(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内側に内部導体が設けられ、該内部導体と静電結合する内部電極と、
前記内部電極の外側に設けられ、前記内部電極と静電結合し、一部が接地される外部電極と、
を備え、
前記外部電極は、メッシュ加工により複数の貫通孔が形成されたことで前記メッシュ加工されていないものと比べて表面積を小さくして前記内部電極との間の静電容量を小さくしたものであることを特徴とするカプラ。
【請求項２】
前記内部電極と、前記外部電極との間の静電容量は、前記内部電極と、前記内部導体との間の静電容量と比べ、相対的に小さくなるものであることを特徴とする請求項１に記載のカプラ。
【請求項３】
前記外部電極の断面形状の大きさは、該外部電極に到来する外来ノイズに含まれる遮断すべき周波数に基づいて決定されるものであることを特徴とする請求項１又は２に記載のカプラ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれかに記載のカプラを含むことを特徴とするワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カプラ、及びこれを用いたワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
車用通信信号を分岐するものとして、カプラがある。このようなカプラは、振動により外れることがある。また、このようなカプラの接続手法には、圧着等があるが、設置の際、手間が生じるものとなっている。
【０００３】
そこで、非接触型のカプラが利用されている（例えば、非特許文献１参照）。非特許文献１に記載の技術は、被測定ケーブルとの間の浮遊容量を利用することにより、非接触による非接触型のカプラを実現させている。この非接触型のカプラは、容量をリレーで変化させることにより、測定精度を向上させるものである。なお、非接触、すなわち直流的に絶縁させた回路構成を利用するものは各種提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−７６３３７号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】佐藤、桑原、「容量性電圧プローブの測定精度の改善」、信学技報、一般社団法人電子情報通信学会、2013年1月、EMCJ2012-107、p.31-36
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、非特許文献１に記載の技術は、測定精度を向上させるものの、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させるものではない。よって、非特許文献１に記載の技術を用いたカプラにより、車用通信信号を分岐させたとしても、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができない。
【０００７】
本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができるカプラ及びこれを用いたワイヤーハーネスを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るカプラは、内側に内部導体が設けられ、該内部導体と静電結合する内部電極と、前記内部電極の外側に設けられ、前記内部電極と静電結合し、一部が接地される外部電極と、を備え、前記外部電極は、メッシュ加工により複数の貫通孔が形成されたことで前記メッシュ加工されていないものと比べて表面積を小さくして前記内部電極との間の静電容量を小さくしたものであることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係るカプラによれば、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができる。
【００１０】
また、本発明に係るカプラにおいて、前記内部電極と、前記外部電極との間の静電容量は、前記内部電極と、前記内部導体との間の静電容量と比べ、相対的に小さくなるものであることが好ましい。
【００１１】
このカプラによれば、利得を向上させることができる。
【００１２】
また、本発明に係るカプラにおいて、前記外部電極の断面形状の大きさは、該外部電極に到来する外来ノイズに含まれる遮断すべき周波数に基づいて決定されるものであることが好ましい。
【００１３】
このカプラによれば、外部電極に到来する外来ノイズに含まれる遮断すべき周波数を遮断することができる。
【００１４】
本発明に係るワイヤーハーネスは、上記に記載のカプラを含むことを特徴とする。
【００１５】
