(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の支持部と、前記第１の支持部から水平方向に離間した第２の支持部との間に架設され、上方から鉛直荷重を受ける横架構造体であって、
前記第１の支持部と前記第２の支持部とを、上方に凸となるように湾曲して連結するコンクリート部材と、
前記第１の支持部と前記第２の支持部とを、下方に凸となるように湾曲して連結する鋼材と、
前記コンクリート部材と前記鋼材とを上下に連結する上下連結部材と、
を備え、
前記コンクリート部材及び前記鋼材は、水平方向に平行な水平部を両端に有し、
前記水平部を補強する補強部材をさらに備え、
前記第１の支持部と前記第２の支持部は、一対の鉛直部材に対向するように設けられており、
前記補強部材は、前記水平部と前記鉛直部材とを斜めに連結する
ことを特徴とする横架構造体。
【請求項２】
請求項１に記載の横架構造体であって、
前記一対の鉛直部材の外側は地盤である
ことを特徴とする横架構造体。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の横架構造体であって、
前記コンクリート部材は、前記鉛直荷重により圧縮部材となる
ことを特徴とする横架構造体。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３の何れかに記載の横架構造体であって、
前記鋼材は、自重により引張部材となる
ことを特徴とする横架構造体。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４の何れかに記載の横架構造体であって、
前記上下連結部材は、前記鉛直荷重の一部を前記鋼材に伝達する
ことを特徴とする横架構造体。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５の何れかに記載の横架構造体であって、
前記上下連結部材は、前記コンクリート部材の全体座屈を防止する
ことを特徴とする横架構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横架構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
水平方向に離間した支持部の間に架設され、上方から鉛直荷重を受ける横架構造体として、上弦材、下弦材、及び、斜め材を用いたトラス構造のものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、例えば、橋などにおいて上弦材と下弦材をレンズ状に湾曲させ、斜め材を省略した構造（サスペンアーチ構造）も知られている。この構造では、鉛直荷重を受けた際に、上弦材は荷重により外側に開こうとし、下弦材は逆に内側に近づこうとする。これにより、力が釣り合い支持部に水平力が生じないようにできる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１５６３４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前者の場合、斜め材を用いるため部材数が多くなり、また、上弦材、下弦材、斜め材にそれぞれ鋼材を用いるため鋼材の使用量が多くなる（換言するとコストが高くなる）という問題があった。
【０００６】
また、後者の場合、上弦材と下弦材を同じ曲率で湾曲させるため、水平面に対して上方に凸状に湾曲している部分の高さ（以下、「ライズ」ともいう）が大きくなっていた。このため、床や屋根（屋上広場）などに適用する場合、平坦性が損なわれるという問題があった。
【０００７】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、平坦性の悪化を抑制しつつコストの低減を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を達成するため、本発明の横架構造体は、
第１の支持部と、前記第１の支持部から水平方向に離間した第２の支持部との間に架設され、上方から鉛直荷重を受ける横架構造体であって、
前記第１の支持部と前記第２の支持部とを、上方に凸となるように湾曲して連結するコンクリート部材と、
