(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板と、
前記天板を直接的又は間接的に支持可能な複数の脚部材と、
前記天板と前記脚部材との間に接続され、前記天板の高さを前記脚部材の上端よりも高い位置に支持する側面支持部材と、
前記脚部材の間に架設される横梁部材と、
前記天板及び前記側面支持部材と接続される背面支持部材と、
前記横梁部材の鉛直方向上部に嵌着されると共に、前記横梁部材と前記天板又は前記背面支持部材との間に挟持される中間部材と、
を有するデスクであって、
前記側面支持部材の上端は前記天板の底面に接続されると共に、前記側面支持部材の下端は前記脚部材の上端に接続され、
隣接するデスクと前記脚部材を共有し、又は正対するデスクと互いの前記脚部材を接続することにより連結でき、
前記中間部材は、前記デスクを向い合わせに連結する場合、対向するデスクの中間部材と接続されるデスク。
【請求項２】
前記天板と、前記側面支持部材と、前記背面支持部材とは互いに略垂直に接続される
請求項１に記載のデスク。
【請求項３】
前記側面支持部材は、略矩形の板状であり、
前記脚部材を隣接するデスクと共有しない場合、前記側面支持部材の前記脚部材との接続面の輪郭は、前記脚部材の上端面の輪郭と略同一である
請求項１又は２に記載のデスク。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のデスクを複数備え、
前記複数のデスクは、他のいずれかのデスクと正対して連結又は隣接して連結される
デスクの集合体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デスク及びデスクの集合体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、天板支持具を、脚パネルに設けられた挿入孔に挿入してネジ止めすることにより、天板を所望の高さに設定することができるデスクシステムが提案されている（例えば、特許文献１）。当該技術の目的は、デスクシステムの天板のレイアウト、およびレイアウトの変更に対応することが容易で、組み立て組み替えを共通部品の使用により簡単に行えるようにすることとされている。また、当該文献によれば、天板の高さを段違いに設定したいときは、天板支持具の取り付け高さを各天板において変えることにより即時対応することができるとされている。
【０００３】
また、デスク本体を連結する使用態様であって、二重に構成部材が存在することをなくすことを目的としたデスク装置や、デスク本体を連結した使用態様と、連結しない使用態様でのコストと強度の無駄を排除すると共に、強固且つ安定的に構成することを目的としたデスク装置も提案されている（例えば、特許文献２及び特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２０４８２７号公報
【特許文献２】特開２０１３−９４２７５号公報
【特許文献３】特開２０１３−９４２７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来、天板の高さを段違いに設定できるデスクシステムは提案されていた。しかしながら、天板の高さを個々に設定できるようにする場合、天板の高さが一定のデスクシステムと比べ、全体としての強度は一般的に低下するという問題があった。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、連結デスクを構成する各デスクの高さを独立に設定できるようにすると共に、連結デスクの強度の低下を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面に係るデスクは、天板と、天板を直接的又は間接的に支持可能な複数の脚部材と、天板と脚部材との間に接続され、天板の高さを脚部材の上端よりも高い位置に支持する側面支持部材とを有する。そして、側面支持部材の上端は天板の底面に接続されると共に、側面支持部材の下端は脚部材の上端に接続され、隣接するデスクと脚部材を共有し、又は正対するデスクと互いの脚部材を接続することにより連結できる。
【０００８】