本発明に係るワイヤーハーネスによれば、外来ノイズの影響が低減された車用通信信号を正確に伝送することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係るカプラによれば、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができる。また、本発明に係るワイヤーハーネスによれば、外来ノイズの影響が低減された車用通信信号を正確に伝送することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施形態１に係るカプラの概略構成の一例を示す図である。
【図２】図１のＡ−Ａ’線に沿うカプラの断面形状の一例を示す図である。
【図３】図１のカプラ及び測定部３１の等価回路図である。
【図４】図１のカプラにおける内部導体１１と内部電極１３との位置関係を示す図である。
【図５】利得Ｓ２１の外来ノイズの影響を説明する図である。
【図６】外部電極１５に設けられる貫通孔の占める割合に応じた利得Ｓ２１の変移を説明する図である。
【図７】実施形態２に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。
【図８】実施形態３に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。
【図９】実施形態４に係る外部電極１５の等価回路の一例を示す図である。
【図１０】実施形態５に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
実施形態１．
図１は、実施形態１に係るカプラの概略構成の一例を示す図である。図１に示すように、カプラは、内部電極１３と、外部電極１５とを備えたものであり、内部導体１１を介して伝送される車用通信信号を分岐するものである。
【００１９】
内部導体１１は、表面が絶縁素材で被覆加工されたものであり、車用通信信号を伝送する部材として、例えば銅のような伝導性の高い部材で形成され、被測定対象として機能するものである。
【００２０】
内部電極１３は、内側に内部導体１１が設けられ、その内部導体１１と静電結合するものである。具体的には、内部電極１３は、円筒状に形成された電極であって、例えばアルミニウムのような導体で形成されている。
【００２１】
外部電極１５は、内部電極１３の外側に設けられ、内部電極１３と静電結合し、一部が接地されるものである。具体的には、外部電極１５は、円筒状に形成された電極であって、例えばアルミニウムのような導体で形成されている。
【００２２】
なお、内部導体１１、内部電極１３、及び外部電極１５は、後述するように同心円状に配置された場合を想定するが、図１においては、概略構成を示すこととし、その配置構成の詳細についての図示は省略するものとする。
【００２３】
次に、内部導体１１と、内部電極１３と、外部電極１５との位置関係及び外部電極１５の構造について図２を用いて説明する。図２は、図１のＡ−Ａ’線に沿うカプラの断面形状の一例を示す図である。図２に示すように、内部導体１１と、内部電極１３と、外部電極１５とは、同心円状に配置されている。また、外部電極１５は、複数の貫通孔が形成されたものである。外部電極１５に形成された複数の貫通孔は、例えばメッシュ加工により実現されている。
【００２４】
換言すれば、外部電極１５に形成された複数の貫通孔により、外部電極１５の表面積は小さくなっている。
【００２５】
また、内部電極１３と、外部電極１５との間には、例えばスペーサが設けられていてもよい。スペーサは、内部電極１３と、外部電極１５との間を一定の距離で保つものであって、例えばプラスチックのような低誘電率の部材で形成されている。これにより、内部電極１３と、外部電極１５との間にスペーサが挿入されることにより結合容量の増加を抑制している。
【００２６】
このような配置構成を前提とすると、カプラの電極は、内部電極１３と、外部電極１５とで構成されるものである。カプラの電極のうち、内部電極１３は、内部導体１１と電気的に結合するものである。カプラの電極のうち、外部電極１５は、外部に対する静電シールドとして機能するものであって、電位基準となる接地に接続されるものである。
【００２７】
ここで、内部導体１１に電圧Ｖｃが発生した場合、内部導体１１と、内部電極１３との間の静電結合により、内部電極１３に誘導電圧が発生する。このような誘導電圧は、内部導体１１に発生した電圧Ｖｃに比例するものである。よって、内部電極１３と、外部電極１５との間の電位差を測定すれば、内部導体１１に発生した電圧Ｖｃに比例した電圧を測定することができる。
【００２８】
