(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの突出方向を向いた後向き段差面によって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項２】
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記後向き段差面の高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている
ことを特徴とする請求項１に記載のタービン。
【請求項３】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に固定された線材よって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項４】
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記線材の直径をφとしたとき、次式：
０．５≦φ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている
ことを特徴とする請求項３に記載のタービン。
【請求項５】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面の根元側と先端側とが相互に異なる傾きで交わる折れ曲がり部によって構成され、
前記折れ曲がり部にて前記シールフィンの下流面の根元側と先端側が相互に交わる角度が７°以上４５°以下となるように、前記折れ曲がり部を構成する前記根元側の前記下流面は、前記先端側の前記下流面に対して凹んだ湾曲凹面として形成された
ことを特徴とするタービン。
【請求項６】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面から突出する突起によって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項７】
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記シールフィンの下流面に沿った前記突起の長さをｗとし、
前記シールフィンの下流面からの前記突起の突出高さをｈとしたとき、以下の２つの式：
０．５≦ｗ／ｔ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている
ことを特徴とする請求項６に記載のタービン。
【請求項８】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に開口する溝によって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項９】
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記シールフィンの下流面に沿った前記溝の開口の幅をｗとし、
前記溝の深さをｈとしたとき、以下の２つの式：
ｈ≦ｗ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている
ことを特徴とする請求項８に記載のタービン。
【請求項１０】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に形成された凹部によって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項１１】
前記凹部の壁面と前記シールフィンの先端側とが相互に交わる角度は７°以上である
ことを特徴とする請求項１０に記載のタービン。
【請求項１２】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの突出方向とは反対側を向いた前向き段差面によって構成されている
ことを特徴とするタービン。
【請求項１３】
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記前向き段差面の高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている
ことを特徴とする請求項１２に記載のタービン。
【請求項１４】
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有し、
前記シールフィンの下流面は、
前記剥離促進部からみて径方向外側の根元側領域と、
前記剥離促進部からみて径方向内側の先端側領域と、
を含み、
前記シールフィンは、前記下流面の前記根元側領域および前記先端側領域の両方が径方向に対して斜めになるように、前記ロータの径方向に対し傾斜して延びている
ことを特徴とするタービン。
【請求項１５】
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの先端側が根元側よりも薄くなるように傾斜した傾斜面によって構成されている
ことを特徴とする請求項１４に記載のタービン。
【請求項１６】
前記傾斜面の傾斜角度は７°以上４５°以下である
ことを特徴とする請求項１５に記載のタービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示はタービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
蒸気タービンやガスタービンは、通常、静止部品と回転部品との間の隙間、例えば、動翼と動翼を囲繞する部材との間の隙間や静翼とロータとの間の隙間、における流体の流れを制限可能なシール装置を備えている。
例えば、特許文献１が開示する蒸気タービンのシール装置は、ブレードの先端部に設けられたステップ部と、構造体に設けられたシールフィンとを有している。ステップ部は、上流側に面する少なくとも１つの段差面を有して構造体側に突出し、シールフィンは、ステップ部に向かって延出し、ステップ部との間に微小隙間を形成する。
この蒸気タービンのシール装置では、シールフィンの上流側に剥離渦及び主渦が形成され、剥離渦の縮流効果によって、微小隙間を流れる蒸気漏洩が低減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５５１８０２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の少なくとも一実施形態の目的は、漏れ流れを従来よりも低減可能な改良されたシール装置を備えるタービンを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者等は、上述の目的を達成するために検討を重ねたところ、シールフィン間の空洞の流れ場が、ロータの周方向に一様であるときに、空洞における主渦及び剥離渦の渦構造が最適になるとの知見を得た。そして、渦構造の最適化により、子午面内の剥離渦の強さが最大になり、シール性能が高くなるとの知見を得た。
