(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークノード（１１ａ）によって実行される、アンテナビーム情報を利用するための方法であって、
前記ネットワークノードのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビーム（１６ａ）の方向を示す、前記ネットワークノードのワイヤレスデバイスからのアンテナビーム情報を獲得すること（Ｓ１０６）、
前記ネットワークノードのＷＤ特有ビームの方向とセル特有ビーム（１５ａ）のメインローブの方向との間の角度差（θ、φ）に基づいて、前記獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類すること（Ｓ１１４）、および、
前記ワイヤレスデバイスの負荷分散アクション、および前記セル特有ビームカテゴリに関連する放射ビームパターン変更のうちの、少なくとも１つを実行すること（Ｓ１２６）、
を含む、方法。
【請求項２】
前記ＷＤ特有ビームは、ＷＤ特有ビームフォーミングが実行可能なワイヤレスデバイスによって使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＷＤ特有ビームの方向は、前記ＷＤ特有ビームのメインローブの方向である、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＷＤ特有ビームの方向は、前記ＷＤ特有ビームのメインローブの方向の時間的平均方向である、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記アンテナビーム情報は、前記ＷＤ特有ビームの、方位方向および形状と高度方向および形状のうちの少なくとも１つをさらに示す、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記ＷＤ特有ビームは幅を有し、前記方法は、
第１の重要性重みパラメータで前記アンテナビーム情報を重み付けすること（Ｓ１１０）をさらに含み、前記第１の重要性重みパラメータは前記幅に反比例し、
前記分類すること（Ｓ１１４）は、前記重み付けされたアンテナビーム情報に基づく、
請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記ワイヤレスデバイスは移動速度に関連付けられ、前記方法は、
第２の重要性重みパラメータで前記アンテナビーム情報を重み付けすること（Ｓ１１２）をさらに含み、前記第２の重要性重みパラメータは前記速度に反比例し、
前記分類すること（Ｓ１１４）は、前記重み付けされたアンテナビーム情報に基づく、
請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記セル特有ビームカテゴリは、少なくとも２つのセル特定ビームカテゴリのセットから選択される、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記ワイヤレスデバイスを、前記角度差に基づいてセル特有ビームカテゴリに分類すること（Ｓ１１６）、
をさらに含む、請求項１から８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記ワイヤレスデバイスのロケーションを獲得すること（Ｓ１０８）、および、
前記ワイヤレスデバイスのロケーションを、前記角度差に基づいてセル特有ビームカテゴリに分類すること（Ｓ１１８）、
をさらに含む、請求項１から９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記分類することは、前記ロケーションが前記セル特有ビームによってカバーされる領域の境界に対応する場合にのみ実行される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ワイヤレスデバイスは近隣ネットワークノード（１１ｂ）にハンドオーバされるはずであるという指示を獲得すること（Ｓ１０２）、および、前記獲得することに応答して、
前記アンテナビーム情報を獲得すること（Ｓ１０６）および前記獲得されたアンテナビーム情報を分類すること（Ｓ１１４）を、実行すること（Ｓ１０４）、
をさらに含む、請求項１から１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記ワイヤレスデバイスのロケーションと前記ロケーションのセル特有ビームカテゴリとの間の関係を記憶すること（Ｓ１２０）、
をさらに含む、請求項１から１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記ワイヤレスデバイスのセル特有ビームカテゴリを示す情報を、近隣ネットワークノード（１１ｂ）または別のノードに伝送すること（Ｓ１２２）、
をさらに含む、請求項１から１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記情報は、前記ワイヤレスデバイスの前記近隣ネットワークノードへのハンドオーバ中に伝送される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記伝送することは、前記ワイヤレスデバイスのロケーションが前記セル特有ビームによってカバーされる領域の境界に対応する場合にのみ実行される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記伝送することは、前記ワイヤレスデバイスが前記ネットワークノードと前記近隣ネットワークノードとの間でハンドオーバされるはずである場合にのみ実行される、請求項１５または１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記ワイヤレスデバイスがハンドオーバされるはずの近隣ネットワークノード（１１ｂ）に対して、前記ワイヤレスデバイスについて、前記アンテナビーム情報を獲得すること（Ｓ１０６）と、前記近隣ネットワークノードへの前記ワイヤレスデバイスのハンドオーバ後に、前記獲得されたアンテナビーム情報を分類すること（Ｓ１１４）と、を実行すること、および、前記実行することによって決定された前記ワイヤレスデバイスのセル特有ビームカテゴリのレポートを前記ネットワークノードに返すことを、要求すること（Ｓ１２４）、
をさらに含む、請求項１から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＷＤの前記負荷分散アクションは、近隣ネットワークノード（１１ｂ）との負荷分散を実行することを含む、請求項１から１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記放射ビームパターンの変更は、前記セル特有ビームの方向および幅のうちの少なくとも１つを変更することを含む、請求項１から１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
アンテナビーム情報を利用するためのネットワークノード（１１ａ）であって、前記ネットワークノードは処理ユニット（２１）を備え、前記処理ユニットは、前記ネットワークノードに、
前記ネットワークノードのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビーム（１６ａ）の方向を示す、前記ネットワークノードのワイヤレスデバイスからのアンテナビーム情報を獲得させるように、
