(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
混在無線ネットワークにおいて１つ以上のデバイスとネットワークノードとの間で多重化された物理チャネルで無線通信するための、ユーザ装置（ＵＥ）デバイスにおける方法であって、
前記１つ以上のデバイスは、前記ＵＥデバイスを含み、前記混在無線ネットワークは、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークと、１つ以上のデバイス・ツー・デバイス（Ｄ２Ｄ）チャネルを含むＤ２Ｄネットワークとを含み、前記方法は、
前記セルラネットワークの前記１つ以上のセルラチャネルを用いて、無線トラフィックの第１のセットを送信及び受信することと、
前記Ｄ２Ｄネットワークの前記１つ以上のＤ２Ｄチャネルを用いて、無線トラフィックの第２のセットを送信及び受信することと、を含み、
前記１つ以上のセルラチャネルのうちのセルラチャネルの第１のグループと、前記１つ以上のＤ２ＤチャネルのうちのＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、前記物理チャネルが時分割多重化され、
前記１つ以上のセルラチャネルのうちのセルラチャネルの第２のグループと、Ｄ２Ｄチャネルの前記第１のグループとの間で、前記物理チャネルが周波数分割多重化され、セルラチャネルの前記第２のグループとＤ２Ｄチャネルの前記第１のグループとの間に、１つ以上のアクティブなＤ２Ｄデバイスの干渉に関する情報に基づいて周波数マージンが設定される、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記物理チャネルは、セルラ専用サブフレームとＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームを含む２種類のサブフレームを含み、前記セルラ専用サブフレームは、セルラチャネルの前記第１のグループに関連付けられており、前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームは、セルラチャネルの前記第２のグループ及びＤ２Ｄチャネルの前記第１のグループに関連付けられている、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
セルラチャネルの前記第１のグループは、固定のタイミング及びリソース位置で予めスケジューリングされた第１のセルラチャネルを含み、セルラチャネルの前記第２のグループは、他のセルラチャネルのシグナリングに依存した第２のセルラチャネルを含む、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
セルラチャネルの前記第１のグループは、セルラ物理上りリンク制御チャネル  個別スケジューリング要求／チャネル品質インジケータ（ＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ／ＣＱＩ）チャネルを含み、セルラチャネルの前記第２のグループは、ＰＵＣＣＨ  確認応答／否定確認応答（ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ）チャネルを含み、Ｄ２Ｄチャネルの前記第１のグループは、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ＤＣＣＨ）及びＤ２Ｄ共有チャネル（ＤＳＣＨ）を含む、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
セルラチャネルの前記第１のグループとセルラチャネルの前記第２のグループとのうちの少なくとも１つは、セルラ物理上りリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）を更に含む、
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
セルラチャネルの前記第１のグループは、物理上りリンク制御チャネル  確認応答／否定確認応答（ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ）チャネルを含む、
ことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記周波数マージンは、７個以上の物理リソースブロックを含む、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記１つ以上のデバイスは、１つ以上のセルラデバイス及び１つ以上のＤ２Ｄデバイスを含み、
前記１つ以上のセルラデバイスのうちの、前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム内に割り当てられる又は既に割当てられたセルラデバイス毎に、当該セルラデバイスが割り当てられる又は既に割り当てられた前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおける、前記１つ以上のＤ２Ｄデバイスのうちの１つ以上のアクティブなＤ２Ｄデバイスの干渉に関する前記情報が、前記ネットワークノードによって取得される、
ことを特徴とする請求項６又は７に記載の方法。
【請求項９】
干渉に関する前記情報は、前記干渉を測定することと、前記ネットワークノードが、干渉に関する前記情報を、前記１つ以上のＤ２Ｄデバイスの少なくとも１つから受信することと、のうちの１つによって取得される、
ことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
干渉に関する前記取得された情報が干渉閾値を上回る場合に、前記周波数マージンが設定される、
ことを特徴とする請求項８又は９に記載の方法。
【請求項１１】
前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームは、セルラチャネルの前記第２のグループについての位置を有し、
前記１つ以上のセルラデバイスのうち、第１の電力閾値を下回る電力で送信しているセルラデバイスのみが、セルラチャネルの前記第２のグループについての前記位置においてスケジューリングされる、
ことを特徴とする請求項８から１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
前記物理チャネル内で、前記セルラ専用サブフレームと前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームとが繰り返し位置決めされる、
ことを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項１３】
前記物理チャネル内で、前記セルラ専用サブフレームと前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームとが、前記セルラネットワークのハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）のタイミングに基づくタイミングパターンを用いて繰り返し位置決めされる、
ことを特徴とする請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
同一のＨＡＲＱプロセスに対応する全てのサブフレームが、セルラ専用サブフレームとＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームとのうちのいずれかとなるように、前記セルラ専用サブフレームと前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームのうちの１つのみに対して、前記同一のＨＡＲＱプロセスの複数のサブフレームが一緒に割り当てられる、
ことを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記時分割多重化及び前記周波数分割多重化において、セルラ・シグナリングによって必要とされるリソースの量とＤ２Ｄシグナリングによって必要とされるリソースの量とに基づいて、前記セルラ専用サブフレームと前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームとの比率が動的に適応させられる
ことを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項１６】
干渉に関する前記取得された情報が、決定された干渉閾値の範囲内となるように、干渉に関する前記取得された情報に基づいて、前記セルラチャネル及び前記Ｄ２Ｄチャネルの、前記Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおける周波数又は時間の間隔が動的に決定される、
ことを特徴とする請求項８から１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
前記ネットワークノードは、基地局と、静止中継ノードと、移動中継ノードと、のうちの１つである、
ことを特徴とする請求項１から１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
混在無線ネットワークにおいて１つ以上のデバイスとネットワークノードとの間で多重化された物理チャネルで無線通信するためのユーザ装置（ＵＥ）デバイスであって、
前記１つ以上のデバイスは、前記ＵＥデバイスを含み、前記混在無線ネットワークは、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークと、１つ以上のデバイス・ツー・デバイス（Ｄ２Ｄ）チャネルを含むＤ２Ｄネットワークとを含み、前記ＵＥデバイスは、
処理ユニットと、
無線送受信ユニットであって、
前記セルラネットワークの前記１つ以上のセルラチャネルを用いて、無線トラフィックを送信及び受信し、
前記Ｄ２Ｄネットワークの前記１つ以上のＤ２Ｄチャネルを用いて、無線トラフィックを送信及び受信する、
前記無線送受信ユニットと、を備え、
前記１つ以上のセルラチャネルのうちのセルラチャネルの第１のグループと、前記１つ以上のＤ２ＤチャネルのうちのＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、前記物理チャネルが時分割多重化され、
前記１つ以上のセルラチャネルのうちのセルラチャネルの第２のグループと、Ｄ２Ｄチャネルの前記第１のグループとの間で、前記物理チャネルが周波数分割多重化され、セルラチャネルの前記第２のグループとＤ２Ｄチャネルの前記第１のグループとの間に、１つ以上のアクティブなＤ２Ｄデバイスの干渉に関する情報に基づいて周波数マージンが設定される、
ことを特徴とするＵＥデバイス。
【請求項１９】
セルラチャネルの前記第１のグループは、セルラ物理上りリンク制御チャネル  個別スケジューリング要求／チャネル品質インジケータ（ＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ／ＣＱＩ）チャネルを含み、
セルラチャネルの前記第２のグループは、ＰＵＣＣＨ  確認応答／否定確認応答（ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ）チャネルを含み、
Ｄ２Ｄチャネルの前記第１のグループは、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ＤＣＣＨ）及びＤ２Ｄ共有チャネル（ＤＳＣＨ）を含む、
ことを特徴とする請求項１８に記載のＵＥデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書の実施形態は、ネットワークノード及びその方法に関するものである。特に、本明細書の実施形態は、物理チャネルの多重化に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ユーザ装置（ＵＥ）等のデバイスは、例えば移動端末、無線端末及び／又は移動局としても知られている。デバイスは、セルラ無線システム又はセルラネットワークと称されることもある１つ又は複数の無線通信システムにおいて無線での通信が可能となっている。当該通信は、例えば、無線通信システム内に含まれる、２つのデバイス間で、デバイスと通常の電話との間で、及び／又は、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）及び場合によっては１つ以上のコアネットワークを介してデバイスとサーバとの間で行われうる。
【０００３】
いくつかの別の例を挙げると、デバイスは更に、携帯電話、セルラ電話又は無線機能を有するラップトップとも称されうる。本コンテキストにおけるデバイスは、例えば、ＲＡＮを介してデバイス又はサーバ等の別のエンティティと音声及び／又はデータを通信可能な、ポータブル型、ポケット収納可能型、ハンドヘルド型、コンピュータ内蔵型又は車載型の携帯デバイスであってもよい。