一方、本発明者等は、現実には、空洞において周方向の速度変動（２次流れ）が発生して子午面内の流体の運動エネルギが低下し、主渦及び剥離渦が期待していたよりも弱くなることがあるとの知見を得た。そして、主渦や剥離渦の中心位置が周方向にうねり、渦構造が壊れてしまうことがあるとの知見を得た。更に、シールフィンがロータの径方向に対し傾斜している場合に、このような傾向が強くなるとの知見も得た。また、空洞に流入する流体の周方向速度の絶対速度が零に近い場合にも、このような傾向が強くなるとの知見も得た。
これらの知見に基づき、本発明者等は更に検討を重ね、シールフィン間の空洞の流れ場をロータの周方向に一様にすることが可能な構成を見出し、本発明を創作するに至った。
（１）本発明の少なくとも一実施形態に係るタービンは、
ケーシングと、
前記ケーシングの内部を延びるロータと、
前記ロータに固定され且つ前記ロータの周方向に配列された複数の動翼と、
前記ケーシングに対し固定され、第１径方向隙間を存して前記複数の動翼を囲む囲繞部と、
前記ケーシングに対し固定されるとともに前記ロータの外周面との間に第２径方向隙間を存して前記ロータの周方向に配列された複数の静翼と
前記第１径方向隙間又は前記第２径方向隙間における流体の流れを制限可能なシール装置と、を備え、
前記シール装置は、
前記第１径方向隙間に面する前記動翼の径方向外面又は前記第２径方向隙間に面する前記ロータの外周面に設けられるとともに前記流体の流れ方向にて上流を向き、前記動翼の径方向外面又は前記ロータの外周面を前記ロータの軸方向にて少なくとも２つの区画に区画する少なくとも１つの段差面と、
前記囲繞部材又は前記静翼から前記少なくとも２つの区画に向かってそれぞれ突出するとともに前記少なくとも２つの区画とシール隙間を存してそれぞれ対向する少なくとも２つのシールフィンであって、前記ロータの軸方向にて前記少なくとも１つの段差面を跨いで延在する空洞を互いの間に形成する少なくとも２つのシールフィンと、
前記流体の流れ方向にて前記シールフィンの下流面に設けられ、前記下流面に沿う流体の流れを剥離させるように構成された剥離促進部と、
を有する。
【０００６】
上記構成（１）のタービンでは、シールフィンの下流面に設けられた剥離促進部によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れが剥離する剥離点が決定される。子午面内での剥離点の位置が決定されることで、剥離点の位置が周方向にばらつくことが防止され、シールフィン間の空洞における周方向の速度変動（２次流れ）が抑制される。この結果、空洞の流れ場が周方向に一様になり、空洞における主渦及び剥離渦の強化を図ることができ、縮流効果が向上し、シール隙間を通じた漏れ流れを低減させることができる。
【０００７】
（２）幾つかの実施形態では、上記構成（１）において、
前記ロータの軸方向に沿った前記シールフィンの下流面の先端から前記空洞の軸方向最遠方部までの距離をＷとし、
前記ロータの径方向に沿った前記シールフィンの下流面の先端から前記空洞の径方向最遠方部までの距離をＲとし、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記ロータの軸方向に沿った前記シールフィンの下流面の先端から前記流体の流れの剥離を引き起こす前記剥離促進部の形状変化点までの距離をｘとし、
前記ロータの径方向に沿った前記シールフィンの下流面の先端から前記剥離促進部の形状変化点までの距離をｙとしたとき、次の２つの式：
０＜ｘ≦Ｗ／２
ｔ≦ｙ≦Ｒ／２
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【０００８】
上記構成（２）のタービンでは、距離ｘが距離Ｗの半分以下であり、且つ、距離ｙが距離Ｒの半分以下であることによって、剥離促進部が空洞における主渦及び剥離渦の生成を妨げることなく、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。この結果、空洞における主渦及び剥離渦の強さの最大化を図ることができ、縮流効果が向上し、シール隙間を通じた漏れ流れを低減させることができる。
【０００９】
（３）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの突出方向を向いた後向き段差面によって構成されている。
【００１０】
上記構成（３）では、後向き段差面によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００１１】
（４）幾つかの実施形態では、上記構成（３）において、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記後向き段差面の高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００１２】
上記構成（４）では、シールフィンの先端における厚さｔに対する後向き段差面の高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが後向き段差面の存在を感じることができ、後向き段差面にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００１３】
（５）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に固定された線材よって構成されている。
上記構成（５）では、線材によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００１４】
（６）幾つかの実施形態では、上記構成（５）において、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記線材の直径をφとしたとき、次式：
０．５≦φ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００１５】
上記構成（６）では、シールフィンの先端における厚さｔに対する線材の直径φの比φ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが線材の存在を感じることができ、線材にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比φ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００１６】
（７）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面の根元側と先端側とが相互に異なる傾きで交わる折れ曲がり部によって構成されている。
上記構成（７）では、折れ曲がり部によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００１７】
（８）幾つかの実施形態では、上記構成（７）において、
前記折れ曲がり部にて前記シールフィンの下流面の根元側と先端側が相互に交わる角度は、７°以上４５°以下である。
【００１８】
上記構成（８）では、折れ曲がり部にてシールフィンの下流面の根元側と先端側が相互に交わる角度が７°以上であることによって、流体の流れが折れ曲がり部の存在を感じることができ、折れ曲がり部にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、角度が４５°以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００１９】