前記ネットワークノードの、前記ＷＤ特有ビームの方向とセル特有ビーム（１５ａ）のメインローブの方向との間の角度差（θ、φ）に基づいて、前記獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類させるように、および、
前記ワイヤレスデバイスの負荷分散アクション、および前記セル特有ビームカテゴリに関連する放射ビームパターン変更のうちの、少なくとも１つを、実行させるように、
設定される、ネットワークノード（１１ａ）。
【請求項２２】
コンピュータコードを備える、アンテナビーム情報を利用するためのコンピュータプログラム（３２）であって、前記コンピュータコードは、ネットワークノード（１１ａ）の処理ユニット（２１）上で実行されたとき、前記ネットワークノードに、
前記ネットワークノードのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビーム（１６ａ）の方向を示す、前記ネットワークノードのワイヤレスデバイスからのアンテナビーム情報を獲得させ（Ｓ１０６）、
前記ネットワークノードの、前記ＷＤ特有ビームの方向とセル特有ビーム（１５ａ）のメインローブの方向との間の角度差（θ、φ）に基づいて、前記獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類させ（Ｓ１１４）、
前記ワイヤレスデバイスの負荷分散アクション、および前記セル特有ビームカテゴリに関連する放射ビームパターン変更のうちの、少なくとも１つを、実行させる（Ｓ１２６）、
コンピュータプログラム（３２）。
【請求項２３】
請求項２２に記載のコンピュータプログラム（３２）を含むコンピュータ可読手段（３３）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に提示される実施形態はアンテナビーム情報に関し、特に、アンテナビーム情報を利用するための方法、ネットワークノード、コンピュータプログラム、およびコンピュータプログラム製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信ネットワークにおいて、所与の通信プロトコル、そのパラメータ、および通信ネットワークが配設される物理環境について、良好なパフォーマンスおよび容量を取得するという課題が存在し得る。
【０００３】
現在、高度なアンテナセットアップおよび技法が、ワイヤレス通信ネットワークにおいて高まり続けるスループットおよびロバストネスを可能にしている。こうした技法の１つが、アンテナアレイのビームを成形する（すなわち、ビームフォーミングを実行するため）ことである。ビームフォーミングは、現在、いわゆる再構成可能アンテナシステム（ＲＡＳ）の使用によって可能となっている。
【０００４】
セル特有ビームとは、通信ネットワーク内のセルにセル特有リファレンスシンボル（ＣＲＳ）カバレッジを提供するために生成されるアンテナビームパターンを指す。このビームパターンは、セル内でサーブされるすべてのワイヤレスデバイスについて同様となる。一般論的に、セルのカバレッジエリアは、セル特有のビームフォーミングに関連してパラメータを変更することによって、主に調整可能である。一般論的に、セル形状は、ＣＲＳのカバレッジによって決定される。ＣＲＳは、特定の時間周波数スロットで伝送される。一般論的に、ビームの形状（すなわち、ビーム形状）は、フェーズドアンテナアレイでアンテナ素子を組み合わせることによって制御される。
【０００５】
セル特有ビームは、セルのカバレッジエリアを決定するとき、およびセルのカバレッジエリアにおいて受信する信号強度の分布を規定するときにも考慮される。セル特有ビームは、アンテナの下方傾斜、方位配向、高度、および水平ビーム幅などの、アンテナパラメータを変更することによって制御可能である。
【０００６】
デバイス特有ビームフォーミングは、ワイヤレスデバイスに向けて指向性アンテナ利得を提供することによって、サーブされるワイヤレスデバイスに向かう経路利得を向上させるための方法である。一般論的に、ワイヤレスデバイスに向かうアンテナ利得を最大にするように、デバイス特有ビームのビーム幅はセル特有ビームよりも狭い。単一セルのネットワークノードは、複数のかかるデバイス特有ビームを用いて、複数のそのサーブされるワイヤレスデバイスをサーブすることができる。すなわち、単一セル特有ビームのカバレッジエリア内には、同時にアクティブな１つ以上のデバイス特有ビームが存在可能である。
【０００７】
一般論的に、自己組織化ネットワーク（ＳＯＮ）は、通信ネットワークの計画、構成、管理、最適化、および修復を、より簡単かつ迅速にするように設計された自動化技術である。したがって、ネットワーク内でのＳＯＮの機能は、通信ネットワークのパフォーマンスを向上させるためにネットワーク関連パラメータを自動的に変更するように設定可能である。こうしたＳＯＮの機能は、アンテナパラメータの最適化、負荷分散などを含み得る。アンテナパラメータの最適化のケースでは、近隣セルへの干渉を低下させるため、および／または同じセル内のワイヤレスデバイスへの信号強度を向上させるため、および／またはセル間の負荷分散を実行するために、アンテナパラメータを変更することができる。これは一般に、セル成形ＳＯＮ機能と呼ばれる。
【０００８】
セルレンジエクスパンションを導入することによってセル成形またはモビリティ負荷分散などの負荷分散を実施するためには、多くの方法がある。これらの負荷分散機構の各々が、異なるシナリオで有益である。
【０００９】
セル内でセル成形を実施する必要がある場合、上記で開示するような既存の機構は、セルの境界で１つまたは複数の近隣セルと共同でパフォーマンスを最適化するか、あるいはセル内のみでパフォーマンスを個別に最適化するかの、いずれかに基づく。パフォーマンスが最適化されることになるセル内で変更を実行している間、または、パフォーマンスが最適化されることになるセルがいずれの近隣セルと共同で最適化されるのかを理解しようと試みている間、既存の機構は異なる追加の測定に依拠する可能性があり、これが測定オーバーヘッドを発生させる。代替として、既存の機構は、アンテナパラメータの変更を実行した後、実行された変更が有益であるか否かを判別するために、これらの変更がシステムパフォーマンス（通信ネットワークのパフォーマンス全体、またはその一部など）に与える影響を分析する。第１の手法は、追加のシグナリングオーバーヘッドを導入する。第２の手法は、不十分なアンテナパラメータの選択、および／または、共同最適化のための近隣セルの不十分な識別を行う傾向があり、それによって（場合によってはセルのカバレッジおよび／または容量において）パフォーマンスを低下させる。
【００１０】
したがって、負荷分散および／または放射ビームパターン変更のために改善されたセル成形が依然として求められている。
【発明の概要】
【００１１】
本明細書の実施形態の目的は、負荷分散および／または放射ビームパターン変更のための効率的なセル成形を提供することである。
【００１２】
第１の態様によれば、アンテナビーム情報を利用するための方法が提示される。方法は、ネットワークノードによって実行される。方法は、ネットワークノードのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビームの方向を示す、アンテナビーム情報を獲得することを含む。方法は、ネットワークノードのＷＤ特有ビームの方向とセル特有ビームのメインローブの方向との間の角度差に基づいて、獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類することを含む。方法は、ワイヤレスデバイスの負荷分散アクション、およびセル特有ビームカテゴリに関連する放射ビームパターン変更のうちの、少なくとも１つを実行することを含む。