【０００４】
無線通信システムは、複数のセルエリアに分割される地理的エリアをカバーし、各セルエリアは、基地局（例えば、使用される技術及び用語に依存して、「ｅＮＢ」、「ｅＮｏｄｅＢ」、「ＮｏｄｅＢ」、「Ｂ  ｎｏｄｅ」等と称されることもある無線基地局（ＲＢＳ）、又はＢＴＳ（無線基地局装置））によってサービスが行われる。基地局は、送信電力及びそれによるセルサイズにも基づいて、例えば、マクロｅＮｏｄｅＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ又はピコ基地局等の、異なるクラスの基地局であってもよい。セルは、基地局サイトにある基地局によって無線カバレッジが提供される地理的エリアである。基地局サイトに位置している１つの基地局は、１つ又は複数のセルにサービスを行いうる。更に、各基地局は、１つ又は複数の通信技術をサポートしうる。基地局は、無線周波数で動作する無線インタフェースを介して、当該基地局のレンジ内のデバイスと通信する。
【０００５】
いくつかのＲＡＮにおいて、複数の基地局は、例えば地上通信線又はマイクロ波によって、互いに接続されているか、ユニバーサル移動通信システム（ＵＭＴＳ）の無線ネットワーク制御装置（ＲＮＣ）等の無線ネットワーク制御装置に接続されているか、又はその両方である。例えばＧＳＭ（登録商標）において基地局制御装置（ＢＳＣ）と称されることもある無線ネットワーク制御装置は、接続された複数の基地局の種々の動作を管理及び調整しうる。ＧＳＭは、Global System for Mobile Communications（元々は、Groupe Special Mobile）の略語である。
【０００６】
第３世代パートナーシップ・プロジェクト（３ＧＰＰ）のロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）では、ｅＮｏｄｅＢ又は更にはｅＮＢとも称されうる基地局は、１つ以上のコアネットワークに直接接続されうる。
【０００７】
ＵＭＴＳは、ＧＳＭから発展した第３世代移動通信システムであり、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ（登録商標））アクセス技術に基づいて、改善された移動通信サービスを提供することが意図されている。ＵＭＴＳ地上無線アクセスネットワーク（ＵＴＲＡＮ）は、本質的には、デバイス用の、広帯域符号分割多元接続を使用した無線アクセスネットワークである。３ＧＰＰは、ＵＴＲＡＮ及びＧＳＭベースの無線アクセスネットワーク技術を更に発展させることに取り組んでいる。
【０００８】
３ＧＰＰ  ＧＳＭ  ＥＤＧＥ無線アクセスネットワーク（ＧＥＲＡＮ）によれば、デバイスは、上りリンク方向及び下りリンク方向の最大転送速度を決定するマルチスロットクラスを有する。ＥＤＧＥは、Enhanced Data rates for GSM Evolutionの略語である。２００８年の末に、３ＧＰＰ  ロング・タームエボリューション（ＬＴＥ）標準規格の最初のリリースであるリリース８が最終策定され、後続のリリースも最終策定されている。
【０００９】
３ＧＰＰ  ＬＴＥの近年の発展は、ホーム環境、オフィス環境、公共のホットスポット環境又は更には屋外環境においてローカルインターネットプロトコル（ＩＰ）ベースのサービスへのアクセスを容易にしている。ローカルＩＰアクセス及びローカル接続性についての重要な使用例の１つには、（典型的には、数十メートル未満であるが最大で数百メートルになることもある）互いに近接したデバイス間の直接通信が含まれる。
【００１０】
ネットワーク制御型のいわゆるデバイス・ツー・デバイス（Ｄ２Ｄ）通信では、無線アクセスネットワーク等のネットワークは、互いに近接したデバイスが、デバイス発見（device discovery）と称される処理において互いを発見し、且つ、基地局を介したリンクではなく、Ｄ２Ｄベアラ確立と称される直接リンクを確立するのを支援する。実際に、２つのデバイスがセルラ基地局を介して互いに通信する際、通信パスは、シングルホップの直接Ｄ２Ｄリンクとは対照的に、双方とも関連付けられたリソースを含む上りリンクホップ及び下りリンクホップを含む。本開示との関連では、下りリンク（ＤＬ）という表現は、基地局から移動局又はデバイスへの伝送パスに対して使用される。上りリンク（ＵＬ）という表現は、逆方向の（即ち、移動局又は通信デバイスから基地局への）伝送パスに対して使用される。
【００１１】
Ｄ２Ｄリンクの確立は、無線アクセスネットワークによって、又はＤ２Ｄペアのデバイスのいずれかによって開始される。ネットワーク開始型のＤ２Ｄリンクの確立では、ネットワークは、通信中の２つのデバイスが互いに近接していることを認識している。デバイス開始型のＤ２Ｄリンクの確立では、デバイスは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）と同様、互いに近接していることを発見するとともに、Ｄ２Ｄリンクを確立するのに必要な機能のうちのいくつかも発見する。
【００１２】
ネットワーク制御型のＤ２Ｄ通信では、ネットワーク制御機能は、ａ）２つのデバイス間でそれらの近接度及び／又はＤ２Ｄリンク推定を判定するために使用される発見信号の提供、ｂ）Ｄ２Ｄ発見信号及び／又はＤ２Ｄデータチャネル、及び／又はＤ２Ｄ制御チャネルに対するリソースの割り当て、ｃ）少なくとも２つのデバイス間での情報の中継、ｄ）Ｄ２Ｄリンクの少なくとも２つのデバイスのための接続パラメータ（例えば、実際の、最小の、最大の符号化方式及び変調方式等の電力設定、暗号／完全性保護のための転送ブロックのサイズ、パラメータ及び／又はセキュリティキー等のセグメンテーション設定、並びに、プロトコルパラメータ）の設定、のうち少なくとも１つを実行する。
【００１３】
ＬＴＥ又は進化型ユニバーサル地上無線アクセスネットワーク（Ｅ−ＵＴＲＡＮ）における送信は、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）に基づいており、ＯＦＤＭのフォーマットは、ＯＦＤＭ時間‐周波数グリッドとしてモデル化される。ＯＦＤＭ時間‐周波数グリッドは、周波数値の一方の軸及び時間の他方の軸に含まれる。周波数軸は、典型的には１５ｋＨｚに対応する間隔を有しうる多数の周波数サブキャリアに細分化され、時間軸は、ＯＦＤＭシンボルの間隔で細分化される。
【００１４】
グリッド内において、物理リソースブロック（ＰＲＢ又はＲＢ）は、周波数領域における１２個の連続したサブキャリア及び時間領域における１つのタイムスロット（０．５ｍｓ）で構成される伝送リソースの単位である。
【００１５】
Ｄ２Ｄデバイスが、基地局等のセルラアクセスポイントを介して通信しなければならないセルラデバイスと比較して、互いに非常に近接しているため、直接通信モード、即ちＤ２Ｄ通信は、従来のセルラ技術に対して、次のような多数の潜在的な利得を可能にする。
【００１６】
・キャパシティ利得：第１に、Ｄ２Ｄとセルラ層との間のＯＦＤＭ  ＲＢ等の無線リソースが再利用されうる、即ち、再利用利得である。第２に、セルラアクセスポイントを介する２ホップリンクとは対照的に、Ｄ２Ｄリンクは、送信機ポイントと受信機ポイントとの間のシングルホップを使用する、即ち、ホップ利得である。
・ピークレート利得：近接度及び潜在的に有利な伝搬条件に起因して、高次の変調及び符号化方式（ＭＣＳ）を適用でき、それにより、達成可能な最大データレートを更に高めることができる、即ち、近接度利得である。
・遅延時間利得：デバイスが直接リンクを介して通信する場合、基地局転送はショートカットされ、エンド・ツー・エンド遅延が減少しうる。
【００１７】
セルラネットワークとＤ２Ｄネットワークとの２つのシステムが共存する結果として生じるセルラ及びＤ２Ｄ混在ネットワークでは、物理層（ＰＨＹ）チャネル設計は、システム間の干渉（即ち、セルラサブシステムとＤ２Ｄサブシステムとの間の干渉）を考慮しなければならない。システムの共存により、結果として２種類の干渉、１）同一チャネル又は同一ＲＢの干渉（即ち、同一のＲＢ上の干渉）と、２）帯域内放射（in-band emission）に起因したチャネル間又はＲＢ間の干渉（即ち、帯域内における、割り当てられているＲＢから未割り当ての（un-allocated）ＲＢへの干渉）と、が発生する可能性がある。ここで、帯域は、連続した周波数範囲（3GPP TS 36.101, EUTRA User Equipment (UE) radio transmission and reception, 2012.03において３ＧＰＰが規定した複数の帯域）として規定されてもよく、対応する搬送波周波数は、周波数帯域全体にまたがる無線信号を搬送するために使用される特定の周波数である。
【００１８】
３ＧＰＰ（3GPP TS 36.101, EUTRA User Equipment (UE) radio transmission and reception, 2012.03）によって規定された以下の表に示されるように、帯域内放射（即ち、帯域内における、割り当てられているＲＢから未割り当てのＲＢへの干渉）は、システム帯域幅、割り当てられたＲＢのサイズ、エラー・ベクトル・マグニチュード（ＥＶＭ）、送信電力等についての特定の値に依存して、種々のケースについての種々のレベルに制限される。第１には、一般的なケース、即ち、測定帯域幅が１ＲＢであり、且つ、限界が、割り当てられているＲＢ毎に測定された平均電力に対する、１つの未割り当てのＲＢにおいて測定された電力の比率として表現される場合であり、平均化は、割り当てられている全てのＲＢにわたって行われる。第２には、イメージ周波数（影像周波数）のケース、即ち、この限界に対して適用可能な周波数が、中央の搬送波周波数に対して対称であることに基づいて、割り当てられた帯域幅の反転に含まれるが、割り当てられているあらゆるＲＢを除外したものである場合。第３に、搬送波周波数リークのケース、即ち、この限界に対して適用可能な周波数が、ＤＣ周波数を含むＲＢ又はＤＣ周波数に隣接するＲＢに含まれるが、割り当てられているあらゆるＲＢを除外していたものである場合。
【００１９】
【表１】
0006527933.tif 000002
【００２０】
ここで、ＮＲＢは、送信帯域幅設定として定義され、リソースブロックの単位で表され、ＬＣＲＢｓは、隣接するリソースブロック割り当ての長さとして定義され、|ΔＲＢ|は、割り当てられているＲＢと測定された未割り当てのＲＢとの間の開始周波数オフセットとして定義され、ＰＲＢは、割り当てられているＲＢにおいて１８０ｋＨｚ毎の、ｄＢｍで測定された送信電力として定義される。簡易な計算は、以下の通りであってもよい。一般的な項目の場合、５ＭＨｚの帯域幅、送信シグナリングがＥＶＭ＝０．１７５であるセルラデバイスに割り当てられた５個のＲＢ、Ｔｘ電力＝２３ｄＢｍが与えられたとすると、帯域内放射は、Ｉ＝ｍａｘ［−３２，−１８−ｘ，−５７］となる。ここで、ｘは、割り当てられているＲＢと測定された未割り当てのＲＢとの間の開始周波数オフセットであり、例えば、割り当てられた帯域幅の外側の第１の隣接ＲＢについてｘ＝０、第２の隣接ＲＢについてｘ＝１であり、即ち、−１８〜−３２ｄＢからの放射が生じる。この放射は、割り当てられているＲＢについてのより大きなサイズ、割り当てられているＲＢに最も近接したＲＢ、より大きなＥＶＭに対してより深刻となる。図１に示されるように、−３０ｄＢの放射が想定される場合であっても、１０ｍ等の、近くのセルラデバイスによって、隣接する帯域におけるＤ２Ｄ通信に障害が生じる。ＩＭＴ−Ａ（International Mobile Telecommunications-Advanced）屋内見通し外（ＮＬＯＳ）のパスロスモデルによれば４３．３３＊ｌｏｇ１０（１０ｍ）＋１１．５＋２０＊ｌｏｇ１０（２ＧＨｚ）＝６０．８２ｄＢである。
【００２１】
このため、同一チャネル及び／又はチャネル間の干渉は、混在無線ネットワークにおいて問題である。
【発明の概要】
【００２２】
したがって、本明細書の実施形態の目的は、セルラ／Ｄ２Ｄ混在無線ネットワークにおける性能を向上させる方法を提供することである。
【００２３】
実施形態の第１の態様によれば、本目的は、ネットワークノードとデバイスとの間で物理チャネルを多重化するための、ネットワークノードにおける方法によって達成される。ネットワークノード及びデバイスは、混在無線ネットワークに含まれる。混在無線ネットワークは、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークと、１つ以上のデバイス・ツー・デバイス（Ｄ２Ｄ）チャネルを含むＤ２Ｄネットワークとを更に含む。ネットワークノードは、セルラチャネルの第１のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、物理チャネルを時分割多重化する。ネットワークノードは、セルラチャネルの第２のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、物理チャネルを周波数分割多重化する。
