(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
織前側に横向き凹部(104)が形成された筬羽(106)を所定間隔で緯入れ方向に列設して空気流案内溝(108)を形成してなる筬(102)に沿って、織前側に所定の間隔で配置した補助ノズル(124)から斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝(108)に向かう空気流を噴射して、緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置であって、
前記筬(102)に案内されて移動できるキャリア(142)に前記空気流案内溝(108)に向かって、前記補助ノズル(124)からの空気噴射流と同様の角度で空気を噴射する噴射ノズル(140)、及び、前記空気流案内溝(108)における所定位置に配置された空気流速検知装置(144)を取付け、前記空気流速検知装置(144)によって検知した空気流速データを空気流電気信号変換装置(146)によって電気信号に変換し、当該電気信号を演算処理装置(188)によって演算処理し、当該演算処理した流速データを記憶する記憶装置(190)を備え、
前記キャリア(142)に固定された方体型のノズルブロック(172)に形成された前記噴射ノズル(140)は円柱状を呈し、前記噴射ノズル(140)の長さは当該噴射ノズル(140)の直径以上である
ことを特徴とするエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項２】
織前側に横向き凹部(104)が形成された筬羽(106)を所定間隔で緯入れ方向に列設して空気流案内溝(108)を形成してなる筬(102)に沿って、織前側に所定の間隔で配置した補助ノズル(124)から斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝(108)に向かう空気流を噴射して、緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置であって、
前記筬(102)に案内されて移動できるキャリア(142)に前記空気流案内溝(108)に向かって、前記補助ノズル(124)からの空気噴射流と同様の角度で空気を噴射する噴射ノズル(140)、及び、前記空気流案内溝(108)における所定位置に配置された空気流速検知装置(144)を取付け、前記空気流速検知装置(144)によって検知した空気流速データを空気流電気信号変換装置(146)によって電気信号に変換し、当該電気信号を演算処理装置(188)によって演算処理し、当該演算処理した流速データを記憶する記憶装置(190)を備え、
前記キャリア(142)に固定された方体型のノズルブロック(172)に形成された前記噴射ノズル(140)は円柱状を呈し、前記噴射ノズル(140)の長さは当該噴射ノズル(140)の直径以上であり、前記記憶装置(190)に記憶された流速データを筬(102)の長さ方向の位置に関連して表示する二次元表示装置(148)を前記キャリア(142)に配置した
ことを特徴とするエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項３】
前記噴射ノズル(140)の長さは、直径の３倍以上である
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項４】
前記キャリア(142)には、データ記憶スイッチ(192)の操作によって、複数回サンプリングした前記空気流速データに関する電気信号を統計処理する統計処理装置(205)が配置される
ことを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項５】
前記キャリア(142)には、前記統計処理装置(205)によって統計処理された前記空気流速データに関する電気信号を記憶する記憶装置(190)が配置されている
ことを特徴とする請求項４に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項６】
前記キャリア(142)には、直前の操作によって前記記憶装置(190)に記憶された前記空気流速データに関する電気信号を削除する直近データ削除スイッチ(202)が配置されている
ことを特徴とする請求項５に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項７】
前記記憶装置(190)は、データ記憶スイッチ(192)の操作毎の前記空気流速データに関する電気信号を複数回分記憶可能である
ことを特徴とする請求項５又は６に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装
置。
【請求項８】
前記キャリア(142)には、前記記憶装置(190)に記憶した複数回分の前記空気流速データに関する電気信号を削除する全データ削除スイッチ(204)が配置されている
ことを特徴とする請求項７に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項９】
前記記憶装置(190)に記憶された複数回分の前記空気流速データに関する電気信号を横入れ方向を横軸とし、電気信号の大きさを縦軸として前記二次元表示装置(148)に測定時グラフとしてグラフ表示する
ことを特徴とする請求項２に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【請求項１０】
さらに、前記記憶装置(190)に記憶された基準流速グラフを前記測定時グラフと共に、前記二次元表示装置(148)にグラフ表示する
ことを特徴とする請求項９に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、織前側に向かって開口した横向きの凹部を有する筬と補助ノズルを用いて緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置に関する。
特に、小型軽量であって、携帯に適したエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置に関する。
詳しくは、小型軽量であって、空気流の流速測定後、直ぐに測定した緯入れ方向に沿った空気流速をグラフ表示できるエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置に関する。
さらに詳しくは、小型軽量であって、空気流の流速測定後、直ぐに測定した緯入れ方向に沿った空気流の流速と共に、基準となる流速をグラフ表示できるエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
第１の従来技術として、本出願人が商品化したエアジェットルームの筬の性能測定表示装置が知られている（非特許文献１）。これを図13乃至図16を参照して簡単に説明すれば、織前（図示せず）側に開口する横向きの凹部10を有する筬羽12を緯入れ方向に所定の間隔で列設することにより空気流案内溝14を形成した筬16の織前側において、空気流案内溝14に沿って移動可能にキャリア18が設けられ、当該キャリア18の主ノズル20側であって空気流案内溝14に近接した位置に噴射ノズル22が配置され、当該噴射ノズル22からの噴流が空気流案内溝14の奥壁24に衝突した位置よりも緯入れ下流側の空気流案内溝14内における所定位置に空気流の流速検出センサ26を配置し、更にキャリア18上にデジタル表示器28を配置したものである。噴射ノズル22には、コンプレッサ30からの工場内空気配管32に調圧器34及び必要に応じ開閉弁36を介して接続し、所定圧力の圧力空気が噴射ノズル22に供給されるようになっている。