【００１３】
有利なことに、これは、負荷分散および／またはビーム変更について効率的なセル成形を提供する。
【００１４】
有利なことに、これは、近隣セルとの共同のアンテナパラメータ最適化を実行可能にすることによって、ネットワークパフォーマンスを向上させる。
【００１５】
有利なことに、これは、２つのセル間での効率的な負荷分散を実行可能にすることによって、ネットワークパフォーマンスを向上させる。
【００１６】
有利なことに、これは、効率的なアンテナパラメータ変更を実行可能にすることによって、ネットワークパフォーマンスを向上させる。
【００１７】
第２の態様によれば、アンテナビーム情報を利用するためのネットワークノードが提示される。ネットワークノードは処理ユニットを備える。処理ユニットは、ネットワークノードのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビームの方向を示すアンテナビーム情報を、ネットワークノードに獲得させるように設定される。処理ユニットは、ネットワークノードのＷＤ特有ビームの方向とセル特有ビームのメインローブの方向との間の角度差に基づいて、ネットワークノードに、獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類させるように設定される。処理ユニットは、ワイヤレスデバイスの負荷分散アクション、およびセル特有ビームカテゴリに関連する放射ビームパターン変更のうちの、少なくとも１つを、ネットワークノードに実行させるように設定される。
【００１８】
第３の態様によれば、アンテナビーム情報を利用するためのコンピュータプログラムが提示され、コンピュータプログラムは、ネットワークノードの処理ユニット上で実行されたとき、第１の態様に従った方法をネットワークノードに実行させる、コンピュータプログラムコードを備える。
【００１９】
第４の態様によれば、第３の態様に従ったコンピュータプログラムを備えるコンピュータプログラム製品と、コンピュータプログラムが記憶されたコンピュータ可読手段とが提示される。
【００２０】
第１、第２、第３、および第４の態様のうちのいずれかの特徴を、適切であればいずれの他の態様にも適用できることに留意されたい。同様に、第１の態様のいずれの利点も、第２、第３、および／または第４の態様にそれぞれ等しく適用可能であり、その逆も同様である。同封の実施形態の他の目的、特徴、および利点は、以下の詳細な開示から、添付の従属請求項から、ならびに図面から、明らかとなろう。
【００２１】
一般に、特許請求の範囲で用いられるすべての用語は、本明細書で特に明示的に規定されない限り、技術分野におけるそれらの通常の意味に従って解釈されるものとする。「（ａ／ａｎ／ｔｈｅ）要素、装置、コンポーネント、手段、ステップなど」へのすべての言及は、特に明示的に述べられていない限り、要素、装置、コンポーネント、手段、ステップなどのうちの少なくとも１つのインスタンスを指すものとして、オープンに解釈されるものとする。本明細書で開示される任意の方法のステップは、明示的に述べられていない限り、開示された通りの順序で実行される必要はない。
【００２２】
次に本発明の概念を、添付の図面を参照しながら例として説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１ａ】実施形態に従った通信ネットワークを示す概略図である。
【図１ｂ】実施形態に従った通信ネットワークを示す概略図である。
【図１ｃ】実施形態に従った通信ネットワークを示す概略図である。
【図２ａ】実施形態に従ったネットワークノードの機能ユニットを示す概略図である。
【図２ｂ】実施形態に従ったネットワークノードの機能モジュールを示す概略図である。
【図３】実施形態に従ったコンピュータ可読手段を備えるコンピュータプログラム製品の一例を示す。
【図４】実施形態に従った方法を示すフローチャートである。
【図５】実施形態に従った方法を示すフローチャートである。
【図６】実施形態に従った方法を示すフローチャートである。
【図７】実施形態に従ったビーム形状を概略的に示す。
【図８】実施形態に従ったＷＤ特有ビームおよびセル特有ビームを概略的に示す。
【図９】実施形態に従ったセル特有ビームのセルエッジ領域を概略的に示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
次に本発明の概念を、本発明の概念の或る実施形態が示された添付の図面を参照しながら、下記でより十分に説明する。しかしながら、この本発明の概念は、多くの異なる形で具体化可能であり、本明細書に記載される実施形態に限定されるものと解釈されるべきではなく、むしろ、本開示が徹底的かつ完全となるように、これらの実施形態は例として提供され、本発明の概念の範囲を当業者に十分に伝えることになる。説明全体を通じて同様の番号は同様の要素を指す。破線で示されたいずれのステップまたは特徴も、任意と見なされるべきである。
【００２５】
図１ａは、本明細書で提示される実施形態が適用可能な、通信ネットワーク１０ａを示す概略図である。通信ネットワーク１０ａは、ネットワークノード１１ａ、１１ｂを備える。各ネットワークノード１１ａ、１１ｂはワイヤレスデバイスについてのネットワークカバレッジを提供し、そのうちの１つが参照番号１２で図示されている。ネットワークカバレッジは、ネットワークノード１１ａ、１１ｂがワイヤレスデバイス１２に信号を送信し、ワイヤレスデバイス１２から信号を受信することが可能な領域によって規定される。特に図１ａにおいて、セル特有ビームの放射ビームパターンは、ネットワークノード１１ａ、１１ｂによって伝送される場合、参照番号１５ａ、１５ｂによって概略的に示され、ネットワークノード１１ａ、１１ｂのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビームの放射ビームパターンは、参照番号１６ａ、１６ｂによって概略的に示される。信号は、伝送ビーム１６ａ、１６ｂで伝送される場合、ワイヤレスデバイス１２によって、ＣＳＩ−ＲＳＲＰ測定などの測定を実行するために使用可能である。放射ビームパターン１５ａ、１５ｂは、ＣＲＳなどの信号をワイヤレスデバイス１２に伝送するために使用可能である。
【００２６】
ネットワークノード１１ａ、１１ｂは、コアネットワーク１３に動作可能に接続され、次にコアネットワーク１３はサービスネットワーク１４に動作可能に接続される。ネットワークノード１１ａ、１１ｂのうちの１つに動作可能に接続されたワイヤレスデバイス１２は、それによって、サービスネットワーク１４によって提供されるコンテンツおよびサービスにアクセス可能である。
【００２７】
ネットワークノード１１ａ、１１ｂは、無線基地局、トランシーバ基地局、ノードＢ（ＮＢ）、およびエボルブドノードＢ（ｅＮＢ）などの、無線アクセスネットワークノードの任意の組み合わせとして提供可能である。当業者であれば理解されるように、通信ネットワーク１０ａは複数のネットワークノード１１ａ、１１ｂを備え、本明細書で開示される実施形態は、特定数のネットワークノード１１ａ、１１ｂに限定されない。ワイヤレスデバイス１２は、移動局、モバイルフォン、ハンドセット、ワイヤレスローカルループフォン、ユーザ機器（ＵＥ）、スマートフォン、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、またはワイヤレスセンサデバイスなどの、ポータブルワイヤレスデバイスとして提供可能である。当業者であれば理解されるように、複数のワイヤレスデバイス１２はネットワークノード１１ａ、１１ｂに動作可能に接続可能であり、本明細書で開示される実施形態は、特定数のワイヤレスデバイスに限定されない。
