに通信可能に接続でき、かつ自己作動型簡易ベッドが所定の状態にある時に開くよう構成できる。例えば、油圧アクチュエータ１２０が、本明細書に記述されるように、患者を降ろしている状態を示すことができる第二位置にあることを検知された脚に関連する時、論理弁３５２は開くことができる。油圧アクチュエータ１２０の伸長の間に、伸長の速度を上げるために論理弁３５２を開くことが望まれる場合がある。再生流体経路３５０はさらに、油圧流体が収縮流体経路３２０から伸長流体経路３１０へ流れるのを防ぐよう構成された逆止弁３５４を備えることができる。いくつかの実施形態では、逆止弁３３２を開けるために必要な圧力量は、逆止弁３５４を開けるために必要な圧力の量とほぼ等しい。
【００８８】
図１２Ｂを参照して、ポンプモータ１６０は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を収縮するよう収縮ルート３６４（概して矢によって示される）に沿って油圧流体を促すことができる。ポンプモータ１６０は、流体供給経路３０４を介して流体容器１６２から油圧流体を引き出すことができる。油圧流体は、ポンプ収縮流体経路３１６を介して収縮流体経路３２０に向かって促すことができる。ポンプ収縮流体経路３１６は、油圧流体が収縮流体経路３２０からポンプモータ１６０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体をポンプモータ１６０から収縮流体経路３２０へ流すよう構成された逆止弁３３０を備えることができる。従って、ポンプモータ１６０は、収縮流体経路３２０を通じてロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４へと油圧流体を促すことができる。
【００８９】
油圧流体は、伸長ルート３６４に沿って上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れることができる。上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れる油圧流体は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が収縮するにつれて、油圧流体をロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４へと流れるよう引き起こすことができる。油圧流体はその後、収縮ルート３６４に沿って伸長流体経路３１０へと流れることができる。
【００９０】
油圧回路３００はさらに、伸長流体経路３１０及び流体容器１６２のそれぞれと流体的に連通する収縮回帰流体経路３０８を備えることができる。いくつかの実施形態では、収縮回帰流体経路３０８は、適切な圧力がパイロットライン３１８を介して受ける場合を除き、油圧流体を流体容器１６２から伸長流体経路３１０へ流し、かつ油圧流体が伸長流体経路３１０から流体容器１６２へと流れることを防ぐよう構成されたカウンターバランス弁３３６を備えることができる。パイロットライン３１８は、ポンプ収縮流体経路３１６及びカウンターバランス弁３３６の両方と流体的に連通できる。従って、ポンプモータ１６０がポンプ収縮流体経路３１６を通じて油圧流体を汲み上げる時、パイロットライン３１８は、カウンターバランス弁３３６を調整し、かつ伸長流体経路３１０から流体容器１６２へ油圧流体を流させることを引き起こすことができる。
【００９１】
図１２Ａ〜１２Ｄを併せて参照して、油圧アクチュエータ１２０がポンプモータ１６０によって主な動力を得る間、油圧アクチュエータ１２０は、ポンプモータ１６０をバイパスした後に手動で起動できる。特に、油圧回路３００は、手動供給流体経路３７０、手動収縮回帰流体経路３７２、及び手動伸長回帰流体経路３７４を備えることができる。手動供給流体経路３７０は、流体を上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へ供給するために構成できる。いくつかの実施形態では、手動供給流体経路３７０は、流体容器１６２及び伸長流体経路３１０と流体的に連通できる。さらなる実施形態では、手動供給流体経路３７０は、油圧流体が手動供給流体経路３７０から流体容器１６２に流れることを防ぎ、かつ流体容器１６２から伸長流体経路３１０へ油圧流体を流させるよう構成された逆止弁３４８を備えることができる。従って、上部ピストン１６４及び下部ピストン２６４の手動操作は、油圧流体が逆止弁３４８を通じて流れることを引き起こすことができる。いくつかの実施形態では、逆止弁３４６を開けるために必要な相対的に大きい圧力量と比較して、相対的に少ない圧力量が逆止弁３４８を開けるのに必要である。さらなる実施形態では、逆止弁３４８を開けるのに必要な相対的に少ない圧力量は、例えば、他の実施形態では約五分の一以下またはそれと等しい、またはさらに他の実施形態では約十分の一以下またはそれと等しいといったように、逆止弁３４６を開けるのに必要な相対的に大きい圧力量の約二分の一以下またはそれと等しいものであり得る。
【００９２】
手動収縮回帰流体経路３７２は、油圧流体を上部シリンダ及び下部シリンダ２６８から流体容器１６２へ返し、上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと戻す、またはその両方を行うよう構成できる。いくつかの実施形態では、手動収縮回帰流体経路３７２は、伸長流体経路３１０及び伸長回帰流体経路３０６と流体的に連通できる。手動収縮回帰流体経路３７２は、通常の閉鎖位置から開放位置へと作動できる手動弁３４２及び手動収縮回帰流体経路３７２を通じて流れることのできる油圧流体の量、すなわち単位時間当たりの量を制限するよう構成された流量調節器３４４を備えることができる。従って、流量調節器３４４は、自己作動型簡易ベッド１０の制御された降下を供給するために利用できる。図１２Ａ〜１２Ｄにおいて流量調節器３４４が手動弁３４２と伸長流体経路３１０の間に位置するよう描写される一方で、流量調節器３４４は、油圧回路３００にわたって、上部ロッド１６５、下部ロッド２６５、またはその両方が収縮することができる速度を制限するために適した任意の位置において配置できる。
【００９３】
手動伸長回帰流体経路３７４は、油圧流体を上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８から流体容器１６２へ返し、上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと戻す、またはその両方を行うよう構成できる。いくつかの実施形態では、手動伸長流体経路３７４は、収縮流体経路３２０、手動収縮回帰流体経路３７２及び伸長回帰流体経路３０６と流体的に連通できる。手動伸長回帰流体経路３７４は、通常の閉鎖位置から解放位置へと作動できる手動弁３４３を備えることができる。
【００９４】
いくつかの実施形態では、油圧回路３００は同様に、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５をポンプモータ１６０を用いることなく伸縮させるよう手動弁３４２及び手動弁３４３を作動する手動解放構成要素（例えばボタン、引張部材、スイッチ、リンク機構またはレバー）を備えることができる。図１２Ｃの実施形態を参照して、手動弁３４２及び手動弁３４３は、例えば手動解放構成要素を介して開放できる。例えば上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の重力または手動接合といったような力は、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５を伸ばすために油圧回路３００上に作用することができる。手動弁３４２及び手動弁３４３の開放と共に、油圧流体は上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の伸長を促進傾向があるよう手動伸長ルート３６６に沿って流れることができる。特に、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が伸びるにつれて、油圧流体は上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８からロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４へと変位できる。油圧流体は、ロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４から収縮流体経路３２０へと移動できる。
【００９５】
油圧流体は同様に、手動伸長回帰流体経路３７４を通じて伸長回帰流体経路３０６及び手動収縮回帰流体経路３７２へ向かって移動できる。上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の伸長速度、または加えられた力に応じて、油圧流体は伸長回帰流体経路３０６を通じて逆止弁３４６を超えて流体容器１６２へと流れることができる。油圧流体は同様に、手動収縮回帰流体経路３７２を通じて伸長流体経路３１０へ向かって流れることができる。すなわち油圧流体が逆止弁３４８を超えて流れるための十分な圧力を手動動作が生成する時、油圧流体は同様に、流体容器１６２から手動供給流体経路３７０を介して伸長流体経路３１０へ供給できる。伸長流体経路３１０における油圧流体は、ロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４へ流れることができる。上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の手動伸長は、油圧流体がロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４から上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れるのを引き起こすことができる。
【００９６】
図１２Ｄを再度参照して、手動弁３４２及び手動弁３４３が開く時、油圧流体は上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の収縮を促進傾向があるよう手動収縮ルート３６８に沿って流れることができる。特に、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が収縮するにつれて、油圧流体は上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８からロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４へと変位できる。油圧流体は、ロッド伸長流体経路３１２及びロッド伸長流体経路３１４から伸長流体経路３１０へと移動できる。
【００９７】
油圧流体は同様に、手動収縮回帰流体経路３７２を通じて、油圧流体が流れることができる速度と上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５が収縮することができる速度を制限するよう動作する流量調整器３４４へ向かって移動できる。油圧流体はその後、手動伸長回帰流体経路３７４へ向かって流れることができる。油圧流体はその後、手動伸長回帰流体経路３７４を通じて収縮流体経路３２０へと流れることができる。上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の収縮速度、及び流量調節器３４４の許容できる流量に応じて、多少の油圧流体が逆止弁３４６を超えて流体容器１６２へと漏れる場合がある。いくつかの実施形態では、流量調節器３４４の許容できる流量及び逆止弁３４６の開放圧は、手動収縮の間、油圧流体が逆止弁３４６を超えて流れることを実質的に防ぐよう構成できる。逆止弁３４６を超えて流れるのを防ぐことは、手動収縮の間、換気の削減を伴って上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８を最良の状態に留めておくことを確かにできることが出願人によって発見された。
【００９８】
収縮流体経路３２０における油圧流体は、ロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４へと流れることができる。上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５の手動収縮は、油圧流体がロッド収縮流体経路３２２及びロッド収縮流体経路３２４から上部シリンダ１６８及び下部シリンダ２６８へと流れるのを引き起こすことができる。図１２Ｃ及び１２Ｄに関して記述される手動実施形態が分かれた動作として伸縮を描写する一方で、手動伸長及び手動収縮は単一の動作内で実行できることが考えられる。例えば、手動弁３４２及び手動弁３４３の開放をすると、上部ロッド１６５及び下部ロッド２６５は加えられた力に応じて伸びることができ、収縮することができ、または連続でその両方を行うことができる。
【００９９】
図１３〜１８を併せて参照して、前述のように、後部アクチュエータ１８及び前部アクチュエータ１６はそれぞれ脚作動システム４２０を含んでもよい。脚作動システム４２０は、シリンダ筐体１２２及びシリンダ筐体１２２に対して伸縮ピストン４６５を有するテレスコープ式の油圧シリンダ４２４、及びキャリッジ４３０を含んでもよい。シリンダ筐体１２２は、加圧油圧流体がシリンダ筐体１２２に届けられた時、ピストン４６５が平行移動する範囲内にシリンダ状の開口を定義する。従来公知のように、加圧油圧流体は、ピストン４６５の片側に上昇した圧力で一度に向かう。油圧流体の圧力の大きさ及びピストン４６５の直径は、ピストン４６５に加えられた力及びシリンダ筐体１２２に対するピストン４６５の伸長または収縮速度に比例する。ピストン４６５に加えられた圧力の適用方向は、シリンダ筐体１２２に対するピストン４６５の平行移動方向を逆転するために反対向きにされてもよい。
【０１００】
図７に概して描写されるように、脚作動システム４２０は、リンク位置８６において後脚４０の１つと連結するかまたは支持枠１２と固定されかつ回転可能なように係合するキャリッジ４３０を含む。キャリッジ４３０は同様に、テレスコープ式油圧シリンダ４２４のシリンダ筐体１２２及びピストン４６５に連結する。図１３〜１８に描写される実施形態では、キャリッジ４３０はテレスコープ式油圧シリンダ４２４に対して脚作動システム４２０の平行移動を増幅し、それによりキャリッジ４３０による足作動システム４２０の伸長距離がシリンダ筐体１２２に対するピストン４６５のストローク距離よりも大きい。キャリッジ４３０は同様に、テレスコープ式油圧シリンダ４２４に沿って単独で移動することから離れる負荷を分配し、それにより脚作動システム４２０に加えられた負荷が簡易ベッド１０の幅にわたる位置に分配される。簡易ベッド１０の幅にわたる負荷の分配は、支持枠１２へ加えられた負荷が均等でない時、特に支持枠１２が上昇位置にある時に簡易ベッド１０のねじれる傾向を削減する場合がある。
【０１０１】
キャリッジ４３０は、シリンダ筐体１２２内のピストン４６５の平行移動上で伸長及び収縮構成要素を含む。キャリッジ４３０の構成要素は、シリンダ筐体１２２内のピストン４６５のストロークを超えて脚作動システム４２０の伸長を増加する。キャリッジ４３０は、テレスコープ式油圧シリンダ４２４及び増幅レール４３６に連結する送達組み付け４４０を含む。増幅レール４３６は、シリンダ筐体１２２に沿って平行移動するピストン４６５の距離に比例する距離を包含するキャリッジ４３０から平行移動する。図１５Ａ〜１５Ｂに詳細に描写されるように、送達組み付け４４０は、（図１３〜１４Ｄに描写されるように)側壁囲い４５２内のお互いに対して概して固定された位置に保持される２組のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂを含む。例えば、鎖、ねじ部材、ベルト等の力送達部材４４２は、１組のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周囲で係合し、それにより組になっているピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの回転が同時に起きる。