筬16の性能の測定に際しては、例えば、図13に示すように筬16の所定位置に所定間隔、例えば100ミリメートル毎に測定のための目印38を表示しておき、最初にキャリア18を筬16にあてがって、流速検出センサ26の先端を、空気流案内溝14において前記目印38に相対するように位置させる。次いで、噴射ノズル22から空気が噴射している状態において、デジタル表示器28に表示される流速値を所定のフォームに記録する。次にキャリア18を緯入れの下流側（主ノズル20から離れる方向）へ所定距離移動させ、前回同様に噴射ノズル22の先端を二番目の目印38に相対させた後、前回と同様にデジタル表示器28に表示される流速を前記フォームに記録する。この作業を所定回繰り返し、当該筬16の緯入れ方向の全長にわたる流速データを記録する。
これらの記録した流速を手書き又はパソコンによって、例えば図15のようにグラフ化し、基準流速グラフＡと比較して、当該筬16の良否を判定する。
この第１の従来技術において、筬16の良否判定ができる理由を図16を参照して説明する。この種エアジェットルームの筬16にあっては、補助ノズル40からの空気噴射流が衝突する筬16（筬羽12）の空気流案内溝14の奥壁24が、当該空気噴射流を効率的に緯糸の搬送に用いるため、緯入れ方向の上流側から下流側に向かって織前側へ近づくよう、所定角度で傾く傾斜面に形成されている(実開昭62-106983参照)。換言すれば、奥壁24の延長線TLBは凹部10の内接円の中心を通る直線CLに対し緯入れ方向前方において、角度ZBをもって交差する傾斜面に形成されている。未使用の筬16における緯入れ方向全長の空気流速を、上記第１の従来技術を用いて測定した例が、図15において破線Ａで表示したグラフである。本グラフの横軸Xは、筬16の緯入れ方向の長さを表し、単位はミリメートルであり、縦軸Ｙは測定した空気流速の値であり、便宜的に、流速検出センサ26において測定した微少な空気圧力値を用いている。未使用の筬16の測定値グラフである破線Ａは、高低のバラツキはあるものの、上限値Ｕと下限値Ｌとの範囲に収まっており、使用可能な状態にある。しかし、噴射空気流中に含まれているオイルダストODが奥壁24に付着した場合、例えば、図16（Ａ）に示すように、オイルダストODが主ノズル20側に多く付着した場合、奥壁24の実質的な延長線TLAの傾斜角は、直線CLに対し角度ＺＢよりも小さな角度ＺＡ１において交差する緩傾斜になる。これにより、噴射ノズル22からの噴流の奥壁24による反射流が弱まり、図15において鎖線Bにより示すように下限レベルＬよりも下回る低流速となる。この場合、緯糸23は奥壁24に近接した位置を飛走するため、緯糸23が奥壁24に接触する頻度が増し、緯糸23の飛走速度が低下し、緯入れ不良が発生しやすくなる問題がある。
一方、オイルダストODが奥壁24の緯入れ方向下流側に付着した場合、図16（B）に示すように、奥壁24の実質的な延長線TLBの傾斜角は、直線CLに対して角度ZBよりも大きな角度ZA２をなす急角度になる。これにより、噴射ノズル22からの噴流の奥壁24による反射が増加し、図15において、実線Cにより示すように上限レベルUよりも上回る高流速となる。この場合、緯糸23は奥壁24から離れて、即ち、凹部10の開口に近い位置を飛走することになり、緯糸23は空気流案内溝14から飛び出し易くなり、緯入れ不良が発生しやすくなる問題がある。
したがって、空気流案内溝14における空気流の流速を測定し、可視化することは緯入れ状態を把握するうえで重要である。
第２の従来技術として、良否判定対象の変形筬を固定するホルダーと、上記変形筬に対して平行な状態で配置されたレールと、このレールに沿って変形筬の織り幅方向に移動可能な送りテーブルと、この送りテーブルに取り付けられ変形筬の正面側の案内溝に向けて空気を噴射する測定用ノズルと、上記送りテーブルに取り付けられ変形筬の背面側で測定用ノズルに対して相対的に所定の距離を置いて配置された流速検出器とからなることを特徴とする空気噴射式織機用変形筬の良否判定装置が知られている(例えば、特許文献１参照)。
第３の従来技術として、筬羽根の前側に形成した凹所の列によって空気誘導溝を構成し、補助ノズルの噴射気流を空気誘導溝によって誘導しつつその被誘導気流により緯入れをおこなう織機の前記空気誘導溝に沿った方向に走行しうるキャリアと、当該キャリアに坦持させた空気噴出ノズル及び該空気噴出ノズルからの噴射空気の流速を検出する流速検出器とを有した空気噴射式織機における筬羽根列の不具合箇所検出装置が知られている(例えば、特許文献２参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２６８１６７６号（図１〜図８、第２頁左欄13行〜第４頁右欄44行）
【特許文献２】特公平5−83652（図1〜図10、第２頁第３欄28行〜第４頁第８欄41行）
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】高山リード株式会社ホームページ製品情報メンテナンスツールシリーズポータブルエアチェッカ型式名TR-7800（http://www.takayamareed.co.jp/page/kokunai/portableairchecker.htm）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
第１の従来技術において、噴射ノズルは、補助ノズルを流用していたため、噴射ノズルにオイルダストが付着すると噴射方向が変化し、筬の良否判定に利用できない問題がある。
また、第１の従来技術においては、デジタル表示器28に表示された空気流速に関するデータを記録した後、手書き又はパソコン等で可視化、例えばグラフ化する必要があり、煩雑であるという問題がある。
【０００６】
第２の従来技術においても、筬の案内溝に向けて空気流を噴射する測定用ノズルは、補助ノズルを流用しているので、第１の従来技術と同様、オイルダストの付着によって噴射方向が変動するので、筬の良否判定に利用できない問題がある。
【０００７】
第３の従来技術において、空気噴出ノズルには緯入れ用の補助ノズルが用いられているので、第１の従来技術同様に、オイルダストの付着によって噴射方向が変化するため、筬の良否判定に利用できない問題がある。
【０００８】
さらに、第１の従来技術と第２又は第３の従来技術おける流速データの自動記憶表示技術を組み合わせることにより、空気流速検知装置によって検知した、所定位置における一瞬の流速データを自動的に測定して記憶し、その記憶した流速データに基づいてグラフ表示することは、当業者であれば容易に想到できる。しかし、一瞬の流速データは、その位置における流速の実体を正しく反映しないことがあることを本発明者は見いだした。その理由は、空気ノズルからの空気噴流によって、筬羽12が振動し、その振動の影響で筬羽12による反射流が変動することで空気流の流速が変動するためであると推測される。すなわち、単純に空気流速検知装置による流速検知データを自動的に取得して記憶しても、当該筬の実体を正しく反映した流速データは取得出来ない問題がある。
【０００９】