【００２８】
本明細書で開示される実施形態は、ＷＤ特有ビーム情報などの、アンテナビーム情報を利用することに関する。アンテナビーム情報を利用するために、ネットワークノード１１ａ、１１ｂ、ネットワークノード１１ａ、１１ｂによって実行される方法、ネットワークノード１１ａ、１１ｂの処理ユニット上で実行されたとき、ネットワークノード１１ａ、１１ｂに方法を実行させる、たとえばコンピュータプログラム製品の形の、コードを備えるコンピュータプログラムが提供される。
【００２９】
図２ａは、実施形態に従ったネットワークノード１１ａ、１１ｂのコンポーネントを、いくつかの機能ユニットに関して概略的に示す。たとえば、記憶媒体２３の形のコンピュータプログラム製品３１（図３）に記憶されるソフトウェア命令を実行することが可能な、好適な中央処理ユニット（ＣＰＵ）、マルチプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）などのうちの、１つまたは複数の任意の組み合わせを使用して、処理ユニット２１が提供される。したがってそれにより、処理ユニット２１は本明細書で開示されるように方法を実行するために配置される。記憶媒体２３は、たとえば、磁気メモリ、光メモリ、ソリッドステートメモリ、あるいは遠隔搭載メモリのうちの、任意の１つまたは組み合わせとすることが可能な、永続ストレージを備えることもできる。ネットワークノード１１ａ、１１ｂは、少なくとも１つのワイヤレスデバイス１２、コアネットワーク１３、および別のネットワークノード１１ａ、１１ｂと通信するための、通信インターフェース２２を、さらに備えることができる。したがって、通信インターフェース２２は、アナログおよびデジタルのコンポーネント、ならびにワイヤレス通信のための好適な数のアンテナおよびワイヤライン通信のためのポートを備える、１つまたは複数の送信器および受信器を備えることができる。処理ユニット２１は、たとえば、通信インターフェース２２および記憶媒体２３にデータおよび制御信号を送信することによって、通信インターフェース２２からデータおよびレポートを受信することによって、ならびに記憶媒体２３からデータおよび命令を取り出すことによって、ネットワークノード１１ａ、１１ｂの一般的な動作を制御する。ネットワークノード１１ａ、１１ｂの他のコンポーネントならびに関連機能は、本明細書で提示される概念を不明瞭にしないために省略されている。
【００３０】
図２ｂは、いくつかの機能モジュールに関して、実施形態に従ったネットワークノード１１ａ、１１ｂのコンポーネントを概略的に示す。図２ｂのネットワークノード１１ａ、１１ｂは、以下のステップＳ１０２、Ｓ１０６、Ｓ１０８を実行するように設定された獲得モジュール２１ａ、以下のステップＳ１１４、Ｓ１１６、Ｓ１１８を実行するように設定された分類モジュール２１ｂ、以下のステップＳ１２６を実行するように設定された負荷分散モジュール２１ｃ、および、以下のステップＳ１２６を実行するように設定されたビーム変更モジュール２１ｄの、いくつかの機能モジュールを備える。図２ｂのネットワークノード１１ａ、１１ｂは、以下のステップＳ１１０、Ｓ１１２を実行するように設定された重み付けモジュール２１ｅ、以下のステップＳ１２０を実行するように設定された記憶モジュール２１ｆ、以下のステップＳ１２２を実行するように設定された送信および／または受信モジュール２１ｇ、および、以下のステップＳ１２４を実行するように設定された要求モジュール２１ｈのうちのいずれかなどの、いくつかのオプション機能モジュールをさらに備えることができる。各機能モジュール２１ａ〜ｈの機能は、機能モジュール２１ａ〜ｈが使用できる状況で、以下でさらに開示されることになる。一般論的に、各機能モジュール２１ａ〜ｈは、ハードウェアまたはソフトウェアで実装可能である。好ましいことに、１つまたは複数あるいはすべての機能モジュール２１ａ〜ｈは、処理ユニット２１によって、場合によっては機能ユニット２２および／または２３との協働で、実装可能である。したがって処理ユニット２１は、機能モジュール２１ａ〜ｈによって提供される命令を記憶媒体２３からフェッチするように、およびこれらの命令を実行し、それによって以下で開示される任意のステップを実行するように、配置可能である。
【００３１】
図３は、コンピュータ可読手段３３を備えるコンピュータプログラム製品３１の一例を示す。このコンピュータ可読手段３３上にコンピュータプログラム３２を記憶することが可能であり、コンピュータプログラム３２は、処理ユニット２１、ならびに通信インターフェース２２および記憶媒体２３などのこれらに動作可能に結合されたエンティティおよびデバイスが、本明細書で説明する実施形態に従った方法を実行できるようにする。したがってコンピュータプログラム３２および／またはコンピュータプログラム製品３１は、本明細書で開示される任意のステップを実行するための手段を提供することができる。
【００３２】
図３の例において、コンピュータプログラム製品３１は、ＣＤ（コンパクトディスク）またはＤＶＤ（デジタル多用途ディスク）またはブルーレイディスクなどの、光ディスクとして示されている。コンピュータプログラム製品３１は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、または電気的消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）などの、メモリとして、およびより詳細には、ＵＳＢ（ユニバーサルシリアルバス）などの外部メモリまたはコンパクトフラッシュメモリなどのフラッシュメモリ内のデバイスの不揮発性記憶媒体として、具体化することも可能である。したがってコンピュータプログラム３２は、本明細書では図示された光ディスク上のトラックとして概略的に示されているが、コンピュータプログラム３２は、コンピュータプログラム製品３１に好適な任意の様式で記憶可能である。
【００３３】
図４、図５、および図６は、アンテナビーム情報を利用するための方法の実施形態を示すフローチャートである。方法は、ネットワークノード１１ａによって実行される。方法は、有利なことに、コンピュータプログラム３２として提供される。
【００３４】
次に、実施形態に従った、ネットワークノード１１ａによって実行されるアンテナビーム情報を利用するための方法を示す図４を参照する。
【００３５】
ネットワークノード１１ａがアンテナビーム情報を利用できるようにするために、こうしたアンテナビーム情報はネットワークノード１１ａによって獲得される必要がある。したがってネットワークノード１１ａは、ステップＳ１０６において、アンテナビーム情報を獲得するように設定される。アンテナビーム情報は、ネットワークノード１１ａのワイヤレスデバイス（ＷＤ）特有ビーム１６ａの方向を示す。
【００３６】