このようにすれば、隣接するデスク又は正対するデスクと連結可能なデスクの各々が有する側面支持部材により、各デスクの天板の高さを脚部材の上端よりも高い位置に支持することができるようになる。また、側面支持部材の上面が天板を支持するとともに、脚部材の上面が側面支持部材を支持するため、各接続部分に垂直抗力が働き、例えば横断面の外部形状と内部形状とが略同一の複数の部材を入れ子構造（例えば、テレスコピック構造）にしてボルトで固定するような、伸縮自在な脚部材よりも耐荷重性が高くなる。すなわち、連結可能なデスクの天板の高さが一様でない場合にも強度の低下を抑制することがで
きる。
【０００９】
また、デスクは、天板及び側面支持部材と接続される背面支持部材をさらに有し、天板と、側面支持部材と、背面支持部材とは互いに略垂直に接続されるようにしてもよい。このようにすれば、天板と天板を支持する部材の接続をより強固にすることができる。
【００１０】
また、デスクは、脚部材の間に架設される横梁部材と、側面支持部材の間に架設される背面支持部材と、横梁部材の鉛直方向上部に嵌着されると共に、横梁部材と天板又は背面支持部材との間に挟持される中間部材とをさらに有するようにしてもよい。そして、中間部材は、デスクを向い合わせに連結する場合、対向するデスクの中間部材と接続されるものとする。このようにすれば、正対するデスクとの接続をより強固にすることができる。
【００１１】
また、側面支持部材は、略矩形の板状であり、脚部材を隣接するデスクと共有しない場合における側面支持部材の脚部材との接続面の輪郭は、脚部材の上端面の輪郭と略同一としてもよい。このようにすれば、側面支持部材にかかる荷重を、できるだけ脚部材の上端面全体に分布させることができ、耐荷重性が向上する。
【００１２】
また、本発明の他の側面にかかるデスクの集合体は、上述のデスクを複数備え、複数のデスクは、他のいずれかのデスクと正対して連結又は隣接して連結される。具体的には、このようにデスクの集合体（連結デスク）を形成するようにしてもよい。
【００１３】
なお、上記課題を解決するための手段の内容は、本発明の課題や技術的思想を逸脱しない範囲で可能な限り組み合わせることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、連結デスクを構成する各デスクの高さを独立に設定できるようにすると共に、連結デスクの強度の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図２】図２は、連結デスクの一例を示す分解斜視図である。
【図３Ａ】図３Ａは、連結デスクの一例を示す正面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、連結デスクの一例を示す背面図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、連結デスクの一例を示す右側面図である。
【図３Ｄ】図３Ｄは、連結デスクの一例を示す左側面図である。
【図３Ｅ】図３Ｅは、連結デスクの一例を示す平面図である。
【図３Ｆ】図３Ｆは、連結デスクの一例を示す底面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、天板の一例を示す斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、天板の一例を示す斜視図である。
【図５Ａ】図５Ａは、エンド脚の一例を示す斜視図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、エンド脚の一例を示す斜視図である。
【図６Ａ】図６Ａは、中間脚の一例を示す斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、中間脚の一例を示す斜視図である。
【図７Ａ】図７Ａは、側面支持部材の一例を示す斜視図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、側面支持部材の一例を示す斜視図である。
【図８Ａ】図８Ａは、横梁部材の一例を示す斜視図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、横梁部材の一例を示す斜視図である。
【図８Ｃ】図８Ｃは、横梁部材に架設するトレイ部材の一例を示す斜視図である。