（９）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面から突出する突起によって構成されている。
上記構成（９）では、突起によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００２０】
（１０）幾つかの実施形態では、上記構成（９）において、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記シールフィンの下流面に沿った前記突起の長さをｗとし、
前記シールフィンの下流面からの前記突起の突出高さをｈとしたとき、以下の２つの式：
０．５≦ｗ／ｔ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【００２１】
上記構成（１０）では、シールフィンの先端における厚さｔに対する突起の長さｗの比ｗ／ｔ及びシールフィンの先端における厚さｔに対する突起の突出高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが突起の存在を感じることができ、突起にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００２２】
（１１）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に開口する溝によって構成されている。
上記構成（１１）では、溝によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００２３】
（１２）幾つかの実施形態では、上記構成（１１）において、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記シールフィンの下流面に沿った前記溝の開口の幅をｗとし、
前記溝の深さをｈとしたとき、以下の２つの式：
ｈ≦ｗ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【００２４】
上記構成（１２）では、溝の開口の幅が溝の深さｈ以上であり且つシールフィンの先端における厚さｔに対する溝の深さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが溝の存在を感じることができ、溝にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００２５】
（１３）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に形成された凹部によって構成されている。
上記構成（１３）では、凹部によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００２６】
（１４）幾つかの実施形態では、上記構成（１３）において、
前記凹部の壁面と前記シールフィンの先端側とが相互に交わる角度は７°以上である。
【００２７】
上記構成（１４）では、凹部の壁面とシールフィンの先端側とが相互に交わる角度が７°以上であることによって、流体の流れが凹部の壁面とシールフィンの先端側との境界の存在を感じることができ、凹部により流体の流れを確実に剥離させることができる。
一方、シールフィンの下流面に沿ってシールフィンの先端に向かって流れる流体の流路幅が徐々に拡大している場合、下流面に沿って流れる流体の速度が徐々に低下する。流体の速度が低下すると、剥離点が定まらず、空洞内の周方向に圧力分布が生じやすくなる。そしてこの結果、周方向の２次流れが生じるという問題がある。
この点、上記構成（１４）では、シールフィンの下流面に凹部を設けることによって、下流面に沿ってシールフィンの先端に向かって流れる流体の流路幅の拡大率を低下させることができ、流速の減少を抑制することができる。これにより、空洞内で周方向の不均一な圧力分布の発生が抑制されるので周方向の２次流れの発生が抑制され、空洞における主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００２８】
（１５）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの突出方向とは反対側を向いた前向き段差面によって構成されている。
上記構成（１５）では、前向き段差面によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００２９】
（１６）幾つかの実施形態では、上記構成（１５）において、
前記シールフィンの先端における厚さをｔとし、
前記前向き段差面の高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００３０】
上記構成（１６）では、シールフィンの先端における厚さｔに対する前向き段差面の高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが前向き段差面の存在を感じることができ、前向き段差面にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００３１】
（１７）幾つかの実施形態では、上記構成（１）又は（２）において、
前記剥離促進部は、前記シールフィンの下流面に設けられるとともに、前記シールフィンの先端側が根元側よりも薄くなるように傾斜した傾斜面によって構成されている。
上記構成（１７）では、傾斜面によって、シールフィンの下流面に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００３２】
（１８）幾つかの実施形態では、上記構成（１７）において、
前記傾斜面の傾斜角度は７°以上４５°以下である。
【００３３】
上記構成（１８）では、傾斜面の傾斜角度が７°以上であることによって、流体の流れが傾斜面の存在を感じることができ、傾斜面にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、傾斜角度が４５°以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦及び剥離渦の強さが低下することを防止することができる。
【００３４】
（１９）幾つかの実施形態では、上記構成（１）乃至（１８）の何れか１つにおいて、
前記シールフィンは、前記ロータの径方向に対し傾斜して延びている。
【００３５】
上記構成（１９）では、シールフィンがロータの径方向に対して傾斜していることで、縮流効果が大きくなり、シール隙間を流れる流体の漏れ流れをより一層低減することができる。
一方、シールフィンがロータの径方向に対して傾斜している場合、シールフィンの下流面に沿ってシールフィンの先端に向かって流れる流体の流路幅が徐々に拡大し、流体の速度が低下する。流体の速度が低下すると、剥離点が定まらず、空洞内の周方向に圧力分布が生じやすくなる。そしてこの結果、周方向の２次流れが生じるという問題がある。