そこで、図１に示すように、内部電極１３に接続され、内部導体１１を介して伝送される車用通信信号を検知するものとして、測定部３１が設けられている。測定部３１は、一部が内部電極１３に接続され、他の一部が接地されるものである。測定部３１は、内部導体１１に発生する電圧Ｖｃ、具体的には内部導体１１に発生する電圧Ｖｃに比例する電圧Ｖｍを測定するものである。
【００２９】
次に、カプラ及び測定部３１の電気的構成について図３を用いて説明する。図３は、図１のカプラ及び測定部３１の等価回路図である。電圧Ｖｃは、内部導体１１に発生した被測定対象の電圧である。静電容量Ｃｉは、内部導体１１と、内部電極１３との間の静電結合による静電容量である。静電容量Ｃｓは、内部電極１３と、外部電極１５との間の静電結合による静電容量である。浮遊容量Ｃｐは、測定系全体の浮遊容量（基板、同軸ケーブルの取り回しの浮遊容量）である。抵抗Ｒｐは、測定部３１の抵抗であって、測定部３１の入力インピーダンスである。電圧Ｖｍは、測定部３１の出力電圧であって、内部導体１１に発生する電圧Ｖｃに比例する電圧である。
【００３０】
図３に示すように、内部導体１１、内部電極１３、及び外部電極１５の等価回路は、静電容量Ｃｉと、静電容量Ｃｓとの直列回路から構成されるものである。静電容量Ｃｓと、浮遊容量Ｃｐとは、並列回路が構成されるものである。また、測定部３１の等価回路は、浮遊容量Ｃｐと、抵抗Ｒｐとの並列回路から構成されるものである。
【００３１】
図３に示す等価回路から、電圧Ｖｃと電圧Ｖｍとの関係は、次に表される式（１）により求めることができる。
【００３２】
【数１】
0006546404.tif 000002
【００３３】
ここで、ωは角周波数である。また、次式（２）が成立する周波数範囲では、式（１）は、式（３）で表される。
【００３４】
【数２】
0006546404.tif 000003
【００３５】
【数３】
0006546404.tif 000004
【００３６】
式（３）は、周波数に無関係に成立するものである。よって、式（２）が成立する周波数範囲では、式（３）に示すように、測定部３１の電圧Ｖｍは、平坦な特性を示すので、全体として、周波数に無関係に一定の感度が得られるものである。
【００３７】
また、利得Ｓ２１は、電圧Ｖｍと、電圧Ｖｃとの比により求めることができるものであり、式（４）に表されるものとなる。利得Ｓ２１は、周波数特性のＳパラメータのうち、順方向透過特性を示すものである。
【００３８】
【数４】
0006546404.tif 000005
【００３９】
ここで、感度を向上させるには、利得Ｓ２１を向上させる必要がある。利得Ｓ２１を向上させるには、式（４）に示すように、利得Ｓ２１を０に近づける必要がある。利得Ｓ２１を０に近づけるには、式（３）に示すように、電圧Ｖｍと電圧Ｖｃとの比を１に近づける必要がある。具体的には、静電容量Ｃｉと比べ、静電容量Ｃｓを相対的に小さくすることにより、静電容量Ｃｉを相対的に大きくすることができるため、電圧Ｖｍと電圧Ｖｃとの比を１に近づけることができる。
【００４０】
そこで、式（３）の等価回路を求めるために、静電容量Ｃｉ及び静電容量Ｃｓを求める必要がある。まず、内部電極１３及び外部電極１５で構成される円筒状の電極の半径に比べ、電極長は十分に長いものと仮定する。次に、図４を用いて円筒状の電極の各パラメータについて説明する。図４は、図１のカプラにおける内部導体１１と内部電極１３との位置関係を示す図である。
【００４１】
図４に示すように、２重円筒のうち、内側にある円筒の半径をａ、外側にある円筒の半径をｂ、内側にある円筒の中心と、外側にある円筒の中心との距離をｄとした場合、単位長当たりの結合容量を次式（５）により求める。次に、次式（５）で求めた結合容量に、電極長をかけることにより、全体の結合容量を求めることができる。
【００４２】
【数５】
0006546404.tif 000006
【００４３】
式（５）は、等角写像法による演算であり、２重円筒の静電容量を求めるものである。なお、ｄを０とすれば、２重円筒の中心が一致するため、静電容量Ｃｓを求めることができる。
【００４４】
ここで、Ｓは、単位長当たりの面積を示すものであるので、式（５）の演算結果に、電極長、具体的には、内部電極１３及び外部電極１５の長手方向の形状の長さをかければよい。
【００４５】
より具体的には、外部電極１５に貫通孔が形成されるにつれ、外部電極１５の表面積は小さくなるため、式（５）のＳの大きさは小さくなる。これにより、Ｓの大きさは、式（５）で示したものよりも小さくなる。また、式（５）により、Ｓの大きさが小さくなるにつれ、静電容量Ｃｓも小さくなる。よって、外部電極１５の表面積を小さくするにつれ、静電容量Ｃｓを小さくしていくことができる。
【００４６】
式（４）により、静電容量Ｃｓを相対的に小さくすれば、静電容量Ｃｉを相対的に大きくすることができる。よって、電圧Ｖｍと電圧Ｖｃとの比を１に近づけることができるため、利得Ｓ２１を０に近づけることができる。これにより、利得Ｓ２１を向上させることができるため、感度を向上させることができる。