ネットワークノード１１ａは、アンテナビーム情報に基づいて分類を実行する。したがって、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１１４において、獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類するように設定される。分類は、ＷＤ特有ビーム１６ａの方向と、ネットワークノードのセル特有ビーム１５ａのメインローブの方向との角度間の関係に基づく。具体的には、分類は、ネットワークノード１１ａの、ＷＤ特有ビーム１６ａの方向とセル特有ビーム１５ａのメインローブの方向との間の角度差θ、φに基づく。
【００３７】
ネットワークノード１１ａは、獲得されたアンテナビーム情報が分類されるカテゴリに基づいてアクションを実行する。具体的には、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１２６において、セル特有ビームカテゴリに関して、ワイヤレスデバイス１２の負荷分散アクションおよび／または放射ビームパターン変更を実行するように設定される。以下でさらに開示されるように、ネットワークノード１１ａが実行可能な異なるタイプのこうしたアクションが存在する。
【００３８】
言い換えれば、ＷＤ特有ビームフォーミングがセル内で使用される場合、ネットワークノード１１ａは、セル特有ビーム成形を形成するためにＷＤ特有ビーム特性からの統計値を利用することができる。集められた統計値は、セル成形のアンテナパラメータを変更するため、負荷分散を実施するための適切なＳＯＮ機能選択のため、および／または、共同アンテナパラメータ同調のために最適な１つまたは複数の近隣セルを選択するために使用することができる。これに関係する詳細は、以下に提示される。
【００３９】
これにより、負荷分散および／またはビーム変更のために効率的なセル成形が提供される。これにより、たとえば、考慮中のセル内のアンテナパラメータ変更の正しい方向を決定することができる。これにより、たとえば、セルの境界領域（すなわち、セルエッジ）が意図されたような影響を受けるように、いずれの近隣セルを考慮するかを選択することができる。これにより、たとえば、正しい方向のアンテナパラメータ変更が実施されることを保証する。
【００４０】
次に、ネットワークノード１１ａによるアンテナビーム情報の利用のさらなる詳細に関する実施形態が開示される。
【００４１】
次に、さらなる実施形態に従ってネットワークノード１１ａによって実行される、アンテナビーム情報を利用するための方法を示す、図５を参照する。
【００４２】
アンテナビーム情報を獲得するための異なる様式が存在し得る。次に、それに関する異なる実施形態を説明する。
【００４３】
一般論的に、ＷＤ特有ビームフォーミングが可能なワイヤレスデバイス１２は、意図されるワイヤレスデバイス１２に向けて高アンテナ指向性利得を提供しようとするビームによってサーブすることができる。したがってＷＤ特有ビームは、ＷＤ特有ビームフォーミングが可能なワイヤレスデバイス１２による使用が可能である。ＷＤ特有ビームの方向は、ＷＤ特有ビームのメインローブの方向とすることができる。追加または代替として、ＷＤ特有ビームの方向は、ＷＤ特有ビームのメインローブの方向の時間的平均方向とすることができる。一般論的に、このように生成されたＷＤ特有ビームは高指向性であるため、どの方向のアンテナビームがワイヤレスデバイス１２にとってより有益であるかが適切に示される。ステップＳ１０６で獲得された最適な方向は、ネットワークノード１１ａとワイヤレスデバイス１２との間の最短の幾何学的距離をたどる方向に沿うかどうかはわからないが、それぞれ図１ｂおよび図１ｃに示される最適な回折および／または反射経路である。図１ｂは、ワイヤレスデバイス１２に向かうビーム１６ａの最適な方向（水平と平行な軸１９から高度θ度）が、物理的障害物１７ａによって方向１８へと回折されたシナリオを、概略的に示す。図１ｂは、ワイヤレスデバイス１２に向かうビーム１６ａの最適な方向（ネットワークノード１１ａのアンテナの照準線方向の軸２０から方位φ度）が、ネットワークノード１１ａからワイヤレスデバイス１２への直接経路を遮る物理的障害物１７ｂに起因して、物理的障害物１７ａによって方向１８へと反射されたシナリオを概略的に示す。
【００４４】
ステップＳ１０６において、情報は、ＷＤ特有ビームによってサーブされているワイヤレスデバイス１２の一部または全部に関して獲得可能である。情報は、使用されるＵＥ特有メインビームの方向を含む。これは、垂直ビーム傾斜（θ傾斜）、垂直ビーム幅（θビーム幅）、方位配向（φ方位）、および水平ビーム幅（φビーム幅）として、あるいは、これらに応じて計算された１つまたは複数の値として、得られる。すなわち、実施形態によれば、アンテナビーム情報は、ＷＤ特有ビームの、方位方向および形状ならびに高度方向および形状のうちの、少なくとも１つをさらに示す。
【００４５】
獲得された情報は、ネットワークノード１１ａがＷＤ特有ビームを生成できる信頼性に基づいて、重み付けまたはフィルタリングすることができる。たとえば、ワイヤレスデバイス１２が好都合な環境においてあまり移動しない場合、ネットワークノード１１ａは、ワイヤレスデバイス１２が利用できる狭ビームを作成することができる。ワイヤレスデバイス１２が高速で移動している場合、適切なＷＤ特有ビームを作成することはさらに困難であるため、こうした移動するワイヤレスデバイス１２は、場合によっては獲得される情報から除外される可能性がある。したがって、ワイヤレスデバイス１２が移動速度に関連付けられるケースでは、ネットワークノード１１ａは実施形態に従い、ステップＳ１１２において、第２の重要性重みパラメータを用いてアンテナビーム情報を重み付けするように設定され、第２の重要性重みパラメータは速度に反比例する。そこで、ステップＳ１１４における分類は、この重み付けされたアンテナビーム情報に基づくものとすることができる。
【００４６】
さらにネットワークノード１１は、ワイヤレスデバイス１２から獲得された情報をフィルタリングまたは重み付けするために、ビーム幅値を利用するように設定可能である。たとえば、より狭いビーム幅は、より広いビーム幅よりもワイヤレスデバイス１２からの測定においてより高い信頼性をもたらすものと見なすことができるため、より狭いビーム幅に関連付けられた情報は、より低い重みを有し得るか、またはフィルタリングが除外された後、考慮されるデータ内に維持することができる一方で、より大きなビーム幅は測定において低い信頼性をもたらすものと見なすことができるため、より高い重みを有し得るか、または除外することができる。したがって、ＷＤ特有ビームが或る幅を有する場合、ネットワークノード１１ａは、実施形態に従い、ステップＳ１１０において、第１の重要性重みパラメータでアンテナビーム情報に重み付けするように設定され、第１の重要性重みパラメータは幅に反比例する。そこで、ステップＳ１１４における分類は、この重み付けされたアンテナビーム情報に基づくものとすることができる。
【００４７】
アンテナビーム情報に基づく分類を実行するための異なる様式が存在し得る。次に、それに関する異なる実施形態を説明する。
【００４８】
一般論的に、上記で開示したように、ＷＤ特有ビームからワイヤレスデバイス１２についてアンテナパラメータが獲得されると、セル特有ビームカテゴリに分類される。これは、アンテナパラメータをセル特有ビーム図にマッピングすることに関与し得る。獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームカテゴリに分類する１つの目的は、セル成形ビームの観点から、ワイヤレスデバイス１２がどこでマッピングするかを理解することである。セル成形ビームの２つの例示的ビーム形状７１、７２が、図７で得られる。今後の開示は、アンテナの垂直ビームパターン（したがって、傾斜同調）に関するが、同じ開示は水平ビームパターン（したがって、方位同調）にも適用される。