【０１０２】
組みになっているピニオン４４８Ａ、４４８Ｂはそれぞれ、１組のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂ間で相対的な位置決めを維持し、シリンダ筐体１２２に対して平行移動し、かつ増幅レール４３６の平行移動を誘導する支持構造によって支持される。図１３〜１８に描写される実施形態では、支持構造は、下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４を含む。下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４はそれぞれ、連結されたピニオン４４８Ａ、４４８Ｂへの軸受面４３３を含む。ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂは下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４の軸受面４３３の周りで回転するのに適している。下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４は、支持構造、描写される実施形態では側壁囲い４５２によって互いに連結する。側壁囲い４５２は、下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４に強固に連結し、それにより下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４の相対的な位置決めを維持し、その結果、下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４の軸受面４３３に連結するピニオン４４８Ａ、４４８Ｂ間の空間を維持する。描写される実施形態では、下部ヨーク４３２はピストン４６５に連結する。シリンダ筐体１２２に対するピストン４６５の平行移動は、シリンダ筐体１２２に対する下部ヨーク４３２の同等の平行移動を引き起こす。下部ヨーク４３２は、下部ヨーク４３２及びピストン４６５の間の平行移動的かつ回転的なずれを最小限にするためにピストン４６５に留められてもよい。
【０１０３】
図１３〜１８に描写される実施形態では、送達組み付け４４０は、１組のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りで係合する力送達部材４４２を含む。鎖として図１３〜１８に描写される力送達部材４４２は、上部ヨーク４３４に連結し、それにより力送達部材４４２の一部がシリンダ筐体１２２に対して適所に固定される。図１５Ａ〜１６に描写されるように、力送達部材４４２は、中間リンク４４５と共にシリンダ筐体１２２へ連結する。中間リンク４４５は、シリンダ筐体１２２に対して中間リンク４４５の平行移動を制限する複数のファスナと共にシリンダ筐体１２２へ連結する。力送達部材４４２は同様に、増幅レール４３６の１つと連結する。描写される実施形態では、力送達部材４４２に組み込まれる加力リンク４４７は、増幅レール４３６に連結する。加力リンク４４７は、増幅レール４３６に連結し、それにより加力リンク４４７と増幅レール４３６間の相対的な位置が一定に保持される。
【０１０４】
図１５Ａ〜１６に描写される実施形態の力送達部材４４２は、簡易ベッド１０の脚２０、４０が圧縮状態にある時に概して負荷がかかる圧縮部４４６、及び簡易ベッド１０の脚２０、４０が引張状態にある時に概して負荷がかかる引張部４４４の２つの部分へと定義される。簡易ベッド１０に負荷がかかる時、例えば患者が簡易ベッド１０上にいる時、簡易ベッド１０の脚２０、４０は概して圧縮状態にあり、それにより力送達部材４４２の圧縮部４４６へ負荷がかかる。脚２０、４０の負荷がない時、例えば脚２０、４０が地面から浮いている時及び脚２０、４０が収縮動作の最中である時、脚２０、４０の負荷は力送達部材４４２の引張部４４４に加わる。描写される実施形態では、力送達部材４４２の圧縮部４４６は、シリンダ筐体１２２に連結する中間リンク４４５に最も近い力送達部材４４２の部分に沿って配置される。力送達部材４４２の引張部４４４は、中間リンク４４５から間隙を介し、かつ増幅レール４３６に連結する加力リンク４４７の最も近くに配置される力送達部材４４２の部分に沿って配置される。
【０１０５】
いくつかの実施形態では、キャリッジ４３０は同様に、力送達部材４４２に加えられる力の方向を示す電気信号を供給する力方向スイッチ４４９を含んでもよい。１つの実施形態では、中間リンク４４５または加力リンク４４７のうち１つは、中間リンク４４５または加力リンク４４７が動作の限定された範囲内で平行移動することができるシャッフル構成において周囲の構造（すなわちシリンダ筐体１２２または側壁囲い４５２のそれぞれ）に連結してもよい。中間リンク４４５または加力リンク４４７は、簡易ベッド１０の脚２０、４０に、及び力送達部材４４２に加えられた力の方向に基づき所定の方向に移動する。動作の範囲を通じて平行移動するので、中間リンク４４５または加力リンク４４７は、以下にさらなる詳細が議論されるように、制御ボックス５０に電気的に接続するスイッチを作動してもよい。力方向スイッチ４４９は、脚作動システム４２０が動作する動作スキームを決定するために用いられてもよい。
【０１０６】
図１４Ａ及び１４Ｃを参照して、脚作動システム４２０は、脚作動システム４２０の原動部を汚れ及び破片の混入から防ぐために１つ以上のカバー４４８を含んでもよい。いくつかの実施形態では、カバー４４８は、そうでなければ隠蔽されている簡易ベッド１０の場所が見えるように、照明を包含してもよい。カバー４４８は、米国インディアナ州マディソンのＧＲＯＴＥから入手できる照明システムを含んでもよい。脚作動システム４２０は、動作中に脚作動システム４２０の導線及び油圧金具を望ましくない接触状態から守るために様々な遮蔽装置を含んでもよい。従って、そういった遮蔽装置は、脚作動システム４２０の動作範囲にわたって電気及び油圧構成要素への損傷を防いでもよい。
【０１０７】
図１７を参照して、描写される実施形態では、キャリッジ４３０は、側壁囲い４５２に連結するリニア軸受４３８を含む。リニア軸受４３８は、増幅レール４３６が収縮位置と展開位置の間で平行移動するにつれて下部ヨーク４３２に対して増幅レール４３６の位置及び方向を維持することで増幅レール４３６に支持を供給する。リニア軸受４３８は、側壁囲い４５２及び／または下部ヨーク４３２に連結してもよい。描写される実施形態では、リニア軸受４３８は、側壁囲い４５２に連結し、増幅レール４３６がリニア軸受４３８に沿ってスライドでき、増幅レール４３６が標準から離れて溶射されるのを防ぎ、かつ増幅レール４３６のねじれを防ぐのに適している。
【０１０８】
図１８を参照して、キャリッジ４３０は同様に、１組のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りで係合する力送達部材４４２の張力を調整するテンショナ１８０を含む。描写される実施形態では、テンショナ１８０は、側壁囲い４５２に連結するテンショナブロック１８２を含む。調整機構１８４は、テンショナブロック１８２に対してピニオン４４８Ｂが回転する周りで、再配置可能な軸受面４３３の位置を修正する。組になっているピニオン４４８Ａ、４４８Ｂ間の距離の選択的な増加または減少により、これらのピニオン４４８Ａ、４４８Ｂを取り囲む力送達部材４４２の張力は修正できる。
【０１０９】
脚作動システム４２０の構成要素は、伸びるか収縮するよう望まれてもよく、それにより連結する脚作動システム４２０へ簡易ベッド１０の脚２０、４０を伸縮する。図１５Ａ及び１５Ｂを再度参照して、本開示に従う脚作動システム４２０の実施形態は、油圧シリンダ４２４のストロークを増幅し、それにより脚作動システム４２０のストロークがシリンダ筐体１２２内のピストン４６５のストロークよりも比例して大きくなる。下部ヨーク４３２に連結するピストン４６５は、ピストン４６５がシリンダ筐体１２２から平行移動するのと同じ速度で下部ヨーク４３２を平行移動する。上部ヨーク４３４が側壁囲い４５２を通じて下部ヨーク４３２に連結するので、上部ヨーク４３４は下部ヨーク４３２と同じ速度で平行移動する。
【０１１０】
さらに、力送達部材４４２は、中間リンク４４５の連結を通じてシリンダ筐体１２２に連結する。下部ヨーク４３２がシリンダ筐体１２２から離れて平行移動するので、力送達部材４４２はピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りで広がる。力送達部材４４２がシリンダ筐体１２２に連結するので、ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りで力送達部材４４２が広がることは、ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂに対して加力リンク４４７を平行移動するのに役立つ。加力リンク４４７が増幅レール４３６のうちの１つと連結するので、ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りで力送達部材４４２が広がることは、増幅レール４３６に力を加えるのに役立つ。力送達部材４４２は、従って、下部ヨーク４３２がシリンダ筐体１２２から伸びるにつれて下部ヨーク４３２を通じて増幅レール４３６を伸ばすよう増幅レール４３６に力を同時に加える。増幅レール４３６がシリンダ筐体１２２から伸びる下部ヨーク４３２と同時に下部ヨーク４３２を通じて伸びるので、上部取付マウント４２１Ｂから下部取付マウント４２１Ａへ評価された脚作動システム４２０の伸長速度は、シリンダ筐体１２２からのピストン４６５の伸長速度よりも比例して大きくなる。
【０１１１】
前述のように、油圧シリンダ４２４のピストン４６５は、シリンダ筐体１２２から伸び、下部ヨーク４３２はシリンダ筐体１２２から引き離される。上部ヨーク４３４及び下部ヨーク４３２が側壁囲い４５２を通じて互いに連結するので、上部ヨーク４３４及び下部ヨーク４３２は、ピストン４６５と同じ速度でシリンダ筐体１２２から伸びることを促進する。中間リンク４４５がシリンダ筐体１２２に連結しているので、力送達部材４４２は、下部ヨーク４３２に連結するピニオン４４８Ａの周りで平行移動し、かつ広がることを促進する。力送達部材４４２の平行移動及び広がりは同様に、上部ヨーク４３４に連結するピニオン４４８Ｂの周りで力送達部材４４２を同時に引き出すことを促進する。
【０１１２】
力送達部材４４２がシリンダ筐体１２２に連結する一方で、下部ヨーク４３２及び上部ヨーク４３４のピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りでの力送達部材４４２の広がりは、中間リンク４４５及び加力リンク４４７の相対的な位置を変えるのを促進する。力送達部材４４２が中間リンク４４５と共にシリンダ筐体１２２と連結し、かつ加力リンク４４７と共に増幅レール４３６に連結するので、ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りの力送達部材４４２の広がりは、上部ヨーク４３４に連結するピニオン４４８Ｂから下部ヨーク４３２に連結するピニオン４４８Ａに向かう方向で加力リンク４４７を引き出すことを促進する。この方向で加力リンク４４７を引き出すことは、下部ヨーク４３２から増幅レール４３６が伸びるのに応じた方向で増幅レール４３６に力を加えるのを促進する。増幅レール４３６が下部ヨーク４３２に対して平行移動するのを許可するので、ピニオン４４８Ａ、４４８Ｂの周りでの力送達部材４４２の広がりは、従って下部ヨーク４３２を通じて増幅レール４３６が平行移動する促進する。
【０１１３】
図１３〜１８に描写される実施形態では、送達組み付け４４０は、ピストン４６５が油圧シリンダ４２４から伸びる速度に比例した速度で下部ヨーク４３２を通じて増幅レール４３６を平行移動する。描写される実施形態の構成に基づき、送達組み付け４４０は従って、上部取付マウント４２１Ｂから下部取付マウント４２１Ａへと評価された脚作動システム４２０のストロークがシリンダ筐体１２２に沿って平行移動するピストン４６５のストロークの２倍になるように、脚作動システム４２０のストロークを増加する。増幅レール４３６は従って、シリンダ筐体１２２からのピストン４６５のストロークと比較して脚作動システム４２０のストロークを２倍にする。同様に、上部取付マウント４２１Ｂから下部取付マウント４２１Ａへと評価された脚作動システム４２０の伸長速度は、シリンダ筐体１２２のピストン４６５の伸長速度の２倍である。
【０１１４】
脚作動システム４２０の伸長を促進する力の適用に関して本明細書で特定の言及がなされる一方で、キャリッジ４３０の構成要素に加えられる力の方向は、反対になってもよく、脚作動システム４２０の平行移動方向を反対にしてもよい。さらに、「上部」及び「下部」構成要素に関して本明細書で特定の言及がなされる一方で、構成要素の特定の位置的配置は、本開示の範囲から逸脱することなく修正されてもよいことが理解されるであろう。
【０１１５】
力送達部材４４２は、異なる負荷容量を有する２つの部分を含む。力送達部材４４２の圧縮部４４６は、力送達部材４４２の引張部４４４と比較して増加した耐負荷能力を有する。図１３〜１８に描写される実施形態では、力送達部材４４２の圧縮部４４６に加えられる負荷は、力送達部材４４２の引張部４４４に加えられる負荷よりも大きい。１つの実施例では、力送達部材４４２の圧縮部４４６に加えられる最大負荷は約１８００ｌｂ−ｆであってもよく、一方で、力送達部材４４２の引張部４４４に加えられる最大負荷は１３５０ｌｂ−ｆであってもよい。力送達部材４４２の部分に加えられる負荷における変動は、簡易ベッド１０に加えられる負荷の方向性に起因すると考えられてもよい。例えば、簡易ベッド１０上の患者を支持することに関連する脚２０、４０、ひいては脚作動システム４２０上の負荷は、支持する患者なしでの車輪２６上における伸長または収縮中に、脚２０、４０によって受ける負荷よりも大きくなりやすい。さらに、脚２０、４０が浮いている時に脚作動システム４２０に加えられる負荷は、脚２０、４０が負荷を受けている時の脚作動システム４２０によって受ける負荷に逆転されてもよい。
【０１１６】
図１３〜１８をさらに参照して、脚作動システム４２０は、ピストン４６５を作動するために油圧流体をシリンダ筐体１２２へと向かわせるために脚作動システム４２０と流体的に連通する油圧回路筐体１５０を含んでもよい。さらに、油圧回路筐体１５０は、油圧加圧源として動作するポンプモータ１６０及び必要な時に利用される油圧流体の貯留量を格納できる流体容器１６２と流体的に連通してもよい。ポンプモータ１６０は、油圧回路筐体１５０及びシリンダ筐体１２２にわたって流体を選択的に向かわせるよう構成される。いくつかの実施形態では、油圧流体は流体容器１６２に向かわせるかまたは流体容器１６２から向かってもよい。ポンプモータ１６０は、シリンダ筐体１２２及び、例えば電気モータ等といった油圧回路筐体１５０にわたって油圧流体を向かわせることのできる任意のタイプの機械であってもよい。いくつかの実施形態では、ポンプモータ１６０は、最大出力約１４００Ｗでブラシ掛けされた二重回転電気モータであってもよい。他の実施形態では、ポンプモータ１６０は、ブラシ掛けされていない二重回転電気モータであってもよい。
【０１１７】
シリンダ筐体１２２、油圧回路筐体１５０、ポンプモータ１６０、及び流体容器１６２は、単一のユニットとして組み立てられてもよい。いくつかの実施形態では、シリンダ筐体１２２は、油圧回路筐体１５０と連結してもよい。ポンプモータ１６０及び流体容器１６２は、油圧回路筐体１５０と連結してもよい。単一のユニットとして組み立てられる時、油圧流体を動かす脚作動システム４２０の構成要素は、構成要素が互いに流体的に連通して配置されてもよいように、互いに隣接してはい位置されてもよい。
【０１１８】
いくつかの実施形態では、脚作動システム４２０は、脚作動システム４２０の相対的伸長距離を評価する位置エンコーダを含んでもよい。そういった位置エンコーダの実施例は、ストリングエンコーダ、ＬＶＤＴ、等を含む。位置エンコーダは、脚作動システム４２０の伸長位置を表示する制御ボックス５０に信号を供給してもよい。そういった信号は、簡易ベッド１０の脚２０、４０の位置を評価するのに用いられてもよく、かつ脚作動システム４２０が伸長及び／または収縮動作を実行することを検証するのに用いられてもよい。