【００２４】
実施形態の第２の態様によれば、本目的は、ネットワークノードとデバイスとの間で物理チャネルを多重化するためのネットワークノードによって達成される。ネットワークノード及びデバイスは、混在無線ネットワークに含まれる。混在無線ネットワークは、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークと、１つ以上のデバイス・ツー・デバイス（Ｄ２Ｄ）チャネルを含むＤ２Ｄネットワークとを更に含む。ネットワークノードは、セルラチャネルの第１のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、物理チャネルを時分割多重化し、セルラチャネルの第２のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で、物理チャネルを周波数分割多重化する処理回路を備える。
【００２５】
物理チャネルが多重化されるため、セルラチャネルとＤ２Ｄチャネルとの間の同一チャネル及びチャネル間の干渉が回避又は軽減される。それにより性能が向上する。
【００２６】
本明細書の実施形態の利点は、セルラチャネルとＤ２Ｄチャネルとの間の同一チャネル及びチャネル間の干渉を回避又は軽減するために、簡略化されたＰＨＹチャネル設計を提供することである。
【００２７】
本明細書の実施形態に係る更なる利点は、セルラチャネルとＤ２Ｄチャネルとの間の同一チャネル及びチャネル間の干渉を回避又は軽減するＰＨＹチャネル設計であり、更には無線リソースを最大限使用することである。
【００２８】
本明細書の実施形態に係る更なる利点は、ＨＡＲＱタイミングに関する、セルラシステム用の現在の３ＧＰＰ  ＬＴＥ仕様との後方互換性の提供である。
【００２９】
本明細書の実施形態に係る他の更なる利点は、セルラデバイスとＤ２Ｄデバイスとの比率を制御するための、ネットワークの簡易且つ柔軟な実現である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
添付図面を参照して、本明細書の実施形態の例をより詳細に説明する。
【００３１】
【図１】図１は、帯域内放射の効果を示す概略図である。
【図２】図２は、無線通信システムにおける実施形態を示す概略的なブロック図である。
【図３】図３は、ネットワークノードにおける方法の実施形態を示すフローチャートである。
【図４】図４は、セルラ専用ＵＬサブフレーム及びＤ２Ｄに対応したＵＬサブフレームのフレーム構造の実施形態を示す概略図である。
【図５】図５は、帯域内放射の３ＧＰＰ要求条件を示すグラフである。
【図６】図６は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図７】図７は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図８】図８は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図９】図９は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１０】図１０は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１１】図１１は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１２】図１２は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１３】図１３は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１４】図１４は、ＰＨＹチャネル設計の実施形態を示す概略図である。
【図１５】図１５は、Ｄ２Ｄ  ＨＡＲＱタイミングの実施形態を示す概略図である。
【図１６】図１６は、ネットワークノードの実施形態を示す概略ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
図２は、本明細書の実施形態が実現されうる混在無線ネットワーク１００を示す。混在無線ネットワーク１００は、ＬＴＥ、ＷＣＤＭＡ（広帯域符号分割多元接続）、ＧＳＭ（Global System for Mobile Communications）ネットワーク、あらゆる３ＧＰＰセルラネットワーク、あらゆる３ＧＰＰ２セルラネットワーク、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access）ネットワーク、ＷｉＦｉネットワーク、あるいはあらゆる無線ネットワーク又は無線システム等の無線通信ネットワークである。
【００３３】
混在無線ネットワーク１００は、セルラネットワーク及びＤ２Ｄネットワークを含む。
【００３４】
混在無線ネットワーク１００はネットワークノード１１０を含む。ネットワークノード１１０は、例えば、ｅＮＢ、ｅＮｏｄｅＢ若しくはホームＮｏｄｅ  Ｂ、ホームｅＮｏｄｅ  Ｂ、フェムト基地局、ＢＳ、ピコＢＳ、又は、混在無線ネットワーク１００においてデバイス又はマシンタイプの通信デバイスにサービスを行うことができる他のあらゆるネットワークユニット等の基地局である。いくつかの特定の実施形態において、ネットワークノード１１０は、静止中継ノード、移動中継ノード、又はユーザ装置等のデバイスである。混在無線ネットワーク１００は、セルエリアに分割される地理的エリアをカバーする。各セルエリアは、ネットワークノードによってサービスが行われ、１つのネットワークノードが、１つ又は複数のセルにサービスを行ってもよい。図２に示される例において、ネットワークノード１１０は、基地局であり、セル１１５にサービスを行っている。ネットワークノード１１０は、送信電力及びそれによりセルサイズにも基づいて、例えばマクロｅＮｏｄｅＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ又はピコ基地局等の異なるクラスのネットワークノードであってもよい。典型的には、混在無線ネットワーク１００は、それぞれのネットワークノードによってサービスが行われる、１１５に類似したより多くのセルを含みうる。説明を簡単にするために、これは図２には示されない。ネットワークノード１１０は、１つ又は複数の通信技術をサポートし、その名称は使用される技術及び用語に依存する。３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいて、ｅＮｏｄｅＢ又は更にはｅＮＢとも称されるネットワークノードは、１つ以上のコアネットワークに直接接続されうる。
【００３５】
混在無線ネットワーク１００は、セル１１５内に位置する第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３を少なくとも更に含む。第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２又は第３のデバイス１２３のうちのいずれかは、例えば移動端末、無線端末及び／又は移動局としても知られているＵＥ等の無線通信デバイスである。デバイスはワイヤレスであり、即ち、デバイスは、セルラ無線システム又はセルラネットワークとも称されることもある無線ネットワークにおいて無線で通信できる。当該通信は、例えば２つのデバイス間、デバイスと通常の電話との間、及び／又はデバイスとサーバとの間で行われる。通信は、例えば無線ネットワーク内に含まれたＲＡＮ及び場合によっては１つ以上のコアネットワークを介して行われうる。
【００３６】
いくつかの別の例を挙げると、デバイス１２１，１２２及び１２３は更に、携帯電話、セルラ電話又は無線機能を有するラップトップと称されてもよい。例えば本明細書のコンテキストにおけるデバイス１２１，１２２及び１２３は、ＲＡＮを介して他のエンティティと音声及び／又はデータを通信可能な、ポータブル型、ポケット収納可能型、ハンドヘルド型、コンピュータ内蔵型又は車載型の移動デバイスであってもよく、他のエンティティは、例えば、サーバ、ラップトップ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、無線機能を有するサーフプレートと称されることもあるタブレットコンピュータ、マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）デバイス、プリンタ若しくはファイルストレージデバイス等の無線インタフェースを搭載したデバイス、又は、セルラ通信システムにおいてＤ２Ｄリンクを介して、及び無線リンクを介して通信可能な他のあらゆる無線ネットワークユニットである。いくつかの実施形態において、デバイス１２１，１２２及び１２３は更に、ネットワークノードと称されてもよい。
【００３７】
第１のデバイス１２１は、セルラネットワークに含まれ、第１のデバイス１２１がネットワークノード１１０ではないいくつかの実施形態において、第１のデバイス１２１は、ネットワークノード１１０によってサービスが行われるセル１１５内に存在する場合、無線リンク１３１を介し、ネットワークノード１１０を介して、混在無線ネットワーク１００内で通信するように構成される。
【００３８】
この例において、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３もセル１１５内に位置している。しかし、他の実施形態において、第２のデバイス１２２及び／又は第３のデバイス１２３は、セル１１５の近くの他のセルに位置していてもよいが、互いの無線レンジ内にある。第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３は、ネットワークノード１１０によってサービスが行われるセル１１５又は他のネットワークノードによってサービスが隣接セルに存在する場合、無線リンクを介し（例えば、第２のデバイス１２２がネットワークノード１１０ではないいくつかの実施形態では無線リンク１３２、及び第３のデバイス１２３がネットワークノード１１０ではないいくつかの実施形態では無線リンク１３３をそれぞれ介し）、ネットワークノード１１０又は近隣のセルにサービスを行っている他のネットワークノードを介して、混在無線ネットワーク１００内で通信するように構成される。第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３は、更に、例えばＤ２Ｄリンク１４０を介して互いに通信でき、又は無線Ｄ２Ｄ通信を使用する他のデバイスと通信でき、Ｄ２Ｄネットワークに含まれる。
【００３９】
デバイス１２１，１２２及び１２３の各々は、セルラ通信又はＤ２Ｄ通信のいずれか一方又は両方を使用して通信するように構成される。しかし、説明を目的として、以下の議論では、第１の無線デバイス１２１はセルラ通信を使用するものと理解され、第２の無線デバイス１２２及び第３の無線デバイス１２３はＤ２Ｄ通信を使用するものと理解される。
【００４０】
上述したように、混在セルラ／Ｄ２Ｄ無線ネットワーク１００では、同一のネットワーク内にセルラシステム及びＤ２Ｄシステムが共存することによって、システム間の干渉の問題が発生する。Ｄ２Ｄ通信は、典型的には、より少ないトラフィックによって特徴付けられるセルラＵＬリソース上に配置されうる。
【００４１】
いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ機能は、３ＧＰＰの周波数分割複信（ＦＤＤ）及び時分割複信（ＴＤＤ）ＬＴＥのフレームワークに基づいて実現されると考えられる。上述したように、背景技術のセクションで説明したＬＴＥシステムにおけるＰＨＹチャネル構造を考慮すると、同一の混在無線ネットワーク１００においてセルラシステム及びＤ２Ｄシステムが共存することによって、結果として２種類の干渉、１）同一ＲＢの干渉（即ち同一のＲＢ上の干渉）と、２）帯域内放射によるＲＢ間の干渉（即ち、時間次元で、帯域内における割り当てられているＲＢから未割り当てのＲＢへの干渉）とが、発生する可能性がある。
【００４２】
このため、あまりに多くの干渉なしでセルラ通信及びＤ２Ｄ通信が行われるように、混在無線ネットワーク１００に存在する干渉の問題を克服する方法が必要である。本明細書の実施形態は、同一チャネル及び／又はチャネル間の干渉を最小限にする又は回避するように、混在ネットワーク用のＰＨＹチャネルを設計することによって、この干渉の問題を克服することを目的とする。
【００４３】