本発明の基本的目的である第１の目的は、噴射ノズルにオイルダストが付着した場合であっても、空気流案内溝において測定する流速に影響を与えない噴射ノズルを備えたエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第２の目的は、第１の目的に加え、測定した流速を直ぐさま確認できるエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第３の目的は、第１の目的を更に達成できるエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第４の目的は、第１の目的に加え、実体に合致した空気流案内溝における空気流速を測定できる、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第５の目的は、第１の目的に加え、測定した空気流速を容易に記憶出来る、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第６の目的は、前記記憶した空気流速が不適である場合、容易に削除できる、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第７の目的は、第１の目的に加え、筬における緯入れ方向の空気流速を容易に可視化できる、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第８の目的は、第１の目的に加え、グラフ表示のために記憶した電気信号が不適であった場合、容易に全て消去できる、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第９の目的は、筬の良否を判別し易いようにした、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
本発明の従たる目的である第１０の目的は、筬の良否判別をより一層し易いように、基準空気流速データを最新の空気流速データと共に表示するようにした、エアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この目的を達成するため、本発明に係る第１の発明は以下のように構成されている。
織前側に横向き凹部が形成された筬羽を所定間隔で緯入れ方向に列設して空気流案内溝を形成してなる筬に沿って、織前側に所定の間隔で配置した補助ノズルから斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝に向かう空気流を噴射して、緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置であって、前記筬に案内されて移動できるキャリアに前記空気流案内溝に向かって、前記補助ノズルからの空気噴射流と同様の角度で空気を噴射する噴射ノズル、及び、前記空気流案内溝における所定位置に配置された空気流速検知装置を取付け、前記空気流速検知装置によって検知した空気流速データを空気流電気信号変換装置によって電気信号に変換し、当該電気信号を演算処理装置によって演算処理し、当該演算処理した流速データを記憶する記憶装置を備えたエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置において、前記ノズルは円柱状を呈し、前記ノズルの長さは当該ノズルの直径以上であることを特徴とするエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１１】
第２の発明は、織前側に横向き凹部が形成された筬羽を所定間隔で緯入れ方向に列設して空気流案内溝を形成してなる筬に沿って、織前側に所定の間隔で配置した補助ノズルから斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝に向かう空気流を噴射して、緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置であって、前記筬に案内されて移動できるキャリアに前記空気流案内溝に向かって、前記補助ノズルからの空気噴射流と同様の角度で空気を噴射する噴射ノズル、及び、前記空気流案内溝における所定位置に配置された空気流速検知装置を取付け、前記空気流速検知装置によって検知した空気流速データを空気流電気信号変換装置によって電気信号に変換し、当該電気信号を演算処理装置によって演算処理し、当該演算処理した流速データを記憶する記憶装置を備えたエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置において、前記ノズルは円柱状を呈し、前記ノズルの長さは当該ノズルの直径以上であると共に、前記記憶装置に記憶された流速データを筬の長さ方向の位置に関連して表示する二次元表示装置を前記キャリアに配置したことを特徴とするエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１２】
第３の発明は、前記噴射ノズルの長さは、直径の３倍以上である
ことを特徴とする第１又は第２の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１３】
第４の発明は、前記キャリアには、データ記憶スイッチの操作によって、複数回サンプリングした前記空気流速データに関する電気信号を統計処理する統計処理装置が配置されることを特徴とする第１乃至第３の発明の何れかに記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１４】
第５の発明は、前記キャリアには、前記統計処理装置された前記空気流速データに関する電気信号を記憶する記憶装置が配置されていることを特徴とする第４の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１５】
第６の発明は、前記キャリアには、直前の操作によって前記記憶装置に記憶された前記空気流速データに関する電気信号を削除する直近データ削除スイッチが配置されていることを特徴とする第５の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１６】
第７の発明は、前記記憶装置は、データ記憶スイッチの操作毎の前記空気流速データに関する電気信号を複数回分記憶可能である
ことを特徴とする第５又は第６の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１７】
第８の発明は、前記キャリアには、前記記憶装置に記憶した複数回分の前記空気流速データに関する電気信号を削除する全データ削除スイッチが配置されていることを特徴とする第７の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１８】
第９の発明は、前記記憶装置に記憶された複数回分の前記空気流速データに関する電気信号を緯入れ方向を横軸とし、電気信号の大きさを縦軸として前記二次元表示装置に測定時グラフとしてグラフ表示することを特徴とする第７又は第８の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【００１９】
第１０の発明は、さらに、前記記憶装置に記憶された基準流速データを前記測定時グラフと共に、前記二次元表示装置にグラフ表示することを特徴とする第９の発明に記載のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【発明の効果】
【００２０】
第１の発明において、筬に沿って移動可能なキャリアの緯入れ上流側には緯入れに用いる補助ノズルの代用となる噴射ノズルが配置され、所定距離離れた下流側には空気流速検知装置が取り付けられ、当該空気流速検知装置で測定された流速データは空気流電気信号変換装置によって電気信号に変換されて記憶装置に記憶される。そして、噴射ノズルは、大凡、補助ノズルに対し僅か上方に位置し、かつ、空気流案内溝からの距離は補助ノズルと同等の位置に配置される。空気噴射ノズルは中空の通路であって、円柱状であり、その直径に対する長さの比は、１以上である。換言すれば、空気噴射ノズルを流れる空気は,少なくとも直径と同一の距離を案内されて後、空気流案内溝へ向かって噴出する。したがって、従来の補助ノズルよりも空気流がその噴射ノズルの軸線方向へ案内される距離が長いので、空気流の指向性が高まる。よって、オイルダストが噴射ノズルの内面に付着した場合であっても、その噴射方向は何ら影響を受けず、噴射ノズルの軸線に沿った指向性でもって噴出する。よって、空気流案内溝において測定する流速に影響を与えないことから、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