【０１１９】
図２、１９Ａ及び１９Ｂを併せて参照して、前述のように、後部アクチュエータ１８及び前部アクチュエータ１６はそれぞれ脚作動システム５２０を含んでもよい。脚作動システム５２０は、シリンダ筐体１２２及びシリンダ筐体１２２に対して伸縮ピストン４６５を有するテレスコープ式の油圧シリンダ４２４、及びキャリッジ５３０を含んでもよい。図７に概して描写されるように、脚作動システム５２０のキャリッジ５３０は、リンク位置８６において後脚４０の１つと連結できるかまたは支持枠１２と固定されかつ回転可能なように係合する。キャリッジ５３０は同様に、テレスコープ式油圧シリンダ４２４のシリンダ筐体１２２及びピストン４６５に連結する。図１９Ａ及び１９Ｂに描写される実施形態では、キャリッジ５３０は、テレスコープ式油圧シリンダ４２４に対する脚作動システム５２０の平行移動を増幅し、それによりキャリッジ４３０による脚作動システム５２０の伸長距離がシリンダ筐体１２２に対するピストン４６５のストローク距離よりも大きくなる。キャリッジ５３０は同様に、テレスコープ式油圧シリンダ４２４に沿って単独で移動することから離れるように負荷を分配し、それにより脚作動システム４２０に加えられた負荷が簡易ベッド１０の幅にわたる位置に分配される。
【０１２０】
キャリッジ５３０は、シリンダ筐体１２２内のピストン４６５の平行移動上で伸長及び収縮構成要素を含む。キャリッジ５３０は、テレスコープ式油圧シリンダ４２４に連結する送達組み付け５４０及びシリンダ筐体１２２に沿って平行移動するピストン４６５の距離に比例する距離を平行移動するよう構成された増幅レール５３６を含むことができる。送達組み付け５４０は、増幅レール５３６の動作へとピストン４６５の動作を変換するよう構成できる。
【０１２１】
いくつかの実施形態では、送達組み付け５４０は、ピストン４６５からの実質的に線形の動作を受けることができ、かつ増幅レール５３６に平行移動を引き起こすことができる回転動作を生成できる。送達組み付け５４０は、ピストン４６５の平行移動と同時に回転するよう構成された力送達部材５４４を備えることができる。図１９Ａ及び１９Ｂに描写される実施形態では、各力送達部材５４４は、力送達部材５４４の回転を促進するよう構成された１つ以上のねじ部を備えることができる。特に、各力送達部材５４４は、実質的にシリンダ状へと形成された管状体であってもよい。力送達部材５４４は、外部に形成された外面的ねじ部５４６及び内部に形成された内面的ねじ部５４８を備えることができる。
【０１２２】
キャリッジ５３０の送達組み付け５４０は、力送達部材５４４の回転を引き起こすよう構成された１つ以上の構成要素を備えることができる。いくつかの実施形態では、送達組み付け５４０は、シリンダ筐体１２２に対して平行移動するよう構成された平行移動支持部材５４２及びシリンダ筐体１２２に対して静止するよう構成された静止支持部材５５０を備えることができる。動作中に、平行移動支持部材５４２及び静止支持部材５５０は、力送達部材５４４の回転を引き起こすよう連携できる。いくつかの実施形態では、各静止支持部材５５０は、力送達部材５４４のうちの１つとねじ係合の形をとるよう構成されたねじ部５５２を備えることができる。例えば、静止支持部材５５０のねじ部５５２は、内面を形成でき、かつ力送達部材５４４の外面的ねじ部と係合するよう構成できる。
【０１２３】
さらに、力送達部材５４４は、平行移動支持部材５４２に対して回転するよう構成できる。特に、力送達部材５４４は、平行移動支持部材５４２と回転可能なように係合できる。さらに、平行移動支持部材５４２は、ピストン４６５がシリンダ筐体１２２に対して伸縮するにつれてピストン４６５に合わせて動くよう構成できる。特に、平行移動支持部材５４２は、ピストン４６５に連結できる。よって、本明細書に記述される実施形態に従って、力送達部材５４４は、平行移動支持部材５４２と静止支持部材５５０の間に配置できる。力送達部材５４４が平行移動支持部材５４２と回転可能なように係合し、かつ静止支持部材５５０とねじ係合する時、平行移動支持部材５４２の平行移動は、力送達部材５４４の回転を引き起こすことができる。さらに、力送達部材５４４及び静止支持部材５５０によって形成されたねじ係合は、ピストン４６５の伸縮に合わせて静止支持部材５５０に対して力送達部材５４４を伸ばし（図１９Ａ〜図１９Ｂ）、かつ収縮する（図１９Ｂ〜図１９Ａ）よう構成できる。
【０１２４】
図１９Ａ及び１９Ｂを再度参照して、増幅レール５３６は、シリンダ筐体１２２に沿って平行移動するピストン４６５の距離に比例する距離を平行移動するためのものであってもよい。いくつかの実施形態では、増幅レール５３６は、力送達部材５４４に動作可能なように連結でき、それにより力送達部材５４４を伴う動作が増幅レール５３６の動作を引き起こす。例えば、増幅レール５３６は、ねじ部５３８を有する実質的にシリンダ状体であってもよい。従って、増幅レール５３６は、力送達部材５４４とのねじ係合を形成できる。例えば、描写される実施形態では、増幅レール５３６のねじ部５３８は、力送達部材５４４の内面的ねじ部５４８とのねじ係合を形成できる。
【０１２５】
増幅レール５３６は、力送達部材５４４の回転に対して回転に抵抗し、かつ横方向に移動するよう構成できる。いくつかの実施形態では、増幅レール５３６は、下部取付マウント４２１Ａと連結できる。特に、下部取付マウント４２１Ａは、増幅レール５３６間に架かる実質的な剛性部材であってもよい。よって、増幅レール５３６が下部取付マウント４２１Ａに対して実質的に固定して保持される時、力送達部材５４４の回転は、横運動を生成するためにねじ係合を介して増幅レール５３６上で作用できる。いくつかの実施形態では、増幅レール５２６の動き、下部取付マウント４２１Ａの動き、または両方の動きがピストン４６５の伸縮に比例できるように、力送達部材５４４及び増幅レール５３６によって形成されるねじ係合におけるねじピッチは構成できる。例えば、ピストン４６５の伸長または収縮が増幅レール５３６によって約２倍になるように、すなわちシリンダ筐体１２２に対するピストン４６５の動きが平行移動支持部材５４２に対する増幅レール５３６の動きと実質的に等しくなるように、ねじピッチはセットできる。ピストン４６５及び増幅レール５３６の動きの任意の望ましい割合を生成するようねじピッチは調整できることに注意される。従って、いくつかの実施形態では、脚作動システム５２０の動きの幅またはそれらの部分は、ピストン４６５または増幅レール５３６のうちの１つを測ることで決定できる。よって、センサの複雑性及び数を削減できる。
【０１２６】
送達組み付け５４０は、力送達部材５４４の回転を同期化するためにタイミング機構５５４を備えることができる。タイミング機構５５４は、力送達部材５４４の互いに対する回転を実質的に一定に維持するための適切な任意の装置であってもよい。従って、タイミング機構５５４は、歯車（例えばウォーム歯車）、ベルト、等を備えることができる。いくつかの実施形態では、タイミング機構５５４は、平行移動支持部材５４２と連結できるかまたは平行移動支持部材５４２内に配置できる。従って、タイミング機構５５４は、キャリッジ５３０の剛性を向上できる。とくに、力送達部材５４４の回転速度がピストン４６５の横変位と実質的に等しい時、各力送達部材５４４及び各増幅レール５３６は実質的に同期化できる。従って、伸縮の間、キャリッジ５３０は同様に、テレスコープ式油圧シリンダ４２４に沿って単独で移動することから離れる様に負荷を分配し、それにより脚作動システム５２０に加えられた負荷が簡易ベッド１０の幅にわたる位置に分配される。よって、均等でない負荷が加えられる時、特に支持枠１２が上昇位置にある時にキャリッジ５３０の任意のねじれ動きが削減できる。ねじれの削減は、キャリッジ５３０によって起きる擦れまたは摩擦の量を削減でき、さらなる耐久性、消費電力の削減、及び耐久性向上につながることができる。
【０１２７】
図１４Ａ、１４Ｂ、１９Ａ及び１９Ｂを併せて参照して、ポンプモータ１６０及び流体容器１６２が動作中に上部取付マウント４２１Ｂに対して実質的に固定されて留まるよう、脚作動システム４２０及び脚作動システム５２０の実施形態は構成できる。従って、電線経路の複雑さ及び電線の数は削減できる。電線の複雑さ及び数におけるそういった削減は、ポンプモータ１６０による消費電力を削減でき、次に重量を削減できる。
【０１２８】
図２０Ａ〜２０Ｄを参照して、シリンダ筐体１２２はシリンダ１６８を含んでもよい。ピストン４６５の少なくとも一部は、シリンダ１６８内に制限され、かつ油圧流体によって動作する時の伸縮方向間でシリンダ１６８にわたって移動するよう構成されてもよい。シリンダ１６８は、ピストン伸長流体経路３１２及びピストン４６５の動作直径４６４の反対側上のピストン収縮流体経路３２２と流体的に連通してもよい。従って、油圧流体がピストン伸長流体経路３１２を介してピストン収縮流体経路３２２より高い圧力で供給される時、ピストン４６５はシリンダ１６８に沿って伸長方向に平行移動することができ、かつピストン収縮流体経路３２２を介してシリンダ１６８の遠位側の外へ流体を向かわせてもよい。油圧流体がピストン収縮流体経路３２２を介してピストン伸長流体経路３１２より高い圧力で供給される時、ピストン４６５は収縮してもよく、かつピストン伸長流体経路３１２を介してシリンダ１６８の近位側の外へ流体を促してもよい。
【０１２９】
図２０Ａ〜２０Ｄをさらに参照して、油圧回路筐体１５０は、伸長流体経路３１０及び収縮流体経路３２０を通じて流体を送達するための油圧回路３００を形成してもよい。いくつかの実施形態では、油圧回路３００は、ポンプモータ１６０の選択的な動作が伸長流体経路３１０及び収縮流体経路３２０のそれぞれにおいて、誘導された圧力差に基づく様々な方向で油圧流体を向かわせるよう構成できる。特に、ポンプモータ１６０は、流体供給経路３０４を介して流体容器１６２と流体的に連通してもよい。ポンプモータ１６０は同様に、ポンプ伸長流体経路３２６を介する伸長流体経路３１０及びポンプ収縮流体経路３１６を介する収縮流体経路３２０と流体的に連通してもよい。従って、ポンプモータ１６０は、流体容器１６２から油圧流体を引き出すことができ、かつ脚作動システム４２０を伸長又は収縮するようポンプ伸長流体経路３２６またはポンプ収縮流体経路３１６を通じて油圧流体を向かわせてもよい。図２０Ａ〜２０Ｄに関して本明細書に記述される油圧回路３００の実施形態が、電磁弁、逆止弁、カウンターバランス弁、手動弁、または流量調節弁といった特定のタイプの構成要素の使用を記述する一方で、本明細書に記述される実施形態は、いかなる特定の構成要素の使用にも限定されないことに注意されたい。油圧回路３００に関して記述される構成要素は、本明細書に記述される油圧回路３００の機能を実行する組み合わせにおいて同等物と置き換えてもよい。
【０１３０】
図２０Ａを参照して、ポンプモータ１６０は、ピストン４６５を伸ばすよう伸長ルート３６０（概して矢によって示される）に沿って油圧流体を促してもよい。いくつかの実施形態では、伸長流体経路３１０は、ピストン伸長流体経路３１２と流体的に連通してもよい。収縮流体経路３２０は、ピストン収縮流体経路３２２と流体的に連通してもよい。ポンプモータ１６０は、流体供給経路を介して流体容器１６２から油圧流体を引き出してもよい。油圧流体は、ポンプ伸長流体経路３２６を介して伸長流体経路３１０に向かって促してもよい。
【０１３１】
ポンプ伸長流体経路３２６は、油圧流体が伸長流体経路３１０からポンプモータ１６０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体をポンプモータ１６０から伸長流体経路３１０へ流すよう構成された逆止弁３３２を含んでもよい。従って、ポンプモータ１６０は、伸長経路を通じてピストン伸長流体経路３１２へと油圧流体を促してもよい。油圧流体は、伸長ルート３６０に沿ってシリンダ１６８へと流れてもよい。シリンダ１６８へと流れる油圧流体は、油圧流体をピストン４６５としてピストン収縮流体経路３２２へと流れることを引き起こしてもよい。油圧流体はその後、伸長ルート３６０に沿って収縮流体経路３２０へと流れてもよい。
【０１３２】
油圧回路３００はさらに、収縮流体経路３２０及び流体容器１６２のそれぞれと流体的に連通する伸長回帰流体経路３０６を含んでもよい。いくつかの実施形態では、伸長回帰流体経路３０６は、適切な圧力がパイロットライン３２８を介して受ける場合を除き、油圧流体を流体容器１６２から収縮流体経路３２０へ流し、かつ油圧流体が収縮流体経路３２０から流体容器１６２へと流れることを防ぐよう構成されたカウンターバランス弁３３４を含んでもよい。パイロットライン３２８は、ポンプ伸長流体経路３２６及びカウンターバランス弁３３４の両方と流体的に連通してもよい。従って、ポンプモータ１６０がポンプ伸長流体経路３２６を通じて油圧流体を汲み上げる時、パイロットライン３２８は、カウンターバランス弁３３４の調節を引き起こし、かつ油圧流体を収縮流体経路３２０から流体容器１６２へと流すことを引き起こしてもよい。
【０１３３】
必要に応じ、伸長回帰流体経路３０６は、油圧流体が流体容器１６２から収縮流体経路３２０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体を伸長回帰流体経路３０６から流体容器１６２へ流すよう構成された逆止弁３４６を含んでもよい。従って、ポンプモータ１６０は、収縮流体経路３２０を通じて流体容器１６２へと油圧流体を促してもよい。いくつかの実施形態では、逆止弁３４６を開けるために必要な相対的に少ない圧力量と比較して、相対的に大きい圧力量が逆止弁３３２を開けるのに必要な場合がある。さらなる実施形態では、逆止弁３３２を開けるのに必要な相対的に大きい圧力量は、例えば、他の実施形態では約３倍以上の圧力、またはさらに他の実施形態では５倍以上の圧力といったように、逆止弁３４６を開けるのに必要な相対的に少ない圧力量の約２倍以上であってもよい。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、油圧回路３００はさらに、油圧流体が収縮流体経路３２０から伸長流体経路３１０へ直接流れることができるよう構成された再生流体経路３５０を含んでもよい。従って、再生流体経路３５０は、ピストン収縮流体経路３２２から供給された油圧流体を再生ルート３６２に沿ってピストン伸長流体経路３１２に向かって流れさせてもよい。さらなる実施形態では、再生流体経路３５０は、油圧流体を再生ルート３６２に沿って選択的に移動させるよう構成された論理弁３５２を含んでもよい。論理弁３５２は、プロセッサまたはセンサに通信可能に接続してもよく、かつ簡易ベッドが所定の状態にある時に開くよう構成してもよい。例えば、脚作動システム４２０が、本明細書に記述されるように、患者を降ろしている状態を示す引張状態にある脚に関連する時、論理弁３５２は開いてもよい。脚作動システム４２０の伸長の間に、伸長の速度を上げるために論理弁３５２を開くことが望まれてもよい。再生流体経路３５０はさらに、油圧流体が収縮流体経路３２０から伸長流体経路３１０へ流れるのを防ぐよう構成された逆止弁３５４を含んでもよい。いくつかの実施形態では、逆止弁３３２を開けるために必要な圧力量は、逆止弁３５４を開けるために必要な圧力の量とほぼ等しい。
【０１３５】
図２０Ｂを参照して、ポンプモータ１６０は、ピストン４６５を収縮するよう収縮ルート３６４（概して矢によって示される）に沿って油圧流体を促してもよい。ポンプモータ１６０は、流体供給経路３０４を介して流体容器１６２から油圧流体を引き出してもよい。油圧流体は、ポンプ収縮流体経路３１６を介して収縮流体経路３２０に向かって促されてもよい。ポンプ収縮流体経路３１６は、油圧流体が収縮流体経路３２０からポンプモータ１６０に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体をポンプモータ１６０から収縮流体経路３２０へ流すよう構成された逆止弁３３０を含んでもよい。従って、ポンプモータ１６０は、収縮流体経路３２０を通じてピストン収縮流体経路３２２へと油圧流体を促してもよい。
【０１３６】