【００４９】
ステップＳ１０６で獲得されたアンテナビーム情報を、現行のセル成形ビームのアンテナ図にマッピングすることができる。セル特有ビームのアンテナ図におけるＵＥ特有ビームパラメータのロケーションに基づき、ステップＳ１１４のように、ワイヤレスデバイス１２の分類が行われる。図８において、ワイヤレスデバイス１２についてのＷＤ特有ビーム１６ａならびにセル特有ビーム１５ａの例示的マッピングが示され、ＷＤ特有ビーム１６ａとセル特有ビーム１５ａのメインローブは、角度αで分けられる。セル特有ビームのアンテナ図を観察すると、ワイヤレスデバイス１２に向かう最も有益な光線は、セル特有ビーム１５ａのサイドローブに沿っている。
【００５０】
セル特有ビームのアンテナ図領域へのこうしたマッピングに基づき、ワイヤレスデバイス１２をセル特有ビームカテゴリに分類することができる。こうした分類手順の例を下記に提供する。
【００５１】
セル特有ビームカテゴリは、少なくとも２つのセル特有ビームカテゴリから選択することができる。一般論的に、セル特有ビームカテゴリは、メインローブ、メインローブ以外、サイドローブ、低信頼性、メインローブの右、メインローブの左、特定の角度差などの、可能なセル特有ビームカテゴリのセットから選択することができる。
【００５２】
一例によれば、図７を参照すると、アンテナ図は３つの異なるカテゴリ、すなわち、メインローブ領域７３、サイドローブ領域７５、および低信頼性領域７４に分割される。図７の例示からわかるように、メインローブ領域７３は、セル成形ビームのメインローブによってカバーされるアンテナ図の領域であり、サイドローブ領域７５は、セル成形ビームのサイドローブによってカバーされる領域である。低信頼性７４と名付けられた領域は、ＷＤ特有ビームと、セル特有ビームパターンのメインローブまたはサイドローブとの明らかな重複が存在しない場合に用いられる。
【００５３】
したがって、ワイヤレスデバイス１２は、獲得されたアンテナビーム情報を用いて、ＷＤ特有ビーム特性に基づくこれらのアンテナ図領域の下でカテゴリ化することができる。実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１１６において、角度差（すなわち、ネットワークノード１１ａのＷＤ特有ビーム１６ａの方向とセル特有ビーム１５ａのメインローブの方向との間の角度差θ、φ）に基づき、ワイヤレスデバイス１２をセル特有ビームカテゴリに分類するように設定される。
【００５４】
分類は、どれだけの数のワイヤレスデバイス１２および／またはどれほど大部分のワイヤレスデバイス１２および／またはセル内のトラフィックが、アンテナ図のある領域内に、たとえばセル成形ビームのメインローブまたはサイドローブ内にあるかを決定するときに、ネットワークノード１１ａによって使用可能である。次いでこの情報は、とりわけ、ステップＳ１２６のようにアンテナパラメータを最適化するために使用可能である。次に開示するように、分類は、ネットワークノード１１ａについて、セル境界でのネットワークパフォーマンスおよび近隣セル間の関係を決定するためにも使用可能である。
【００５５】
ステップＳ１０６において実行される分類を利用するための、さらに異なる様式が存在し得る。次に、それに関する異なる実施形態を説明する。
【００５６】
たとえば、分類は、ネットワークノード１１ａが、セル成形ビームのアンテナ図の観点に関して、セルのカバレッジエリアが、他のセルに向かって境界領域内でどのように重複するかを決定するために使用可能である。
【００５７】
具体的には、実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１０８において、ワイヤレスデバイス１２のロケーションを獲得するように、およびステップＳ１１８において、角度差（ステップＳ１１４で述べた角度差）に基づき、ワイヤレスデバイス１２のロケーションをセル特有ビームカテゴリに分類するように、設定される。ステップＳ１１８における分類は、一実施形態において、ワイヤレスデバイスのロケーションが、セル特有ビーム１５ａによってカバーされる領域の境界に対応する場合にのみ実行される。
【００５８】
この決定は、たとえば、ワイヤレスデバイス１２が、ネットワークノード１１ａによって特定の近隣セルのネットワークノード１１ｂにハンドオーバされようとしているときに、ワイヤレスデバイス１２について、ステップＳ１１４からセル成形ビームの領域（すなわち、セル特有ビームカテゴリ）の分類を考慮する、ネットワークノード１１ａによって実行可能である。具体的には、実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１０２において、ワイヤレスデバイス１２が近隣のネットワークノード１１ｂにハンドオーバされるはずであるという指示を獲得するように、またこれに応答して、ステップＳ１０４において、ステップＳ１０６と同様のアンテナビーム情報の獲得、およびステップＳ１１４と同様の獲得されたアンテナビーム情報の分類を実行するように、設定される。
【００５９】
したがって、こうしたロケーション情報を使用することによって、ネットワークノード１１ａは、セル成形アンテナパターンに関して、セル特有ビーム１５ａのその境界領域カバレッジのマップを構築することができる。こうした例が、たとえば前述のカテゴリから選択される４つの一般カテゴリ（カテゴリ１、カテゴリ２、カテゴリ３、およびカテゴリ４）に基づき、図９に概略的に示される。
【００６０】
ネットワークノード１１ａは、獲得された情報に基づき、いずれのタイプのアンテナローブが或る近隣セルの方向を指すかを追跡するメモリを更新することができる。すなわち、実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１２０において、ワイヤレスデバイス１１のロケーションとロケーションのセル特有ビームカテゴリとの間の関係を記憶するように設定される。
【００６１】
上記で開示した例からのカテゴリに基づき、この情報がどのように記憶可能であるかの一例が、表１に示される。
0006564867.tif 000002
【００６２】
表１において、エントリは、「セルＡ」から「セル１」、「セル２」、・・・、「セルＮ」へとハンドオーバされる、ワイヤレスデバイス１２の割合を表すことができ、「セルＡ」は、ハンドオーバ時に、メインローブ、サイドローブ、または低信頼性ローブによってサーブされる。代替として、表１において、エントリは、「セルＡ」でメインローブ、サイドローブ、または低信頼性ローブによってサーブされる、「セルＡ」と「セルＡ」から「セル１」、「セル２」、・・・、「セルＮ」の境界領域との割合を表すことができる。
【００６３】
ネットワークノード１１ａが別のネットワークノード１１ｂと対話し、情報を交換するための、異なる様式が存在し得る。次に、それに関する異なる実施形態を説明する。
【００６４】
いくつかの実施形態において、境界領域内のセル特有ビームカテゴリは、そのセルのカバレッジ領域および近隣ネットワークノードのセル（すなわち、近接セル）のカバレッジ領域が、セル成形ビームのアンテナ図の観点に関して、境界領域内でどのように重複するかを決定するために、ネットワークノード１１ａによって使用される。ワイヤレスデバイス１２のカテゴリ化に加えて、獲得されたアンテナビーム情報を用いて、ワイヤレスデバイス１２が特定の近隣セルにハンドオーバされようとしているときに、近隣セルは、ハンドオーバ後にワイヤレスデバイスをカテゴリ化することも可能である。