【図９Ａ】図９Ａは、中間受部材の一例を示す斜視図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、中間受部材の一例を示す斜視図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、背面支持部材の一例を示す斜視図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、背面支持部材の一例を示す斜視図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、カバー接続部材の一例を示す斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、カバー接続部材の一例を示す斜視図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、配線カバーの一例を示す斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、配線カバーの一例を示す斜視図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｃは、配線カバーの使用例を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、脚接続部材の一例を示す斜視図である。
【図１４】図１４は、支柱取付カバーの一例を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、オプションを取り付けた連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図１６】図１６は、天板の高さを変更した連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図１７】図１７は、デスクの数を変更した連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図１８Ａ】図１８Ａは、幕板の一例を示す斜視図である。
【図１８Ｂ】図１８Ｂは、幕板の一例を示す斜視図である。
【図１９Ａ】図１９Ａは、補助脚接続用中間受部材の一例を示す斜視図である。
【図１９Ｂ】図１９Ｂは、補助脚接続用中間受部材の一例を示す斜視図である。
【図２０】図２０は、連結デスクの補強について説明するための斜視図である。
【図２１】図２１は、補強部材の一例を示す斜視図である。
【図２２】図２２は、補助中間脚及び補助脚接続部材の一例を示す斜視図である。
【図２３Ａ】図２３Ａは、中間脚の一例を示す斜視図である。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、中間脚の一例を示す斜視図である。
【図２４】図２４は、天板を傾斜させたデスクを含む連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図２５】図２５は、棚板を設けたデスクを含む連結デスクの一例を示す斜視図である。
【図２６】図２６は、棚板を設けたデスクを含む連結デスクの一例を示す分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
次に、本発明の実施形態を、図面に基づいて説明する。なお、以下で説明する実施形態は例示であり、本発明は以下の態様には限定されない。
【００１７】
＜全体構成＞
図１は、本実施形態に係るデスクを、左右（幅）方向及び前後（奥行き）方向にそれぞれ２つずつ連結したデスクの集合体（「連結デスク」とも呼ぶ）の一例を示す斜視図である。また、図２は、図１に示した連結デスクの分解斜視図である。また、図３Ａ〜図３Ｆは、それぞれ連結デスクの一例を示す正面図、背面図、右側面図、左側面図、平面図、及び底面図である。図１〜図３Ｆに示す連結デスク１００は、天板１１と、エンド脚１２と、中間脚１３と、Ｌ字状接続部材１４と、側面支持部材１５と、横梁部材１６と、背面支持部材１７と、中間受部材１８と、カバー接続部材１９と、配線カバー２０と、脚接続部材２１と、支柱取付部カバー２２とを備えるデスク１が４つ連結されている。本発明に係る物品はいわゆる机である。具体的には、複数を互いに連結することができる机であり、連結された机の集合体と捉えることもできる。また、複数の机は、各々の天板１１の高さが互いに異なっていてもよい。図示した例においては、４つの机（デスク１）のうち１つは、他の３つよりも天板１１の高さが高くなっている。天板１１の高さは側面支持部材１５及び背面支持部材１７の高さにより変更することができ、具体的には、一般的な机の高さである７２０ｍｍ程度から、１０００ｍｍ程度まで任意に選択することができる。図示した例においては、最も高い天板１１が他の３つの天板１１よりも２５０ｍｍ程度高く、床面から９５０ｍｍ〜１０００ｍｍ程度になっている。