なお、第２乃至第１０の発明においては、本願発明の基本的目的たる第１の目的に加え、他の目的をも達成できるが、少なくとも第１の目的を達成できる場合には、本願発明の技術的範囲に属するものである。
【００２１】
第２の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、第２の発明においては、記憶装置に記憶した流速データをキャリアに一体に設けられた二次元表示装置に筬の長さ位置に関連して表示するので、測定した流速データを筬の長さ位置との関係において直ぐさま認識することができるので、筬の良否判定がし易く、第２の目的を達成できる利点がある。
【００２２】
第３の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径の３倍以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
殊に、第３の発明において、空気ノズルの長さは３倍以上であることから、空気噴射流の指向性はより一層高まり、供給圧力の変動等があっても、噴射ノズルの軸線に沿った指向性が一層高められるので、本願発明の従的目的である第３の目的を達成できる利点がある。
【００２３】
第４の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、第４の発明においては、空気流速検知装置によって取得した空気流速のデータの平均値、中間値、又は、最頻値等の統計処理により得られた値を空気流速データとして用いるので、突発的な空気流速データが採用されることがなく、実体に合致した空気流速を記憶し、これに基づいて表示できるので、本願発明の従的な目的である第４の目的を達成できる利点がある。
【００２４】
第５の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、データ記憶スイッチの操作によって、統計処理装置によって統計処理された空気流速データが記憶装置に記憶されるので、測定した空気流速データを容易に記憶できることから、本願発明の従的目的たる第５の目的を達成できる利点がある。
【００２５】
第６の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、直近データ削除スイッチを操作することにより、記憶装置に記憶した空気流速データを削除することができる、例えば、一枚の筬の全長分又は一部分の空気流速データを記憶させたが、その測定データが仕様とは異なる空気圧力に基づく噴射ノズルからの噴射によって測定された場合、判定に用いることが出来ないので不要なデータである。そこで、直近データ削除スイッチを操作することにより、不要なデータを削除できるので、本願発明の従的目的たる第６の目的を達成できる利点がある。
【００２６】
第７の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、記憶装置は記憶スイッチの操作に基づいて、複数の空気流速データを記憶することができる。具体的には、筬の緯入れ方向に沿った複数の所定位置での空気流速データを記憶できる。この複数の空気流速データに基づくグラフを二次元表示装置において可視化表示することにより、当該筬の空気案内溝における空気の案内状況を確認することができることから、本発明の従的目的たる第７の目的を達成できる利点がある。
【００２７】
第８の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、全データ削除スイッチを操作することにより、複数の空気流速データを一度に削除できることから、不要なデータを一気に削除できるので、本発明の従的目的たる第８の目的を達成できる利点がある。
【００２８】
第９の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、緯入れ方向の位置を横軸とし、空気流速データを縦軸として測定時グラフとしてグラフ表示したので、筬の空気案内溝における空気案内状態を可視化できるので、本発明の従的目的たる第９の目的を達成できる利点がある。
【００２９】
第１０の発明においては、第１の発明と同様に、噴射ノズルはその長さがノズル直径と同一以上であるので、本願発明の基本的目的である第１の目的を達成できる利点がある。
さらに、緯入れ方向の位置を横軸とし、空気流速データを縦軸として今回測定した空気流速データに基づく測定時グラフと、基準となる基準流速グラフとを同一の二次元表示装置に表示できるので、基準流速データとの比較において、筬の空気案内溝における空気案内状態を判定することができるので、本発明の従的目的たる第１０の目的を達成できる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】図１は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の斜視図である。
【図２】図２は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の正面図である。
【図３】図３は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の平面図である。
【図４】図４は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の底面図である。
【図５】図５は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の右側面図である
【図６】図６は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の左側面図である。
【図７】図７は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の背面図である。
【図８】図８は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の図７におけるＡ―Ａ線断面図である。
【図９】図９は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の噴射ノズルであって、（Ａ）は横断面図、（Ｂ）は縦断面図である。
【図１０】図10は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の制御装置のブロック図である。
【図１１】図１１は、本発明にかかる実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置の制御装置のフローチャートである。
【図１２】図１２は、本発明にかかる実施例１の二次元表示装置の表示画面であって、（Ａ）はグラフ表示、（Ｂ）は数値表示である。
【図１３】図１３は、第１の従来技術を示す概略斜視図である。
【図１４】図１４は、第１の従来技術における流速測定装置の作用説明図である。
【図１５】図１５は、第１の従来技術におけるグラフ表示である。
【図１６】図１６は、第１の従来技術における流速変化を説明する概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