原則として、及び同一ＲＢの干渉（即ち、同一のＲＢ上の干渉）の問題を解決するために、ネットワークノード１１０は、干渉を測定するようにデバイスを予め設定（pre-confiure）し、デバイスからの測定報告に基づいて、それに応じて、セルラ送信とＤ２Ｄ受信との衝突を回避するようにデバイスのスケジューリングを行う。しかし、セルラチャネル品質指標（ＣＱＩ）等のセルラチャネル及び個別スケジューリング要求（Ｄ−ＳＲ）物理上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）チャネルのうちの一部は、固定のタイミング及びリソース割り当てで予めスケジューリングされる（即ち、静的に予め設定される）一方で、ユーザは、随時Ｄ２Ｄ通信を確立したいと考える。Ｄ２Ｄ通信は、随時、即ち、任意の無線リソース上で行える場合、Ｄ２Ｄ通信は、ネットワークによって静的に予め設定される送信及び典型的にはより高い電力で送信されるセルラ送信と衝突する可能性があり、典型的にはより低い電力で送信されるＤ２Ｄ通信と干渉する可能性がある。したがって、ネットワークノード１１０は、干渉を回避するためにこれを考慮する必要がある。同一のスケジューリングが全てのチャネルに適用されなくてもよい。スケジューリングは、リソース割り当て及び送信電力の調整等の、全てのチャネルの送信特性に合わせられる。例えば、セル１１５の中心に位置するデバイスは、セル１１５の中心から外れた部分に位置し、且つ、より大きな干渉を引き起こす可能性のあるデバイスと比較して、より低い電力で送信しており、それ故に大きな干渉を引き起こさない。他のデバイスから遠く離れて位置しているデバイスからの送信も、隣接し、且つ、より大きな干渉も引き起こす可能性のあるデバイスからの送信よりも低い電力で、デバイスによって受信される。このため、後述されるように、ネットワークノード１１０は、セル１１５において種々のデバイスをスケジューリングする際に、これらの種々の送信／受信特性を考慮に入れる。
【００４４】
次に、図３に示すフローチャートを参照して、ネットワークノード１１０とデバイス１２１，１２２，１２３との間で物理チャネルを多重化するための、ネットワークノード１１０における方法の実施形態について説明する。上述のように、ネットワークノード１１０及びデバイス１２１，１２２，１２３は、混在無線ネットワーク１００に含まれる。混在無線ネットワーク１００は、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークを含み、Ｄ２Ｄネットワークは、１つ以上のＤ２Ｄチャネルを含む。ネットワークノード１１０は、基地局、静止中継ノード、移動中継ノード、第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２、第３のデバイス１２３、並びに第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３以外の無線デバイスのうちのいずれか１つである。
【００４５】
本方法は、以下の動作を含み、それらの動作は、以下で説明する順序以外の適切な順序で実行されてもよい。いくつかの実施形態では全ての動作が実行されてもよい一方で、他の実施形態では一部の動作のみが実行されてもよい。
【００４６】
＜動作３０１＞
混在無線ネットワーク１００の干渉の問題を処理するために、この動作において、ネットワークノード１１０は、静的に予め設定されたチャネルの問題に対処する。これらのチャネルにより生じた干渉が経時変化するという事実に起因して、それらのスケジューリングに従って、これらのチャネルの干渉を管理するには、再設定の繰り返し及びそれ故に高いシグナリングオーバヘッドが必要である。この再設定の繰り返しを回避するために、及びそれ故に再設定シグナリングオーバヘッドを省くために、ネットワークノード１１０がセルラチャネルのうちの一部及びＤ２Ｄチャネルのうちの一部を異なる時間にスケジューリングし、それにより、それらは同一の時間に送信せず、互いに干渉しない。このため、この動作において、ネットワークノード１１０は、制御不可能なチャネル間の干渉を回避するために、セルラチャネルの第１のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間で物理チャネルにおいて時分割多重化を実行する。これは、ネットワークノード１１０からの下りリンク制御シグナリングによって（例えば、ＤＣＩ（下りリンク制御インジケータ）、ＭＡＣ  ＣＥ（メディアアクセス制御レイヤ制御エレメント）及びＲＲＣ（無線リソース制御）シグナリングによって）、共同して実現される。いくつかの実施形態では、セルラチャネルの第１のグループは、固定のタイミング及びリソース位置で予めスケジューリングされる１つ以上のセルラチャネルを含みうる。いくつかの特定の実施形態では、セルラチャネルの第１のグループは、ＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ／ＣＱＩチャネルを含み、Ｄ２Ｄチャネルの第１のグループは、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ＤＣＣＨ）及びＤ２Ｄ共有チャネル（ＤＳＣＨ）を含みうる。いくつかの特定の実施形態では、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループは、ＰＵＣＣＨ確認応答／否定確認応答（Ａ／Ｎ）チャネルを更に含みうる。
【００４７】
ＤＣＣＨは、ハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）確認応答／否定確認応答（Ａ／Ｎ）フィードバックを搬送するために使用されるセルラＰＵＣＣＨと同様の方法で、Ｄ２Ｄペアによって使用され、ＰＵＣＣＨ設計の既存のフォーマットが、ＤＣＣＨによって再利用されうる。ＤＳＣＨは、Ｄ２Ｄデータ送信、ＨＡＲＱ  Ａ／Ｎの帯域内制御シグナリング及びバッファ状態報告（ＢＳＲ）パワーヘッドルーム（ＰＨＲ：Power Head Room）等を搬送するために使用されるセルラ物理上り共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）と同様の方法で、Ｄ２Ｄによって使用される。
【００４８】
チャネル間の干渉を回避するための、セルラチャネルの第１のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間の時分割多重化により、結果として、２種類のＵＬサブフレーム（即ち、セルラ専用サブフレームとＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム）が得られる。これは、図４の特定の実施形態に示されており、図４は、物理チャネル４００、セルラ専用サブフレーム４０１、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループ、セルラチャネル４２１の第２のグループ、並びに、Ｄ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループを示している。物理チャネル４００は、セルラ専用サブフレーム４０１と関連付けられるセルラチャネル４１１，４１２の第１のグループと、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２と関連付けられるＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間で時分割多重化される。図示されるように、図４の実施形態では、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループは、セルラＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ／ＣＱＩ、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ及びＰＵＳＣＨを含み、セルラチャネル４２１の第２のグループは、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎを含み、Ｄ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループは、ＤＣＣＨ及びＤＳＣＨを含む。以下では、図４について更に説明する。
【００４９】
セルラチャネルの第１のグループとＤ２Ｄチャネルの第１のグループとの間の時分割多重化は、静的に予め設定されたセルラ送信からＤ２Ｄ通信への帯域内放射の問題を克服するための方法を提供する。
【００５０】
＜動作３０２＞
例えばセルラＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ等の静的に予め設定されない他のチャネルの場合、ネットワークノード１１０は、ＤＬ物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）等の、混在無線ネットワーク１００におけるチャネルの動的スケジューリングに依存して、干渉を調整する。これは、ＰＤＳＣＨとＡＣＫ／ＮＡＣＫフィードバック用のＰＵＣＣＨの上りリンク送信との間に固定のタイミング及びリソース位置マッピングの関係（即ち、ＰＤＳＣＨのスケジューリングに基づいて算出された特定のリソース位置におけるＰＤＳＣＨの後に４ｍｓ）があるためである。したがって、ＰＵＣＣＨ（即ち、ＡＣＫ／ＮＡＣＫフィードバック）からの干渉を回避する方法は、ＰＤＳＣＨ上の下りリンク・データ送信を制限することでありうる。ＣＱＩ  Ｄ−ＳＲと比較すると、ＨＡＲＱ  Ａ／Ｎは全てのＤＬサブフレームにおけるＰＤＳＣＨによりトリガされるため、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎとの時分割多重化を達成することは実際には不可能である。これらのチャネルについて、ネットワークノード１１０は、セルラチャネルのうちの一部とＤ２Ｄチャネルのうちの一部とを異なる周波数の範囲でスケジューリングすることによって、互いの周波数で送信することによで干渉しないようにする。
【００５１】
このため、この動作において、ネットワークノード１１０は、セルラ上りリンク送信及びＤ２Ｄデータ送信の両方のリソース割り当てを制御することによって、物理チャネル４００において、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間で周波数分割多重化を更に実行する。いくつかの実施形態において、セルラチャネル４２１の第２のグループは、他のセルラチャネルのシグナリングに依存する、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎチャネル等の１つ以上のセルラチャネルを含みうる。Ｄ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループは、上述したものと同一である。
【００５２】
上述したように、いくつかの実施形態において、上述の時分割多重化動作及び周波数分割多重化動作の結果、２種類のサブフレーム、即ち、セルラ専用サブフレーム４０１と、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２と、を含む物理チャネルが得られる。セルラ専用サブフレーム４０１は、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループと関連付けられ、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２は、セルラチャネル４２１の第２のグループ及びＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループと関連付けられる。図４に示されるようないくつかの実施形態において、セルラ専用サブフレーム４０１は、周波数分割多重化されるセルラＰＵＣＣＨ及びＰＵＳＣＨを含みうる、従来のセルラＵＬサブフレームであり、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２は、セルラＰＵＣＣＨ  Ａ／ＮとＤ２Ｄ  ＤＣＣＨ及びＤＳＣＨとを含みうる。
【００５３】
Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２において第１のデバイス１２１等のセルラデバイスを割り当てることによって、再利用から高いスペクトル効率を達成することを目的とする。この方式は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２上でリソースを再利用できるようにしうる。これが実行されない場合には、Ｄ２Ｄ通信は、システム間の干渉を回避するために専用の方法でリソースを使用してもよい。しかし、これらの実施形態では、再利用利得はより低くなる。いくつかの特定の実施形態では、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループ及びセルラチャネル４２１の第２のグループのうちの少なくとも一方は、更に、セルラＰＵＳＣＨを含んでもよい。しかし、他の実施形態では、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２に、セルラＰＵＳＣＨが存在しなくてもよい。これら後者の実施形態では、Ｄ２Ｄ通信でリソースを再利用するセルラデバイスが存在しなくてもよい。