【００１８】
なお、本実施形態に係るデスク１の各々については、各デスク１から見て当該デスク１の使用者が位置する方向を手前又は前、その逆を奥又は後ろと呼ぶものとする。また、使用者からデスク１に向かって左右を、それぞれ左、右と呼び、鉛直方向上下を、それぞれ単に上、下とも呼ぶ。本実施形態では、天板１１とその周囲の部材を便宜上１つのデスクと呼び、各デスクは周囲に接続された他のデスクと一部の部材を共有するものとする。すなわち、図１及び図２の連結デスク１００は、デスク１が左右方向に２つずつ連結されると共に、背面同士が対向（本実施形態では「正対」ともいう）するデスク１が連結されている。また、本実施形態に係る連結デスク１００については、デスク１について定義した奥行き方向のうち、天板１１の高いデスク１の位置する方向を前、その逆を奥又は後ろと呼ぶものとする。また、天板１１の高いデスク１の使用者から連結デスク１００に向かって左右を、それぞれ左、右と呼び、鉛直方向上下を、それぞれ上、下と呼ぶものとする。本実施形態では、便宜上、天板１１の高いデスク１を基準として連結デスク１００の前後を定義する。しかし、後述する通り連結デスク１００を構成する複数のデスク１は、それぞれ独立して天板１１の高さを決めることができ、連結デスク１００は、１つのデスク１のみが他のデスク１よりも高くなった構成には限定されない。
【００１９】
本実施形態に係るデスク１は、前後及び左右に連結することができ、全体として様々な形状の連結デスク１００を形成することができる。なお、幅方向にデスク１が連結されるとき、隣接する２つのデスク１によって中間脚１３が共有される。また、デスク１は、脚（エンド脚１２又は中間脚１３）と天板１１との間に側面支持部材１５及び背面支持部材１７を接続することにより、各天板１１の高さを独立に変更することができる。すなわち、側面支持部材１５は、天板１１を脚の上端よりもさらに高い位置に支持する部材のうち、デスク１の側面側に設けられるものである。背面支持部材１７は、天板１１を脚の上端よりもさらに高い位置に支持する部材のうち、デスク１の背面側に設けられるものである。また、脚の上方には、図示していない支柱を立設して様々なオプション器具を接続することもできる。
【００２０】
デスク１の横梁部材１６の上部の所定の位置には、本発明に係る「中間部材」の一例である中間受部材１８が配置される。中間受部材１８は横断面視上、下方に開いた略コ字状であり、横梁部材１６と天板１１との間又は横梁部材１６と背面支持部材１７との間に挟まれて固定される。また、向かい合う（正対する）デスクを接続する場合、各デスクの中間受部材１８が連結される。本実施形態では、略直方体である側面支持部材１５の底面全体がエンド脚１２又は中間脚１３の上面に載置された状態で固定され、側面支持部材１５にかかる圧縮荷重がエンド脚１２又は中間脚１３の上面に分散してかかるようになっている。したがって、例えば天板を支持する部材を挿入孔に入れる深さによって天板の高さを変更できるデスクにおいて、天板を支持する部材を挿入孔に入れボルト等で横から固定するような構成（例えばボルトにせん断荷重がかかる構成）とする場合よりも強度（例えば、耐荷重性）は高くなる。以下、図１及び図２に示した部材の構造及び部材間の接続について説明する。
【００２１】
＜天板＞
図４Ａは、天板１１を斜め上方から見た斜視図である。また、図４Ｂは、天板１１を斜め下方から見た斜視図である。天板１１は、いわゆる天板として使用できる板であり、その左右の端部がエンド脚１２若しくは中間脚１３の上、又は側面支持部材１５の上に架設される。また、天板１１は、底面の左右両端付近にボルト穴１１２を有しており、エンド脚１２又は中間脚１３に接続されるＬ字状接続部材１４と、図示していないボルトで接続される。天板１１は、底面の奥側にもボルト穴１１３を有しており、中間受部材１８又は背面支持部材１７ともボルトで接続可能になっている。なお、天板１１は、その下側に任意のサイズの引き出し１１１を備えていてもよい。図３Ａ〜図３Ｆに示した六面図におい
ては、引き出し１１１を省略している。なお、本発明に係る様々な部材のボルト穴を、それぞれ「接続部」とも呼ぶ。
【００２２】