本発明の最良の形態は、織前側に横向き凹部が形成された筬羽を所定間隔で緯入れ方向に列設して空気流案内溝を形成してなる筬に沿って、織前側に所定の間隔で配置した補助ノズルから斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝に向かう空気流を噴射して、緯入れを行うエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置であって、前記筬に沿って移動できるキャリアに前記空気流案内溝に向かって、前記補助ノズルからの空気噴射流と略同一の角度で空気を噴射する噴射ノズル、及び、前記キャリアに取付けられ、前記空気流案内溝における所定位置に配置された空気流速検知装置によって検知した空気流速データを空気流電気信号変換装置によって電気信号に変換し、当該電気信号に基づいてグラフ表示する二次元表示装置を備えたエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置において、前記噴射ノズルは円柱状を呈し、前記ノズルの長さは当該ノズルの直径の３倍以上であり、前記キャリアには、データ記憶スイッチの操作によって、複数回サンプリングした前記空気流速データに関する電気信号を統計処理装置によって統計処理した統計処理データ（平均値、中間値、又は最頻値等）を記憶装置に記憶させ、さらに、直前の操作によって前記記憶装置に記憶された前記空気流速データに関する電気信号を削除する削除スイッチを設け、さらにまた、前記記憶装置に記憶された複数回分の前記空気流速データに関する電気信号を緯入れ方向を横軸とし、電気信号の大きさを縦軸として前記二次元表示装置に測定時グラフとしてグラフ表示し、さらに、前記記憶装置に記憶された基準流速データを前記測定時グラフと共に、前記二次元表示装置にグラフ表示する二次元表示装置を有することを特徴とするエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置である。
【実施例１】
【００３２】
まず図１〜図９を参照して本実施例１のエアジェットルームの筬の空気案内状態測定装置100の機械的構造を説明する。
最初にこの空気案内状態測定装置100が用いられるエアジェットルームの筬102を図１を参照して説明する。
筬102は、織前側（図１において右側）に横向き凹部104が形成された筬羽106を所定間隔で緯入れ方向Ｄに列設して空気流案内溝108を形成し、その下端部はスレ−110の上向き溝112に挿入されて、楔114によってスレ−110に強固に固定される。筬102の上枠116には、所定間隔、例えば100ミリメートル毎に目印118が付けられている。この目印118は特に設けずに、本空気案内状態測定装置100を使用する際、織前側の布上に、筬102に沿って載置したコンベックス（図示せず）によって代用することができる。主ノズル120からの空気噴射と共に緯糸122を空気流案内溝108に投出した後、スレ−110に所定の間隔で列設した補助ノズル124からリレー式に、補助ノズル124から斜め緯入れ方向であって、かつ、前記空気流案内溝108に向かう空気流を噴射して、緯入れを行う。図５に示すように、凹部104は、大凡垂立する奥壁126、直角三角形状の上側凸部125の下縁である上壁128、及び、倒立直角三角形状の下側凸部131の上縁である下壁132によって横向きの凹部104に形成されている。補助ノズル124は、スレ−110に固定された取付ブロック134に対し、少なくともその軸線回りに回動可能に設けられ、空気流案内溝108に対する噴射方向が定められた後、ビス136によって固定される。したがって、上側凸部125の織前側の縁は織前側へ向かって下方へ下がる前下斜面138（図８）に形成されている。
【００３３】
次に空気案内状態測定装置100を主に図２〜図９を参照しつつ説明する。
空気案内状態測定装置100は、少なくとも、図４に示すように、噴射ノズル140から空気流案内溝108へ向けて空気流を噴射し、当該空気流が凹部104の奥壁126に衝突して織前側へ反射した後の空気流案内溝108における所定位置における空気流速を検出し、当該空気流速を電気信号に変換する機能を有する。本実施例１においては、少なくとも、キャリア142、噴射ノズル140、空気流速検知装置144、空気流電気信号変換装置146、制御装置164、及び、二次元表示装置150によって構成されている。しかし、二次元表示装置150は、キャリア142に配置せず、別に設けたパソコンの表示装置（図示せず）を用いることもできる。しかし、二次元表示装置150がキャリア142に一体化されている場合、空気流速を測定した直後にグラフ化して視認をすることができるので、迅速な判断・処置に適している利点がある。
【００３４】
まずキャリア142を説明する。
キャリア142は、筬102の空気案内溝108に沿って移動可能であると共に、必要な装置、具体的には、少なくとも噴射ノズル140、空気流速検知装置144、空気流電気信号変換装置146、及び、二次元表示装置150、並びに、進行方向前位側に配置された第１案内体152及び進行方向後位側に配置された第２案内体154が装着される機能を有する。  
本実施例１においてキャリア142は矩形平板状であり、表面（織前）側は大凡平坦であり、裏面156は筬102の織前側形状、即ち、上側凸部125に合わせて、傾斜部158に形成されている。本実施例１においては、キャリア142は更に、織前側に二次元表示装置150を取り付けるための表示器凹部162、裏面側に制御装置164及び電池166（図10）を取り付けるための制御装置凹部168が形成されている。また、キャリア142の傾斜部158に永久磁石を取付け、この永久磁石の磁力によって、キャリア142が筬102に吸着することで、測定時のキャリア142の状態を安定させることが好ましい。
【００３５】
次に第１案内体152を説明する。
第１案内体152は、キャリア142の進行方向後端部を所定位置に保持する機能を有し、本実施例１においては、先端が空気流案内溝108にほぼ密に嵌まる大きさに形成されている。具体的に第１案内体152は、立方体形の小片であって、その厚みは凹部104の上下の高さよりも僅かに薄い厚みを有し、その先端はかまぼこ型に形成されて空気流案内溝108において奥壁126と接触可能であり、その基部はキャリア142の進行方向における後端の下面に固定されている。しかし、第１案内体152は実施例１の形態に限定されず、上記機能を発揮する範囲において変更することができる。
【００３６】
次に第２案内体154を説明する。
第２案内体154は、キャリア142の進行方向前端部を所定位置に保持する機能を有し、本実施例１においては、第１案内体152と同様に、先端が空気流案内溝108にほぼ密に嵌まる大きさに形成されると共に、第１案内体154よりは横方向に広幅に形成されている。具体的に第２案内体154は、立方体形の厚板であって、その厚みは凹部104の上下の高さよりも僅かに薄い厚みを有し、その先端はかまぼこ型に形成されて空気流案内溝108において奥壁126と接触可能であり、その基部はキャリア142の進行方向における前位側の下面に固定されている。
これらの構成によって、キャリア142はその裏面156の傾斜部158が筬102の前下斜面138に接触し、第１案内体152及び第２案内体154の先端部は凹部104を構成する奥壁126、上壁128、下壁132によって案内されつつ、筬102の長手方向に沿って軽い力で移動可能である。通常、キャリア142、したがって、空気案内状態測定装置100は図１及び３において、手動で右側へ向かって移動される。したがって、本明細書において、特に断りがある場合を除き、下流側又は進行方向前方とは、同図において右方向を意味し、上流側又は進行方向後方とは、同図において左方向を意味する。
【００３７】
次に噴射ノズル140を主に図４及び図９を参照して説明する。
噴射ノズル140は、補助ノズル124に代わって、空気流を噴射する機能を有し、本実施例１においては、キャリア142の上流側下面に固定された立方体型のノズルブロック172に形成されている。ノズルブロック172は金属、樹脂等耐圧性を有する材料で、鋳造、機械加工等によって形成される。ノズルブロック172は、本実施例１においては金属によって形成され、噴射ノズル140はドリル加工によって形成されている。