【００６５】
たとえば、ハンドオーバプロセスの完了後、近隣セルのネットワークノード１１ｂは、ワイヤレスデバイス１２に向かうＷＤ特有ビームを確立することになる。ここでも、上記で開示された（少なくともステップＳ１０６およびＳ１１４、オプションで、ステップＳ１０２、Ｓ１０４、Ｓ１０８、Ｓ１１０、Ｓ１１４、Ｓ１１６、Ｓ１１８、Ｓ１２０のいずれかなど）ネットワークノード１１ａと同じ手順を実行するネットワークノード１１ｂによって、近隣セルはワイヤレスデバイスに向かうそのセル特有ビームのカバレッジマッピングを決定し、それによってワイヤレスデバイス１２をカテゴリ化できることになる。
【００６６】
カテゴリ情報は、カバレッジ重複タイプのマッピングを取得するために、ワイヤレスデバイス１２の元のサービングセルと交換することができる。具体的には、実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１２２において、ワイヤレスデバイス１２のセル特有ビームカテゴリを示す情報を、近隣ネットワークノード１１ｂ、または通信ネットワーク１０ａ、１０ｂ、１０ｃ内の中央制御ノードなどの別のノードに、伝送するように設定される。情報は、ワイヤレスデバイス１２のハンドオーバ中に、近隣ネットワークノード１１ｂに伝送することが可能である。
【００６７】
さらに、ワイヤレスデバイス１２をハンドオーバしたネットワークノード１１ａは、新しいサービングセル内のターゲットネットワークノード１１ｂ（すなわち、新しいサービングネットワークノード１１ｂ）に対して、ハンドオーバ後にワイヤレスデバイス１２のカテゴリ化を実行するように要求することができる。したがって、実施形態によれば、ネットワークノード１１ａは、ステップＳ１２４において、ワイヤレスデバイス１２がハンドオーバされるはずの近隣ネットワークノード１１ｂに対して、ワイヤレスデバイス１２について、アンテナビーム情報の獲得（ステップＳ１０６と同様）と、近隣ネットワークノードへのワイヤレスデバイス１２のハンドオーバ後の、獲得されたアンテナビーム情報の分類（Ｓ１１４と同様）とを実行することを、要求するように設定される。ネットワークノード１１ａは、さらに、近隣ネットワークノード１１ｂに対して、そこで決定されたワイヤレスデバイス１２のセル特有ビームカテゴリのレポートをネットワークノード１１ａに返すように、要求することができる。
【００６８】
ネットワークノード１１ａ、１１ｂ間での情報の交換は、ネットワークノード１１ａ、１１ｂ間で情報を転送するときに、新しい情報要素（ＩＥ）を使用することを伴う可能性がある。可能な実施形態のいくつかを下記で述べる。
【００６９】
元のサービングネットワークノード１１ａがワイヤレスデバイス１２を近隣ネットワークノード１１ｂにハンドオーバするとき、元のサービングネットワークノード１１ａは、ハンドオーバ要求メッセージを伝送する間、「ローブタイプ」ＩＥを含めることができる。
【００７０】
近隣ネットワークノード１１ｂがハンドオーバを完了すると、近隣ネットワークノード１１ｂは、元のサービングネットワークノード１１ａにハンドオーバ完了メッセージを伝送する間、（近隣ネットワークノード１１ｂによって決定された）「ローブタイプ」ＩＥを含めることができる。
【００７１】
「ローブタイプ」ＩＥは、専用のＸ２シグナリングにおいて、および／または運営および管理（ＯＡＭ）シグナリングを介して、プロプライエタリＩＥとして交換可能である。
【００７２】
いずれのワイヤレスデバイス１２にこうした情報を伝送すべきかを決定するための異なる様式が存在し得る。たとえば、セル特有ビームカテゴリは、セル境界内のワイヤレスデバイス１２とのみ交換可能である。したがって、実施形態によれば、ステップＳ１２２における伝送は、ワイヤレスデバイス１２のロケーションが、セル特有ビーム１５ａ、１５ｂによってカバーされる領域の境界に対応する場合にのみ実行される。たとえば、セル特有ビームカテゴリは、ハンドオーバされているワイヤレスデバイス１２とのみ交換可能である。したがって、さらなる実施形態によれば、ステップＳ１２２における伝送は、ワイヤレスデバイス１２がネットワークノード１１ａと近隣ネットワークノード１１ｂとの間でハンドオーバされるはずである場合にのみ実行される。
【００７３】
関与するネットワークノード１１ａ、１１ｂは、この情報を使用してそれらのデータベースを更新することができる。ネットワークノードの所与のペア（カテゴリ「メインローブ」、「サイドローブ」、および「低信頼性」に基づく、「セルＡ」、「セルＢ」、および「セルＣ」と示されたセルによって例示される）について、データをどのように記憶できるかの一例が、表２に示される。表２に提供された例示的エントリによれば、ワイヤレスデバイス１２のハンドオーバが「セルＡ」のメインローブから「セルＢ」のメインローブへと行われる確率は０．４であり、ワイヤレスデバイス１２のハンドオーバが「セルＡ」のサイドローブから「セルＢ」のメインローブへと行われる確率は０．１である、という具合である。
0006564867.tif 000003
【００７４】
本表に対応するデータ構造は、ネットワークノードの所与のペア間にどのタイプのカバレッジ重複が存在するかを識別するために、ネットワークノード１１ａ、１１ｂに関するカウンタとして使用可能である。
【００７５】
獲得されたアンテナビーム情報がどのカテゴリに分類されたかに基づいて実行される、異なるアクションが存在し得る。次に、それに関する異なる実施形態を説明する。
【００７６】
一般論的に、上記で開示されたステップのいずれかで獲得された情報は、組み合わせるかまたは独立して、ワイヤレスデバイス１２の負荷分散アクション、および／または、セル特有ビームカテゴリに関する放射ビームパターン変更を実行する（上記で開示されたステップＳ１２６と同様）などのために、ネットワークノード１１ａによって、１つまたは複数のアプリケーションを向上させるために処理されるか、あるいは最適化アルゴリズムへの入力として使用される。
【００７７】
前述のように、ステップＳ１０６のようにＷＤ特有ビームフォーミングが実行できるワイヤレスデバイス１２から獲得された情報から恩恵を受けるために、すべてのワイヤレスデバイス１２がＷＤ特有ビーム１６ａ、１６ｂを受信できる必要はない。ＷＤ特有ビームフォーミングが可能なワイヤレスデバイス１２からの指向性情報を使用して、アンテナ変更の起こり得る影響を決定することができる（使用ケースに関して下記で説明する）。ステップＳ１０６で獲得されるような指向性情報には、ＷＤ特有ビームフォーミングの機能を備えるワイヤレスデバイス１２および備えないワイヤレスデバイス１２の組み合わせが存在する場合、セル成形の意思決定時に高い重み係数が与えられる可能性がある。
【００７８】
次に、ステップＳ１２６において実行可能な異なるタイプのアクションに関する実施形態を、詳細に開示する。第１のタイプのアクションは、近隣ネットワークノード１１ｂとの負荷分散に関する。すなわち、実施形態によれば、ワイヤレスデバイス１２の負荷分散アクションは、近隣ネットワークノード１１ｂとの負荷分散を実行することを含む。負荷分散は、モビリティ負荷分散を使用すること、または放射ビームパターン変更を使用することの、いずれかを含むことができる。第２のタイプのアクションは、セル特有ビームの方向および／または幅の変更に関する。すなわち、実施形態によれば、放射ビームパターン変更は、セル特有ビームの方向および幅のうちの少なくとも１つを変更することを含む。