＜エンド脚＞
図５Ａは、エンド脚１２を前方斜め上方から見た斜視図である。また、図５Ｂは、エンド脚１２を後方斜め上から見た斜視図である。なお、エンド脚１２には左端用と右端用があり、図５Ａ及び図５Ｂに示すエンド脚１２は、左端用である。エンド脚１２は、Ｌ字状接続部材１４を介して天板１１又は側面支持部材１５と接続される。Ｌ字状接続部材１４は、例えば、平板の１か所を９０度に曲げ、側面視でＬ字形状とした接続金具である。そして、Ｌ字状接続部材１４の一端はエンド脚１２又は中間脚１３と接続され、他端は天板１１又は側面支持部材１５と接続される。エンド脚１２は、連結デスク１００の左右方向の端に接続される。また、エンド脚１２は、その上端に接続部材挿入孔１２１が設けられており、Ｌ字状接続部材１４の一端を挿入することができる。そして、エンド脚１２の接続部材挿入孔１２１にＬ字状接続部材１４を挿入した状態におけるエンド脚１２とＬ字状接続部材１５との対応する位置にはボルト穴がそれぞれ設けられており、図示していないボルトによって両者を固定することができる。なお、エンド脚１２に設けられたボルト穴を、ボルト穴１２２とする。
【００２３】
また、エンド脚１２の下端には、アジャスタ１２３を取り付けるためのアジャスタ取付穴１２４を有している。アジャスタ１２３には雄ねじが設けられており、雌ねじが切られたアジャスタ取付穴１２４に挿入する深さを変更することによって、高さを調整することができる。また、エンド脚１２の上端の奥側には、支柱を取り付けるための支柱取付穴１２５が複数設けられている。なお、図面においてボルト穴を囲う破線は、同一の機能を有するボルト穴を示している。支柱取付穴１２５は、デスク１の上部にオプション器具を設置するための支柱（図示せず）を取り付けるための取付部である。支柱及びオプション器具については後述する。また、エンド脚１２の側面のうち、奥側上方であってデスク１の内側に相当する位置には、脚接続部材２１を取り付けるための部材取付穴１２６が設けられている。また、エンド脚１２の側面のうち、上述した部材取付穴１２６よりも手前側には、横梁部材１６を接続するための横梁取付穴１２７が設けられている。また、エンド脚１２の奥側の面（背面）には、後述する幕板を接続するための幕板取付穴１２８が設けられている。また、エンド脚１２の上面のうち、接続部材挿入孔１２１の横には、エンド脚１２と支持部材１５とを接続する際にボルトの頭部が収納される頭部収納穴１２９が設けられている。図５Ａ及び図５Ｂのエンド脚１２は板状のものを示したが、このような形状には限られない。例えば、柱状の部材を適宜組み合わせることによりエンド脚１２を形成するようにしてもよい。
【００２４】
＜中間脚＞
図６Ａは、中間脚１３を右上前方から見た斜視図である。また、図６Ｂは、中間脚１３を左上後方から見た斜視図である。中間脚１３は、水平方向に伸びて天板１１又は側面支持部材１５を支持する梁状の上側水平部材と、鉛直方向に伸びて上側水平部材を所定の高さに保持する柱状の鉛直部材と、鉛直部材の下側部分を連結して強度を向上させる下側水平部材とを有する。また、中間脚１３は、天板１１又は側面支持部材１５をボルトで接続するための天板取付穴１３１と、Ｌ字状接続部材１４を接続するためのボルト穴１３２とを有する。ボルト穴１３２の構成及び機能は、エンド脚１２のボルト穴１２２と同様である。また、中間脚１３の下端には、アジャスタ１３３を取り付けるためのアジャスタ取付穴１３４を有している。そして、中間脚１３の上端の奥側には、支柱を取り付けるための支柱取付穴１３５が複数設けられている。また、中間脚１３の側面のうち、奥側上方には、脚接続部材２１を接続するための取付穴１３６が設けられている。なお、奥行き方向にデスク１を結合する場合、対向する２つの中間脚１３を脚接続部材２１で結合する。また、中間脚１３の側面のうち、上述した取付穴１３６よりも手前側には、横梁取付穴１３７
が設けられている。また、中間脚１３の奥側の面には、後述する幕板を接続するための幕板取付穴１３８が設けられている。アジャスタ１３３から幕板取付穴１３８の構成及び機能は、エンド脚１２の対応する部分と同様である。また、中間脚１３を構成する水平部材及び鉛直部材の数はそれぞれ変更されてもよく、中間脚１３は水平部材及び鉛直部材を含まない板状であってもよい。なお、本実施形態に係るエンド脚１２及び中間脚１３を、単に脚部材とも総称する。
【００２５】
＜側面支持部材＞