前記第１の支持部と前記第２の支持部とを、下方に凸となるように湾曲して連結する鋼材と、
前記コンクリート部材と前記鋼材とを上下に連結する上下連結部材と、
を備え、
前記コンクリート部材及び前記鋼材は、水平方向に平行な水平部を両端に有し、
前記水平部を補強する補強部材をさらに備え、
前記第１の支持部と前記第２の支持部は、一対の鉛直部材に対向するように設けられており、
前記補強部材は、前記水平部と前記鉛直部材とを斜めに連結する
ことを特徴とする。
このような管材の連結構造によれば、上弦材が鋼材でなくコンクリート部材であり、また、斜め材を省略しているので、部材数を少なくでき、鋼材の使用量を削減できる。よってコストの低減を図ることができる。さらに、後述するように、上弦材（コンクリート部材）の剛性を下弦材（鋼材）の剛性よりも大きくでき、これにより、上弦材のライズ量を小さくすることができる。すなわち平坦性の悪化を抑制することができる。
【０００９】
なお、前記コンクリート部材及び前記鋼材は、水平方向に平行な水平部を両端に有し、前記水平部を補強する補強部材をさらに備えているから、鋼材の使用量をさらに減らすことができ、軽量化を図ることができる。また、変形量を小さくすることができる。
【００１０】
なお、前記第１の支持部と前記第２の支持部は、一対の鉛直部材に対向するように設けられており、前記補強部材は、前記水平部と前記鉛直部材とを斜めに連結するから、水平部を確実に補強することができる。
【００１１】
かかる横架構造体であって、前記一対の鉛直部材の外側は地盤であることが望ましい。
このような横架構造体によれば、土圧に対して抵抗することができ、より有効である。
【００１２】
かかる横架構造体であって、前記コンクリート部材は、前記鉛直荷重により圧縮部材となる。
このような横架構造体によれば、鉛直荷重による圧縮力に耐えることができる。
【００１３】
また、前記鋼材は、自重により引張部材となる。
このような横架構造体によれば、鋼材の持つ引張強度を有効に使うことができる。
【００１４】
また、前記上下連結部材は、前記鉛直荷重の一部を前記鋼材に伝達することが望ましい。
【００１５】
また、前記上下連結部材は、前記コンクリート部材の全体座屈（面外へのはらみ出し等）を防止することが望ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、平坦性の悪化を抑制しつつコストの低減を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】比較例の横架構造体１００の架構図である。
【図２】第１実施形態の横架構造体１の架構図である。
【図３】第１実施形態の横架構造体１の斜視図である。
【図４】図２のＡ−Ａ断面図である。
【図５】第２実施形態の横架構造体１の架構図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
＝＝＝第１実施形態＝＝＝
本実施形態について説明する前にまず比較例について説明する。
【００１９】
＜＜比較例の横架構造体について＞＞
図１は、比較例の横架構造体１００の架構図である。
【００２０】
図に示すように、比較例の横架構造体１００は、水平方向に離間して設けられた一対の支柱２００の間（上端の対向部位）に架設されている。支柱２００は、鉛直方向に立設された２本の鋼材（例えば、角形鋼管など）と、その２本の柱を水平方向に連結する複数の鋼材によって構成されている。一対の支柱２００間の距離Ｌ１は、例えば５０ｍであり、大スパン構造となっている。
【００２１】
比較例の横架構造体１００は、上弦材１２０、下弦材１４０、垂直材１６０、及び斜め材１８０を有している。
【００２２】
上弦材１２０は、横架構造体１００の上端部分において直線状（水平方向に平行）に設けられている。
【００２３】
下弦材１４０は、横架構造体１００の下端部分において直線状（水平方向に平行）に設けられている。
【００２４】
垂直材１６０は、上弦材１２０と下弦材１４０を鉛直方向に連結するものであり、水平方向に所定間隔で複数配置されている。
【００２５】
斜め材１８０は、上弦材１２、下弦材１４０、垂直材１６０により区画された領域内において、上弦材１２と下弦材１４０を斜めに連結するように（対角線上に）設けられている。また、この比較例では、一対の支柱２００の上端部分にも斜め材１８０が配置されている。