油圧流体は、収縮ルート３６４に沿ってシリンダ１６８へと流れてもよい。シリンダ１６８へと流れる油圧流体は、油圧流体をピストン４６５が収縮するにつれてピストン伸長流体経路３１２へと流れることを引き起こしてもよい。油圧流体はその後、収縮ルート３６４に沿って伸長流体経路３１０へと流れてもよい。
【０１３７】
油圧回路３００はさらに、伸長流体経路３１０及び流体容器１６２のそれぞれと流体的に連通する収縮回帰流体経路３０８を含んでもよい。いくつかの実施形態では、収縮回帰流体経路３０８は、適切な圧力がパイロットライン３１８を介して受ける場合を除き、油圧流体を流体容器１６２から伸長流体経路３１０へ流し、かつ油圧流体が伸長流体経路３１０から流体容器１６２へと流れることを防ぐよう構成されたカウンターバランス弁３３６を含んでもよい。パイロットライン３１８は、ポンプ収縮流体経路３１６及びカウンターバランス弁３３６の両方と流体的に連通してもよい。従って、ポンプモータ１６０がポンプ収縮流体経路３１６を通じて油圧流体を汲み上げる時、パイロットライン３１８は、カウンターバランス弁３３６を調整し、かつカウンターバランス弁３３６に伸長流体経路３１０から流体容器１６２へ油圧流体を流させることを引き起こしてもよい。
【０１３８】
図２０Ａ〜２０Ｄを併せて参照して、脚作動システム４２０がポンプモータ１６０によって主な動力を得る間、脚作動システム４２０は、ポンプモータ１６０をバイパスした後に手動で起動してもよい。特に、油圧回路３００は、手動供給流体経路３７０、手動収縮回帰流体経路３７２、及び手動伸長回帰流体経路３７４を含んでもよい。手動供給流体経路３７０は、流体をシリンダ１６８へ供給するために構成されてもよい。いくつかの実施形態では、手動供給流体経路３７０は、流体容器１６２及び伸長流体経路３１０と流体的に連通してもよい。さらなる実施形態では、手動供給流体経路３７０は、油圧流体が手動供給流体経路３７０から流体容器１６２に流れるのを防ぎ、かつ油圧流体を流体容器１６２から伸長流体経路３１０へ流すよう構成された逆止弁３４８を含んでもよい。従って、ピストン４６５の手動操作は、油圧流体が逆止弁３４８を通じて流れることを引き起こしてもよい。いくつかの実施形態では、逆止弁３４６を開けるために必要な相対的に大きい圧力量と比較して、相対的に少ない圧力量が逆止弁３４８を開けるのに必要な場合がある。さらなる実施形態では、逆止弁３４８を開けるのに必要な相対的に少ない圧力量は、例えば、他の実施形態では約５分の１以下またはそれと等しい、またはさらに他の実施形態では約１０分の一以下またはそれと等しいといったように、逆止弁３４６を開けるのに必要な相対的に大きい圧力量の約二分の一以下またはそれと等しいものであってもよい。
【０１３９】
手動収縮回帰流体経路３７２は、油圧流体をシリンダ１６８から流体容器１６２へと返し、シリンダ１６８へ戻すよう構成されてもよい。いくつかの実施形態では、手動収縮回帰流体経路３７２は、伸長流体経路３１０及び伸長回帰流体経路３０６と流体的に連通してもよい。手動収縮回帰流体経路３７２は、通常の閉鎖位置から開放位置へと作動してもよい手動弁３４２及び手動収縮回帰流体経路３７２を通じて流れてもよい油圧流体の量、すなわち単位時間当たりの量を制限するよう構成された流量調節器３４４を含んでもよい。従って、流量調節器３４４は、簡易ベッド１０の制御された降下を供給するために利用されてもよい。図２０Ａ〜２０Ｄにおいて流量調節器３４４が手動弁３４２と伸長流体経路３１０の間に位置するよう描写される一方で、流量調節器３４４は、油圧回路３００にわたって、ピストン４６５が収縮してよい速度を制限するために適した任意の位置において配置されてもよい。
【０１４０】
手動伸長回帰流体経路３７４は、油圧流体をシリンダ１６８から流体容器１６２へと返し、ピストン４６５の動作直径４６４の反対側に沿ってシリンダ１６８へ戻すよう構成されてもよい。いくつかの実施形態では、手動伸長回帰流体経路３７４は、収縮流体経路３２０、手動収縮回帰流体経路３７２及び伸長回帰流体経路３０６と流体的に連通してもよい。手動伸長回帰流体経路３７４は、通常の閉鎖位置から解放位置へと作動してもよい手動弁３４３を含んでもよい。
【０１４１】
いくつかの実施形態では、油圧回路３００は同様に、ピストン４６５をポンプモータ１６０を用いることなく伸縮させるよう手動弁３４２及び手動弁３４３を作動する手動解放構成要素（例えばボタン、引張部材、スイッチ、リンク機構またはレバー）を含んでもよい。図１２Ｃの実施形態を参照して、手動弁３４２及び手動弁３４３は、例えば手動解放構成要素を介して開放してもよい。例えばピストン４６５の重力または手動接合といったような力は、ピストン４６５を伸ばすために油圧回路３００上に加わってもよい。手動弁３４２及び手動弁３４３の開放と共に、油圧流体はピストン４６５の伸長を促進するよう手動伸長ルート３６６に沿って流れてもよい。特に、ピストン４６５が伸びるにつれて、油圧流体はシリンダ１６８からピストン収縮流体経路３２２へと再配置されてもよい。油圧流体は、ピストン収縮流体経路３２２から収縮流体経路３２０へと移動してもよい。
【０１４２】
油圧流体は同様に、手動伸長回帰流体経路３７４を通じて伸長回帰流体経路３０６及び手動収縮回帰流体経路３７２へ向かって移動してもよい。ピストン４６５の伸長速度、または加えられた力に応じて、油圧流体は伸長回帰流体経路３０６を通じて逆止弁３４６を超えて流体容器１６２へと流れてもよい。油圧流体は同様に、手動収縮回帰流体経路３７２を通じて伸長流体経路３１０へ向かって流れてもよい。すなわち油圧流体が逆止弁３４８を超えて流れるための十分な圧力を手動動作が生成する時、油圧流体は同様に、流体容器１６２から手動供給流体経路３７０を介して伸長流体経路３１０へ供給されてもよい。伸長流体経路３１０における油圧流体は、ピストン伸長流体経路３１２へ流れてもよい。ピストン４６５の手動伸長は、油圧流体がピストン伸長流体経路３１２からシリンダ１６８へと流れることを引き起こしてもよい。
【０１４３】
図２０Ｄを再度参照して、手動弁３４２及び手動弁３４３が開く時、油圧流体はピストン４６５の収縮を促進するよう手動収縮ルート３６８に沿って流れてもよい。特に、ピストン４６５が収縮するにつれて、油圧流体はシリンダ１６８からピストン伸長流体経路３１２へと変位されてもよい。油圧流体は、ピストン伸長流体経路３１２から伸長流体経路３１０へと移動してもよい。
【０１４４】
油圧流体は同様に、手動収縮回帰流体経路３７２を通じて、油圧流体が流れてもよい速度とピストン４６５が収縮してもよい速度を制限するよう動作する流量調整器３４４へ向かって移動してもよい。油圧流体はその後、手動伸長回帰流体経路３７４へ向かって流れてもよい。油圧流体はその後、手動伸長回帰流体経路３７４を通じて収縮流体経路３２０へと流れてもよい。ピストン４６５の収縮速度、及び流量調節器３４４の許容できる流量に応じて、多少の油圧流体が逆止弁３４６を超えて流体容器１６２へと漏れる場合がある。いくつかの実施形態では、流量調節器３４４の許容できる流量及び逆止弁３４６の開放圧は、手動収縮の間、油圧流体が逆止弁３４６を超えて流れることを実質的に防ぐよう構成されてもよい。逆止弁３４６を超えて流れるのを防ぐことは、手動収縮の間、換気の削減を伴ってシリンダ１６８を最良の状態に留めておくことを確かにできることが出願人によって発見された。
【０１４５】
収縮流体経路３２０における油圧流体は、ピストン収縮流体経路３２２へと流れてもよい。ピストン４６５の手動収縮は、油圧流体がピストン収縮流体経路３２２からシリンダ１６８へと流れることを引き起こしてもよい。図２０Ｃ及び２０Ｄに関して記述される手動実施形態が分かれた動作として伸縮を描写する一方で、手動伸長及び手動収縮は単一の動作内で実行できることが考えられるのに注意されたい。例えば、手動弁３４２及び手動弁３４３を開放すると、ピストン４６５は加えられた力に答えて伸びることができ、収縮することができ、または連続でその両方を行ってもよい。
【０１４６】
図１２Ａ〜１２Ｄ、２０Ａ〜２０Ｄ、及び２１を併せて参照して、集中油圧回路３８０は、油圧流体を複数のアクチュエータへ向かわせるよう構成された電気スイッチング弁１９０と共に提供されうる。いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８０は、油圧流体を前部アクチュエータ１６に供給するための前部アクチュエータ側１９２及び油圧流体を後部アクチュエータ１８に供給するための後部アクチュエータ側１９４を備えることができる。集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４はそれぞれ、油圧回路３００を備えることができる。例えば、図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄの油圧回路３００はそれぞれ、単一のアクチュエータの代わりに流体容器１６２からの油圧流体でもって２つのアクチュエータを供給するのに適していてもよい。    特に、流体容器１６２は、集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４のそれぞれのポンプモータ１６０と流体的に連通できる。前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４のそれぞれのポンプモータ１６０は、第一入力流体経路２１６及び第二入力流体経路２２６を介して電気スイッチング弁１９０と流体的に連通できる。電気スイッチング弁１９０は、集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４のそれぞれのポンプ収縮流体経路３１６及びポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通できる。従って、電気スイッチング弁１９０の入力１９６は、集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４のそれぞれの第一入力流体経路２１６及び第二入力流体経路２２６と流体的に連通できる。電気スイッチング弁１９０の出力１９８は、集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側１９２及び後部アクチュエータ側１９４のそれぞれのポンプ収縮流体経路３１６及びポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通できる。
【０１４７】
電気スイッチング弁１９０は、任意の出力１９８に油圧流体を向かわせるよう構成できる。例えば、電気スイッチング弁１９０は、任意の入力１９６から受けた油圧流体を任意の出力１９８へ選択的に向かわせることができる複数の電気的に作動する弁を備えることができる。いくつかの実施形態では、電気スイッチング弁１９０は、１つ以上のプロセッサを備えることができるかまたは通信可能に接続できる制御ボックス５０に通信可能に接続できる。従って、制御ボックス５０は、電気スイッチング弁１９０の電気的に作動する弁に制御信号を供給でき、かつ任意の出力１９８と流体的に連通する任意の入力１９６を選択的に設置できる。
【０１４８】
いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８０は、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の同時作動のために構成できる。例えば、同時作動の間、前部アクチュエータ側１９２のポンプモータ１６０は、油圧流体でもって前部アクチュエータ１６を作動でき、後部アクチュエータ側１９４のポンプモータ１６０は、後部アクチュエータ１８を作動できる。従って、電気スイッチング弁１９０は、流体的に連通する前部アクチュエータ側１９２の第一入力流体経路２１６及びポンプ収縮流体経路３１６を設置できる。さらに、または代替的に、電気スイッチング弁１９０は、流体的に連通する前部アクチュエータ側１９２の第二入力流体経路２２６及びポンプ伸長流体経路３２６を設置できる。よって、同時作動の間、前部アクチュエータ１６は、図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄに関して本明細書に前述の油圧回路３００と同様の方法でポンプモータ１６０によって作動できる。同様に、電気スイッチング弁１９０は、流体的に連通する後部アクチュエータ側１９４の第一入力流体経路２１６及びポンプ収縮流体経路３１６を設置できる。さらに、または代替的に、電気スイッチング弁１９０は、流体的に連通する後部アクチュエータ側１９４の第二入力流体経路２２６及びポンプ伸長流体経路３２６を設置できる。よって、同時作動の間、後部アクチュエータ１８は、図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄに関して本明細書に前述の油圧回路３００と同様の方法でポンプモータ１６０によって作動できる。
【０１４９】
いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８０は、前部アクチュエータ１６または後部アクチュエータ１８の独立作動のために構成できる。例えば、独立作動の間、前部アクチュエータ側１９２のポンプモータ１６０及び後部アクチュエータ側１９４のポンプモータ１６０は、油圧流体でもって前部アクチュエータ１６を作動できる。従って、電気スイッチング弁１９０は、前部アクチュエータ側１９２の第一入力流体経路２１６及び前部アクチュエータ側１９２のポンプ収縮流体経路３１６と流体的に連通する後部アクチュエータ側１９４の第一入力流体経路２１６を設置できる。さらに、または代替的に、前部アクチュエータ側１９２の第二入力流体経路２２６及び後部アクチュエータ側１９４の第二入力流体経路２２６は、前部アクチュエータ側１９２のポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通して設置できる。
【０１５０】
さらに、独立作動の間、前部アクチュエータ側１９２のポンプモータ１６０及び後部アクチュエータ側１９４のポンプモータ１６０は、油圧流体でもって後部アクチュエータ１８を作動できる。従って、電気スイッチング弁１９０は、前部アクチュエータ側１９２の第一入力流体経路２１６及び後部アクチュエータ側１９４のポンプ収縮流体経路３１６と流体的に連通する後部アクチュエータ側１９４の第一入力流体経路２１６を設置できる。さらに、または代替的に、前部アクチュエータ側１９２の第二入力流体経路２２６及び後部アクチュエータ側１９４の第二入力流体経路２２６は、後部アクチュエータ側１９４のポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通して設置できる。従って、独立作動の間、前部アクチュエータ側１９２のポンプモータ１６０及び後部アクチュエータ側１９４のポンプモータ１６０は両方とも、同時作動と比較してより大きい圧力で前部アクチュエータ１６または後部アクチュエータ１８を駆動するよう利用できる。
【０１５１】
図１２Ａ〜１２Ｄ、２０Ａ〜２０Ｄ、及び２２を併せて参照して、集中油圧回路３８２は、油圧流体を複数のアクチュエータへ向かわせるよう構成された流量調節弁２００で供給されうる。いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８２は、油圧流体を前部アクチュエータ１６に供給するための前部アクチュエータ側２０２及び油圧流体を後部アクチュエータ１８に供給するための後部アクチュエータ側２０４を備えることができる。集中油圧回路３８０は、容器１６２からの油圧流体でもって前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の両方を作動するよう構成された１つのユニットとして動作するポンプモータ１６０を備えることができる。集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側２０２及び後部アクチュエータ側２０４はそれぞれ、油圧回路３００を備えることができる。例えば、図１２Ａ〜１２Ｄ及び２０Ａ〜２０Ｄの油圧回路３００はそれぞれ、個別のポンプモータの動作を１つのユニットへと統合できる、１つのユニットとして動作するポンプモータ１６０からの油圧流体を供給できる。特に、流体容器１６２は、流体供給経路３０４を介して集中油圧回路３８２のポンプモータ１６０と流体的に連通できる。ポンプモータ１６０は、第一入力流体経路２１６及び第二入力流体経路２２６を介して流量調節弁２００と流体的に連通できる。流量調節弁２００は、集中油圧回路３８０の前部アクチュエータ側２０２及び後部アクチュエータ側２０４のそれぞれのポンプ収縮流体経路３１６及びポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通できる。従って、流量調節弁２００の入力２０６は、集中油圧回路３８２の第一入力流体経路２１６及び第二入力流体経路２２６と流体的に連通できる。流量調節弁２００の出力２０８は、集中油圧回路３８２の前部アクチュエータ側２０２及び後部アクチュエータ側２０４のそれぞれのポンプ収縮流体経路３１６及びポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通できる。