図７Ａは、側面支持部材１５を斜め後方上側から見た斜視図である。また、図７Ｂは、側面支持部材１５を斜め後方下側から見た斜視図である。側面支持部材１５は、板（パネル）状、又は直方体状の部材である。また、側面支持部材１５は、天板１１と脚部材との間に接続され、天板１１の高さを変更するために用いられる。すなわち、側面支持部材１５は、天板１１を脚部材の上端よりも高い位置に支持する。なお、側面支持部材１５には左側用と右側用があり、図７Ａ及び図７Ｂに示す側面支持部材１５は、左側用である。側面支持部材１５は、その上部及び下部に、それぞれＬ字状接続部材１４を介して天板１１、脚部材が接続される。
【００２６】
図７Ａ及び図７Ｂに示す側面支持部材１５は、その上端に接続部材挿入孔１５１が２つ設けられており、それぞれにＬ字状接続部材１４の一端を挿入することができる。そして、側面支持部材１５の接続部材挿入孔１５１にＬ字状接続部材１４を挿入した状態における、側面支持部材１５及びＬ字状接続部材１４の対応する位置にはボルト穴１５２がそれぞれ設けられており、図示していないボルトによって両者を固定することができる。また、側面支持部材１５は、その下端に、Ｌ字状接続部材１４の一端が収まる程度の深さの切欠きが形成されると共に、当該切欠き部分の奥の略中央にボルト穴１５３が設けられている。そして、側面支持部材１５の下方には、Ｌ字状接続部材１４を介して脚部材が接続される。また、側面支持部材１５の後方には、一方の側面から他方の側面へ側面支持部材１５を貫通するように、ボルト穴１５４が２つ設けられている。ボルト穴１５４は、図示していないボルトを挿入して背面支持部材１７と側面支持部材１５とを接続するために用いられる。
【００２７】
本実施形態に係る側面支持部材１５は、略直方体状であり、その上面が天板１１の底面と接触した状態で天板１１と接続される。また、側面支持部材１５は、その底面が脚部材の上面と接触した状態で脚部材と接続される。以上のように、本実施形態に係るデスク１は、側面支持部材１５の上面が天板１１を支持するとともに、脚部材の上面が側面支持部材１５を支持するため、例えば横断面が相似形状の複数の部材を入れ子構造にしてボルトで固定するような、伸縮自在な脚部よりも耐荷重性が向上している。また、側面支持部材１５は、その上面と下面とがほぼ同一の面積になっている。そして、側面支持部材１５を用いない場合において脚部材の上面のうち天板１１と接続される部分の面積と、側面支持部材１５を用いる場合において側面支持部材１５のうち天板１１と接続される部分である上面全体の面積とは略同一である。したがって、側面支持部材１５は、その上部に天板１１を架設したときに受ける面積当たりの荷重を、そのまま脚部材に伝達することができる。換言すれば、側面支持部材１５が追加されたぶんの荷重は増加するが、脚部材は、側面支持部材１５を用いない場合と同様の面積に分布荷重（等分布荷重）を受けるようになっている。
【００２８】
側面支持部材１５の高さは任意であるが、例えば２００ｍｍ〜３００ｍｍ程度としてもよい。一般的な規格ではデスクの天板の高さは、床面から７２０ｍｍ程度であるところ、側面支持部材１５を接続することにより、例えば天板の高さを９５０ｍｍ〜１０００ｍｍ程度にすることができる。このようにすれば、使用者が立位で使用するのに適した高さとなる。本実施形態に係るデスクの集合体１００は、連結された複数のデスクのうち任意の
デスクの高さを変更することができるため、一部の使用者が利用するデスクの天板の高さを変更したり、例えば打合せ等のような特定の目的に用いる区画の天板の高さを変更しておくことができる。
【００２９】
＜横梁部材＞
図８Ａは、横梁部材１６を背面斜め上から見た斜視図である。また、図８Ｂは、横梁部材１６を正面斜め上から見た斜視図である。横梁部材１６は、外形が略直方体のパネル状の部材である。また、図８Ａ及び図８Ｂの横梁部材１６は、鉛直方向上端であって幅方向の略中央に、中間受部材１８を取り付けるための中間受取付穴１６１を有している。また、横梁部材１６は、その側面に、エンド脚１２又は中間脚１３とボルトで接続するための脚取付穴１６２を複数有している。図８Ａ及び図８Ｂの例では、側面にそれぞれ２つずつ脚取付穴１６２が存在し、脚取付穴１６２の一方は略円形であるが、他方はボルトの頭部よりも大きな円形とボルトの頭部よりも小さな円形とが繋がっただるま型になっている。だるま型のボルト穴によれば、まずエンド脚１２又は中間脚１３にボルトを浅く取り付けた状態で横梁部材１６を取付位置に合わせ、脚取付穴１６２にボルトの頭部を挿入した後にボルトを締めつけることができ、組み立てが容易になる。また、横梁部材１６は、水平方向に沿って複数回曲げ加工され、その正面及び背面に溝（凹部又は段差とも呼ぶ）を有している。図８Ａ及び図８Ｂの例は、背面に第１背面凹部１６３及び第２背面凹部１６４を有し、正面に正面凹部１６５を有している。このような曲げ加工によって横梁部材１６の強度が向上する。