【００７９】
「セルＡ」と示されたセルによって表されるようなネットワークノード１１ａが、過負荷であると識別されたものと仮定し、アンテナパラメータ変更が負荷分散を実施するための方法であると見なされる場合、第１に、そのメインローブカバレッジを「セルＡ」の境界ロケーションに向けて提供し、第２に、負荷分散が正常に実行できるようにより低い負荷を有する、「セルＢ」と示されたセルによって表されるようなネットワークノード１１ｂが選択される。２つまたはそれ以上のセルの負荷のみに基づいて負荷分散を決定することは、負荷分散プロセス中にセル間でのワイヤレスデバイス１２のいずれのハンドオーバも保証しない可能性がある。「セルＡ」の境界に向かうメインローブカバレッジを伴う近隣の「セルＢ」を使用することで、「セルＢ」のアンテナパラメータの変更が、結果として「セルＡ」に向かう幾何学的境界における変更を生じさせることが保証されることになる。
【００８０】
表２で与えられた例示の表を観察すると、ネットワークノード１１ａ「セルＡ」が、そのワイヤレスデバイス１２をオフロードするように決定した場合、ならびに「セルＢ」および「セルＣ」の両方に低い負荷がかけられ、したがって「セルＡ」との負荷分散に好適であるものと仮定すると、「セルＡ」と「セルＣ」との間のメインローブ重複に比べて、「セルＡ」と「セルＢ」との間の方がメインローブ内での重複がより多いため、「セルＡ」と「セルＢ」との間のカバレッジ境界の変更の方が確率が高く（０に比べて０．４）、したがって共同負荷分散のために「セルＢ」を選択することがより有利である。
【００８１】
ネットワークノード１１ａは、そのアンテナをどの方向に傾斜させるかを決定するために、表２のような情報をさらに利用することができる。このため、ネットワークノード１１ａは、アンテナ図内のセルエッジワイヤレスデバイス１２のロケーション（たとえば、セルエッジワイヤレスデバイス１２が、「セルＡ」および「セルＢ」のメインローブの左または右のどちらに位置するか）を決定することができる。メインローブの左に位置することは、アンテナの上方傾斜角拡散領域を示し、メインローブの右は、アンテナの下方傾斜角拡散領域を示す。必要な変更の正確な量は、ワイヤレスデバイス１２が最大達成可能アンテナ利得からどれだけ離れているかに依存し得る。例示的な例を表３に示す。
0006564867.tif 000004
【００８２】
ネットワークノード１１ａ（「セルＡ」で表される）が過負荷であり、近隣ネットワークノード１１ｂ（「セルＣ」で表される）が負荷分散のために選択される場合、「セルＣ」は「セルＡ」と重複する大幅なサイドローブカバレッジを有すると仮定すると、「セルＣ」は、「セルＡ」カバレッジ境界に向かうアンテナパラメータ変更によって受ける影響が潜在的に最小である。したがって、「セルＡ」と「セルＣ」との間で負荷分散を実装するために、アンテナパラメータ最適化ではなく、最小リークビームフォーミング（ＭＬＢ）を使用することができる。
【００８３】
単一セル内のアンテナパラメータを最適化する一次元検索空間内では、ワイヤレスデバイス１２を、（垂直アンテナ図パターンの）メインローブの左またはメインローブの右のいずれかに位置するものとして分類することが有益であり得る（同じメトロロジは水平アンテナ図パターンに対しても真である）。例示的な例を表４に示す。同様の表は、セルエッジワイヤレスデバイス１２により効率的に影響を与えるために、多少または閾値を）下回るパフォーマンス（スループット、干渉に対する信号、および雑音比など）を有するワイヤレスデバイス１２についてのみ、生成可能である。
0006564867.tif 000005
【００８４】
次に、上記で開示された実施形態のうちの少なくともいくつかに基づく特定の一実施形態に従って、ネットワークノード１１ａによって実行される、アンテナビーム情報を利用するための方法を示す図６を参照する。
【００８５】
Ｓ２０１：ネットワークノード１１ａは、ＷＤ特有ビーム方向の使用率／分布に関する情報を獲得する。ネットワークノード１１ａは、ワイヤレスデバイス１２についてのアンテナメインビームの最適な方向に関して、ＷＤ特有ビームフォーミングが可能なワイヤレスデバイス１２に使用されるビームフォーミングに関する情報を獲得する。ネットワークノード１１ａは、ＷＤ特有ビームフォーミングが不可能なワイヤレスデバイスからの情報を除外し、かつ／または、ＷＤ特有ビームフォーミングが可能なワイヤレスデバイスからの情報に重み付けする。ステップＳ２０１を実装するための１つの様式は、ステップＳ１０６、Ｓ１１０、Ｓ１１２を実行することである。
【００８６】
Ｓ２０２：ネットワークノード１１ａは、ＷＤ特有ビーム情報をセル特有ビームカテゴリにマッピングする。ネットワークノード１１ａは、獲得されたアンテナビーム情報をセル特有ビームにマッピングし、領域をカテゴリ化する。ステップＳ２０２を実装するための１つの様式は、ステップＳ１１４、Ｓ１１６を実行することである。
【００８７】
Ｓ２０３：ネットワークノード１１ａは、セルのカバレッジエリアが別のセルに向かう境界領域内でどのように重複するかを決定するために、そのセル境界にセル特有ビームカテゴリを割り当てる。ステップＳ２０３を実装するための１つの様式は、ステップＳ１０２、Ｓ１０４、Ｓ１０８、Ｓ１１８を実行することである。
【００８８】
Ｓ２０４：ネットワークノード１１ａは、セル境界内のセル特有ビームカテゴリを近隣ネットワークノード１１ｂと交換する。ネットワークノード１１ａは、境界領域における近隣セルのアンテナ図カバレッジタイプ重複を決定するために、近隣ネットワークノード１１ｂにハンドオーバされている任意のワイヤレスデバイス１２の情報を交換する。ステップＳ２０４を実装するための１つの様式は、ステップＳ１２２、Ｓ１２４のうちのいずれかを実行することである。
【００８９】
Ｓ２０５：ネットワークノード１１ａは、ステップＳ２０２で（およびオプションで、ステップＳ２０４およびＳ２０５のうちのいずれかで）獲得された情報に基づいて、負荷分散アクションおよび／または放射ビームパターン変更を実行する。ステップＳ２０５を実装するための１つの様式は、ステップＳ１２６を実行することである。
【００９０】
以上、本発明の概念をいくつかの実施形態を参照しながら説明してきた。しかしながら、当業者であれば容易に理解されるように、上記で開示した以外の他の実施形態も、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の概念の範囲内で等しく可能である。
【図１ａ】
0006564867.tif 000006
【図１ｂ】
0006564867.tif 000007
【図１ｃ】
0006564867.tif 000008
【図２ａ】
0006564867.tif 000009
【図２ｂ】
0006564867.tif 000010
【図３】
0006564867.tif 000011
【図４】
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【図５】
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【図６】
0006564867.tif 000014
【図７】
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【図８】
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【図９】
0006564867.tif 000017