【０１５２】
流量調節弁２００は、任意の出力２０８に油圧流体を向かわせるよう構成できる。例えば、流量調節弁２００は、任意の入力２０６から受けた油圧流体を任意の出力２０８へ選択的に向かわせることができる複数の位置へのソレノイドによって操作できるスプールを備えることができる。いくつかの実施形態では、流量調節弁２００は、制御ボックス５０に通信可能に接続できる。従って、制御ボックス５０は、流量調節弁２００のソレノイドに制御信号を供給でき、かつ任意の出力２０８と流体的に連通する任意の入力２０６を選択的に設置できる。本明細書に供給される実施形態を定義しかつ記述する目的のために、「ソレノイド」という用語は、任意の電気的に作動するサーボ機構を意味できる。
【０１５３】
いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８２は、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の同時作動のために構成できる。例えば、同時作動の間、ポンプモータ１６０は、油圧流体でもって前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８を作動できる。従って、流量調節弁２００は、前部アクチュエータ側２０２のポンプ収縮流体経路３１６及び後部アクチュエータ側２０４のポンプ収縮流体経路３１６の両方と流体的に連通する第一入力流体経路２１６を設置できる。さらに、または代替的に、流量調節弁２００は、前部アクチュエータ側２０２のポンプ伸長流体経路３２６及び後部アクチュエータ側２０４のポンプ伸長流体経路３２６の両方と流体的に連通する第二入力流体経路２２６を設置できる。従って、同時作動の間、流量調節弁２００は、集中油圧回路３８２の前部アクチュエータ側２０２と後部アクチュエータ側２０４の間でポンプモータ１６０によって供給される油圧流体を分けることができる。
【０１５４】
いくつかの実施形態では、集中油圧回路３８２は、前部アクチュエータ１６または後部アクチュエータ１８の独立作動のために構成できる。例えば、独立作動の間、ポンプモータ１６０は、油圧流体でもって前部アクチュエータ１６を作動できる。従って、流量調節弁２００は、前部アクチュエータ側１９２のポンプ収縮流体経路３１６と流体的に連通する第一入力流体経路２１６を設置できる。さらに、または代替的に、第二入力流体経路２２６は、前部アクチュエータ側１９２のポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通して設置できる。
【０１５５】
あるいは、独立作動の間、ポンプモータ１６０は、油圧流体でもって後部アクチュエータ１８を作動できる。従って、流量調節弁２００は、後部アクチュエータ側１９４のポンプ収縮流体経路３１６と流体的に連通する第一入力流体経路２１６を設置できる。さらに、または代替的に、第二入力流体経路２２６は、後部アクチュエータ側１９４のポンプ伸長流体経路３２６と流体的に連通して設置できる。従って、独立作動の間、流量調節弁２００は、集中油圧回路３８２の前部アクチュエータ側２０２または後部アクチュエータ側２０４にポンプモータ１６０によって供給される油圧流体を向かわせることができる。
【０１５６】
図１及び２を再度参照して、自己作動型簡易ベッド１０が水平であるかどうかを決定するために、センサ（描写せず）は距離及び／または角度を計るために利用されてもよい。例えば、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８はそれぞれ、各アクチュエータの長さを決定するエンコーダを備えてもよい。１つの実施形態では、エンコーダは、簡易ベッドが動力を得ているかまたは動力を得ていない（すなわち手動制御）時、アクチュエータの全長またはアクチュエータの長さにおける変化の動きを検知するために動作可能であるリアルタイムエンコーダである。様々なエンコーダが考えられる一方で、１つの商業的実施形態では、エンコーダは、米国ミネソタ州ウォータータウンのミッドウェストプロダクト社によって製造される光学エンコーダであってもよい。他の実施形態では、簡易ベッドは、例えば電位差計回転センサ、ホール効果回転センサ、等といった実際の角度または角度における変化を計測する角度センサを備える。角度センサは、前脚２０及び／または後脚４０の任意の旋回的連結部の角度を検知するよう動作可能であってもよい。１つの実施形態では、角度センサは、前脚２０の角度と後脚４０の角度の間の差（角度差分）を検知するよう、前脚２０及び後脚４０に動作可能なように連結する。負荷状態の角度は、２０°または自己作動型簡易ベッド１０が負荷状態（患者の積載及び／または患者を降ろしていることを示す）にあることを概して示す任意の他の角度といったような角度に設定されてもよい。よって、角度デルタが積載状態角度を超える時、自己作動型簡易ベッド１０は積載状態にあることを検知し、積載状態であることに基づいて特定の動作を実行してもよい。
【０１５７】
本明細書に記述される実施形態では、制御ボックス５０は、１つ以上のプロセッサ及びメモリを備えるか、または動作可能なように接続する。本明細書に供給される実施形態を定義しかつ記述する目的のために、「プロセッサ」という用語は、指示読取可能な任意の実行機械を意味できる。従って、各プロセッサは、コントローラ、集積回路、マイクロチップ、コンピュータ、または任意の他のコンピューティング装置であってもよい。メモリは、指示読取可能な記憶機械の機能を持つ任意の装置であり得る。メモリは、例えば、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、二次メモリ（例えばハードドライブ）、またはそれらの組み合わせといったような任意のタイプの記憶装置を含むことができる。ＲＯＭの適切な実施例は、プログラム可能リードオンリーメモリ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラム可能リードオンリーメモリ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能プログラム可能リードオンリーメモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、電気的消去再書き込みリードオンリーメモリ（ＥＡＲＯＭ）、フラッシュメモリ、またはそれらの組み合わせを含むが、これに限定はされない。ＲＡＭの適切な実施例は、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、またはダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）を含むが、これに限られない。
【０１５８】
本明細書に記述される実施形態は、１つ以上のプロセッサを備える指示読取可能な実行機械によって自動的に方法を実行できる。指示読取可能な機械は、例えば、プロセッサ、またはアセンブリ言語によって直接実行できる機械語、オブジェクト指向プログラミング（ＯＯＰ）、スクリプト言語、マイクロコード、等といったような指示読取可能な機械へとコンパイルされるかまたは組み込まれ、格納される任意の世代（例えば１ＧＬ、２ＧＫ、３ＧＬ、４ＧＬ、または５ＧＬ）の任意のプログラミング言語で書かれたロジックまたはアルゴリズムを備えることができる。あるいは、指示読取可能な機械は、フィールドプログラム可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）構成または特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、またはその同等物のいずれかを介してロジック実装されるといったような、ハードウェア記述言語（ＨＤＬ）で書かれてもよい。従って、本明細書に記述される方法は、前もってプログラムされたハードウェア要素として、またはハードウェア及びソフトウェア構成要素の組み合わせとして任意の従来のコンピュータプログラミング言語に実装されてもよい。
【０１５９】
さらに、距離センサは、下部面と例えば、前端１７、後端１９、前部積載車輪７０、前部車輪２６、中間積載車輪３０、後部車輪４６、前部アクチュエータ１６または後部アクチュエータ１８といったような構成要素の間の距離が決定できるように、自己作動型簡易ベッド１０の任意の部分に連結してもよい。本明細書に用いられる「センサ」という用語は、物理的数を計測し、かつ物理的数の計測された値に相互関連する信号に変換する装置を意味する。さらに、「信号」という用語は、例えば、電流、電圧、フラックス、ＤＣ、ＡＣ、正弦波、三角波、方形波、等といった、１つの位置から他方へ送信可能な電気的、磁気的または光学的波形を意味する。
【０１６０】
図２及び４Ａ〜Ｅを併せて参照して、前端１７は同様に、自己作動型簡易ベッド１０の積載面５００（例えば救急車の床面）上への積載を促進するよう構成された１組の前部積載車輪７０を備えてもよい。自己作動型簡易ベッド１０は、積載面５００に対する前部積載車輪７０の位置（例えば面の上または面に接する距離）を検知するよう動作可能なセンサを備えてもよい。１つ以上の実施形態では、前部積載車輪センサは、タッチセンサ、近接センサ、または前部積載車輪７０が積載面５００の上にある時に効果的に検知するための他の適切なセンサを備える。１つの実施形態では、前部積載車輪センサは、前部積載車輪から積載車輪の裏の面への距離を直接または間接的に検知するよう並べられた超音波センサである。特に、本明細書に記述される超音波センサは、面が超音波センサからの距離の限定的範囲内にある時（例えば、面が第一距離よりも遠いが第二位置より近い時）、指示を提供するよう動作可能であってもよい。よって、自己作動型簡易ベッド１０の一部が積載面５００に近接している時、明確な指示がセンサによって提供されるように、限定的範囲は設定されてもよい。
【０１６１】
さらなる実施形態では、前部積載車輪センサが前部積載車輪７０が積載面５００の限定的範囲内にある時（すなわち、前部積載車輪７０が面に接していることを示すようセットされる距離）のみ作動するよう、複数の前部積載車輪センサは直列であってもよい。用いられている「作動する」というこの文脈は、前部積載車輪７０が両方とも積載面５００の上にあることを、前部積載車輪センサが制御ボックス５０に信号を送信することを意味する。前部積載車輪７０が両方とも積載面５００上にあることを保証することは、特に自己作動型簡易ベッド１０が救急車へと傾斜状態で積載される時の状況では重要である。
【０１６２】
前脚２０は、前脚２０に取り付けられた中間積載車輪３０を含んでもよい。１つの実施形態では、中間積載車輪３０は、前部交差ビーム２２に隣接する前脚２０上に配置されてもよい。前部積載車輪７０のように、中間積載車輪３０は、積載面５００からの中間積載車輪３０の距離を測るために動作可能であるセンサ（図示せず）を備えてもよい。センサは、タッチセンサ、近接センサ、または中間積載車輪３０が積載面５００の上にある時に検知するよう動作可能な他の適切なセンサであってもよい。本明細書にさらなる詳細が説明されるように、積載車輪センサは、車輪が車両の床面上にあることを検知してもよく、それにより後脚４０を安全に収縮することができる。いくつかの追加的実施形態では、中間積載車両センサは、前部積載車輪センサのように直列であってもよく、それにより両方の中間積載車輪３０が、積載車輪が積載面５００の上にあることをセンサが示す前に、すなわち制御ボックス５０へ信号を送信する前に積載面５００の上にあるべきである。１つの実施形態では、中間積載車輪３０が積載面の設定距離内にある時、中間積載車輪センサは、制御ボックス５０に後部アクチュエータ１８を作動させる信号を供給してもよい。図は、中間積載車輪３０が前脚２０上にのみあるように描写するが、中間積載車輪３０は同様に、後脚４０または自己作動型簡易ベッド１０における任意の他の位置上にも配置されてもよく、それにより中間積載車輪３０は積載及び／または降ろすのを促進するよう前部積載車輪７０と連携する。（例えば支持枠１２）
【０１６３】
図２を再度参照して、自己作動型簡易ベッド１０は、前部アクチュエータ１６の位置を検知するよう構成された前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータ１８の位置を検知するよう構成された後部アクチュエータセンサ６４を備えてもよい。いくつかの実施形態では、前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータセンサ６４は、支持枠１２の指定された位置に対する前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８それぞれの位置を検知するよう構成できる。例えば、前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータセンサ６４はそれぞれ、支持枠１２と移動可能なように係合でき、かつ支持枠１２の指定された位置に比較的近い第一位置と支持枠１２の指定された位置から比較的遠い第二位置との間で自由に動くことができる。前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータセンサ６４はそれぞれ、距離計測センサ、ストリングエンコーダ、電位差計回転センサ、近接センサ、リードスイッチ、ホール効果センサ、それらの組み合わせまたは前部アクチュエータ１６及び／または後部アクチュエータ１８が第一位置及び／または第二位置にあるか及び／または超えたかのいずれかにある時に検知するよう動作可能な任意の他の適切なセンサであってもよい。さらなる実施形態では、前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータセンサ６４は、自己作動型簡易ベッド１０上に置かれた患者の体重を検知するよう動作可能であってもよい（例えば、ひずみゲージが利用される時）。
【０１６４】
図１の実施形態を参照して、後端１９は、自己作動型簡易ベッド１０のためのオペレータ制御を備えてもよい。本明細書に用いられるように、オペレータ制御は、前脚２０、後脚４０、及び支持枠１２の動きを制御することによって自己作動型簡易ベッド１０を積載及び降ろすことにおいてオペレータによって用いられる構成要素である。図２を参照して、オペレータ制御は、自己作動型簡易ベッド１０の後端１９に配置された１つ以上の手動制御５７（例えば、テレスコープ式ハンドル上のボタン）を備えてもよい。さらに、オペレータ制御は、初期設定の独立モード及び同時または「シンク」モードから、簡易ベッドを切り替えることで用いることができる自己作動型簡易ベッド１０の後端１９に配置された制御ボックス５０を含んでもよい。制御ボックス５０は、前脚２０及び後脚４０の両方を同時に昇降できるようシンクモードの簡易ベッドに配置された１つ以上のボタン５４、５６を備えてもよい。特定の実施形態では、シンクモードは一時的なものであり、簡易ベッド操作は、例えば約３０秒の期間後に初期設定のモードに戻る。さらなる実施形態では、シンクモードは、自己作動型簡易ベッド１０の積載及び／または降ろすことにおいて利用されてもよい。様々な位置が考えられる一方で、制御ボックスは、後端１９上のハンドル間に配置されてもよい。
【０１６５】