【００４７】
換言すれば、上記で説明した外部電極１５に複数の貫通孔が形成された状態になることは、内部電極１３と、外部電極１５との間の静電容量Ｃｓが、内部電極１３と、内部導体１１との間の静電容量Ｃｉと比べ、相対的に小さくなることに相当するものである。つまり、カプラの感度特性は、外部電極１５の形状に依存するものとなる。
【００４８】
ただし、外部電極１５に形成された貫通孔の大きさ、形状、及び数によっては、外来ノイズを遮断できないおそれがある。そこで、想定される外来ノイズにおいて、遮断すべき周波数を遮断できるように、遮断すべき周波数に基づいて、外部電極１５の形状を決定する。
【００４９】
具体的には、外部電極１５が遮断すべき周波数、すなわち遮断周波数は導波管と同様の原理で考えられる。例えば、断面形状が矩形の導波管の場合には、次式（６）により遮断周波数を表すことができる。
【００５０】
【数６】
0006546404.tif 000007
【００５１】
ここで、ｎ及びｍは０以上であり、モード数を示すものとする。また、ａ及びｂは導波管の壁面の長さを示すものとする。
【００５２】
また、断面形状が円形の導波管の場合には、次式（７）により、ＴＭ０１モード、すなわちモノポールモードの遮断周波数を表すことができる。
【００５３】
【数７】
0006546404.tif 000008
【００５４】
ここで、ｒは導波管の半径を示すものである。また、χ０１は一次の第１種ベッセル関数Ｊ０（ｒ）の解を示すものである。
【００５５】
また、断面形状が四角形の導波管の場合には、次式（８）により、ＴＥｍｎ波を伝送しようとするときの遮断波長λｃを表すことができる。
【００５６】
【数８】
0006546404.tif 000009
【００５７】
ここで、式（８）においては、管内の媒質の比誘電率をεｒ、比透磁率をμｒ、導波管の長辺の長さをａ［ｍ］、導波管の短辺の長さをｂ［ｍ］でそれぞれ示すものとする。
【００５８】
上記式（６）〜（８）のいずれかを用いることにより、遮断周波数に基づいて外部電極１５の形状を決定することができる。これにより、形状が決定された外部電極１５は、遮断周波数以下の外来ノイズを遮断するものとなる。
【００５９】
次に、上記の構成によるカプラの特性について、図５及び６を用いて説明する。図５は、利得Ｓ２１の外来ノイズの影響を説明する図である。図５において、従来のカプラによる外来ノイズの影響を破線で示し、本実施形態に係るカプラの外来ノイズの影響を実線で示している。特に、従来のカプラにおいては、外来ノイズの周波数が１００ＭＨｚ以下の場合、外来ノイズの影響が大きかった。一方、本実施形態に係るカプラにおいては、外来ノイズの周波数が１００ＭＨｚ以下の場合であっても、外来ノイズの影響が低減されている。このことからも、本実施形態に係るカプラは、外来ノイズの影響を低減することができることが示される。
【００６０】
図６は、外部電極１５に設けられる貫通孔の占める割合に応じた利得Ｓ２１の変移を説明する図である。図６に示すように、外部電極１５に設けられる孔の占める割合が多くなるにつれ、すなわち外部電極１５における表面積の割合が小さくなるにつれ、利得Ｓ２１は向上している。このことからも、外部電極１５の表面積を小さくすることにより、利得Ｓ２１を向上させることができることが示される。
【００６１】
以上の説明から、実施形態１に係るカプラによれば、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができる。また、実施形態１に係るカプラは、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減できるため、そのようなカプラを含むワイヤーハーネスであれば、外来ノイズの影響が低減された車用通信信号を正確に伝送することができる。
【００６２】
実施形態２．
図７は、実施形態２に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。実施形態２において、内部導体１１、内部電極１３、及び測定部３１の構成及び機能については実施形態１と同様である。実施形態２において、実施形態１と同様の構成及び機能についてはその説明を省略する。実施形態２においては、外部電極１５の形状が実施形態１と異なる。
【００６３】
図７に示すように、外部電極１５の形状は、スパイラル加工されたものとなっている。このように、外部電極１５がスパイラル加工され、スパイラル形状となっている。このような構成により、外部電極１５の表面積を小さくしつつ、到来する外来ノイズが遮断される構成となる。これにより、特に顕著に、外来ノイズの影響を低減することができる。