【００２６】
なお、上弦材１２０、下弦材１４０、垂直材１６０、斜め材１８０は、例えばＨ形鋼などの鋼材で構成されている。
【００２７】
そして、例えば床を構成する場合には、一対の支柱２００及び横架構造体１００との組み合わせを、架設方向に対して垂直な方向（紙面に垂直な方向）に複数設け、上弦材１２０の上に鉄筋コンクリート床版や鋼床版などを配置する。
【００２８】
このように比較例の横架構造体１００は、直線状の上弦材１２０と下弦材１４０を、垂直材１６０と斜め材１８０とで連結した構造（トラス構造）となっている。これにより、上方からの鉛直荷重に対する強度を高めることができる。
【００２９】
しかし、この比較例の場合、斜め材１８０を用いているため部材数が多くなり、また、斜め材１８０や上弦材１２０にも鋼材を用いるため鋼材の使用量が増えコストが増大する（不経済である）。
【００３０】
そこで、本実施形態では、部材数を削減するとともに鋼材の使用量を減らし、コストの低減を図るようにしている。また、本実施形態では、部材数を削減する際に、後述するように、平坦性の悪化を抑制するようにしている。
【００３１】
＜＜第１実施形態の横架構造体について＞＞
図２は、第１実施形態の横架構造体１の架構図である。また、図３は、第１実施形態の横架構造体１の斜視図であり、図４は、図２のＡ−Ａ断面図である。
【００３２】
図２に示すように、横架構造体１は、水平方向に離間して立設された一対の支柱２０における対向する支持部２０Ａの間に架設されている。より具体的には、横架構造体１の一端は、一方の支柱２０の上端の支持部２０Ａに連結され、横架構造体１の他端は、他方の支柱２０の上端の支持部２０Ａに連結されている。このようにして、横架構造体１は、一対の支柱２０に支持されている。なお、一対の支柱２０の対向する支持部２０Ａは、それぞれ、第１の支持部及び第２の支持部に相当する。
【００３３】
本実施形態の横架構造体１は上弦材１２と、下弦材１４と、上下連結部材１６とを有する。
【００３４】
上弦材１２（コンクリート部材に相当）は、上方に凸状に湾曲したアーチ型の部材である。このため、鉛直荷重を受けると、上弦材１２には全長にわたり常にほぼ一定の圧縮力がかかることになる。つまり、上弦材１２は鉛直荷重により圧縮部材となる。そこで、本実施形態では上弦材１２をコンクリートスラブ（コンクリート部材に相当）で形成している。また、本実施形態では、上弦材１２をコンクリートスラブで形成することにより、上弦材１２の剛性が下弦材１４の剛性よりも大きくなっており、上方に凸状に湾曲している部分の水平面からの高さ（ライズ量Ｄ）を小さくすることができる。なお、剛性及びライズ量の詳細については後述する。
【００３５】
下弦材１４（鋼材に相当）は、上弦材１２と端部同士で連結し、下方に凸状に湾曲して引張力が作用するようにしたサスペンションン形の部材である。なお、下弦材１４は自重により引張部材となるとともに、鉛直荷重の一部が上下連結部材１６を介して伝達される。下弦材１４には大きな引張力が作用するため、下弦材１４は引張強度の高い鋼材で構成している。これにより、鋼材の持つ引張強度を有効に使うことができる。なお、本実施形態では、下弦材１４としてＨ形鋼を用いているが、他の鋼材を用いてもよい。
【００３６】
上下連結部材１６は、上弦材１２と下弦材１４とを鉛直方向に連結する部材（束材）であり、水平方向に複数設けられている。図２に示すように、上下連結部材１６の上端は上弦材１２と連結され、下端は下弦材１４と連結されている。そして、前述したように、上下連結部材１６は、上弦材１２が受けた鉛直荷重の一部を下弦材１４に伝達する。また、上下連結部材１６は、上弦材１２の全体座屈（面外へのはらみ出し等）を防止する。
【００３７】
なお、本実施形態では、上弦材１２、下弦材１４、及び、上下連結部材１６の連結部分は全て溶接などによる剛接合であるが、これには限られずピン接合であってもよい。
【００３８】
支柱２０（鉛直部材に相当）は、横架構造体１を支持する柱状の部材であり、横架構造体１を挟むようにして（すなわち水平方向に離間して）一対設けられている。本実施形態の支柱２０は、比較例の支柱２００と同様に、鉛直方向に立設された２本の鋼材（例えば角型鋼管）と、その２本の柱を水平方向に連結する複数の鋼材によって構成されている。ただし、これには限られず、横架構造体１の両端を支持する支持部（支持部２０Ａに相当する部分）があればよい。例えば、鉛直方向に沿って立設された１本の柱（鋼材）のみであってもよいし、あるいは、壁などであってもよい。