【００５４】
＜動作３０３＞
いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２に割り当てられる又は既に割り当てられている各セルラデバイス１２１について、ネットワークノード１１０は、各セルラデバイス１２１が割り当てられる又は既に割り当てられているＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における１つ以上のアクティブなＤ２Ｄデバイス１２２，１２３の干渉に関する情報を取得しうる。これは、例えば、セルラ参照信号（ＲＳ）のセットにおけるＤ２Ｄデバイスの測定を予め設定することによって行われうる。いずれかのセルラＲＳが大きな干渉源として識別される場合、それがネットワークに報告されうる。
【００５５】
上述したように、チャネルによって引き起こされた干渉は、チャネルの送信電力に依存する。送信電力は、セル１１５内のデバイスの位置に依存してデバイス毎に異なる。例えば、セル１１５のセル中心に位置するデバイスは、セル１１５の中心から外れた部分に位置し、且つ、より大きな干渉を引き起こす可能性のあるデバイスと比較して、より低い電力で送信しうるため、大きな干渉を引き起こさない。他のデバイスから遠く離れた位置にあるデバイスも、隣接し、且つ、より大きな干渉を引き起こす可能性のあるデバイスと比較して、より低い電力で受信されうるため、大きな干渉を引き起こさない。このため、ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２においてセル１１５の種々のデバイスをスケジューリングする際に、これらの種々の送信／受信特性を考慮に入れうる。したがって、帯域内放射の問題を解決するために、ネットワークノード１１０は、同一のＲＢだけではなく同一のスロットに隣接するＲＢにおいて、Ｄ２Ｄデバイス及び近くのセルラデバイスをスケジューリングすることを回避する必要がありうる。即ち、ネットワークノード１１０は、同一のスロットにおいて、セル中心の（即ち、低送信電力の）セルラデバイスのみをスケジューリングする。より高いセルラ送信電力（セルラデバイスに対して最大２３ｄＢｍ）の場合、干渉レベルは、遠く離れた近隣ＲＢに対してでさえ、より高くなる（例えば、図５に示されるように約−８０ｄＢｍである）。したがって、他の実施形態では、ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおいて高電力チャネルを回避するために、動的ＤＬスケジューリングに依存しうる。例えば、デバイスが第５番目のＵＬサブフレームにおいてＡ／Ｎフィードバックを送信することは望ましくないであろう。Ａ／Ｎのタイミング及び位置は一対一でＤＬデータにマッピングされるため、ネットワークノード１１０はＵＬスケジューリングを制御できない。しかし、ネットワークノード１１０は、ＤＬスケジューリングを制御でき、デバイスが第１番目のＤＬサブフレームにおいてスケジューリングされないように、且つ、第５番目のＵＬサブフレームにおいてスケジューリングされるデバイスがないように、ＤＬスケジューリングを強制しうる。ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ通信に対してどの干渉レベルが許容範囲内であるかを判定する。このレベルによって、それを上回るとＤ２Ｄ通信において干渉が高すぎる可能性がある閾値が設定されることになり、それ故に、ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおいてそれに応じてデバイスをスケジューリングする必要がありうる。この閾値は、例えばＡ（即ち、Ｄ２Ｄ通信の目標ＳＩＮＲ（信号対干渉及び雑音比）及びＢ（即ち、実現されたＤ２Ｄ信号電力）によって、更にはＣ（即ち、干渉の周波数間損失率）を一緒に考慮することによって、Ｂ＊Ｃ／Ａとして判定される。
【００５６】
いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２に割り当てられる第１のセルラデバイス１２１等のセルラデバイス毎に、全てのアクティブなＤ２Ｄデバイス１２２，１２３は、同一チャネル又はチャネル間の干渉を回避するために予め干渉を検出して、その情報をネットワークノード１１０に送信する必要がありうる。他の実施形態では、Ｄ２Ｄデバイス１２２，１２３からのチャネル間の干渉を測定するのがネットワークノード１１０自体であってもよい。これは、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における全てのアクティブなＤ２Ｄデバイス１２２，１２３による干渉測定により実行されてもよく、それ故に、許容範囲外の同一チャネル又はチャネル間の干渉（即ち、干渉閾値を上回る干渉）を検出したＤ２Ｄデバイスは、ネットワークノード１１０に報告しうる。帯域内放射を考慮すると、この干渉の安全レベル又は閾値は、同一チャネル及びチャネル間の干渉によって異なってもよく、その結果、干渉報告は、同一チャネルの干渉は有害である一方、チャネル間の干渉は許容範囲内であることを示しうる。
【００５７】
このため、いくつかの実施形態において、干渉に関する情報を取得することは、干渉を測定することと、Ｄ２Ｄデバイス１２２，１２３の少なくとも１つから干渉に関する情報を受信することと、のうちの１つを含む。これは、ＲＲＣシグナリングを介して、デバイス１２２，１２３の無線リソース管理（ＲＲＭ）測定及び報告機構を予め設定することによって実現されうる。そして、トリガ条件が満たされる限り（即ち、ある閾値が達成される、ネットワークノードとデバイスとの間の大きなパスロス、隣接セルの信号が特定のレベルを上回る場合等）、デバイス１２２，１２３は、測定報告をネットワーク１１０へ送信しうる。
【００５８】
いくつかの実施形態において、セルラデバイスの１つからのＰＨＲ報告が、デバイス電力増加のための余地がある特定の閾値を上回ることを示す時を解析することによって、ネットワークは、送信の位置又は電力に起因した干渉を引き起こすセルラデバイス及びＤ２Ｄデバイスを認識しうる。ＰＨＲは、推定電力ヘッドルーム（即ち、ｄＢで表される、現在のサブフレームにおける公称のデバイス最大送信電力と、ＰＵＳＣＨ送信のための推定電力との差分）を示すための、デバイスによって報告される指標である。
【００５９】
他の実施形態において、デバイスの潜在的な干渉は、位置特定方法又は測位方法によって判定されうる。このため、いくつかの実施形態において、第１の電力閾値を下回る電力で送信しているデバイス（例えば、セル中心のデバイス及びＤ２Ｄデバイス１２２，１２３から遠く離れたデバイス）は、全地球測位システム（ＧＰＳ）等の測位センサによってそれらの位置をネットワークノード１１０に報告することで、検出されうる。
【００６０】
いくつかの実施形態において、この／これらの測定は、１２２及び１２３等のＤ２Ｄデバイスにより実行されうる。ＧＰＳ及びＰＨＲに依存することは、測定報告と比較して、より低いシグナリングオーバヘッドを伴う。したがって、ネットワークノード１１０が、単にセル中心のデバイス（即ち、低干渉デバイスのサブセット）を識別したいと望むいくつかの実施形態では、ネットワークノード１１０は、ＧＰＳ及び／又はＰＨＲのみに依存しうる。
【００６１】
＜動作３０４＞
Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２におけるセルラチャネル及びＤ２Ｄチャネルのスケジューリングによって、結果として、背景技術のセクションで上述したようなＲＢ間（即ち、帯域内）の干渉の問題が生じる可能性があり、これは、送信Ｄ２Ｄチャネルの低電力の送信についての周波数に近接して割り当てられる、セルラチャネルの送信の高電力に起因する。Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における、送信セルラチャネルについての高電力の割り当てと、送信Ｄ２Ｄチャネルについての低電力の割り当てとの間のこの問題を克服するために、ある程度の周波数分離（即ち、マージン）が許容されてもよい。即ち、ある特定の周波数範囲をいずれのチャネルにも割り当てないことである。
【００６２】
したがって、いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、帯域内の干渉を回避するために、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間に、ＲＢマージン等の周波数マージン４４０を設定しうる。これは、セルラ上りリンク送信及びＤ２Ｄデータ送信の両方のリソース割り当てを制御することによって実現されうる。このため、ネットワークノード１１０は、周波数間の干渉を回避又は軽減するために、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとを、２つの割り当てにおいて、それら２つのグループの中間に十分に大きなマージンをとってスケジューリングしてもよい。中間のマージンが大きいほど、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとが、互いに引き起こしうる周波数間の干渉が少なくなる。
【００６３】
いくつかの実施形態では、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ等のセルラチャネル４２１の第２のグループにおけるチャネルからの干渉を回避するために、ＲＢマージンが使用されてもよい。
【００６４】
いくつかの実施形態では、図４に示されたような例の場合、サブフレームの外側のセグメントに配置されるセルラＰＵＣＣＨからの最大のＲＢマージン４４０を提供するために、Ｄ２Ｄ  ＤＣＣＨは、帯域の中心に割り当てられてもよい。
【００６５】
そこで、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２において割り当てられたチャネル間の干渉を回避するためには、ＲＢマージン４４０はどのくらいの大きさであるかという疑問が生じる。図５に示されるように、２０ＭＨｚのＬＴＥシステムについての３ＧＰＰ要求条件によれば、０ｄＢｍのセルラＵＬ二相位相シフトキーイング／四位位相シフトキーイング（ＢＰＳＫ／ＱＰＳＫ）送信は、隣接ＲＢに対して帯域内干渉を種々のレベルに制限するが、第７番目のＲＢからの安定したレベルを維持しうる。このため、７個のＲＢのＲＢマージンは、帯域内放射が、Ｄ２Ｄ通信のために許容範囲内の−１０５ｄＢｍのままであることを保証しうる。
【００６６】
このため、いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２のチャネル間に設定されるＲＢマージン４４０は、７個以上のＲＢを含みうる。いくつかの特定の実施形態では、ＲＢマージン４４０は７個のＲＢであってもよい。
【００６７】
いくつかの実施形態において、ＲＢマージン４４０の設定は、干渉回避に基づいて動的であってもよい。即ち、ＲＢマージン４４０は、取得された干渉が上述の干渉閾値を上回るか又は下回るかに基づいて、使用されてもよいし使用されなくてもよい。換言すると、ＲＢ間の干渉が、最も近接したＲＢに対してさえも許容範囲内として測定される場合（例えば、−１０５ｄＢｍ）、そのようなＲＢマージン４４０は必要ないだろう。例えばいくつかの実施形態において、セルラＰＵＳＣＨ及びＤ２Ｄ  ＤＳＣＨの位置は、干渉回避を考慮するネットワークノード１１０によって動的に決定されてもよく、即ち、それらは、必ずしもＲＢマージン４４０によって分離されなくてもよい。このため、いくつかの実施形態では、周波数マージン４４０の設定は、干渉に関する取得された情報が干渉閾値を上回る場合に行われうる。
【００６８】
＜動作３０５＞
上述したように、いくつかの実施形態では、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応したサブフレーム４０２におけるスケジューリング及びリソースの再利用を実行するためには、同一チャネル及びチャネル間の干渉の測定が必要となりうる。
【００６９】