【００６４】
以上の説明から、実施形態２に係るカプラによれば、外部電極１５の形状をスパイラル形状とすることにより、特に顕著に、外来ノイズの影響を低減することができる。
【００６５】
実施形態３．
図８は、実施形態３に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。実施形態３においては、内部導体１１、内部電極１３、及び測定部３１の構成及び機能については実施形態１、２と同様である。実施形態３において、実施形態１、２と同様の構成及び機能についてはその説明を省略する。実施形態３においては、外部電極１５の形状が実施形態１、２と異なる。
【００６６】
図８に示すように、外部電極１５の形状は、Ｗスパイラル加工されたものとなっている。このように、外部電極１５がＷスパイラル加工され、Ｗスパイラル形状となることにより、スパイラル形状にした場合に比べ、外部電極１５の表面積は大きくなるものの、到来する外来ノイズをさらに遮断する構造となる。これにより、スパイラル形状にした場合に比べ、特に顕著に、外来ノイズの影響を低減することができる。
【００６７】
以上の説明から、実施形態３に係るカプラによれば、外部電極１５の形状をＷスパイラル形状とすることにより、スパイラル形状にした場合に比べ、特に顕著に、外来ノイズの影響を低減することができる。
【００６８】
実施形態４．
図９は、実施形態４に係る外部電極１５の等価回路の一例を示す図である。実施形態４においては、内部導体１１、内部電極１３、及び測定部３１の構成及び機能については実施形態１〜３と同様である。実施形態４においては、外部電極１５の構成及び機能については実施形態２、３と同様である。実施形態４においては、実施形態１〜３と同様の構成及び機能についてはその説明を省略する。実施形態４においては、実施形態２、３の何れかの外部電極１５の形状を前提として、さらに共振周波数を想定した構成について説明する。
【００６９】
外部電極１５の形状がスパイラル形状又はＷスパイラル形状であれば、図９のような等価回路により外部電極１５を示すことができる。この場合、共振周波数は、次式（９）により表される。
【００７０】
【数９】
0006546404.tif 000010
【００７１】
図９の等価回路は、並列回路であるため、形状の内側において、共振周波数となる周波数成分を含む外来ノイズを除去することができる。
【００７２】
以上の説明から、実施形態４に係るカプラによれば、共振周波数となる周波数成分を含む外来ノイズを除去することができる。
【００７３】
実施形態５．
実施形態５においては、内部導体１１、内部電極１３、及び測定部３１の構成及び機能については実施形態１〜４と同様である。実施形態５において、実施形態１〜４と同様の構成及び機能については説明を省略する。実施形態５においては、外部電極１５の形状が実施形態１〜４と異なる。そこで、外部電極１５の形状について図１０を用いて説明する。
【００７４】
図１０は、実施形態５に係る外部電極１５の形状の一例を示す図である。図１０に示すように、外部電極１５はルーバー形状で構成されているため、適宜、ルーバーの角度を調整することができる。
【００７５】
例えば、図１０に示すように、Ｂ側からルーバーを見た場合の外部電極１５の表面積と、Ｂ’側からルーバーを見た場合の外部電極１５の表面積とは異なる。具体的には、Ｂ側の場合よりもＢ’側の場合の方が、紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度は小さい。紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度が小さい方が、外部電極１５の表面積は大きくなる。このように、外部電極１５の表面積は、ルーバーの角度を調整することにより、変更される。
【００７６】
つまり、紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度が大きくなれば、外部電極１５の表面積は減少する。一方、ルーバーの角度が小さくなれば、外部電極１５の表面積は増加する。なお、紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度が９０度を超えれば、外部電極１５の表面積は増加する。
【００７７】
換言すれば、紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度が鋭角であれば、ルーバーの角度が大きくなるにつれ、外部電極１５の表面積は小さくなる。一方、紙面下方向を基準とした場合、ルーバーの角度が鈍角であれば、ルーバーの角度が大きくなるにつれ、外部電極１５の表面積は大きくなる。
【００７８】