更に、シールフィンがロータの径方向に対して傾斜していることで、空洞内のアスペクト比が大きくなり、空洞内の主渦が径方向に長い縦長形状になる。縦長形状の主渦は、真円形状に近づこうとする性質があるため、主渦の中心が変動しやすく、渦構造が不安定になりやすい。
この点、上記構成（１９）では、剥離促進部によって剥離点を決定することで、子午面内における渦構造が安定するので、周方向の不均一な圧力分布の発生が抑制され、周方向の２次流れの発生が防止される。このため、シールフィンがロータの径方向に対して傾斜していることによる縮流効果増大のメリットを十分に享受することができ、漏れ流れを低減することができる。
【発明の効果】
【００３６】
本発明の少なくとも一実施形態によれば、漏れ流れを従来よりも低減可能な改良されたシール装置を備えるタービンが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の一実施形態に係るタービンの概略的な構成を示す断面図である。
【図２】図１の一部を拡大して概略的に示す子午断面図である。
【図３】図２中の領域ＩＩＩを拡大して概略的に示す子午断面図である。
【図４】図３中の領域ＩＶの拡大図である。
【図５】図２中の領域Ｖを拡大して概略的に示す子午断面図である。
【図６】図５中の領域ＶＩの拡大図である。
【図７】幾つかの実施形態に係るタービン１の図３に対応する図である。
【図８】図７中の領域ＶＩＩＩの拡大図である。
【図９】幾つかの実施形態に係るタービン１の図３に対応する図である。
【図１０】図９中の領域Ｘの拡大図である。
【図１１】幾つかの実施形態に係るタービン１の図４に対応する図である。
【図１２】幾つかの実施形態に係るタービン１の図４に対応する図である。
【図１３】幾つかの実施形態に係るタービン１の図４に対応する図である。
【図１４】幾つかの実施形態に係るタービン１の図４に対応する図である。
【図１５】幾つかの実施形態に係るタービン１の図３に対応する図である。
【図１６】図１５中の領域ＸＶＩの拡大図である。
【図１７】空洞における渦構造を説明するための図である。
【図１８】空洞における渦構造を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、添付図面を参照して本発明の幾つかの実施形態について説明する。ただし、実施形態として記載されている又は図面に示されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。
例えば、「ある方向に」、「ある方向に沿って」、「平行」、「直交」、「中心」、「同心」或いは「同軸」等の相対的或いは絶対的な配置を表す表現は、厳密にそのような配置を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の角度や距離をもって相対的に変位している状態も表すものとする。
例えば、「同一」、「等しい」及び「均質」等の物事が等しい状態であることを表す表現は、厳密に等しい状態を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の差が存在している状態も表すものとする。
例えば、四角形状や円筒形状等の形状を表す表現は、幾何学的に厳密な意味での四角形状や円筒形状等の形状を表すのみならず、同じ効果が得られる範囲で、凹凸部や面取り部等を含む形状も表すものとする。
一方、一の構成要素を「備える」、「具える」、「具備する」、「含む」、又は、「有する」という表現は、他の構成要素の存在を除外する排他的な表現ではない。
【００３９】
図１は、本発明の一実施形態に係るタービン１の概略的な構成を示す断面図である。タービン１は、中圧蒸気タービンであり、ケーシング（車室）３と、ロータ５とを備えている。ケーシング３はロータ５の中間部を囲んでおり、ロータ５の両端部が、ラジアル軸受７によって回転可能に支持されている。
【００４０】
タービン１は軸流タービンであり、ロータ５には、ロータ５の軸方向（以下、単に軸方向ともいう。）に相互に離間して複数の動翼列９が固定されている。一方、ケーシング３には、翼環１３，１４を介して、軸方向に相互に離間した複数の静翼列１６が固定されている。
【００４１】
翼環１３，１４とロータ５との間には筒状の内部流路１８が形成され、内部流路１８に静翼列１６及び動翼列９が配置される。各静翼列１６は、ロータ５の周方向（以下、単に周方向ともいう。）に配列された複数の静翼２０からなり、各静翼２０が翼環１３，１４に対して固定されている。各動翼列９は、周方向に配列された複数の動翼（タービン動翼）２２からなり、各動翼２２は、ロータ５に対して固定されている。各静翼列１６では、蒸気の流れが加速され、各動翼列９では、蒸気のエネルギがロータ５の回転エネルギに変換される。ロータ５は、例えば発電機２３に接続され、ロータ５によって発電機２３が駆動される。
【００４２】
なお、ケーシング３は、軸方向にて中央に蒸気入口３ａを有するとともに、蒸気入口３ａの両側に２つの蒸気出口３ｂを有しており、タービン１は複流排気式のタービンである。このため、ケーシング３の内部には、軸方向にて中央から互いに反対側に向かう２つの内部流路１８が形成されている。
【００４３】
図２は、図１の一部を拡大して概略的に示す子午断面図である。具体的には、図２は、異なる静翼列１６に属する２つの静翼２０，２０と、静翼２０，２０の隣に配置された２つの動翼２２，２２を、ロータ５及び翼環１３とともに概略的に示している。
【００４４】
図２に示したように、ロータ５には、周方向に沿って延びる翼溝２４が形成されている。一方、動翼２２は、相互に一体に形成された翼根部２６、翼本体（翼プロフィル部）２７及びシュラウド（チップシュラウド部）２８を有する。翼根部２６が翼溝２４に嵌合されることにより、動翼２２はロータ５に固定される。動翼２２のシュラウド２８と対向する翼環１３の部分には、シール部材２９が取り付けられ、シール部材２９は、シュラウド２８と翼環１３との間の径方向隙間（第１径方向隙間）３０の漏れ流れを制限可能なシール装置１００の一部を構成している。
なお、ロータ５と動翼２２をまとめてロータアセンブリとも称する。
【００４５】
また図２に示したように、翼環１３は周方向に延びる翼溝３２を有する。一方、静翼２０は、相互に一体に形成された翼根部３３、翼本体（翼プロフィル部）３４及びシュラウド（ハブシュラウド部）３５を有する。翼根部３３が翼溝３２に嵌合されることにより、静翼２０は翼環１３に固定され、翼環１３を介してケーシング３に固定される。なお、静翼２０のシュラウド３５には、シール部材３７が取り付けられ、シール部材３７は、シュラウド３５とロータ５との間の径方向隙間（第２径方向隙間）４０の漏れ流れを制限可能なシール装置２００の一部を構成している。
【００４６】
図３は、図２中の領域ＩＩＩを拡大して概略的に示す子午断面図である。図４は、図３中の領域ＩＶの拡大図である。図５は、図２中の領域Ｖを拡大して概略的に示す子午断面図である。図６は、図５中の領域ＶＩの拡大図である。図７、図９及び図１５は、幾つかの実施形態に係るタービン１の図３にそれぞれ対応する図である。図８、図１０及び図１６は、図７中の領域ＶＩＩＩ、図９中の領域Ｘ及び図１４の領域ＸＶＩのそれぞれ拡大図である。図１１〜図１４は、幾つかの実施形態に係るタービン１の図４にそれぞれ対応する図である。図１７及び図１８は、空洞における渦構造を説明するための図である。