従って、噴射ノズル140は、断面円形であって、所定の長さを有する円柱状のノズル孔174である。具体的には、噴射ノズル140のノズル直径NDは緯糸の種類に応じて使い分けられるが、補助ノズル124に採用される最大公約数的直径、例えば、1.5ミリメートルに形成される。そしてノズル長さNLは、少なくとも、直径NDと同一乃至直径NDの10倍以下の長さで形成される。ノズル長さNLがノズル直径NDと同一以上である場合、ノズル孔174を進行する空気流は、ノズル長さNLによって案内されるから、その噴射方向は、ノズル孔174の軸線SLに沿った方向となる。軸線SLの噴射方向は、図６に示す方向線Ｂのように、凹部104における内接円ＩCの中心線CＬの近傍を通り、奥壁126と上壁128との角部が指向される。換言すれば、噴射ノズル140からの空気噴射流、したがって、図９に示すように、方向線B、換言すれば、ノズル孔174の軸線SLは下流側に向かい平面視凹部104の内接円ＩＣの中心線ＣＬに対し角度Ｚにおいて交差し、かつ、斜め上方に向かって正面視角度Ｘにおいて中心線ＣＬと交差する。
噴射ノズル140の出口端面の出口周壁176は、軸線ＳＬに対し直角をなす平面内に位置するように形成される。また、噴射ノズル140と出口周壁176とは丸みのない角部にて接続されるように形成する。このように噴射ノズル140を形成することにより、噴射ノズル140からの空気噴射流は軸線ＳＬに沿って拡散しつつ空気流案内溝108に向かって進行し、主に奥壁126に衝突し、織前側へ反射されることで、空気流案内溝108内に緯入れ方向に高速で流れる緯糸122の搬送空気流を生成する。そして、ノズル孔174の長さNLは、その直径ND以上と長いので、内壁や出口にオイルダストODが付着した場合であっても、その噴射方向が変わることは無い。
ノズルブロック172内には所定の容量の空間である空気溜178が形成されている。本実施例１において、空気溜178は水平方向断面が楕円形であって、所定の高さを有する部屋によって構成されている。これによって、調圧器34を介して供給される圧力空気が噴射ノズル140から流出する圧力空気量よりも多くなるようにすることで空気流の流れ方向によって噴射ノズル140からの噴射方向が影響を受けないようにしている。本実施例１において空気溜178は上端が開口しているが、キャリア142に固定する際、ノズルブロック172の上端とキャリア142との間にガスケットを介在させることにより、気密を保つようにしている。キャリア142には、図２に示すように、ノズルブロック172の空気溜178に連通する空気通路170が穿孔され、当該空気通路170はフレキシブルパイプ180によって、開閉弁36に接続されている。
【００３８】
次に空気流速検知装置144を主に図４を参照して説明する。
空気流速検知装置144は、空気流案内溝108における空気流の流速を検知する機能を有し、本実施例１においてはピトー管182によって構成されている。ピトー管182は、第２案内体154の主ノズル120に面する側面に取付けられている。ピトー管182は直状の細管であって、その軸線SLPは中心線CLと重なるように設定されている。したがって、空気流案内溝108内の空気流の一部がピトー管182に流入し、流速が空気圧に変換されて検知される。
【００３９】
次に空気流電気信号変換装置146を主に図２及び図１０を参照して説明する。
空気流電気信号変換装置146は、ピトー管182に流入した空気流の流速を電気信号に変換する機能を有し、本実施例１においては、ピトー管182の他端部に相対配置した圧電素子184及び増幅器186によって構成されているが、同様の機能を有する他の装置に変更することができる。即ち、ピトー管182に流入した空気流は、ピトー管182の内部において空気圧に変換され、その空気圧によって圧電素子184が変形されてその電気信号が出力されるので、当該電気信号を増幅器186によって増幅して制御装置164へ出力する。
【００４０】
次に制御装置164を図10を参照して説明する。
制御装置164は、空気流電気信号変換装置146からの流速に相当する電気信号を処理し、二次元表示装置150に表示するための演算処理をする機能を有する。
本実施例１において制御装置164は、演算回路188、記憶装置190、データ記憶スイッチ192、画面切替スイッチ194、測定間隔プラススイッチ196、測定間隔マイナススイッチ198、ゼロ点調整スイッチ200、直近データ削除スイッチ202、全データ削除データスイッチ204、及び、統計処理装置205によって構成されているが、少なくとも、データ記憶スイッチ192、ゼロ点調整スイッチ200を含んでいれば良い。
なお、キャリア142に配置できるスイッチ数は限られるため、一つのスイッチで二つの機能を発揮できるように構成することもできる。例えば、本実施例１においては、一瞬（0.5秒以上）押された場合直近データ削除スイッチ202として機能し、長押し、例えば２秒以上押された場合、全データ削除データスイッチ204として機能するよう構成されている。
【００４１】
まず演算回路188を説明する。
演算回路188は論理演算を行う機能を有し、本実施例１においては、所謂マイクロプロセッサを用いている。マイクロプロセッサは、ＲＯＭに記憶された、例えば図11に基づくフローチャートを実行するプログラムに基づいて、ＲＡＭに情報を随時読み込み、書き込み、又は、消去しつつ所定の処理を行う機能を有する。
【００４２】
次に記憶装置190を説明する。
記憶装置190は、演算回路188からの流速データに関する電気信号を記憶する機能を有し、本実施例１においては、特に、空気流電気信号変換装置146において電気信号に変換された流速データを記憶する機能を有し、記憶した電気信号たる流速データを消去可能な記憶回路、例えば、EEPROMやフラッシュメモリが用いられる。また、記憶装置190には、基準測定データ記憶領域191を設け、基準測定データを記憶することができる。基準測定データは、例えば、新たに筬102を購入した場合、未使用の状態で筬102の全長における流速を本空気案内状態測定装置100によって測定し、その基準測定データ記憶領域191、又は、パソコンの記憶領域に記憶しておく。このように、未使用時の流速データを基準測定データとして記憶しておくことにより、その後に流速データを測定し、筬102の良否を判定する場合、判断しやすくなる。
【００４３】
次にデータ記憶スイッチ192を説明する。
データ記憶スイッチ192が押された場合、演算回路188はデータ記憶スイッチ192が押された際の圧電素子184からの電気信号を流速データとして取り込み、次いで、記憶装置190に記憶させる機能を有する。
本実施例１においては、データ記憶スイッチ192が押された直後の最初に計測された流速データを記憶することも出来るが、後述の統計処理装置205によって統計処理した流速データを電気信号として記憶回路190に記憶する。
【００４４】
次に画面切替スイッチ194を説明する。
画面切替スイッチ194は、二次元表示装置150に表示する画面を選択する機能を有し、本実施例１においては、後述する図12（Ａ）におけるグラフ画面G1と図12（B）における数値画面G2とを切り替える機能を有し、画面切替スイッチ194を押す毎にグラフ表示画面G1と数値表示画面G2とに切り替えられる。
【００４５】
次に測定間隔プラススイッチ196を説明する。
測定間隔プラススイッチ196は、流速データを測定する間隔をプラスする、即ち、測定する距離を増加設定する機能を有する。本実施例１においては、基準測定間隔は100ミリメートルに設定してあり、二次元表示装置150にグラフ表示する場合、一回目の測定データの記憶値を、筬102の100ミリメートルに相当する位置に表示し、二回目の測定データの記憶値を200ミリメートルに相当する位置に表示し、三回目以降も同様に表示する。本測定間隔プラススイッチ196を押した場合、更に100ミリメートルプラスされる。即ち、200ミリメートル間隔で記憶された流速データが表示されることになる。しかし、基準測定間隔及びプラスする距離も適当に設定することができ、例えば、基準測定間隔を50〜200ミリメートルの間に適宜設定にすることができ、測定間隔プラススイッチ196を一回押す度に10〜200ミリメートルの間の設定値において増加するように適宜変更することができる。次に説明する測定間隔マイナススイッチ198も同様である。