ネットワークノード１１０が干渉情報を取得する実施形態において、第１のデバイス１２１及びＤ２Ｄデバイス１２２，１２３等の安全なセルラデバイスの共同スケジューリング（即ち、ペアリング）は、Ｄ２Ｄデバイス１２２，１２３又はネットワークノード１１０自体からの干渉報告が、例えばデバイスのモビリティに起因して、干渉が許容範囲外になる（即ち、干渉閾値を上回る）ことを指摘するまでの間、継続しうる。その後、干渉しているセルラデバイス又は干渉を受けているＤ２Ｄデバイスは、共同スケジューリンググループから離脱し、セルラ専用サブフレーム４０１又はＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２においてスケジューリングされうる。
【００７０】
このため、帯域内の干渉の問題を克服する１つの方法は、送信電力に基づいて、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における第１のデバイス１２１等のセルラデバイスの割り当てを制限することである。例えば、セル中心のデバイス（即ち、低送信電力のデバイス）のみが、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２におけるそれぞれの位置において許可されうる。
これらの実施形態では、例えばセルラＰＵＣＣＨとＤ２Ｄ  ＤＳＣＨ及び／又はＤＣＣＨとの間に、上述したようなＲＢマージン４４０があってもよい。別のオプションは、Ｄ２Ｄデバイスから遠く離れており（即ち、セルエッジであってもよい）、且つ、ＧＰＳの支援又はＤ２Ｄデバイス等によるパスロス／干渉測定が実装されうるセルラデバイスが、対応するＤＬサブフレームにおいてスケジューリングされうることである。これらの実施形態では、より小さなＲＢマージン４４０があってもよく、あるいはＲＢマージン４４０がなくてもよい。
【００７１】
第２のオプションはより多くのシグナリングオーバヘッドを引き起こしうるＤ２Ｄデバイスの測定に依存するため、第１のオプションは、第２のオプションより実現しやすいであろう。しかし、それは結果として、ＲＢマージン４４０の使用に起因して、送信のために、Ｄ２Ｄ  ＲＢの使用をある程度制限することになりうる。両方のオプションは、スケジューリングの実装例に依存しうるとともに、経時変化しうる。Ｄ２Ｄの測定によって、セルラＰＵＳＣＨが許容範囲内の干渉を引き起こすものとして検出される、いくつかの実施形態では、それは、ＲＢマージン４４０のスペースに配置されうることで、依然として全てのＲＢが使用されうる。
【００７２】
この動作において及び上述の説明に基づけば、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２がセルラチャネル４２１の第２のグループについての位置を有するいくつかの実施形態では、ネットワークノード１１０は、セルラチャネル４２１の第２のグループについての位置において第１の電力閾値を下回って送信するセルラデバイス１２１のみをスケジューリングしうる。第１の電力閾値は、それを下回ると、引き起こされる干渉がＤ２Ｄの測定によって許容範囲内となる（即ち、上述の干渉閾値を下回る）閾値である。
【００７３】
他の実施形態において、ＤＬ  ＰＤＳＣＨとＵＬ  ＨＡＲＱ  Ａ／Ｎとのタイミング関係が現在の３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムにおいて固定されるため、ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおいて対応する高電力Ａ／Ｎを回避するために動的ＤＬスケジューリングに依存する。従って、ネットワークノード１１０は、この固定の関係を回避し且つ潜在的な干渉に従って残りのチャネルをスケジューリングする必要がある。
【００７４】
いくつかの特定の実施形態では、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２において、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎから、周波数分割多重化されたＤ２Ｄ  ＤＣＣＨ／ＤＳＣＨへの有害な干渉を回避するために、セル中心のデバイス（即ち、低送信電力のセルラデバイス）のみが、対応するＤＬ  ＰＤＳＣＨ位置においてスケジューリングされうる。
【００７５】
このため、いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、干渉回避に基づいて、セルラチャネル及びＤ２Ｄチャネルの物理チャネルにおける位置を動的に決定してもよい。即ち、ネットワークノード１１０が、干渉に関する取得された情報に基づいて、干渉に関する取得された当該情報が、上述の干渉閾値等の、決定された干渉閾値の範囲内となるように、セルラチャネル及びＤ２Ｄチャネルの、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における周波数及び／又は時間間隔（即ち、位置）を動的に決定してもよい。例えば、帯域エッジにおけるＰＵＣＣＨからの干渉が大きい場合には、ネットワークノード１１０は、干渉を緩和するために、ある程度の周波数マージンを間にとって、帯域の中心にＤ２Ｄチャネルを割り当てる必要がありうる。それ以外の場合には、リソースマージンは必要ないであろう。他の例として、ＰＵＳＣＨのセルラデータ送信のために、異なるリソースを使用する複数のＤ２Ｄデバイスが既にある場合、ネットワークノード１１０は、Ｄ２ＤデバイスによってセルラＰＵＳＣＨにリソースを再利用させてもよいが、このセルラデバイスによって有害な干渉を引き起こさないＤ２Ｄデバイスを選択すべきである。いくつかの特定の実施形態では、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における周波数及び／又は時間間隔が動的に決定されうるセルラチャネルは、ＰＵＳＣＨチャネルであってもよく、Ｄ２Ｄチャネルは、ＤＳＣＨチャネルであってもよい。動的な決定は、干渉を回避するために行われ、そのトリガは、干渉関係であり、その情報は、いくつかの実施形態ではＤ２Ｄデバイス１２２，１２３からの測定報告に依存して、ネットワークによって取得される。
【００７６】
ＤＣＣＨが帯域の中心に配置される実施形態では、それは、元々は連続したＲＢ割り当てのために設計されうる、セルラＵＬ送信の局所型スケジューリングに対して、問題を生じさせうる。しかし、セルラデバイス１２１についてのマルチクラスタＰＵＳＣＨ送信が許可される（即ち、セルラＵＬ送信が連続したＲＢ上で行われる必要がない）リリース１０  ＬＴＥを使用する実施形態を考慮すると、帯域の中心のＤ２Ｄ  ＤＣＣＨは、スケジューリングに対して殆ど問題を生じさせえない。
【００７７】
システム間の干渉情報がない場合、干渉の問題を克服するための最もロバスト性の高い方法は、セルラ専用サブフレーム４０１にセルラ送信を配置し、且つ、セルラＰＵＳＣＨは用いないがＰＵＣＣＨからのＲＢマージン４４０をとって、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２にＤ２Ｄ送信を配置する方法である。
【００７８】
先行する動作において上述したように、いくつかの実施形態では、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームにおいて、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎ等の送信チャネルの、ある程度の高電力から、周波数分割多重化されたＤ２Ｄ  ＤＣＣＨ／ＤＳＣＨ等の送信チャネルの、より低い電力への有害な干渉を回避するために、セル中心のセルラデバイスのみを、対応するＤＬ  ＰＤＳＣＨ位置においてスケジューリングしてもよい。いくつかの実施形態では、セルラ専用ＵＬサブフレームにおける対応するＤＬ  ＰＤＳＣＨ位置には、Ｄ２Ｄチャネルが割り当てられず、且つ、システム間の干渉を回避することを考慮する必要がないため、対応するＤＬ  ＰＤＳＣＨ位置ではスケジューリングの制限は必要なくてもよい。
【００７９】
したがって、いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０による、セルラ専用サブフレーム４０１におけるセルラデバイス１２１についてのスケジューリングは、制限されなくてもよい。
【００８０】
上記の議論では、典型的にはＤ２Ｄチャネルが割り当てられる、ＵＬサブフレームの説明に焦点を当てている。ネットワークノード１１０によって、同様のスケジューリング動作がＤＬサブフレームで行われてもよいが、説明を簡単にするために本明細書では省略する。
【００８１】
上述の動作３０１〜３０５の結果として、及びＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎセルラチャネル等の高電力送信から、送信Ｄ２Ｄ通信のより低い電力への干渉を回避するために、混在無線ネットワーク１００において、図６の実施形態に示されるような、ＤＬサブフレームタイプとＵＬサブフレームタイプとのサブフレームマッピング関係が発生しうる。このマッピングは、ＰＤＳＣＨ上のデータ送信とＰＵＣＣＨ上のＡＣＫ／ＮＡＣＫフィードバックとの間にありうるものであり、３ＧＰＰ仕様による固定のタイミング／位置マッピングである。図６において、セルラ専用ＤＬ／ＵＬサブフレーム４０１は、黒色で示され、セルラデバイスの制限は必要ない。Ｄ２Ｄ及びセルラ対応ＤＬ／ＵＬサブフレーム４０２は、白色で示され、セル中心のセルラデバイス／遠く離れたセルラデバイスのみがＤＬサブフレームにおいてスケジューリングされうる。許容範囲内の同一チャネル／チャネル間の干渉を引き起こす／引き起こさないセルラデバイスは、ＦＤＤ  ＬＴＥシステムにおけるＵＬサブフレームにおいてスケジューリングされうる。ＦＤＤシステムでは、送信機及び受信機は、異なる搬送波周波数で動作する。模様付きの（patterned）サブフレームは、動作３０６及び３０７において、後述するように、トラフィックに依存して、セルラ専用サブフレーム４０１又はＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２である。ＴＤＤシステムの場合、ＤＬリソース及びＵＬリソースが同一の搬送波周波数上にあるため、サブフレームパターン設計では、システムのＴＤＤ設定も考慮に入れる必要がある。
【００８２】
いくつかの実施形態において、動作３０３において説明した同一ＲＢ／ＲＢ間の干渉測定は、セルラデバイスの参照信号（ＲＳ）設定の情報が必要となりうる、データ送信手順の期間に継続しうる。この情報は、特定のＲＳを測定するために、ネットワークノード１１０によってＤ２Ｄデバイス１２２，１２３へ送信され、その結果として、有害な干渉を与えているセルラデバイスが識別され、これは、後にＤ２Ｄデバイスによってネットワークノード１１０に報告されうる。いくつかの実施形態において、この干渉測定／報告は、同一ＲＢのセルラデバイスにおいてではなく、ＲＢ間のセルラデバイスにおいて行われてもよく、そのため、セルラデバイスの完全な動的スケジューリングを考慮すると、これはシグナリングオーバヘッドを生じさせる可能性がある。同一ＲＢの干渉は、同一のリソースを再利用するセルラデバイス１２１に影響するが、ＲＢ間の干渉の場合、同一のタイムスロット上の全てのセルラデバイス１２１を監視する必要があり、このことは、シグナリングオーバヘッドの増分を表す。したがって、いくつかの実施形態では、シグナリングオーバヘッドを減少させるために、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２上のセルラデバイス１２１の半永続的スケジューリングが採用されうる（即ち、セルラＲＳ情報は、データ送信手順の期間中は大きく変化しえない）。半永続的スケジューリングは、準静的なスケジューリング方式として規定されうる（即ち、リソースのスケジューリングが、同一のリソースセット上で周期的に繰り返されうる）。
【００８３】
＜動作３０６＞
この動作において、ネットワークノード１１０は、特定のリソース周期性で、セルラ専用サブフレーム４０１、並びにＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２を物理チャネル４００内に繰り返し位置決めする。例えばそれは、従来のＦＤＤセルラＨＡＲＱ処理と共存するために、８ｍｓ毎に繰り返される。これら全ては、対応するスケジューラの実現例、即ちデバイス１２１，１２２，１２３がリソース許可を受信する時間に依存する。
【００８４】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、セルラネットワークのＨＡＲＱタイミングに基づくタイミングパターンで、セルラ専用サブフレーム４０１、並びにＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２を物理チャネル４００内に繰り返し位置決めする。
【００８５】