【００４７】
図３、図５、図７、図９及び図１５にそれぞれ示したように、シール装置１００，２００は、少なくとも１つの段差面１０２（１０２Ａ，１０２Ｂ），２０２と、少なくとも２つのシールフィン１０４（１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ），２０４（２０４Ａ，２０４Ｂ）と、剥離促進部１０６（１０６Ａ，１０６Ｂ），２０６とを有する。
なお、複数の符号を括弧で括っている場合、図面には、括弧内の符号のみを付し、括弧の前の符号を付していない。括弧の前の符号は、括弧内の符号のうち１つ以上を指す場合に明細書中で用いるものとする。
【００４８】
段差面１０２は、第１径方向隙間３０に面する動翼２２の径方向外面に設けられるとともに流体の流れ方向にて上流を向き、動翼２２の径方向外面をロータ５の軸方向にて少なくとも２つの区画１０８（１０８Ａ，１０８Ｂ，１０８Ｃ）に区画している。
つまり、区画１０８は、段差面１０２を介して連なっており、流体の流れ方向にて下流の区画１０８Ｂ，１０８Ｃは、上流の区画１０８Ａ，１０８Ｂよりも、径方向にて外側に位置している。区画１０８Ｂ，１０８Ｃは、段差面１０２を有して区画１０８Ａ，１０８Ｂから径方向に突出したステップ部１０９（１０９Ａ，１０９Ｂ）によって構成されている。
【００４９】
段差面２０２は、第２径方向隙間４０に面するロータ５の外周面に設けられるとともに流体の流れ方向にて上流を向き、ロータ５の外周面をロータ５の軸方向にて少なくとも２つの区画２０８（２０８Ａ，２０８Ｂ）に区画している。
つまり、区画２０８は、段差面２０２を介して連なっており、流体の流れ方向にて下流の区画２０８Ａは、上流の区画２０８Ｂよりも、径方向にて外側に位置している。区画２０８Ｂは、段差面２０２を有して区画２０８Ａから径方向に突出したステップ部２０９によって構成されている。
【００５０】
少なくとも２つのシールフィン１０４は、動翼２２を囲む囲繞部材、すなわち翼環１３から少なくとも２つの区画１０８に向かってそれぞれ突出するとともに少なくとも２つの区画１０８とシール隙間１１０を存してそれぞれ対向する。少なくとも２つのシールフィン１０４は、互いの間に空洞１１２（１１２Ａ，１１２Ｂ）を形成している。シール隙間１１０は段差面１０２から軸方向に離れており、空洞１１２は、ロータ５の軸方向にて少なくとも１つの段差面１０２を跨いで延在している。
【００５１】
少なくとも２つのシールフィン２０４は、静翼２０から少なくとも２つの区画２０８に向かってそれぞれ突出するとともに少なくとも２つの区画２０８とシール隙間２１０を存してそれぞれ対向する。少なくとも２つのシールフィン２０４は、互いの間に空洞２１２を形成している。シール隙間２１０は段差面２０２から軸方向に離れており、空洞２１２は、ロータ５の軸方向にて少なくとも１つの段差面２０２を跨いで延在している。
【００５２】
剥離促進部１０６，２０６は、第１径方向隙間３０又は第２径方向隙間４０における流体の流れ方向にてシールフィン１０４，２０４の下流面に設けられ、下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させるように構成されている。
【００５３】
上記構成では、シールフィン１０４，２０４間の空洞１１２，２１２が、段差面１０２，２０２を跨いで軸方向に延在しているので、図１７に示したように、空洞１１２，２１２内の上流側に主渦ＭＶが形成される一方、下流側に剥離渦ＣＶが形成される。
そして、上記構成では、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に設けられた剥離促進部１０６，２０６によって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れが剥離する剥離点ＳＰが決定される。子午面内での剥離点ＳＰの位置が決定されることで、剥離点ＳＰの位置が周方向にばらつくことが防止され、シールフィン１０４，２０４間の空洞１１２，２１２における周方向の速度変動（２次流れ）が抑制される。この結果、空洞１１２，２１２の流れ場が周方向に一様になり、空洞１１２，２１２における主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強化を図ることができ、縮流効果が向上し、シール隙間１１０，２１０を通じた漏れ流れを低減させることができる。
【００５４】
幾つかの実施形態では、剥離点ＳＰは、ロータ５の周方向に連続的に環状に延び、ロータ５と同心上に配置されている。
【００５５】
幾つかの実施形態では、図３、図５、図７、図９及び図１５にそれぞれ示したように、ロータ５の軸方向に沿ったシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の先端ＴＰから空洞１１２，２１２の軸方向最遠方部までの距離をＷとし、ロータ５の径方向に沿ったシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の先端から空洞１１２，２１２の径方向最遠方部までの距離をＲとし、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、ロータ５の軸方向に沿ったシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の先端ＴＰから流体の流れの剥離を引き起こす剥離促進部１０６，２０６の形状変化点までの距離をｘとし、ロータ５の径方向に沿ったシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の先端ＴＰから剥離促進部１０６，２０６の形状変化点までの距離をｙとしたとき、次の２つの式：
０＜ｘ≦Ｗ／２
ｔ≦ｙ≦Ｒ／２
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【００５６】
上記構成では、距離ｘが距離Ｗの半分以下であり、且つ、距離ｙが距離Ｒの半分以下であることによって、剥離促進部１０６，２０６が空洞１１２，２１２における主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの生成を妨げることなく、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。この結果、空洞１１２，２１２における主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さの最大化を図ることができ、縮流効果が向上し、シール隙間１１０，２１０を通じた漏れ流れを低減させることができる。
なおシールフィン１０４，２０４の先端の厚さｔは、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の先端での下流面１１４，２１４の接線と、当該接線と平行であって、シールフィン１０４，２０４の上流面の先端を通る平行線との間隔である。
また、形状変化点は、剥離促進部１０６，２０６において流体の流れの剥離を引き起こすような形状の変化点であり、多くの場合において剥離点ＳＰと一致する。よって以下では、形状変化点を剥離点ＳＰとも称する。