手動制御実施形態に代わるものとして、制御ボックス５０は同様に、自己作動型簡易ベッド１０を昇降するのに用いられる構成要素を含んでもよい。１つの実施形態では、構成要素は、簡易ベッドを上げる（＋）または下げる（−）ことのできるトグルスイッチ５２である。他のボタン、スイッチ、またはノブも同様に適切である。本明細書にさらなる詳細が説明されるような自己作動型簡易ベッド１０におけるセンサの統合によって、トグルスイッチ５２は、自己作動型簡易ベッド１０の位置に基づき、上げたり、下げたり、収縮したりまたは取り外したりできるよう動作可能な前脚２０または後脚４０を制御するために用いられてもよい。１つの実施形態では、トグルスイッチはアナログである（すなわち、アナログスイッチの押下及び／または変位が動作スピードに比例する）。オペレータ制御は、前部及び後部アクチュエータ１６、１８が作動しているかまたは作動していないかをオペレータに知らせるよう構成された視覚的表示構成要素５８を備えてもよく、それにより上げたり、下げたり、収縮したりまたは取り外したりされてもよい。本実施形態において、オペレータ制御が自己作動型簡易ベッド１０の後端１９に配置される一方で、オペレータ制御が、例えば、支持枠１２の前端１７または側面上といった支持枠１２上の代替位置に配置されることがさらに考えられる。さらなる実施形態では、オペレータ制御は、自己作動型簡易ベッド１０への物理的な取り付けなしで自己作動型簡易ベッド１０を制御できる取り外し可能に取り付けられた無線遠隔制御内に置かれてもよい。
【０１６６】
同時作動されている自己作動型簡易ベッド１０の実施形態を見て、図２の自己作動型簡易ベッド１０が伸びているように描写され、よって前部アクチュエータセンサ６２及び後部アクチュエータセンサ６４は、前脚２０及び後脚４０が下部面に接しており、かつ積載されている時といったような、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８が第一位置にあることを検知する。前部及び後部アクチュエータセンサ６２、６４が、前部及び後部アクチュエータ１６、１８の両方がそれぞれ第一位置にあり、かつオペレータ制御（例えば、下げるための「−」及び上げるための「＋」）を用いてオペレータが昇降できることを検知する時、前部及び後部アクチュエータ１６、１８は両方とも作動する。
【０１６７】
図３Ａ〜３Ｃを併せて参照して、同時作動を介して上げられている（図３Ａ〜３Ｃ）または下げられている（図３Ｃ〜３Ａ）自己作動型簡易ベッド１０の実施形態は、概して描写される（前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は図３Ａ〜３Ｃに描写されないことを明確にするためである）。描写される実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、１組の前脚２０及び１組の後脚４０とスライド係合する支持枠１２を備える。各前脚２０は、支持枠１２に回転可能なように連結する前部ヒンジ部材２４に回転可能なように連結する。各後脚４０は、支持枠１２に回転可能なように連結する後部ヒンジ部材４４に回転可能なように連結する。描写される実施形態では、前部ヒンジ部材２４は、支持枠１２の前端１７に向かって回転可能なように連結し、後部ヒンジ部材４４は、後端１９に向かって支持枠１２に回転可能なように連結する。
【０１６８】
図３Ａは、最も低い移送位置にある自己作動型簡易ベッド１０を描写する。特に、後部車輪４６及び前部車輪２６は、面に接しており、後端１９に向かう支持枠１２の一部に前脚２０が接するように前脚２０は支持枠１２とスライド係合し、前端１７へ向かう支持枠１２の一部に後脚４０が接するように後脚４０は支持枠１２とスライド係合する。図３Ｂは、中間移送位置にある自己作動型簡易ベッド１０、すなわち前脚２０及び後脚４０が支持枠１２に沿って中間移送位置にあることを描写する。図３Ｃは、最も高い移送位置にある自己作動型簡易ベッド１０、すなわち、前部積載車輪７０が、本明細書にさらなる詳細が記述されるような、簡易ベッドを積載するのに十分な高さへセットできる最大の望ましい高さにあるように、支持枠１２に沿って配置された前脚２０及び後脚４０を描写する。
【０１６９】
本明細書に記述される実施形態は、患者を車両に移載するために準備状態にある車両の下の位置から患者を持ち上げるために利用されてもよい（例えば、地面から救急車の積載面上へ）。特に、自己作動型簡易ベッド１０は、前脚２０及び後脚４０を同時作動し、かつ支持枠１２に沿ってスライドさせることによって一番低い移送位置（図３Ａ）から中間移送位置（図３Ｂ）または最も高い移送位置（図３Ｃ）へと持ち上げられてもよい。持ち上げられている時、作動は前脚を前端１７に向かってスライドさせ、かつ前部ヒンジ部材２４の周りで回転させ、かつ後脚４０を後端１９に向かってスライドさせ、かつ後部ヒンジ部材４４の周りで回転させる。特に、ユーザは制御ボックス５０（図２）と相互作用してもよく、自己作動型簡易ベッド１０を持ち上げる要求を示す入力を供給してもよい（例えば、トグルスイッチ５２の「＋」を押すことで）。自己作動型簡易ベッド１０は、その現在位置（例えば、最も低い移送位置または中間移送位置）から最も高い移送位置に達するまで持ち上げられる。最も高い移送位置に達すると作動は自動的に停止し、すなわち自己作動型簡易ベッド１０をより高く持ち上げるための追加的入力が必要である。入力は、電気的、音声または手動といった任意の方法で自己作動型簡易ベッド１０及び／または制御ボックス５０へと供給されてもよい。
【０１７０】
自己作動型簡易ベッド１０は、前脚２０及び後脚４０を同時作動し、かつ支持枠１２に沿ってスライドさせることによって中間移送位置（図３Ｂ）または最も高い移送位置（図３Ｃ）から最も低い移送位置（図３Ａ）へと下げられてもよい。特に、下げられている時、作動は前脚を後端１９に向かってスライドさせ、かつ前部ヒンジ部材２４の周りで回転させ、かつ後脚４０を前端１７に向かってスライドさせ、かつ後部ヒンジ部材４４の周りで回転させる。例えば、ユーザは、自己作動型簡易ベッド１０を下げる要求を示す入力を供給してもよい（例えば、トグルスイッチ５２の「−」を押すことで）。入力を受信すると自己作動型簡易ベッド１０は、その現在位置（例えば、最も高い移送位置または中間移送位置）から最も低い移送位置に達するまで下がる。一度自己作動型簡易ベッド１０がその最も低い高さ（例えば最も低い移送位置）に達すると、作動は自動的に停止する。いくつかの実施形態では、制御ボックス５０（図１）は、前脚２０及び後脚４０が移動中に作動していることの可視表示を提供する。
【０１７１】
１つの実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０が最も高い移送位置（図３Ｃ）にある時、前脚２０は前部積載インデックス２２１にある支持枠１２と接し、後脚４０は後部積載インデックス２４１にある支持枠１２に接する。前部積載インデックス２２１及び後部積載インデックス２４１が図３Ｃにおいて支持枠１２の中間部近くに位置するように描写される一方で、追加的実施形態は、支持枠１２に沿う任意の位置に位置する前部積載インデックス２２１及び後部積載インデックス２４１を伴って考えられる。例えば、自己作動型簡易ベッド１０を望ましい高さまで作動すること及び最も高い移送位置をセットする要求を示す入力を供給すること（例えば、トグルスイッチ５２の「＋」及び「−」を同時に１０秒間押したままにする）により、最も高い移送位置は、セットされる。
【０１７２】
他の実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０はいつでも、設定期間（例えば３０秒）の間、最も高い移送位置より上に持ち上げられ、制御ボックス５０は、自己作動型簡易ベッド１０が最も高い移送位置を超えており、かつ自己作動型簡易ベッド１０が下げられる必要があることの表示を供給する。表示は、可視的、音声的、電気的またはそれらの組み合わせであってもよい。
【０１７３】
自己作動型簡易ベッド１０が最も低い移送位置（図３Ａ）にある時、前脚２０は支持枠１２の後端１９近くに位置する前部平面インデックス２２０にある支持枠１２と接してもよく、後脚４０は支持枠１２の前端１７近くに位置する後部平面インデックス２４０にある支持枠１２に接してもよい。さらに、本明細書に用いられる「インデックス」という用語は、例えば、側面部材１５内に形成されるチャネルにおける障害、ロック機構、またはサーボ機構によって制御された停止、といった機械的停止または電気的停止に対応する支持枠１２に沿った位置を意味する。
【０１７４】
前部アクチュエータ１６は、後部アクチュエータ１８から独立した支持枠１２の前端１７を昇降するよう動作可能である。後部アクチュエータ１８は、前部アクチュエータ１６から独立した支持枠１２の後端１９を昇降するよう動作可能である。前端１７及び後端１９を独立して持ち上げることで、自己作動型簡易ベッド１０は、自己作動型簡易ベッド１０が例えば階段や丘などの不均等な面の上を移動する時、支持枠１２を水平に、または実質的に水平に維持できる。特に、前脚２０または後脚４０のうちの１つが１組の脚が面に接していない（すなわち、１組の脚が積載されていない）時といったような第二位置にある場合、自己作動型簡易ベッド１０によって作動される。（例えば自己作動型簡易ベッド１０を抑制外で動かすことで）さらなる実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、自動的に水平になるよう動作可能である。例えば、後端１９が前端１７よりも低い場合、トグルスイッチ５２の「＋」を押すことで後端１９を自己作動型簡易ベッド１０を持ち上げる前の水平位置まで持ち上げ、トグルスイッチ５２の「−」を押すことで前端１７を自己作動型簡易ベッド１０を下げる前の水平位置まで下げる。
【０１７５】
図２に描写される１つの実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、前部アクチュエータ１６の検知された位置を示す前部アクチュエータセンサ６２からの第一位置信号及び後部アクチュエータ１８の検知された位置を示す後部アクチュエータセンサ６４からの第二位置信号を受信する。第一位置信号及び第二位置信号は、簡易ベッド１０によって受信された入力するために簡易ベッド１０の反応を決定するよう制御ボックス５０によってロジック実行されることで処理されてもよい。特に、ユーザ入力は、制御ボックス５０へと入力されてもよい。ユーザ入力は、制御ボックス５０によって自己作動型簡易ベッド１０の高さを変更するための命令を示す制御信号として受けられる。概して、第一位置信号が、前部アクチュエータが第一位置にあることを示し、第二位置信号が、後部アクチュエータが第一位置から相対的に異なる第二位置にあることを示す時、２つの所定の相対位置間の距離、角度、または位置を示す第一及び第二位置と共に、前部アクチュエータ１６は積載端脚２０を作動し、かつ後部アクチュエータ１８を実質的に静止したままにする（例えば作動していない）。従って、第一位置信号が第二位置を示す時のみ、積載端脚２０は、トグルスイッチ５２の「−」を押すことで持ち上げられてもよく、及び／またはトグルスイッチ５２の「＋」を押すことで下げられてもよい。概して、第二位置信号が第二位置を示し、第一位置信号が第一位置を示す時、後部アクチュエータ１８は後脚４０を作動し、かつ前部アクチュエータ１６を実質的に静止したままにする（例えば作動していない）よう作動する。従って、第二位置信号が第二位置を示す時のみ、後脚４０は、トグルスイッチ５２の「−」を押すことで持ち上げられてもよく、及び／またはトグルスイッチ５２の「＋」を押すことで下げられてもよい。いくつかの実施形態では、アクチュエータは、比較的早い作動の前に支持枠１２の急速にぶつかることを軽減するために最初の動作があると（すなわち、スロースタート）比較的ゆっくりと作動してもよい。
【０１７６】
図３Ｃ〜４Ｅを併せて参照して、独立作動は、患者を車両へ移載するために本明細書に記述される実施形態によって利用されてもよい（前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８は図３Ｃ〜４Ｅに描写されないことを明確にするためである）。特に、自己作動型簡易ベッド１０は、以下に記述される手順に従って積載面５００上へと積載できる。第一に、自己作動型簡易ベッド１０は、最も高い移送位置（図３Ｃ）または前部積載車輪７０が積載面５００よりも高くなる任意の位置へと置かれてもよい。自己作動型簡易ベッド１０が積載面５００上に積載される時、自己作動型簡易ベッド１０は、前部及び後部アクチュエータ１６及び１８を介して持ち上げられてもよく、前部積載車輪７０は、積載面５００上に配置される。その後、自己作動型簡易ベッド１０は、前部積載車輪７０が積載面５００に接するまで下げられてもよい（図４Ａ）。
【０１７７】
図４Ａに描写されるように、前部積載車輪７０は、積載面５００上にある。１つの実施形態では、積載車輪が積載面５００に接した後、１組の前脚２０は、前端１７が積載面５００上にあるので、前部アクチュエータ１６と共に作動できる。図４Ａ及び４Ｂに描写されるように、自己作動型簡易ベッド１０の中間部は、積載面５００から離れている（すなわち、自己作動型簡易ベッド１０の重量のほとんどが車輪７０、２６、及び/または３０によって片持ちされ、かつ支持されているので、自己作動型簡易ベッド１０の大部分は積載端５０２を超えて積載されない）。前部積載車輪が十分に積載された時、自己作動型簡易ベッド１０は、削減された力の量と共に水平に保持されてもよい。さらに、そういった位置では、前部アクチュエータ１６は第二位置にあってもよく、後部アクチュエータ１８は第一位置にあってもよい。よって、例えば、トグルスイッチ５２の「−」が作動する場合、前脚２０が持ち上げられる（図４Ｂ）。１つの実施形態では、前脚２０が積載状態を引き起こすために十分持ち上げられた後、前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の動作は、自己作動型簡易ベッドの位置に依存する。いくつかの実施形態では、前脚２０が持ち上がると、可視表示は制御ボックス５０（図２）の視覚的表示構成要素５８上に供給される。可視表示は、色分けされてもよい（例えば、作動した脚は緑、非作動の脚は赤）。前部アクチュエータ１６は、前脚２０が十分に収縮した時、動作を自動的に停止してもよい。さらに、前脚２０の収縮の間、前部アクチュエータセンサ６２は、第一位置に対する第二位置を検知してもよく、その時点で、前部アクチュエータ１６は、例えば、約２秒以内といった高速で完全に収縮する前脚２０を持ち上げてもよい。
【０１７８】
前脚２０が収縮された後、自己作動型簡易ベッド１０は、中間積載車輪３０が積載面５００（図４Ｃ）上に積載されるまで前進するよう促してもよい。図４Ｃに描写されるように、前端１７及び自己作動型簡易ベッド１０の中間部は、積載面５００の上にある。結果として、１組の後脚４０は、後部アクチュエータ１８と共に収縮することができる。特に、超音波センサは、中間部が積載面５００の上にある時を検知するよう配置されてもよい。積載状態の間（例えば、前脚２０及び後脚４０が積載状態角度よりも大きい角度差分を有する）、中間部が積載面５００の上にある時、後部アクチュエータは作動してもよい。１つの実施形態では、後脚４０作動を許可するために中間積載車輪３０が積載端５０２を十分に超えている時、制御ボックス５０（図２）によって表示が供給されてもよい（例えば、ビープ音が提供されてもよい）。
【０１７９】
後脚４０が収縮されるように、自己作動型簡易ベッド１０の任意の部分が積載端５０２を十分に超える支点として機能してもよい時、自己作動型簡易ベッド１０の中間部は積載面５００の上にあり、後端１９を持ち上げるのに削減された力の量が必要である（例えば、後端１９を支持するのに必要である自己作動型簡易ベッド１０の重量の半分以下が積載されてもよい）。さらに、自己作動型簡易ベッド１０の位置の検知は、自己作動型簡易ベッド１０上に位置するセンサ及び／または積載面５００上にあるかまたは隣接しているセンサによって成されてもよい。例えば、救急車は、積載面５００及び／または積載端５０２に対する自己作動型簡易ベッド１０の位置を検知するセンサ及び自己作動型簡易ベッド１０に情報を送信するための通信手段を有してもよい。
【０１８０】