【００３０】
また、図８Ｃは、奥行き方向にデスク１を連結した場合における２つの横梁部材１６とその周辺の横断面図である。奥行き方向にデスク１を連結する場合においては、対向する横梁部材１６の第１背面凹部１６３又は第２背面凹部１６４にトレイ部材２７を架設することにより、ケースウェイが形成される。トレイ部材２７は、ケーブル等を載置することができる受け皿部２７１を有する。受け皿部２７１の奥行き方向の長さは、正対する２つのデスク１の横梁部材１６間の距離とほぼ同じになっている。また、トレイ部材２７は、受け皿部２７１の奥行き方向の両端に、横梁部材１６の第１背面凹部１６３又は第２背面凹部１６４に架けるための段差状になった鉤部２７２を有する。奥行き方向に１つのデスク１を配置する場合においては、横梁部材１６の第１背面凹部１６３又は第２背面凹部１６４と後述する幕板に設けられた凹部との間にトレイ部材２７を架設することにより、ケースウェイが形成される。奥行き方向に１つのデスク１を配置する場合には、受け皿部２７１の奥行き方向の長さが、横梁部材１６と例えば図示していない幕板との間の長さとほぼ同じトレイ部材（図示せず）を用いるものとする。
【００３１】
＜中間受部材＞
図９Ａは、中間受部材１８を後方斜め上から見た斜視図である。また、図９Ｂは、中間受部材１８を前方斜め下から見た斜視図である。中間受部材１８は、横梁部材１６と天板１１との間に挟持され、横梁部材１６と天板１１とを結合してデスク１の強度を向上させる。本実施形態に係る中間受部材１８は、正面視または断面視（横断面視）において下方に開いた略コ字状になっている。ただし、中間受部材１８の背面は、上面から曲げ加工されて連続する壁部が設けられており、壁部には中間受部材１８同士又は中間受部材１８と後述する幕板とを接続するための接続穴１８１及び接続片１８２が設けられている。そして、両面にデスク１が連結される場合においては、対向する中間受部材１８のそれぞれの接続片１８２が、他方の接続穴１８１に挿入される。また、中間受部材１８の上面には、例えばボルトを用いて天板１１又は背面支持部材１７と接続するための天板接続穴１８３と、カバー接続部材１９を介してケースウェイのカバーを接続するためのカバー接続穴１８４とが設けられている。また、中間受部材１８の側面には、横梁部材１６の上方からその厚さ方向の両端を挟むように嵌め込むことができる嵌着凹部１８５を有している。嵌着凹部１８５の奥行き方向中央付近には、横梁部材１６の中間受取付穴１６１に挿入される
凸部１８５１が設けられている。また、嵌着凹部１８５の奥行き方向の両端に相当する壁部１８５２及び壁部１８５３の間は、横梁部材１６の厚さ程度となっており、横梁部材１６を挟んで固定する。本実施形態に係る中間受部材１８は、ボルト等を用いずに横梁部材１６の上に結合することができ、組み立てが容易になっている。また、横梁部材１６には、中間受部材１８の凸部１８５１を挿入する位置である中間受取付穴１６１が設けられており、横梁部材１６に対して中間受部材１８の水平方向の取付位置が決定される。
【００３２】
＜背面支持部材＞
図１０Ａは、背面支持部材１７を前方斜め上から見た斜視図である。図１０Ｂは、背面支持部材１７を前方斜め下から見た斜視図である。背面支持部材１７は、板状（換言すれば直方体形状）の部材であり、背面支持部材１７の側面は側面支持部材１５の側面とほぼ垂直に接続される。また、背面支持部材１７の上面は、天板１１の底面と略垂直に接続される。このように、天板１１、側面支持部材１５、及び背面支持部材１７を互いに垂直に接続することにより、デスク１の強度を向上させることができる。
【００３３】
背面支持部材１７の側面には、ボルトによって側面支持部材１５と接続するためのボルト穴１７１が設けられている。また、背面支持部材１７の上面には、接続部材挿入孔１７２が設けられており、Ｌ字状接続部材１４の一端を挿入することができる。そして、背面支持部材１７の接続部材挿入孔１７２にＬ字状接続部材１４を挿入した状態における両者の対応する位置にはボルト穴１７３がそれぞれ設けられており、図示していないボルトによって背面支持部材１７とＬ字状接続部材１５とを固定することができる。また、背面支持部材１７の底面にもボルト穴１７４が設けられており、ボルトを用いて中間受部材１８の天板接続穴１８３と固定される。