【００５７】
幾つかの実施形態では、図３〜図６に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に設けられるとともに、シールフィン１０４，２０４の突出方向を向いた後向き段差面１２０（１２０Ａ，１２０Ｂ），２２０によって構成されている。
上記構成では、後向き段差面１２０，２２０によって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００５８】
幾つかの実施形態では、図４及び図６に示したように、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、後向き段差面１２０，２２０の高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００５９】
上記構成では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する後向き段差面１２０，２２０の高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが後向き段差面１２０の存在を感じることができ、後向き段差面１２０，２２０にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００６０】
なお、剥離促進部１０６，２０６が後向き段差面１２０，２２０の場合、剥離点ＳＰは、シールフィン１０４，２０４の根元側と後向き段差面１２０，２２０とが交わる交線によって形成される。後向き段差面１２０，２２０はロータ５の周方向に延びる環状面であり、後向き段差面１２０，２２０の高さｈは、剥離点ＳＰにおける下流面１１４，２１４の接線と、当該接線と平行であって、後向き段差面１２０，２２０と下流面１１４，２１４の先端側とが交わる位置を通る平行線との間隔である。
【００６１】
幾つかの実施形態では、図４及び図６に示したように、シールフィン１０４，２０４は、後向き段差面１２０，２２０によって先端側と根元側に区画され、シールフィン１０４の先端側の厚さは、根元側の厚さよりも薄い。
【００６２】
幾つかの実施形態では、図７及び図８に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に固定された線材１２２（１２２Ａ，１２２Ｂ）、例えばワイヤ、によって構成される。
上記構成では、線材１２２によって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００６３】
なお、剥離促進部１０６，２０６が線材１２２によって構成されている場合、線材１２２の外周面の一部が剥離点ＳＰを構成する。線材１２２は、シールフィン１０４，２０４に沿ってロータ５の周方向に環状に延びており、例えば溶接によりシールフィン１０４，２０４に固定することができる。
【００６４】
幾つかの実施形態では、図８に示したように、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、線材１２２の直径をφとしたとき、次式：
０．５≦φ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００６５】
上記構成では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する線材１２２の直径φの比φ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが線材１２２の存在を感じることができ、線材１２２にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比φ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００６６】
幾つかの実施形態では、図９及び図１０に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の根元側と先端側とが相互に異なる傾きで交わる折れ曲がり部１２４（１２４Ａ，１２４Ｂ）によって構成されている。
上記構成では、折れ曲がり部１２４によって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００６７】
幾つかの実施形態では、折れ曲がり部１２４にてシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の根元側と先端側が相互に交わる角度θは、７°以上４５°以下である。
【００６８】
上記構成では、折れ曲がり部１２４にてシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の根元側と先端側が相互に交わる角度θが７°以上であることによって、流体の流れが折れ曲がり部１２４の存在を感じることができ、折れ曲がり部１２４にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、角度が４５°以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００６９】
なお、剥離促進部１０６，２０６が折れ曲がり部１２４によって構成されている場合、剥離点ＳＰは、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の根元側と先端側とが交わる交線であり、ロータ５の周方向に環状に延びている。角度θは、交線の位置での根元側の接線と先端側の接線とが成す角度である。
【００７０】
幾つかの実施形態では、図１１に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４から突出する突起１２６Ｂによって構成されている。
上記構成では、突起１２６Ｂによって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００７１】
幾つかの実施形態では、図１１に示したように、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿った突起１２６Ｂの長さをｗとし、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４からの突起の突出高さをｈとしたとき、以下の２つの式：
０．５≦ｗ／ｔ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【００７２】
上記構成では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する突起１２６Ｂの長さｗの比ｗ／ｔ及びシールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する突起１２６Ｂの突出高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが突起１２６Ｂの存在を感じることができ、突起１２６Ｂにて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００７３】