図４Ｄを参照して、後脚４０が収縮した後、自己作動型簡易ベッド１０は前進するよう促されてもよい。１つの実施形態では、後脚収縮の間、後部アクチュエータセンサ６４は、後脚４０が第二位置にあることを検知してもよく、その時点で、後部アクチュエータ１８は後脚４０をより高速で持ち上がってもよい。後脚４０が十分に収縮すると、後部アクチュエータ１８は動作を自動的に停止してもよい。１つの実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０が積載端５０２を十分に超える時（例えば、十分に積載されるかまたは後部アクチュエータが積載端５０２を超えるよう積載される）、制御ボックス５０（図２）によって表示が供給されてもよい。
【０１８１】
一度簡易ベッドが積載面（図４Ｅ）上に積載されると、前部及び後部アクチュエータ１６、１８は、救急車にロッキング連結することで解除されてもよい。救急車及び自己作動型簡易ベッド１０はそれぞれ、例えば、オスメスコネクタといった連結に適した構成要素で取り付けられてもよい。さらに、自己作動型簡易ベッド１０は、簡易ベッドが救急車内に完全に配置される時にレジスターし、かつアクチュエータ１６、１８のロックをもたらす信号を送信するセンサを備える。さらなる他の実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、アクチュエータ１６、１８をロックする簡易ベッド固定具に連結してもよく、かつ自己作動型簡易ベッド１０を充電する救急車の電源システムにさらに連結する。そういった救急車の充電システムにおける商業的実施例は、ファーノ・ワシントン社により製造される統合充電システム（ＩＣＳ）である。
【０１８２】
図４Ａ〜４Ｅを併せて参照して、前述の独立作動は、自己作動型簡易ベッド１０を積載面５００から降ろすために本明細書に記述される実施形態によって利用されてもよい。特に、自己作動型簡易ベッド１０は、固定具からはずされ、積載端５０２（図４Ｅ〜図４Ｄ）に向かって促されてもよい。後部車輪４６が積載面５００（図４Ｄ）から離れると、後部アクチュエータセンサ６４は、後脚４０が第二位置にあることを検知し、かつ後脚４０が下がることを許可する。いくつかの実施形態では、例えばセンサが簡易ベッドが正しい位置にない（例えば、後部車輪４６が積載面５００の上にあるかまたは中間積載車輪３０が積載端５０２から離れている）ことを検知する場合、後脚４０は下がることを防いでもよい。１つの実施形態では、後部アクチュエータ１８が作動する（例えば、中間積載車輪３０が積載端５０２の近くにあり及び／または後部アクチュエータセンサ６４が引張を検知する）時、制御ボックス５０（図２）から表示が供給されてもよい。
【０１８３】
自己作動型簡易ベッド１０が積載端５０２に対する適切な位置にある時、後脚４０は伸びることができる（図４Ｃ）。いくつかの実施形態では、後部アクチュエータセンサ６４が第二位置を検知する時、後脚４０は、再生流体経路３５０（図１２Ａ〜１２Ｄ）を作動するよう論理弁３５２を開くことで比較的早く伸びることができる。例えば、後脚４０は、トグルスイッチ５２の「＋」を押すことで伸びてもよい。１つの実施形態では、後脚４０が下がると、可視表示は制御ボックス５０（図２）の視覚的表示構成要素５８上に供給される。例えば、自己作動型簡易ベッド１０が積載状態にあり、かつ後脚４０及び／または前脚２０が作動している時に、可視表示は供給されてもよい。そういった可視表示は、作動中に自己作動型簡易ベッドが動く（例えば、引いたり押したり、または転がしたり）べきではないことを伝えてもよい。後脚４０が床面に接する時（図４Ｃ）、後部アクチュエータセンサ６４は、第一位置を検知でき、かつ後部アクチュエータ１８を解除できる。
【０１８４】
前脚２０が積載面５００（図４Ｂ）にないことをセンサが検知する時、前部アクチュエータ１６は作動する。いくつかの実施形態では、前部アクチュエータセンサ６２が第二位置を検知する時、前脚２０は、再生流体経路３５０（図１２Ａ〜１２Ｄ）を作動するよう論理弁３５２を開くことで比較的早く伸びることができる。１つの実施形態では、中間積載車輪３０が積載端５０２にある時、制御ボックス５０（図２）によって表示が供給されてもよい。前脚２０は、前脚が床面（図４Ａ）に接するまで伸びる。例えば、前脚２０は、トグルスイッチ５２の「＋」を押すことで伸びてもよい。１つの実施形態では、前脚２０が下がると、可視表示は制御ボックス５０（図２）の視覚的表示構成要素５８上に供給される。
【０１８５】
図６を再度参照して、簡易ベッド１０は、側面枠部の最も外側の端から下方に突出する１組の前部積載車輪７０と共に供給される。同様に側面枠部の最も外側の端から下方への突出するものは、前側ベイル７２である。描写される実施形態では、前側ベイル７２は、概してＵ字型の管状部材である。前側ベイル７２は、図６に描写される概して下方に伸びる部分へとばねバイアスされる。この位置では、前側ベイル７２は、前側ベイル７２が緊急車両から簡易ベッド１０を取り出すことに応じる方向へと平行移動する時、緊急車両の床面上に取り付けられた舌状の床面固定具と係合するよう構成される。前側ベイル７２は、緊急車両へと簡易ベッド１０を積載することに応じる方向へと平行移動する時、床面固定具から離れた方向に外れるのに適応され、それによって前側ベイル７２を手動解放するための付き添いを必要とすることのない簡易ベッド１０へと簡易ベッド１０を積載することができる。
【０１８６】
前側ベイル７２は、緊急車両の床面に沿った簡易ベッド１０の平行移動を制限し、それによって簡易ベッド１０が緊急車両から降ろされることを選択的に防ぐ。よって前側ベイル７２は、緊急車両から簡易ベッド１０の望ましくない取り出しを防いでもよい。前側ベイル７２は同様に、簡易ベッド１０の両側に隣接して配置される解放アーム７４によって上方に外されもよい。解放アーム７４は、付き添いが緊急車両から簡易ベッドを降ろすのを望む時、付き添いが緊急車両の床面固定具への係合から前側ベイル７２を解放することを許可する。
【０１８７】
図６をさらに参照して、簡易ベッド１０は同様に、前脚２０または後脚４０のうちの１つから下方に保護する中間ベイル７６と共に供給されてもよい。中間ベイル７６は、前部車輪２６及び後部車輪４６の間に配置され、簡易ベッド１０の脚２０、４０が完全に収縮した位置にあると評価する。描写される実施形態では、中間ベイル７６は、概してＵ字型の管状部材である。前側ベイル７２と類似して、中間ベイル７６は同様に、図６に描写される概して下方に伸びる部分へとばねバイアスされる。この部分では、中間ベイル７６は、緊急車両の床面上に取り付けられた舌状の床面固定具と係合するよう構成される。この部分では、中間ベイル７６は、中間ベイル７６が緊急車両から簡易ベッド１０を取り出すことに応じる方向へと平行移動する時、緊急車両の床面上に取り付けられた舌状の床面固定具と係合するよう構成される。中間ベイル７６は、緊急車両へと簡易ベッド１０を積載することに応じる方向へと平行移動する時、床面固定具から外れるのに適しており、それによって中間ベイル７６を手動解放するための付き添いを必要とすることのない簡易ベッド１０へと簡易ベッド１０を積載することができる。
【０１８８】
中間ベイル７６は、緊急車両の床面に沿った簡易ベッド１０の平行移動を制限し、それによって簡易ベッド１０が緊急車両からさらに展開することを選択的に防ぐ。前部車輪２６と後部車輪４６の間に中間ベイル７６が位置するので、中間ベイル７６は簡易ベッド１０の平行移動を制限してもよい。いくつかの実施形態では、中間ベイル７６は、簡易ベッド１０の平行移動を制限してもよく、それによって簡易ベッド１０上に置かれた患者と共に及び／または患者なしで簡易ベッド１０の重量の中心が、緊急車両内部に配置されてとどまる。簡易ベッド１０は従って、付き添いによるさらなる力を加えることなく、緊急車両の床面に安定して係合した状態でいてもよい。従って、中間ベイル７６は、簡易ベッド１０が緊急車両から積載されたり降ろされたりする間、簡易ベッド１０の望ましくない不安定さを防いでもよい。
【０１８９】
中間ベイル７６は同様に、簡易ベッド１０の両側に隣接して配置される解放アーム７８によって上方に外されてもよい。解放アーム７８は、付き添いが緊急車両から簡易ベッド１０を降ろすことに応じる方向へと簡易ベッドを平行移動するのを望む時、付き添いが緊急車両の床面固定具への係合から中間ベイル７６を解放することを許可する。
【０１９０】
図２３及び２４を併せて参照して、自己作動型簡易ベッド１０の実施形態は、自己作動型簡易ベッド１０上の患者を支持するための患者支持部材４００を備えることができる。いくつかの実施形態では、患者支持部材４００は、自己作動型簡易ベッド１０の支持枠１２に連結できる。患者支持部材４００は、患者の背中及び頭及び首周りを支持するための頭支持部４０２、及び患者の下肢周りを支持するための足支持部４０４を備えることができる。患者支持部材４００はさらに、頭支持部４０２と足支持部４０４の間に配置される中間部４０６を備えることができる。必要に応じ、患者支持部材４００は、患者の快適性のための緩衝材を供給するために支持パッド４０８を備えることができる。支持パッド４０８は、生体液及び材料に非反応性の材質群から形成される外層を含むことができる。
【０１９１】
図２４を参照して、患者支持部材４００は、自己作動型簡易ベッド１０の支持枠１２に対して関節接合するよう動作可能であってもよい。例えば、頭支持部４０２、足支持部４０４、またはその両方は支持枠１２に対して回転できる。頭支持部４０２は、水平位置、すなわち、支持枠１２に実質的に平行である位置に対して患者の胴体を持ち上げるよう調整できる。特に、頭オフセット角度ΘHは、支持枠１２と頭支持部４０２の間に定義できる。頭オフセット角度ΘHは、頭支持部４０２が支持枠１２から離れて回転するにつれて増加してもよい。いくつかの実施形態では、頭オフセット角度ΘHは、例えば１つの実施形態では約８５°、または他の実施形態では約７６°といったように、実質的に鋭角な最大角に制限できる。足支持部４０４は、水平位置、すなわち、支持枠１２に実質的に平行である位置に対して患者の下肢周りを持ち上げるよう調整できる。足オフセット角度ΘFは、支持枠１２と足支持部４０４の間に定義できる。足オフセット角度ΘFは、足支持部４０４が支持枠１２から離れて回転するにつれて増加してもよい。いくつかの実施形態では、足オフセット角度ΘFは、例えば１つの実施形態では約３５°、他の実施形態では約２５°、またはさらなる実施形態では約１６°といったように、実質的に鋭角な最大角に制限できる。
【０１９２】
図１及び２４を併せて参照して、自己作動型簡易ベッド１０は、着座積載位置まで自動的に作動するよう構成できる。特に、前部アクチュエータ１６は前脚２０を作動でき、後部アクチュエータ１８は後脚４０を作動でき、または前部アクチュエータ１６及び後部アクチュエータ１８の両方は自己作動型簡易ベッド１０の前端１７に対して自己作動型簡易ベッド１０の後端１９を下げるよう作動できる。自己作動型簡易ベッド１０の後端１９が下げられた時、着座積載角度αは支持枠１２と実質的水平面５０４の間に形成できる。いくつかの実施形態では、着座積載角度αは、例えば１つの実施形態では約３５°、他の実施形態では約２５°、またはさらなる実施形態では約１６°といったように、実質的に鋭角な最大角に制限できる。いくつかの実施形態では、患者支持部材４００の足支持部４０４が水平面５０４と実質的に平行であるように、着座積載角度aは、足オフセット角度ΘFと実質的に同じであってもよい。
【０１９３】
図２３及び２４を再度参照して、患者支持部材４００の頭支持部４０２及び足支持部４０４は、自己作動型簡易ベッド１０が着座積載位置へ自動的に作動する前に、支持枠１２から離れて持ち上がることができる。さらに、前部車輪２６及び後部車輪４６は、実質的に同じ方向に方向付けできる。一度並べられると、前部車輪２６及び後部車輪４６は、適所にロックできる。いくつかの実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、簡易ベッドを着座積載位置へ作動するための命令を受けるよう構成された入力を備えることができる。例えば、視覚的表示構成要素５８は、触知性入力を受けるためのタッチスクリーン入力を含むことができる。さらに、または代替的に、様々な他のボタン、または音声入力は、自己作動型簡易ベッド１０を着座積載位置へ作動するための命令を受けるよう構成できる。
【０１９４】
一度制御ボックス５０が命令を受けると、自己作動型簡易ベッド１０は着座積載位置モードへとセットできる。いくつかの実施形態では、自己作動型簡易ベッド１０は、追加的入力なしで着座積載位置モードへと入ることをもって着座積載位置へ自動的に作動できる。さらに、自己作動型簡易ベッド１０は、着座積載位置へと移行する前に、追加的入力を必要としてもよい。例えば、自己作動型簡易ベッド１０の後端１９は、着座積載位置モードの間、トグルスイッチ５２（図２）の「−」を押すことで下げることができる。さらなる実施形態では、モードが作動している合計時間を制限するよう制限時間が着座積載位置モードへ適用できる。従って、着座積載位置モードは、例えば１つの実施形態では約６０秒、他の実施形態では約３０秒、またはさらなる実施形態では約１５秒、といったような制限時間の終了をもって自動的に解除できる。さらなる実施形態では、着座積載位置モードに入ると、例えば、音声表示または視覚的表示構成要素５８上の可視表示といった自己作動型簡易ベッド１０が着座積載位置モードにあることを示す確認が供給できる。
【０１９５】
本明細書に記述される実施形態は、患者支持面といった支持面を支持枠へ連結することで、様々な体格の患者を移送するために利用されてもよい。例えば、リフトオフストレッチャーまたは保育器は、支持枠に取り外し可能なように連結してもよい。従って、本明細書に記述される実施形態は、幼児から肥満患者まで、患者を移載し移送するために利用されてもよい。本明細書に記述される実施形態はさらに、関節接合する脚を独立して作動するためにオペレータが単一のボタンを押さえることで、救急車に積載及び／または救急車から降ろしてもよい（例えば、救急車に簡易ベッドを積載するためにトグルスイッチの「−」を押すこと、または救急車から簡易ベッドを降ろすためにトグルスイッチの「＋」を押すこと）。特に、自己作動型簡易ベッド１０は、オペレータ制御からといったような入力信号を受けてもよい。入力信号は、第一方向または第二方向（下げるまたは上げる）を示してもよい。１組の前脚及び１組の後脚は、信号が第一方向を示す時独立して下げられてもよく、または信号が第二方向を示すとき独立して持ち上げられてもよい。
【０１９６】
「好ましくは」、「概して」、「一般的に」、及び「典型的に」のような用語は、特許請求された実施形態の範囲を制限するために利用されているわけではなく、特定の特徴が特許請求された実施形態の構造または機能にとって決定的、不可欠、または重要でさえあることを示唆するために利用されているわけでもないことはさらに留意されたい。むしろ、これらの用語は、本開示の特定の実施形態で利用されることもあればされないこともある代替の、あるいは追加の特徴を際立たせることを目的としているにすぎない。
【０１９７】
本開示の記述及び定義の目的で、「実質的に」という用語は、ここでは任意の量的比較、値、計測、または他の表現に起因する特有の不確定度を表すのに用いられることはさらに留意されたい。「実質的に」という用語はさらに、問題となる主題の基本的機能に変化を生じさせることなく表明された基準から変動し得る程度を表わすのに利用される。
【０１９８】
具体的な実施形態について言及してきたが、付随の特許請求の範囲に定義されている本開示の範囲から逸脱することなく修正及び変形が実施可能であるのは明確であろう。より具体的には、本開示のいくつかの態様では、好適または特に好都合であるとしてここでは識別されているが、本開示はいずれかの具体的な実施形態のこれらの好適な態様に必ずしも限定されるものではないと考えている。
以下は、出願当初の本発明の各種形態である。
（形態１）  支持枠、１組の脚、及び油圧アクチュエータを備える自己作動型簡易ベッドであり、前記支持枠は前端から後端へと伸び、前記１組の足は前記支持枠と移動可能なように係合し、前記油圧アクチュエータは、前記１組の脚及び前記支持枠と移動可能なように係合し、かつ前記支持枠に対して前記１組の脚を伸縮し、前記油圧アクチュエータは、シリンダ筐体、ロッド、及びスライド案内部材を含み、前記シリンダ筐体は、前記ロッドの動作方向と連携する油圧シリンダを定義し、前記スライド案内部材は、前記シリンダ筐体とスライド式係合し、かつ前記ロッドと固定係合し、前記スライド案内部材は、前記ロッドが前記シリンダ筐体から動作方向に沿って伸縮するように前記シリンダ筐体に対してスライドする方向に沿ってスライドする、自己作動型簡易ベッド。