混在無線ネットワーク１００においてＰＨＹチャネル４００を設計する際に考慮すべき１つの要素は、ＦＤＤシステム及び時分割二重通信（ＴＤＤ）システムの両方についてのセルラシステムＨＡＲＱのタイミングである。ＨＡＲＱは、自動再送要求（ＡＲＱ）と順方向誤り訂正（ＦＥＣ）との同時の組み合わせである。ＨＡＲＱによって、チャネル品質に依存して、誤り訂正のオーバヘッドを動的に適応させることが可能である。ＨＡＲＱが使用される際には、誤りがＦＥＣにより訂正可能である場合には再送は要求されず、誤りが検出可能であるが訂正可能でない場合には再送が要求される。ＴＤＤは、外向き信号と戻り信号とを分離するための時分割多重化の適用例である。ＨＡＲＱタイミングがより簡略化されるＦＤＤシステムと比較して、ＴＤＤシステムのＨＡＲＱタイミングは、ＴＤＤ設定に特有であり、それ故により複雑である。
【００８６】
現在の３ＧＰＰ  ＦＤＤ  ＬＴＥ仕様によれば、ＵＬ  ＨＡＲＱは同期して実現され、即ち、ＦＤＤシステムでは、第ｎ番目の送信時間間隔（ＴＴＩ）における新たなＵＬ送信は、第ｎ＋４番目のサブフレームにおいてＤＬによってＡＣＫ／ＮＡＣＫされうるとともに、それにより、第ｎ＋８番目のサブフレームにおいて再送が生じうる。このため、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２の割り当てが、ＦＤＤシステム及びＴＤＤシステムの両方についてのセルラシステムＨＡＲＱのタイミングとの後方互換性のために設計される場合、セルラ専用サブフレームは、少なくとも８個のサブフレーム毎に繰り返されうる。現在の３ＧＰＰ  ＦＤＤ  ＬＴＥ仕様によって指示される、第ｎ＋８番目のサブフレーム毎のこの繰返しのパターンを考慮すると、ネットワークノード１１０は、第１番目のサブフレームと第ｎ＋８番目のサブフレームとの中間に残りの７個のサブフレームを動的にスケジューリングする。このため、図６〜図８に示されるように、８個、４個又は２個のサブフレーム毎のセルラ専用サブフレームの繰り返しパターンは適切であり、図６〜図８では、矢印は、物理ＨＡＲＱインジケータチャネル（ＰＨＩＣＨ）‐ＰＵＳＣＨ間の関係、及びＰＵＳＣＨ‐ＰＨＩＣＨのタイミング関係を示しており、これは図６〜図１４について同様である。そして、Ｄ２ＤシステムＨＡＲＱタイミングは、異なる繰返しファクタに適応されうる。
【００８７】
図６の実施形態に示されるように、４サブフレーム毎の繰返しファクタは、多くの利点及び多くの欠点と関連付けられうる。
【００８８】
４の繰返しファクタの利点は、Ｄ２Ｄが、図１５に示されるように、同様のＨＡＲＱタイミングを実現しうることである。即ち、第ｎ番目のＴＴＩにおける新たな送信は、ＤＣＣＨ上の第ｎ＋４番目のサブフレームにおいてＡ／Ｎによってフィードバックされ、場合によっては第ｎ＋８番目のサブフレームにおいて再送が後続する。換言すると、第ｎ番目のＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームのそれぞれは、第ｎ＋４番目のサブフレームについてのＡ／Ｎ、第ｎ番目のサブフレームにおける新たな送信、及び第ｎ＋８番目のサブフレームについての再送を含む。
【００８９】
４の繰返しファクタの欠点は、セルラシステムについて、ＰＵＣＣＨの周期性が、４ｘ個のサブフレーム（例えば、２０ｍｓ）として設定されうるのみであることだが、これは、３ＧＰＰ  Ｒｅｌ−１１  ｅＤＤＡ  ＷＩの継続中の検討によれば、Ｄ−ＳＲに対して許容範囲内である。Ｄ−ＳＲの周期性が少なくともたった４０ｍｓである８の繰返しファクタと比較して、より小さなＤ−ＳＲの周期性は、適宜ＤＬチャネル品質に合わせて更新され続けるネットワークにとって有益である。
【００９０】
繰返しファクタが８サブフレーム毎である実施形態では、図７に示されるように、Ｄ２Ｄは、拡張されたＨＡＲＱタイミングを実現しなければならず、即ち、第ｎ番目のサブフレームは、第ｎ＋８番目のサブフレームにおいてＡ／Ｎにマッピングされるのみであり、再送は、第ｎ＋１６番目のサブフレームに更に拡張されうる。換言すると、ＨＡＲＱプロセスの数が拡張されうる。これらの実施形態は、多くの利点及び多くの欠点と関連付けられうる。
【００９１】
８の繰返しファクタの利点は、このオプションによって、セルラ／Ｄ２Ｄ無線制御の柔軟性が更に向上することである。即ち、ネットワークノード１１０は、４の繰返しファクタで使用可能な３個のフレームとは対照的に、セルラ専用サブフレーム又はＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレームに対して動的に割り当てを行うための７個のフレームを有しうる。
【００９２】
上述したように、８の繰返しファクタの欠点は、８ｘ個のサブフレームの、より大きなＰＵＣＣＨ周期性が使用される必要がありうる（例えば、４０ｍｓ）ことであるが、これは、３ＧＰＰ  Ｒｅｌ−１１  ｅＤＤＡ  ＷＩの継続中の検討によれば、Ｄ−ＳＲに対して許容範囲内である。
【００９３】
繰返しファクタが２サブフレーム毎である実施形態では、図８に示されるように、従来のＨＡＲＱタイミングが、同様にＤ２Ｄにより実現される。これらの実施形態は、多くの利点及び多くの欠点と関連付けられる。
【００９４】
２の繰返しファクタの利点は、それが、設定されたＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ周期性（即ち、２ｎの数において）ｎが整数である場合に、より多くのオプションを提供しうることである。周期性がある程度制限されうる４又は８の繰返しファクタと比較して、既存のＬＴＥネットワークにおけるほぼ全ての既存のＤ−ＳＲ周期性オプションが、本明細書において適用されうる。
【００９５】
２の繰返しファクタの欠点は、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２との比率が、１：１に固定されうることである。即ち、ネットワークノード１１０は、４の繰返しファクタで使用可能な３個のフレーム及び８の繰返しファクタで使用可能な７個のフレームとは対照的に、セルラ専用サブフレーム４０１又はＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２に対して動的に割り当てを行うためのフレームを全く有しえない。
【００９６】
ＴＤＤ設定０については図９、ＴＤＤ設定１については図１０、ＴＤＤ設定２については図１１、ＴＤＤ設定３については図１２、ＴＤＤ設定４については図１３、ＴＤＤ設定６については図１４にそれぞれ示されるように、同様の設計が、ＴＤＤシステムにも拡張されうる。異なる設定は、異なる順方向リンク及び逆方向リンクリソース比率に対するものであり、Ｄ２Ｄ通信が双方向送信であってもよいことを考慮すると、リソース比率は、トラフィックの種類及びチャネル品質に共に従って調整されてもよい。
【００９７】
同様に、異なるＴＤＤ設定について、結果として得られる比率制御の柔軟性及びＨＡＲＱタイミングの機能性は様々である。なお、ＴＤＤ設定０におけるサブフレーム３及びサブフレーム８については、主にこの設定においてＤＬサブフレームの数がより少ないことに起因して、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎフィールドと関連付けられたＤＬ  ＰＤＳＣＨが存在しえないため、ＰＵＣＣＨからの干渉を考慮せずにＤ２Ｄ  ＤＣＣＨを帯域エッジに配置することがより有益であろう。また、ＴＤＤ設定５については、ＵＬにおいて１個のＨＡＲＱプロセスのみが許可されうるため、後方互換性を保証することが難しい場合があり、また、セルラサブシステムとＤ２Ｄサブシステムとの間で単一のＨＡＲＱプロセスを更に分割する必要性があまりない場合があり、このため、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２はその設定では共存しえない。
【００９８】
いくつかの実施形態では、セルラデバイス１２１の、従来のＨＡＲＱタイミングとの互換性を維持するために、ネットワークノード１１０は、更に、同一のＨＡＲＱプロセスに対応する全てのサブフレームが、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とのいずれかとなるが混在しないように、同一のＨＡＲＱプロセスの複数のサブフレームを、セルラ専用サブフレーム４０１と、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とのうちの１つのみに一緒に割り当ててもよい。
【００９９】
＜動作３０７＞
セルラデータ及びＤ２Ｄデータのトラフィックの量が混在無線ネットワーク１００において変動するため、ネットワークノード１１０は、各々のトラフィックの量に依存して、セルラ専用サブフレーム４０１と、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とを多かれ少なかれ割り当てる必要がありうる。図６〜図１５に関連して、これは、どの程度のセルラ送信及びＤ２Ｄ送信が存在しうるかに依存して、ネットワークノード１１０が、図中の模様付きのサブフレームを、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とのいずれかに割り当てうることを意味する。
【０１００】
このため、この動作では、ネットワークノード１１０は、時分割多重化３０１及び周波数分割多重化３０２において、セルラシグナリングによって必要とされるリソースの量及びＤ２Ｄシグナリングによって必要とされるリソースの量に基づいて、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２との比率を動的に適応させうる。いくつかの実施形態では、このような動的な適応処理は、トラフィックの種類及び／又はチャネル品質に従って実行されうる。いくつかの実施形態では、トラフィック量は、送信される必要のあるビットの数に関する情報を提供しうる一方、いくつかの実施形態では、チャネル品質は、ビット毎に必要とされるリソースの数に関する情報を提供しうる。その２つを組み合わせることによって、ネットワークノード１１０は、セルラ通信及びＤ２Ｄ通信の両方について必要とされるリソースの数を認識しうるととに、それ故に、その２つの間でリソースを分割する方法を決定しうる。トラフィックの種類は、ネットワークノード１１０側でＤＰＩ（Deep Packet Inspection：ディープパケット検査）の既存の技術を使用してデータパケットを検査することによって判定されうるか、あるいは、ＰＤＮゲートウェイのようなコアネットワークエンティティによって支援されうる。チャネル品質は、デバイス１２１，１２２，１２３からのチャネル状態情報（ＣＳＩ）報告から取得されうる。
【０１０１】
物理チャネル４００を多重化するための、図３、図４及び図６〜図１５に関連して上述したネットワークノード１１０における方法の動作を実行するために、ネットワークノード１１０は、図１６に示される以下の構成を備えている。上述したように、ネットワークノード１１０及びデバイス１２１，１２２，１２３は、混在無線ネットワーク１００に含まれており、混在無線ネットワーク１００は、１つ以上のセルラチャネルを含むセルラネットワークと、１つ以上のＤ２Ｄチャネルを含むＤ２Ｄネットワークとを更に含んでいる。
【０１０２】
ネットワークノード１１０は、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間で、物理チャネル４００を時分割多重化し、且つ、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間で、物理チャネル４００を周波数分割多重化するように構成された多重化回路１６０１を備える。
【０１０３】
いくつかの実施形態において、物理チャネル４００は、２種類のサブフレーム、即ち、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とを含んでもよく、専用サブフレーム４０１は、セルラチャネルの第１のグループと関連付けられており、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２は、セルラチャネル４２１の第２のグループ及びＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループと関連付けられている。
【０１０４】
いくつかの実施形態において、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループは、固定のタイミング及びリソース位置で予めスケジューリングされるセルラチャネルを含んでもよく、セルラチャネル４２１の第２のグループは、他のセルラチャネルのシグナリングに依存するセルラチャネルを含んでもよい。
【０１０５】