幾つかの実施形態では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する突起１２６Ｂの長さｗの比ｗ／ｔは１０以下である。
【００７４】
幾つかの実施形態では、突起１２６Ｂは、ロータ５の周方向に環状に延び、周方向と直交する断面形状が四角形状を有している。突起１２６Ｂは、シールフィン１０４の根元側及び先端側に側壁を有し、突起１２６Ｂの１つの外面は、その両側の側壁の間をシールフィン１０４の下流面１１４と平行に延びている。この場合、剥離点ＳＰは、突起１２６Ｂの外面と根元側の側壁とが交わる環状の交線によって構成される。突起１２６Ｂの高さｈは、シールフィン１０４の下流面１１４の根元側と突起１２６Ｂの側壁とが交わる位置におけるシールフィン１０４の下流面１１４の接線と、当該接線と平行であって剥離点ＳＰを通る平行線との間隔である。
【００７５】
幾つかの実施形態では、図１２に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に開口する溝１２８Ｂによって構成されている。
上記構成では、溝１２８Ｂによって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００７６】
幾つかの実施形態では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿った溝の開口の幅をｗとし、溝１２８Ｂの深さをｈとしたとき、以下の２つの式：
ｈ≦ｗ
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係がそれぞれ満たされている。
【００７７】
上記構成では、溝１２８Ｂの開口の幅ｗが溝１２８Ｂの深さｈ以上であり且つシールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する溝１２８Ｂの深さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが溝１２８Ｂの存在を感じることができ、溝１２８Ｂにて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００７８】
幾つかの実施形態では、溝１２８Ｂは、ロータ５の周方向に環状に延び、周方向と直交する断面形状が四角形状を有している。溝１２８Ｂは、シールフィン１０４の根元側及び先端側に側壁を有し、溝１２８Ｂの１つの底面は、その両側の側壁の間をシールフィン１０４の下流面１１４と平行に延びている。この場合、剥離点ＳＰは、溝１２８Ｂの側壁とシールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４の根元側とが交わる環状の交線によって構成される。溝１２８Ｂの深さｈは、剥離点ＳＰにおけるシールフィン１０４の下流面１１４の接線と、当該接線と平行であってシールフィン１０４の根元側の溝１２８Ｂの側壁と溝１２８Ｂの底面とが交わる位置を通る平行線との間隔である。
【００７９】
幾つかの実施形態では、図１３に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に形成された凹部１３０Ｂによって構成されている。
上記構成では、凹部１３０Ｂによって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００８０】
幾つかの実施形態では、凹部１３０Ｂの壁面とシールフィン１０４，２０４の先端側とが相互に交わる角度θは７°以上である。なお、凹部１３０Ｂの壁面は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４の根元側によって構成され、下流面１１４の先端側に対し凹むように湾曲している。
【００８１】
上記構成では、凹部１３０Ｂの壁面とシールフィン１０４，２０４の先端側とが相互に交わる角度θが７°以上であることによって、流体の流れが凹部１３０Ｂの壁面とシールフィン１０４，２０４の先端側との境界の存在、すなわち剥離点ＳＰの存在を感じることができ、凹部１３０Ｂにより流体の流れを確実に剥離させることができる。
【００８２】
一方、図１７に示したように、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿ってシールフィン１０４，２０４の先端に向かって流れる流体の流路幅が徐々に拡大している場合、下流面１１４，２１４に沿って流れる流体の速度が徐々に低下する。流体の速度が低下すると、剥離点ＳＰが定まらず、空洞１１２，２１２内の周方向に圧力分布が生じやすくなる。そしてこの結果、周方向の２次流れが生じるという問題がある。
【００８３】
この点、上記構成では、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に凹部１３０Ｂを設けることによって、下流面１１４，２１４に沿ってシールフィン１０４，２０４の先端に向かって流れる流体の流路幅の拡大率を低下させることができ、流速の減少を抑制することができる。これにより、空洞１１２，２１２内で周方向の不均一な圧力分布の発生が抑制されるので周方向の２次流れの発生が抑制され、空洞１１２，２１２における主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００８４】
なお、下流面１１４，２１４に沿ってシールフィン１０４，２０４の先端に向かって流れる流体の流路幅の拡大率は、図１７及び図１８に示したように、渦中心と下流面１１４との間の距離をＡとし、渦中心とシール隙間１１０Ｂとの間の距離をＢとしたときに、距離Ａに対する距離Ｂの比Ｂ／Ａで表される。図１７及び図１８から明らかなように、ロータ５の径方向に対するシールフィン１０４，２０４の傾きが大きくなるほど、流路幅の拡大率Ｂ／Ａは、大きくなる。
【００８５】
幾つかの実施形態では、凹部１３０Ｂの壁面とシールフィン１０４，２０４の先端側とが相互に交わる角度θの上限は、シールフィン１０４，２０４の強度を考慮して設定される。
【００８６】
幾つかの実施形態では、図１４に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に設けられるとともに、シールフィン１０４，２０４の突出方向とは反対側を向いた前向き段差面１３２Ｂによって構成されている。
上記構成では、前向き段差面１３２Ｂによって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００８７】
幾つかの実施形態では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さをｔとし、前向き段差面１３２Ｂの高さをｈとしたとき、次式：
０．５≦ｈ／ｔ≦１０
で示される関係が満たされている。
【００８８】
上記構成では、シールフィン１０４，２０４の先端における厚さｔに対する前向き段差面１３２Ｂの高さｈの比ｈ／ｔが０．５以上であることによって、流体の流れが前向き段差面１３２Ｂの存在を感じることができ、前向き段差面１３２Ｂにて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、比ｈ／ｔが１０以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【００８９】