（形態２）  前記油圧アクチュエータが、前記ロッド及び前記スライド案内部材と連結する横支持プラテンを備える、形態１に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態３）  前記シリンダ筐体とスライド係合し、かつ前記横支持プラテンと連結し、前記ロッドが前記ロッドと前記第２スライド案内部材の間で前記横支持プラテンと連結する、形態２に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態４）  前記油圧アクチュエータの前記横支持プラテンが、前記１組の脚と移動可能なように係合する、形態２に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態５）  前記油圧アクチュエータの前記横支持プラテンが、前記支持枠と移動可能なように係合する、形態２に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態６）  前記スライド案内部材が、前記ロッドに面するロッド側及び前記ロッド側の反対側である外側を備え、前記ロッド側が実質的に真っすぐであり、かつ前記外側が弓型部を備える、形態１に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態７）  前記油圧アクチュエータが、第２ロッド及び第２スライド案内部材を備え、かつ前記第２スライド案内部材が前記シリンダ筐体とスライド係合し、かつ前記第２ロッドと固定係合する、形態１に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態８）  前記油圧アクチュエータが、前記ロッドと前記第２ロッドが異なる速度で伸縮することができる自己バランス方法で動作するよう構成される、形態７に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態９）  前記スライド案内部材が上部コースに沿って移動でき、前記第２スライド案内部材が下部コースに沿って移動する、形態７に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１０）  前記上部コース及び前記下部コースがオフセットである、形態９に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１１）  前記上部コース及び前記下部コースが実質的に平行である、形態９に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１２）  前記ロッドが前記下部コースと実質的に真っすぐであり、かつ前記第２ロッドが前記上部コースと実質的に真っすぐである、形態９に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１３）  脚、支持枠、及びアクチュエータを備える自己作動型簡易ベッドであり、前記脚は第１リンク位置において前記支持枠とスライド可能かつ回転可能なように係合でき、前記アクチュエータは第２リンク位置において前記足と固定かつ回転可能なように係合でき、前記アクチュエータは第三リンク位置において前記支持枠と回転可能なように係合でき、前記アクチュエータは伸縮するよう構成され、前記アクチュエータが伸縮時、前記第１リンク位置は線形経路に沿って移動し、前記第２リンク位置は曲線経路に沿って移動する、自己作動型簡易ベッド。
（形態１４）  ヒンジ部材を含み、前記ヒンジ部材が第四リンク位置において前記支持枠と回転可能なように係合し、前記ヒンジ部材が第五リンク位置において前記脚と回転可能なように係合し、前記アクチュエータが伸長または収縮時、前記第五リンク位置が第２曲線経路に沿って移動する、形態１３に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１５）  前記ヒンジ部材が実質的に固定された長さを維持する、形態１４に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１６）  前記ヒンジ部材が前記第四位置及び前記第五位置において固定かつ回転可能なように係合する、形態１４に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１７）  前記脚が交差部材を備え、前記第２リンク位置が前記交差部材において形成される、形態１３に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態１８）  支持枠、１組の脚、及び油圧アクチュエータを備える自己作動型簡易ベッドであり、前記支持枠は前端から後端へと伸び、前記１組の足は前記支持枠と移動可能なように係合し前記油圧アクチュエータは、前記１組の脚及び前記支持枠と移動可能なように係合し、かつ前記支持枠に対して前記１組の脚を伸縮し、前記油圧アクチュエータは、伸長流体経路及び収縮流体経路と流体的に連通する油圧シリンダ、前記油圧シリンダ内に収められたピストン、及び前記伸長流体経路及び前記収縮流体経路と流体的に連通する再生流体経路を備え、前記ピストンは、油圧流体が前記伸長流体経路に前記収縮流体経路よりも高い圧力で供給される時、伸長方向に移動し、前記ピストンは、前記油圧流体が前記収縮流体経路に前記伸長流体経路よりも高い圧力で供給される時、収縮方向に移動し、前記再生流体経路は、前記油圧流体が前記収縮流体経路から前記伸長流体経路へ直接流れることを選択的に許可するよう構成される、自己作動型簡易ベッド。
（形態１９）  前記再生流体経路が、前記油圧流体を前記収縮流体経路から前記伸長流体経路へと流れることを防ぐよう構成された、形態１８に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２０）  前記ピストンが前記伸長方向へ移動する時、前記再生流体経路が、前記油圧流体を前記収縮流体経路から前記伸長流体経路へと直接流れることを許可するよう構成された、形態１８に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２１）  前端及び後端を含む支持枠と、前記支持枠とスライド自在に係合する１組の前部脚と、前記支持枠とスライド自在に係合する１組の後部脚と、前記前脚を動かす前部アクチュエータ及び前記後脚を動かす後部アクチュエータを備える簡易ベッド作動システムと、を備える自己作動型簡易ベッドであり、前記簡易ベッド作動システムは、前記支持枠が前記支持枠と実質的水平面の間に着座積載角度を形成するように、着座積載位置へ自動的に作動するよう構成され、前記着座積載角度は鋭角である。
（形態２２）  前記自己作動型簡易ベッドが前記支持枠に連結し、かつ前記支持枠に対して関節接合するよう動作可能であり、前記患者支持部が前記支持枠から離れて回転する足支持部を備え、かつ前記支持枠に対して足オフセット角度を定義する、形態２１に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２３）  前記足オフセット角度が鋭角である最大角に抑制する、形態２２に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２４）  前記着座積載角度が前記足オフセット角度とおおよそ等しい、形態２３に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２５）  前記患者支持部材が、前記支持枠から離れて回転し、かつ前記支持枠に対して頭オフセット角度を定義する頭支持部を含む、形態２２に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２６）  前端及び後端を含む支持枠と、前記支持枠とスライド自在に係合する１組の前部脚と、前記支持枠とスライド自在に係合する１組の後部脚と、前記前部脚を動かす前部アクチュエータ及び前記後部脚を動かす後部アクチュエータ、及び油圧流体を前記前部アクチュエータと前記後部アクチュエータに向かわせるよう構成された集中油圧回路を含む簡易ベッド作動システムと、を備える自己作動型簡易ベッド。
（形態２７）  前記前部アクチュエータ及び前記後部アクチュエータが単一の流体容器から前記油圧流体を供給する、形態２６に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２８）  前記簡易ベッド作動システムが、前記前部アクチュエータ及び前記後部アクチュエータの両方を前記油圧流体でもって作動するよう構成された単一のポンプモータを含む、形態２６に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態２９）  前記簡易ベッド作動システムが、流量調節弁または前記前部アクチュエータと前記後部アクチュエータと流体的に連通する電気スイッチング弁を含む、形態２６に記載の前記自己作動型簡易ベッド。
（形態３０）  ピストン及びシリンダ筐体を有し、伸長流体経路及び収縮流体経路を有するテレスコープ式油圧シリンダと、前記シリンダ筐体と流体的に連通し、かつ前記テレスコープ式油圧シリンダに加圧油圧流体を供給する油圧加圧源と、前記テレスコープ式油圧シリンダに連結するキャリッジと、増幅レールと、及び前記増幅レールに連結する送達組み付けと、を備える患者移送簡易ベッド用の脚作動システムであり、前記送達組み付けは、前記シリンダ筐体に対する前記ピストンの伸長距離に概して比例する距離で前記キャリッジから離れた前記増幅レールを平行移動するよう前記増幅レールに力を加える、患者移送簡易ベッド用の脚作動システム。
（形態３１）  前記増幅レールが実質的にシリンダ状体であり、かつねじ部を備える、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態３２）  前記送達組み付けが、前記シリンダ筐体に対して平行移動する平行移動支持部材と、前記シリンダ筐体に対して静止する静止支持部材と、前記平行移動支持部材と回転可能なように係合し、かつ前記静止支持部材とねじ係合する力送達部材を含む、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態３３）  前記力送達部材のそれぞれが、内部と外部を有する管状体であり、前記内部が内面的ねじ部を備え、かつ前記外部が外面的ねじ部を備える、形態３２に記載の前記脚作動システム。
（形態３４）  前記増幅レールが前記力送達部材のうちの１つとねじ係合する、形態３２に記載の前記脚作動システム。
（形態３５）  前記力送達部材の回転が同時に起こる、形態３２に記載の前記脚作動システム。
（形態３６）  前記送達組み付けが１組のピニオンと、前記1組のピニオンに回転可能なように連結し、かつ前記テレスコープ式油圧シリンダの前記シリンダ筐体に連結する力送達部材を含む、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態３７）  前記１組のピニオン間の距離が前記脚作動システムの動作中において固定距離で保持される、形態３６に記載の前記脚作動システム。
（形態３８）  前記送達組み付けが複数のピニオンを備える、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態３９）  前記増幅レールが前記シリンダ筐体に対する前記ピストンの前記伸長距離に概して比例する距離で前記シリンダ筐体から平行移動する、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態４０）  前記キャリッジが前記増幅レールを支持するリニア軸受をさらに備え、それにより前記増幅レールを前記キャリジから離れて平行移動させることができる、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態４１）  前記脚作動システムに加えられる力の方向を示す力方向スイッチをさらに備える、形態３０に記載の前記脚作動システム。
（形態４２）  ピストン及びシリンダ筐体を有するテレスコープ式油圧シリンダと、前記シリンダ筐体と流体的に連通し、かつ前記シリンダ筐体に加圧油圧流体を供給する油圧加圧源と、前記テレスコープ式油圧シリンダに連結し、１組のピニオンを備えるキャリッジと、前記1組のピニオンに回転連結し、かつ前記テレスコープ式油圧シリンダの前記シリンダ筐体に連結する力送達部材と、及び前記力送達部材に連結し、前記シリンダ筐体に対して前記ピストンの伸長距離に概して比例する距離で前記キャリッジから平行移動する増幅レールと、を備える患者移送簡易ベッド用の脚作動システム。
（形態４３）  前記テレスコープ式油圧シリンダが伸長流体経路及び収縮流体経路をさらに備える、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４４）  前記力送達部材が鎖である、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４５）  前記力送達部材がベルトである、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４６）  前記増幅レールが前記シリンダ筐体に対する前記ピストンの前記伸長距離に概して比例する距離で前記シリンダ筐体から平行移動する、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４７）  前記キャリッジが前記増幅レールを支持するリニア軸受をさらに備え、それにより前記増幅レールを前記シリンダ筐体から離れて平行移動させることができる、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４８）  前記脚作動システムに加えられる力の方向を示す力方向スイッチをさらに備える、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態４９）  前記１組のピニオン間の距離が前記脚作動システムの動作中において固定距離で保持される、形態４２に記載の前記脚作動システム。
（形態５０）  前端及び後端を含む支持枠と、前記支持枠に旋回連結し、それぞれが少なくとも１つの前部車輪を備える１組の前脚と、前記支持枠に旋回連結し、それぞれが少なくとも１つの後部車輪を備える１組の後脚と、及びピストンとシリンダ筐体を有するテレスコープ式油圧シリンダを備える脚作動システムと、前記シリンダ筐体と流体的に連通する油圧加圧源と、及び前記テレスコープ式油圧シリンダに連結するキャリッジと、を備える患者移送簡易ベッドであり、前記キャリッジは増幅レール及び前記増幅レールに連結する送達組み付けを備え、前記送達組み付けは前記シリンダ筐体に対する前記ピストンの伸長距離に概して比例する距離で前記シリンダ筐体から離れた前記増幅レールを平行移動するよう前記増幅レールに力を加える、患者移送簡易ベッド。
（形態５１）  前記送達組み付けが、１組のピニオンと、前記1組のピニオンに回転可能なように連結し、かつ前記テレスコープ式油圧シリンダの前記シリンダ筐体に連結する力送達部材を含む、形態５０に記載の前記患者移送簡易ベッド。
（形態５２）  前記１組のピニオン間の距離が、前記脚作動システムの動作中において固定距離で保持される、形態５１に記載の前記患者移送簡易ベッド。
（形態５３）  前記１組のピニオン間の距離が、前記脚作動システムの動作中において固定距離で保持される、形態５０に記載の前記患者移送簡易ベッド。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２０Ｃ】
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【図２０Ｄ】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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