【００３９】
横架構造体１は、図３に示すように、架設方向に対して垂直な方向（図２において紙面に垂直な方向）に複数並んで設けられており、各横架構造体１の上弦材１２は一体に形成さている。また、図示していないが、一対の支柱２０は、横架構造体１ごとに（すなわち下弦材１４と上弦材１２の連結部分ごとに）それぞれ設けられている。
【００４０】
このように、本実施形態では、上弦材１２として鋼材ではなくコンクリートスラブを用いており、さらに比較例のような斜め材１８０も用いていないので、比較例と比べて部材数を削減でき、また、鋼材の使用量を削減できる。よってコストの低減を図ることができる。
【００４１】
＜＜ライズ量について＞＞
仮に、上弦材１２に下弦材１４と同じ鋼材（Ｈ形鋼）を用いるようにした場合（つまり上弦材１２と下弦材１４の剛性が同じ場合）には、上弦材１２の曲率（ライズ）を下弦材１４の曲率（サグ）とほぼ同じにする必要がある。こうすることにより、上弦材１２が外側に開こうとする力と、下弦材１４が内側に近づこうとする力を釣り合わせることができ、支持部に水平力を発生させないようにできる。しかし、この場合、上弦材１２のライズ量Ｄが大きくなり、平坦性が損なわれてしまう。
【００４２】
これに対し、本実施形態では、上弦材１２をコンクリートスラブで形成しており、上弦材１２の剛性を下弦材１４の剛性よりも高くしている。これにより、ライズ量Ｄを小さくすることができる。
【００４３】
以下、上弦材１２と下弦材１４の剛性について説明する。
【００４４】
前述したように、本実施形態の横架構造体１では、上弦材１２をコンクリートスラブで形成し、下弦材１４をＨ形鋼で形成している（図４参照）。
【００４５】
ここで、上弦材１２（コンクリートスラブ）の断面積Ａｃ（ｍｍ2）は、コンクリートスラブ厚をｔ（ｍｍ）、コンクリート有効幅をＢ（ｍｍ）とすると、
Ａｃ＝ｔ×Ｂ                          ・・・（１）
となる、なお、コンクリート有効幅Ｂは、桁行スパン（支点間距離：図３参照）と同じであるとする。
【００４６】
また、上弦材１２（コンクリートスラブ）の剛性Ｋｃ（Ｎ/ｍ）は、コンクリートヤング係数をＥｃ（Ｎ/ｍｍ3）として、
Ｋｃ＝Ａｃ×Ｅｃ＝ｔ×Ｂ×Ｅｃ        ・・・（２）
となる。
【００４７】
一方、下弦材１４（Ｈ形鋼）の剛性Ｋｓ（Ｎ/ｍ）は、鉄骨断面積をＡｓ（ｍｍ2）、鉄骨ヤング係数をＥｓ（Ｎ/ｍｍ3）として、
Ｋｓ＝Ａｓ×Ｅｓ                      ・・・（３）
となる。
【００４８】
上弦材１２と下弦材１４との剛性比は、上弦材１２の剛性Ｋｃと下弦材１４の剛性Ｋｓとを用いて、Ｋｃ/Ｋｓで求められる。
【００４９】
本実施形態において、上弦材１２のｔ＝３００（ｍｍ）、Ｂ（桁行スパン）＝６３００（ｍｍ）、Ｅｃ＝２５４８１（Ｎ/ｍｍ3：コンクリート強度Ｆｃ３０）であり、下弦材１４のＡｓ＝５００（ｍｍ2）、Ｅｓ＝２０５０００（Ｎ/ｍｍ3）である。この場合、Ｋｃは、式（２）より４．８１６×１０10（Ｎ/ｍ）となり、Ｋｓは式（３）より１．０２５×１０10（Ｎ/ｍ）となる。よって、上弦材１２と下弦材１４との剛性比（Ｋｃ/Ｋｓ）は４．７０となる。つまり、上弦材１２の剛性は、下弦材１４の剛性の４倍以上になる。
【００５０】
このように、上弦材１２の剛性が下弦材１４の剛性よりも大きいため、図２のように、ライズ量Ｄを小さくすることができる（水平力が生じないときのライズ量Ｄが小さくなる）。具体的には、距離Ｌ１（スパン）が５０ｍのとき、トラス成を４ｍ程度に設定した場合は、ライズ量Ｄが８０ｃｍ程度で水平力が生じなくなる（ライズ量Ｄを２ｍから８０ｃｍに抑えることができる）。
【００５１】