なお、剥離促進部１０６，２０６が前向き段差面１３２Ｂの場合、剥離点ＳＰは、シールフィン１０４，２０４の根元側と前向き段差面１３２Ｂとが交わる交線によって形成される。前向き段差面１３２Ｂはロータ５の周方向に延びる環状面であり、前向き段差面１３２Ｂの高さｈは、下流面１１４，２１４の根元側と前向き段差面１３２Ｂとが交わる位置での下流面１１４，２１４の接線と、当該接線と平行であって剥離点ＳＰを通る平行線との間隔である。
【００９０】
幾つかの実施形態では、図３〜図１４に示したように、シールフィン１０４，２０４は、ロータ５の径方向に対し傾斜して延びている。
上記構成では、シールフィン１０４，２０４がロータ５の径方向に対して傾斜していることで、縮流効果が大きくなり、シール隙間１１０，２１０を流れる流体の漏れ流れをより一層低減することができる。
【００９１】
一方、シールフィン１０４，２０４がロータ５の径方向に対して傾斜している場合、図１７に示すように、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流路幅が先端に向かって拡大し、流体の速度が低下する。流体の速度が低下すると、剥離点ＳＰが定まらず、空洞１１２，２１２内の周方向に圧力分布が生じやすくなる。そしてこの結果、周方向の２次流れが生じるという問題がある。
【００９２】
更に、シールフィン１０４，２０４がロータ５の径方向に対して傾斜していることで、空洞１１２，２１２内のアスペクト比が大きくなり、空洞１１２，２１２内の主渦ＭＶが径方向に長い縦長形状になる。縦長形状の主渦ＭＶは、真円形状に近づこうとする性質があるため、主渦ＭＶの中心が変動しやすく、渦構造が不安定になりやすい。
【００９３】
この点、上記構成（１７）では、剥離促進部１０６，２０６によって剥離点ＳＰを決定することで、子午面内における渦構造が安定するので、周方向の不均一な圧力分布の発生が抑制され、周方向の２次流れの発生が防止される。このため、シールフィン１０４，２０４がロータ５の径方向に対して傾斜していることによる縮流効果増大のメリットを十分に享受することができ、漏れ流れを低減することができる。
【００９４】
なお、空洞１１２，２１２内のアスペクト比は、図１７及び図１８に示したように、ロータ５の径方向に対するシールフィン１０４，２０４の傾きを考慮したロータ５の軸方向に沿う空洞１１２，２１２の幅Ｃと、ロータ５の径方向に対するシールフィン１０４，２０４の傾きを考慮したロータ５の径方向に沿う空洞１１２，２１２の高さＤとの比Ｄ／Ｃである。
【００９５】
幾つかの実施形態では、図３〜図１４に示したように、シールフィン１０４，２０４は、先端側が根元側よりもシール隙間１１０，２１０を流れる流体の流れ方向にて上流に位置するように、ロータ５の径方向に対し傾斜して延びている。
【００９６】
幾つかの実施形態では、図１５及び図１６に示したように、シールフィン１０４，２０４は、ロータ５の径方向に延びている。
【００９７】
幾つかの実施形態では、図１５及び図１６に示したように、剥離促進部１０６，２０６は、傾斜面１３４（１３４Ａ，１３４Ｂ）によって構成される。
上記構成では、傾斜面１３４によって、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４に沿う流体の流れを剥離させることができる。
【００９８】
幾つかの実施形態では、傾斜面１３４は、シールフィン１０４，２０４の先端側が根元側よりも薄くなるように傾斜している。この場合、剥離点ＳＰは、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４と傾斜面１３４とが交わる交線によって構成される。
【００９９】
幾つかの実施形態では、シールフィン１０４，２０４の下流面１１４，２１４と傾斜面１３４とが成す傾斜角度θは、７°以上４５°以下である。
上記構成では、傾斜角度θが７°以上であることによって、流体の流れが傾斜面１３４の存在を感じることができ、傾斜面１３４にて流体の流れを確実に剥離させることができる。一方、角度が４５°以下であることによって、剥離による圧力損失を抑制することができ、主渦ＭＶ及び剥離渦ＣＶの強さが低下することを防止することができる。
【０１００】
本発明は上述した実施形態に限定されることはなく、上述した実施形態に変更を加えた形態や、これらの形態を組み合わせた形態も含む。
例えば、シュラウド３５はインテグラルシュラウドに限定されることはなく、ダイヤフラムを構成する内輪であってもよい。つまり、タービン１は、反動タービンに限定されることはなく、衝動タービンであってもよい。
また例えば、タービン１は、中圧蒸気タービンに限定されることはなく、高圧や低圧の蒸気タービンであってもよい。また、タービン１は、単流式であってもよい。更に、タービン１は、ガスタービンであってもよく、作動流体は蒸気に限定されることはない。
【符号の説明】
【０１０１】
１      タービン
３      ケーシング（車室）
３ａ    蒸気入口
３ｂ    蒸気出口
５      ロータ
７      ラジアル軸受
９      動翼列
１３    翼環
１４    翼環
１６    静翼列
１８    内部流路
２０    静翼
２２    動翼
２３    発電機
２４    翼溝
２６    翼根部
２７    翼本体（翼プロフィル部）
２８    シュラウド（チップシュラウド部）
２９    シール部材
３０    径方向隙間（第１径方向隙間）
３２    翼溝
３３    翼根部
３４    翼本体（翼プロフィル部）
３５    シュラウド（ハブシュラウド部）
３７    シール部材
４０    径方向隙間（第２径方向隙間）
１００  シール装置
１０２（１０２Ａ，１０２Ｂ）    段差面
１０４（１０４Ａ，１０４Ｂ，１０４Ｃ）  シールフィン
１０６（１０６Ａ，１０６Ｂ）    剥離促進部
１０８（１０８Ａ，１０８Ｂ）    区画
１０９（１０９Ａ，１０９Ｂ）    ステップ部
１１０（１１０Ａ，１１０Ｂ）    シール隙間
１１２（１１２Ａ，１１２Ｂ）    空洞
１１４（１１４Ａ，１１４Ｂ）    下流面
１２０（１２０Ａ，１２０Ｂ）    後向き段差面
１２２（１２２Ａ，１２２Ｂ）    線材
１２４（１２４Ａ，１２４Ｂ）    折れ曲がり部
１２６Ｂ    突起
１２８Ｂ    溝
１３０Ｂ    凹部
１３２Ｂ    前向き段差面
１３４（１３４Ａ，１３４Ｂ）    傾斜面
２００    シール装置
２０２    段差面
２０４（２０４Ａ，２０４Ｂ）    シールフィン
２０６    剥離促進部
２０８（２０８Ａ，２０８Ｂ）  区画
２０９    ステップ部
２１０（２１０Ａ，２１０Ｂ）  シール隙間
２１２    空洞
２１４    下流面
ＭＶ  主渦
ＣＶ  剥離渦
ＳＰ  剥離点（形状変化点）
ＴＰ  チップシールの下流面の先端
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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