【００４６】
測定間隔マイナススイッチ198は、流速データを測定する間隔をマイナスする、即ち、測定する距離を減少設定する機能を有する。本実施例１においては、測定間隔マイナススイッチ198を１回押すと、100ミリメートルマイナスされる。しかし、基準測定間隔が100ミリメートルであるので、この状態で測定間隔マイナススイッチ198を押してもマイナスされず、基準測定間隔は100ミリメートルのままである。しかし、測定間隔プラススイッチ196が１回押されている場合、少なくとも測定間隔は200ミリメートルであるから、測定間隔マイナススイッチ198が１回押された場合、100ミリメートルに戻される。
【００４７】
次にゼロ点調整スイッチ200を説明する。
ゼロ点調整スイッチ200は、当該ゼロ点調整スイッチ200が押された状態における空気流電気信号変換装置146の出力をゼロレベルでとして記憶回路190に記憶する機能を有する。本実施例１において、ゼロ点調整スイッチ200は、測定間隔マイナススイッチ198を長押しした場合、ゼロ点調整スイッチ200の機能を発揮する。長押しとは、例えば２秒以上押した場合である。
【００４８】
次に直近データ削除スイッチ202を説明する。
直近データ削除スイッチ202が押された場合、演算回路188は、直前に記憶装置190に記憶された流速データを削除、換言すれば、記憶装置190から消去する処理を行う。これは、作業者がその位置における直前に記憶した流速データがそぐわないと判断した場合、再測定して記憶できるようにしたものである。本実施例１においては、測定間隔プラススイッチ196を長押しした場合、直近データ削除スイッチ202になる。長押しとは、例えば、２秒以上押した場合である。従って、２秒未満である場合、測定間隔プラススイッチ196となる。
【００４９】
次に全データ削除データスイッチ204を説明する。
全データ削除データスイッチ204が押された場合、演算回路188は、記憶装置190に記憶されている全ての流速データを削除処理する。これは、作業者が流速の計測を開始する前に実行し、誤って、前回の流速データを表示しないようにするためである。本実施例１において、測定間隔プラススイッチ196及び測定間隔マイナススイッチ198を同時に長押しした場合、全データ削除データスイッチ204になる。この場合の長押しとは、例えば、２秒以上であり、２秒未満の場合、何らの機能も発揮しない。
【００５０】
なお、本実施例１において、測定間隔マイナススイッチ198を長押しした場合、演算回路188がゼロ点調整を行う機能を発揮し、ゼロ点調整スイッチ200となる。この場合の長押しとは、例えば、２秒以上であり、２秒未満の場合、測定間隔マイナススイッチ198の機能を発揮する。したがって、電源を投入した後、測定に先だつピトー管182に空気流が作用しない状態において、測定間隔マイナススイッチ198が２秒以上長押しされた場合、演算回路188において、その時点での圧電素子184の出力をゼロとして設定する。換言すれば、圧電素子184の出力がゼロで無くとも、ゼロ点調整スイッチ200が押された場合、その時点での圧電素子184の出力をゼロとする。
【００５１】
次に統計処理装置205を説明する。
統計処理装置205は、空気流電気信号変換装置146からの流速データを統計処理して出力する機能を有し、本実施例１においては、後述するステップS8が統計処理装置205に相当する。しかし、統計処理装置205は、電気的回路によって同様の機能を有するように構成することもできる。本実施例１においては、データ記憶スイッチ192が押される時間を、例えば、短くとも0.5秒とし、その間に複数回、例えば10〜100回流速データをサンプリングし、そのサンプリングデータを統計処理した値を流速データに関する電気信号として出力するように構成されている。一瞬の流速データである場合、その空気流案内溝108における流速を正しく反映しない場合があり、統計処理、例えば、平均処理をする場合、突発的な異常流速データは、平準化されるからである。統計処理としては、平均値処理の他、中間値処理、又は、最頻値処理を用いることができる。これらの使い分けは、流速データを測定し、異常値の発生状況等を考慮して、最も適した統計処理を選択することができる。
【００５２】
次に二次元表示装置150を説明する。
二次元表示装置150は、記憶装置190に記憶された流速データを用い、制御装置164からの出力に基づいて、少なくとも可視化表示する機能を有する。可視化表示としては、グラフ表示、数値表示等を選択することができる。本実施例１において、二次元表示装置150は小型の規格化された液晶表示機器206であるが、エレクトロルミネッセンス、CRT、プリンタ等の公知の二次元表示装置150を用いることができる。また、本実施例１において、二次元表示装置150はキャリア142に一体化されているが、別体であっても良い。この場合、制御装置164に接続されたUSBコネクタ208にUSBメモリ等を接続して、記憶回路190に記憶された流速データとしての電気信号をダウンロードし、又は、無線通信機器等を介して別に設置したパソコンの記憶装置に移動させて後、別体の二次元表示装置150に表示することができる。
【００５３】
二次元表示装置150におけるグラフ表示としては、図12（A）に示すグラフ画面G1、又は、図12（B）に示す数値画面G2を選択することができる。グラフ画面G1において、中央部のグラフ表示領域210に横軸212を筬102の長さに対応させた目盛とし、縦軸214を流速の大きさに対応した目盛として、測定間隔に基づいて測定し、記憶装置190に記憶させた流速データを当てはめてグラフ表示をすることができる。グラフの種類としては、折れ線グラフが適しているが、棒グラフ、面グラフ等、適宜用いることができる。なお、グラフ画面G1における、二次元表示装置150における、左上数値領域216の数値は、流速に関する数値、標題Leftの下の中段数値領域218には筬102の左端部における流速に関する数値、標題Middleの下段数値領域222には筬102の中央部における流速に関する数値である。
【００５４】
さらに、二次元表示装置150における図12（B）に示す数値画面G2においては、上段のAir Flowの下の中央部表示領域224に測定箇所における流速データを表示し、その左側の標題Countの下の左側中段表示領域226に測定回数を示す数字を表示し、右側の標題Intervalの下の右側中段表示領域228に測定間隔の数値を表示し、下段中央の５つの標題数字の下の下段表示領域232（2321、2322、2323、2324、2325）に直近の複数回の流速データを表示することができる。すなわち、左側中段表示領域226における測定回数に対応する流速データが、中央部表示領域224に表示される。
【００５５】
次に本実施例１における空気案内状態表示装置100の使用方法を図11に示すフローチャートをも参照しつつ説明する。本実施例１では、筬102の長手方向の100ミリメートル毎に流速データを記録する例であり、織幅は190センチメートルに定められているため、19カ所での流速データを記憶することになる。
本空気案内状態表示装置100は、一般的にオンルームにおいて用いられるが、筬102が織機から取り外された状態でも使用される。本実施例１においては、オンルームで用いる例を説明する。例えば、緯入れ不良による停止が急増した場合、筬102の状態が正常であるか否かを判別する場合の例である。したがって、エアジェットルームを停止した後、筬102を織前から最も離れた後退位置辺りに手動で移動させた後、静止状態とする。次いで、経糸を緩めて、経糸を筬102の最下位置迄押し下げ、キャリア142の移動が邪魔されないように準備する。なお、この測定は、機上がりのタイミングにおいて実行しても良い。そして、筬不良判定をした場合、公知の方法で筬102をクリーニングし、奥壁126に付着したオイルダストOGを書き落とし、又は、新たな筬102に交換する。