いくつかの実施形態において、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループは、セルラＰＵＣＣＨ  Ｄ−ＳＲ／ＣＱＩチャネルを含んでもよく、セルラチャネル４２１の第２のグループは、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎチャネルを含んでもよく、Ｄ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループは、ＤＣＣＨ及びＤ２Ｄ  ＤＳＣＨを含んでもよい。
【０１０６】
いくつかの実施形態において、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループ及びセルラチャネル４２１の第２のグループのうちの少なくとも１つは、セルラ物理上り共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）を更に含んでもよい。
【０１０７】
いくつかの他の実施形態において、セルラチャネル４１１，４１２の第１のグループは、ＰＵＣＣＨ  Ａ／Ｎチャネルを更に含んでもよい。
【０１０８】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、セルラチャネル４２１の第２のグループとＤ２Ｄチャネル４３１，４３２の第１のグループとの間に周波数マージン４４０を設定するように構成された設定回路１６０２を更に備えうる。
【０１０９】
これらの実施形態のうちの一部では、周波数マージン４４０は、７個以上の物理リソースブロックを含みうる。
【０１１０】
いくつかの実施形態において、デバイス１２１，１２２，１２３は、セルラデバイス１２１及びＤ２Ｄデバイス１２２，１２３を含んでもよく、ネットワークノード１１０は、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２に割り当てられる又は既に割り当てられているセルラデバイス１２１毎に、各セルラデバイス１２１が割り当てられる又は既に割り当てられているＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における、１つ以上のアクティブなＤ２Ｄデバイス１２２，１２３の干渉に関する情報を取得するように構成された取得回路１６０３を更に備えうる。
【０１１１】
これらの実施形態のうちの一部において、干渉に関する情報を取得することは、干渉を測定すること、及び干渉に関する情報をＤ２Ｄデバイス１２２，１２３のうちの少なくとも１つから受信すること、のうちの１つを含みうる。
【０１１２】
いくつかの実施形態において、設定回路１６０２は、干渉に関する取得された情報が干渉閾値を上回る場合に周波数マージン４４０を設定するように更に構成されうる。
【０１１３】
いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２は、セルラチャネル４２１の第２のグループについての位置を有してもよく、ネットワークノード１１０は、セルラチャネル４２１の第２のグループについての位置において第１の電力閾値を下回って送信しているセルラデバイス１２１のみをスケジューリングするように構成されたスケジューリング回路１６０４を更に備えうる。
【０１１４】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とを、物理チャネル４００内に繰り返し位置決めするように構成された位置決め回路１６０５を更に備えうる。
【０１１５】
これらの実施形態のうちの一部において、位置決め回路１６０５は、更に、セルラネットワークのＨＡＲＱタイミングに基づくタイミングパターンで、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とを物理チャネル４００内に繰り返し位置決めするように構成されうる。
【０１１６】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、同一のＨＡＲＱプロセスに対応する全てのサブフレームが、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とのいずれかとなるように、同一のＨＡＲＱプロセスの複数のサブフレームを、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２とのうちの１つのみに一緒に割り当てるように構成された割り当て回路１６０６を更に備えうる。
【０１１７】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、時分割多重化及び周波数分割多重化において、セルラシグナリングによって必要とされるリソースの量及びＤ２Ｄシグナリングによって必要とされるリソースの量に基づいて、セルラ専用サブフレーム４０１とＤ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２との比率を動的に適応させるように構成された適応回路１６０７を更に備えうる。
【０１１８】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、干渉に関する取得された情報が、決定された干渉閾値の範囲内となるように、干渉に関する取得された情報に基づいて、セルラチャネル及びＤ２Ｄチャネルの、Ｄ２Ｄ及びセルラ対応サブフレーム４０２における周波数及び／又は時間間隔を動的に決定するように構成された決定回路１６０８を更に備えうる。
【０１１９】
いくつかの実施形態において、ネットワークノード１１０は、基地局、静止中継ノード、移動中継ノード、第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２、第３のデバイス１２３、並びに第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３以外の無線デバイスのうちの１つであってもよい。
【０１２０】
スケジューリング回路１６０３は、スケジューラに含まれうる。スケジューラは、第１のデバイス１２１等のデバイスのセルラ通信と、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３等のデバイスのＤ２Ｄ通信とを管理しうる。スケジューラは、直接Ｄ２Ｄ通信において通信する可能性があるか、どのデバイスが直接Ｄ２Ｄ通信において通信する可能性があるか、及びデバイスがいつ直接Ｄ２Ｄ通信において通信する可能性があるかを判定する。スケジューラは、２つのデバイス間でそれらの近接度及び／又はＤ２Ｄリンク推定を判定するために使用される発見信号を提供しうる。スケジューラは、更に、Ｄ２Ｄ発見信号及び／又はＤ２Ｄデータチャネル、及び／又はＤ２Ｄ制御チャネルに対するリソースを割り当てうる。スケジューラは、少なくとも２つのデバイス間で情報を中継しうるとともに、Ｄ２Ｄリンクの少なくとも２つのデバイスのための接続パラメータ（例えば、実際の、最小の、最大の符号化方式及び変調方式等の電力設定、暗号／完全性保護のための転送ブロックのサイズ、パラメータ及び／又はセキュリティキー等のセグメンテーション設定、プロトコルパラメータ、並びに、Ｄ２Ｄリンクに対していずれの無線アクセス技術、スペクトル／キャリアを使用するのか）を設定しうる。
典型的には、スケジューラは、ネットワークノード１１０と共に配置されうる。スケジューラと共に配置されたネットワークノードは、いくつかの実施形態において、基地局、静止中継ノード（不図示）、移動中継ノード（不図示）、第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２、第３のデバイス１２３、又は第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３以外の無線デバイスであってもよい。スケジューラは、それぞれのスケジューラリンクを介して、第１のデバイス１２１、第２のデバイス１２２及び第３のデバイス１２３等のデバイスと通信できてもよい。スケジューラは、更に、他のＤ２Ｄコントローラ・リンクを介して他のデバイスと通信してもよい。
【０１２１】
Ｄ２Ｄ通信を処理するための本明細書の実施形態は、本明細書の実施形態の機能及び動作を実行するためのコンピュータプログラム・コードと共に、図１６に示すネットワークノード１１０の処理回路１６０９のような、１つ以上のプロセッサによって実現されうる。上述のプログラム・コードは、更に、例えば、ネットワークノード１１０にロードされた場合に本明細書の実施形態を実現するためのコンピュータプログラム・コードを保持するデータ担体の形式のコンピュータプログラム製品として提供されてもよい。そのような担体の１つは、ＣＤ  ＲＯＭディスクの形式であってもよい。しかし、メモリスティックのような他のデータ担体でも実現可能であってもよい。更に、コンピュータプログラム・コードは、サーバ上でピュア・プログラム・コードとして提供され、ネットワークノード１１０へダウンロードされてもよい。
【０１２２】
ネットワークノード１１０は、１つ以上のメモリユニットを含むメモリ回路１６１０を更に備えうる。メモリ回路１６１０は、デバイスの位置及び／又は干渉の取得に関連して処理回路１６０９によって受信又は測定された情報、並びに、ネットワークノード１１０において実行された場合に本明細書の方法を実行するためのアプリケーション等の、データを格納するために使用されるように構成されうる。メモリ回路１６１０は、処理回路１６０９と通信してもよい。処理回路１６０９によって処理される他の情報のうちのいずれかが、メモリ回路１６１０に更に格納されてもよい。
【０１２３】
いくつかの実施形態において、デバイスの位置に関する情報が、受信ポート１６１１を通じて、混在無線ネットワーク１００における他の機構から受信されてもよい。いくつかの実施形態において、受信ポート１６１１は、例えば、ＧＰＳ等の測位センサに接続されてもよい。他の実施形態において、受信ポート１６１１は、対応する通信プロトコルを介したネットワークベースの測位サービスであってもよい。受信ポート１６１１は、処理回路１６０９と通信しうるため、デバイス位置情報を処理回路１６０９へ送信してもよい。受信ポート１６１１は、他の情報を受信するように構成されてもよい。いくつかの実施形態では、デバイスの干渉に関する情報が、受信ポート１６１１を通じて、混在無線ネットワーク１００における他の機構から受信されてもよい。受信ポート１６１１は、処理回路１６０９と通信しうるため、デバイス干渉情報を処理回路１６０９へ送信してもよい。
【０１２４】
デバイスの位置及び／又はデバイス１２２，１２３の干渉の取得に関連して処理回路１６０９によって受信又は測定された情報は、上述したように処理回路１６０９及び受信ポート１６１１と通信しうるメモリ回路１６１０に格納されうる。
【０１２５】
処理回路１６０９は、処理回路１６０９及びメモリ回路１６１０と通信しうる送信ポート１６１２を通じて、送信グラント等の情報を送信するように更に構成されうる。
【０１２６】
上述の多重化回路１６０１、設定回路１６０２、取得回路１６０３、スケジューリング回路１６０４、位置決め回路１６０５、割り当て回路１６０６、適応回路１６０７及び決定回路１６０８は、アナログ回路とデジタル回路との組み合わせ、及び／又は、処理回路１６０９等の１つ以上のプロセッサによって実行された場合に上述したように実行する（例えば、メモリに格納された）ソフトウェア及び／又はファームウェアで構成された１つ以上のプロセッサを示しうることは、当業者によって更に理解されるだろう。これらのプロセッサのうちの１つ以上及び他のデジタル・ハードウェアは、単一の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）に含まれていてもよいし、あるいは、複数のプロセッサ及び種々のデジタル・ハードウェアは、個別にパッケージ化されるかシステム・オン・チップ（ＳｏＣ）に組み込まれているかに関係なく、複数の個別のコンポーネント間に分散されてもよい。
【０１２７】
「備える」という用語が使用される場合、それは、限定するものとしてではなく、即ち「から少なくとも構成される」ことを意味するものとして解釈されるべきである。
【０１２８】
本明細書の実施形態は上述の好適な実施形態に限定されない。種々の代替例、変形及び等価物が使用されてもよい。したがって、上述の実施形態は、添付の特許請求の範囲により規定される本明細書の範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。
【図１】
0006527933.tif 000003
【図２】
0006527933.tif 000004
【図３】
0006527933.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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