以上、説明したように、本実施形態の横架構造体１は、水平方向に離間した一対の支柱２０（対向する支持部２０Ａ）の間に設けられており、上方に凸となるように形成された上弦材１２（コンクリート部材）と、下方に凸となるように形成された下弦材１４（鋼材）と、上弦材１２と下弦材１４とを連結する上下連結部材１６を備えている。このように、本実施形態では、上弦材１２として鋼材ではなくコンクリートスラブを用いており、さらに比較例のような斜め材１８０も用いていないので、比較例の場合よりも部材数を削減でき、また、鋼材の使用量を削減できる。よってコストの低減を図ることができる。また、本実施形態では、上弦材１２をコンクリートスラブで形成することにより、上弦材１２の剛性が下弦材１４の剛性よりも大きくなっている。これにより上弦材１２のライズ量Ｄを小さくすることができ、平坦性の悪化を抑制することができる。
【００５２】
＝＝＝第２実施形態＝＝＝
図５は、第２実施形態の横架構造体１の架構図である。
【００５３】
図において第１実施形態（図２）と同一構成の部分には同一符号を付し、説明を省略する。第２実施形態では、上弦材１２及び下弦材１４の凸状に湾曲した部位の架設方向の長さは距離Ｌ１よりも小さくなっている。つまり、第２実施形態では、一対の支柱２０の内側で上弦材１２と下弦材１４が接合している。
【００５４】
第２実施形態の横架構造体１は、水平部１８と補強部材１９を有している。
【００５５】
水平部１８は、上弦材１２と下弦材１４の両端において水平方向に沿って（水平方向と平行に）設けられている。なお、これには限られず、別の部材を用いて上弦材１２と下弦材１４との接合部と、支持部２０Ａとを連結させてもよい。
【００５６】
補強部材１９は、水平部１８を補強するものであり、水平部１８の端（上弦材１２と下弦材１４の接合部）と支柱２０との間に斜めに設けられている。つまり、補強部材１９は、水平部１８と支柱２０とを斜めに連結している。また、補強部材１９は、鉛直荷重の一部を支柱２０に伝達する。
【００５７】
第２実施形態では、横架構造体１の両端に水平部１８及び補強部材１９を設けてトラスを構成しているので、実質的なスパンは、図２の距離Ｌ２となり、一対の支柱２０の間の距離Ｌ１よりも小さくなる。本実施形態では、距離Ｌ１は５０ｍであり、距離Ｌ２は４０ｍである。そして、実質的なスパンが小さくなることにより、鋼材の使用量をさらに減らすことができ、軽量化を図ることができる。また、水平部１８と補強部材１９との連結部は曲げモーメントの反曲点となるため、鉛直荷重を受けた際の曲げモーメントが第１実施形態の場合よりも全体的に上に持ち上がる。すなわち、トラス中央の変形量を小さくすることができる。
【００５８】
このように第２実施形態では、鋼材の使用量をさらに減らすことができ、また、鉛直荷重を受けることによる変形を小さくすることができる。
【００５９】
また、中央部のトラス成と、端部のトラス高さ（補強部材１９と支柱２０との連結部と、支持部２０Ａとの間の距離）は自由に計画できるため、設計の自由度が増す。
【００６０】
また、例えば、第２実施形態（図５）の構成を地下に設ける場合（一対の支柱２０の外側が地盤の場合）、鉛直荷重の一部が補強部材１９の軸力となって支柱２０に伝わり、その水平成分により土圧に対して抵抗することができる（土圧に対してキャンセル力として作用する）。
【００６１】
このため、第２実施形態の構成は、地下に設けるとより有効である。
【００６２】
＝＝＝その他の実施の形態＝＝＝
上記の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは言うまでもない。特に、以下に述べる実施形態であっても、本発明に含まれるものである。
【００６３】
（上弦材１２、下弦材１４の形状について）
上弦材１２及び下弦材１４の湾曲（凸状）の形態は、円弧状でもカテナリー状でもよい。また、曲線で構成しても多角形で構成してもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１  横架構造体
１２  上弦材（コンクリート部材）
１４  下弦材（鋼材）
１６  垂直材（上下連結部材）
１８  水平部
１９  補強部材
２０  支柱
２０Ａ  支持部
１００  横架構造体
１２０  上弦材
１４０  下弦材
１６０  垂直材
１８０  斜め材
２００  支柱
【図１】
0006451383.tif 000002
【図２】
0006451383.tif 000003
【図３】
0006451383.tif 000004
【図４】
0006451383.tif 000005
【図５】
0006451383.tif 000006