【００５６】
次に、第１案内体152及び第２案内体154を空気流案内溝108に挿入し、裏面156の傾斜部158を筬102の前下斜面138にあてがって、最初の測定位置を示す目印118にピトー管182の先端が位置するようキャリア142を筬102に装着する。この最初の位置は、例えば、筬102の左端（主ノズル120側）から100ミリの位置である。
次いで、噴射ノズル140から空気流を噴射しない状態において、ゼロ点調整スイッチ200を押して、即ち、測定間隔マイナススイッチ198を２秒以上長押ししてゼロ点調整機能を発揮させる。即ち、ゼロ点調整スイッチ200が押された時点における圧電素子184の電気信号の出力をゼロ点として記憶する。
なお、ここまでの準備作業の手順は、入れ替えることができる。
【００５７】
次に図11のフローチャートを参照しつつ利用法を説明する。
まずステップS1において、画面切替スイッチ194が押されているか判別し、押されている場合ステップS2に進み、押されていない場合ステップS3へ進む。すなわち、作業者の好み又は作業に合わせて図12における（Ａ）のグラフ画面G1、又は、（Ｂ）の数値画面G2を選択する。
【００５８】
ステップS2において、画面を切り替えてステップS3へすすむ。即ち、画面がグラフ画面G1である場合数値画面G2に切り替えられ、数値画面G2である場合グラフ画面G1に切り替えられる。
【００５９】
ステップS3において、測定間隔プラススイッチ196が押されているか判別し、押されている場合ステップS4へ進み、押されていない場合、ステップS5ヘ進む。
【００６０】
ステップS4において、測定間隔を100ミリメートル増加して、200ミリメートルとした後、ステップS5へ進む。２回押された場合、更に100ミリメートルプラスされ、300ミリメートルにされる。
【００６１】
ステップS5において、測定間隔マイナススイッチ198が押されているか判別し、押されている場合ステップS6へ進み、押されていない場合、ステップS7へ進む。
【００６２】
ステップS 6において、測定間隔が200ミリメートルに設定されている場合、100ミリメートルマイナスして100ミリメートルに設定し、300ミリメートルに設定されている場合、200ミリメートルに設定する。しかし、測定間隔が基準値の100ミリメートルである場合、100ミリメートルのまま変更されない。
【００６３】
次に、開閉弁36を開いて噴射ノズル140から空気を噴射する。
これによって、噴射ノズル140から噴出した空気流は、軸線SLに沿って進行して奥壁126に衝突して反射し、空気流案内溝108内に緯入れ方向に向かう高速空気流が生成される。したがって、この高速空気流の一部がピトー管182に流入し、その速度水頭が圧力水頭に変換され、この圧力水頭によって圧電素子184はその圧力水頭に比例した電気信号Sを出力する。当該電気信号Sは増幅器186によって増幅されて増幅電気信号ESとして演算回路188へ送信される。
【００６４】
ステップS7において、データ記憶スイッチ192が押されているか判別し、押されている場合ステップS8へ進み、押されていない場合ステップS10へ進む。
【００６５】
ステップS8において、流速データを取り込む。換言すれば、増幅器186からの増幅電気信号ESを予め定められた回数、例えば20回サンプリングし、その流速データを統計処理した後、ステップS9へ進む。本実施例１においては、統計処理として平均値を採用している。即ち、データ記憶スイッチ192は、データを記憶する場合、例えば１秒以上押すことがルール化されている。本実施例１においては、0.5秒の間に空気流電気信号変換装置146からの増幅電気信号ESが20回サンプリングされて、統計処理され、即ち、平均値AVを一時保留する。
【００６６】
ステップS9において、ステップS8において保留された平均値AVは、記憶回路192に記憶された後、ステップS10へ進行する。
【００６７】
ステップS10において、直近データ削除スイッチ202が押されているか判別し、押されている場合ステップS11へ進み、押されていない場合ステップS12へ進む。換言すれば、測定間隔プラススイッチ196が２秒以上長押された場合、直近データ削除スイッチ202が押されたと判別し、ステップS11において、直前のステップS9において記憶された流速データである平均値AVが削除された後、ステップS12へ進む。
【００６８】
ステップS12において、全データ削除データスイッチ204が押された場合ステップS13へ進み、押されなかった場合ルーティンを終了する。換言すれば、測定間隔プラススイッチ196と測定間隔マイナススイッチ198とが同時に２秒以上長押しされた場合、全データ削除データスイッチ204が押されたと判別し、ステップS13において、記憶回路192に記憶されている全流速データが削除された後、ルーティンを終了する。なお、ルーティーンが終了するとは、プログラムが終了するという意味では無く、プログラムが一巡したとの意味であり、プログラム処理としては、ステップS1へ戻る。
【００６９】
直近データ削除スイッチ202及び全データ削除データスイッチ204が押されることなくルーティンが終了した場合、第１番目の測定位置における流速データが記憶回路192に記憶される。この記憶された流速データに基づいて、二次元表示装置150のグラフ表示領域210にその流速データが表示される。
次に、次の測定位置にキャリア142をスライドさせて移動させる。即ち、ピトー管182の先端が二番目の目印118に相対するよう位置させた後、データ記憶スイッチ192を押し、筬102の左端から200ミリメートル位置での統計処理された流速データを記憶回路192に記憶する。そして、この作業を19回繰り返して必要な流速データを取得する。
二次元表示装置150のグラフ表示領域210には、この直近に記憶された流速データが、例えば、測定時グラフJGとして図12（Ａ）に実線ＦＳ１で示す流速グラフが表示され、左上数値領域216には記憶された流速データ中の最大の流速データ57.8が表示され、中段数値領域218には最左端位置での流速データ42.5が表示され、下段数値領域222には中間での流速データ57.8が表示される。
【００７０】
直近データ削除スイッチ202が押され、かつ、全データ削除データスイッチ204が押されなかった場合、キャリア142を移動すること無く、次にデータ記憶スイッチ192を押し、削除されたデータを測定した位置において、再度、流速データを測定し、記憶する。
【００７１】
直近データ削除スイッチ202が押されず、かつ、全データ削除データスイッチ204が押された場合、それまで記憶回路192に記憶した流速データは全て消去されるので、キャリア142を筬102の左端部の最初の目印118の位置まで戻し、再測定を行う。
【００７２】
さらに、記憶回路190における基準測定データ記憶領域191に基準測定データが記憶されている場合、図12（Ａ）に示すように、測定時グラフJGと共に、鎖線で示す基準測定グラフSGを二次元表示装置150のグラフ表示領域210に表示することができる。この場合、新たに測定した測定時グラフJGと基準測定グラフSGとを同一画面において比較することができるので、良否判定が容易になる利点がある。
【符号の説明】
【００７３】
102  筬
104  凹部
106  筬羽
108  空気流案内溝
124  補助ノズル
140  噴射ノズル
142  キャリア
146  空気流電気信号変換装置
150  二次元表示装置
188  演算処理装置
190  記憶装置
192  データ記憶スイッチ
202  直近データ削除スイッチ
204  全データ削除スイッチ
205  統計処理装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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