以上の説明から、実施形態５に係るカプラによれば、外部電極１５がルーバー形状で構成された場合、ルーバーの角度を調整することにより、外部電極１５の表面積を変更することができる。これにより、利得Ｓ２１を変更することができる。
【００７９】
以上の説明から、実施形態１〜５に係るカプラにおいて、内部電極１３は、内側に内部導体１１が設けられ、内部導体１１とは静電結合するものである。外部電極１５は、内部電極１３の外側に設けられ、内部電極１３と静電結合するものであり、一部が接地されるものである。このように、カプラは、内部電極１３と、外部電極１５との二重構造であり、外部電極１５の一部が接地されている。これにより、カプラの外部とカプラとの間における浮遊容量の影響を回避させることができる。よって、外来ノイズの影響を低減させることができる。
【００８０】
また、外部電極１５の形状は、その外部電極１５が遮断すべき周波数に基づいて決定されるものである。よって、外部電極１５は、遮断すべき周波数を遮断することができる。したがって、外来ノイズの周波数成分に含まれる周波数から遮断すべき周波数を決定すれば、外来ノイズの影響を特に顕著に低減させることができる。
【００８１】
また、外部電極１５は、複数の貫通孔が形成されたものである。このような構成は、内部電極１３と、外部電極１５との間の静電容量Ｃｓを、内部電極１３と、内部導体１１との間の静電容量Ｃｉよりも相対的に小さくすることに相当するものである。よって、カプラで検知できる電圧Ｖｍと、カプラに入力される電圧Ｖｃとの比を１に近づけることができる。したがって、利得Ｓ２１を０に近づけることができるため、利得Ｓ２１を向上させることができる。この結果、カプラの感度を向上させることができる。
【００８２】
したがって、本実施形態に係るカプラは、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができる。また、カプラは、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減できるため、そのようなカプラを含むワイヤーハーネスであれば、外来ノイズの影響が低減された車用通信信号を正確に伝送することができる。
【００８３】
このようにして、実施形態１〜５に係るカプラによれば、内側に内部導体１１が設けられ、該内部導体１１と静電結合する内部電極１３と、内部電極１３の外側に設けられ、内部電極１３と静電結合し、一部が接地される外部電極１５と、を備え、外部電極１５は、複数の貫通孔が形成されたものである。よって、感度を向上させつつ、外来ノイズの影響を低減させることができる。
【００８４】
また、実施形態１〜５に係るカプラにおいて、内部電極１３と、外部電極１５との間の静電容量Ｃｓは、内部電極１３と、内部導体１１との間の静電容量Ｃｉと比べ、相対的に小さくなるものであることが好ましい。よって、利得Ｓ２１を向上させることができる。
【００８５】
また、実施形態１〜５に係るカプラにおいて、外部電極１５の形状は、該外部電極１５が遮断すべき周波数に基づいて決定されるものであることが好ましい。よって、遮断すべき周波数を遮断することができる。
【００８６】
また、実施形態１〜５において、上記に記載のカプラを含むことが好ましい。よって、外来ノイズの影響が低減された車用通信信号を正確に伝送することができる。
【００８７】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、変更を加えてもよい。
【００８８】
例えば、本実施形態では、内部電極１３と、外部電極１５とから構成されるカプラの断面形状を円形とした場合の一例について説明したが、これに限らず、カプラの断面形状を矩形又は四角形とした場合であってもよい。カプラの断面形状が矩形の場合には、上記で説明した式（６）に基づいて遮断すべき周波数を想定した形状を決定すればよい。また、カプラの断面形状が四角形の場合には、上記で説明した式（８）に基づいて遮断すべき周波数を想定した形状を決定すればよい。
【００８９】
また、上記で説明したカプラは、利得Ｓ２１が極端に変化する条件で用いることにより、スイッチとして構成させてもよい。具体的には、車のエンジンスイッチ及びドアロック等のような構成に組み込んで使用してもよい。また、利得Ｓ２１が極端に変化する条件として、電気自動車の充電用コネクタに組み込んで使用してもよい。また、利得Ｓ２１が極端に変化する条件として、非接触給電用の伝送部材として使用してもよい。
【符号の説明】
【００９０】
１１      ：内部導体
１３      ：内部電極
１５      ：外部電極
３１      ：測定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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