【００３４】
＜カバー接続部材＞
図１１Ａは、カバー接続部材１９を前方斜め上から見た斜視図である。また、図１１Ｂは、カバー接続部材１９を後方斜め下から見た斜視図である。カバー接続部材１９は、その下方に、中間受部材１８、脚接続部材２１のカバー接続穴に挿入される凸状の接続部１９１〜１９４を有する。本実施形態では、幅方向の両端に設けられた接続部１９３及び１９４は、幅方向の外側に凸になった固定爪１９３１及び１９４１が設けられている。固定爪１９３１及び１９４１は、断面視において、下方ほど薄くなるように傾斜が付けられており、固定爪１９３１及び１９４１の上端には段差が設けられており、カバー接続部材１９をカバー接続穴に容易に挿入することができると共に、取り外す際には接続部１９３及び１９４をカバー接続部材１９の内側に押し込んで固定爪１９３１及び１９４１とカバー接続穴との係合を解除しなければならないようになっている。また、カバー接続部材１９の側面には、接続部１９３及び１９４の前後方向両端に切り込み部１９５がそれぞれ設けられており、接続部１９３及び１９４の上下方向の長さをより大きくとることで、接続部１９３及び１９４を内側に押し込む際に変形し易くしている。また、カバー接続部材１９には、平面視の中央付近に、上下に貫通しボルト等で中間受部材１８、脚接続部材２１のカバー接続穴に固定するためのボルト穴１９６が設けられている。また、カバー接続部材１９の背面側上部には、軸受部１９７が設けられている。軸受部１９７は、幅方向に沿って水平に軸を保持する溝を有し、配線カバー２０の後述する軸部を嵌め込むことができると共に、配線カバー２０が軸部を中心に回動自在となるように保持する。
【００３５】
＜配線カバー＞
図１２Ａは、配線カバー２０を前方斜め上から見た斜視図である。また、図１２Ｂは、配線カバー２０を後方斜め下から見た斜視図である。配線カバー２０は、ケースウェイの上部を覆うパネル状の蓋であり、左右の側面下方に連設された壁部からそれぞれ内側に向けて軸部２０１が設けられている。図１２Ｃは、一部の配線カバー２０を開いた状態のデスク１を示す斜視図である。なお、図１２Ｃでは、横梁部材１６を二点鎖線で表し、天板
１１は省略している。図１２Ｃに示すように、軸部２０１はカバー接続部材１９の軸受部１９７にはめ込まれ、配線カバー２０は軸部２０１を中心に回動して開閉する。また、配線カバー２０は、パネルの手前側に沿って例えば比較的軟質の素材が採用され、使用者が配線カバー２０を開閉する際に摘まみ易くなっている。
【００３６】
＜脚接続部材＞
図１３は、脚接続部材２１の一例を示す斜視図である。脚接続部材２１は、その上端にカバー接続部材１９を取り付けるためのカバー接続穴２１１を有しており、カバー接続部材１９を取り付けることができる。また、脚接続部材２１は、側面にエンド脚１２又は中間脚１３とボルト等で接続するための脚接続穴２１２を有している。奥行き方向に脚部材を２つ配置し、脚部材の側面に脚接続部材２１を取り付けて、向かい合う２つのデスク１の脚部材を接続する。
【００３７】
＜支柱取付部カバー＞
また、図１及び図２に示したように、エンド脚１２、中間脚１３の上部奥側には、支柱を立設しない場合、支柱取付部カバー２２が配設される。支柱取付部カバー２２は略直方体状の部材であり、デスク１の机面の凹部を塞ぐ。図１４は、支柱取付部カバー２２の一例を示す分解斜視図である。支柱取付部カバー２２は、その底面を形成し、ボルト等で支柱接続穴に取り付けるためのボルト穴２２１１を有するベース部２２１と、その上面を形成する上面部材２２２、２２３及び２２４と、その側面を形成する側面部材２２５とを含む。例えば上面部材２２３や、２２４、側面部材２２５等を外して任意の方向に、機器の配線を通す通路を形成することができる。
【００３８】
＜オプション器具＞
図１５は、図２に示したデスク１の上方に様々なオプション器具を取り付けた連結デスクの一例を示す斜視図である。図１５のデスク１には、エンド脚１２の支柱接続穴に支柱２９が立設されている。支柱２９は、接続するオプション器具に応じて様々な長さのものを選択することができる。そして、支柱２９には、机上横梁部材３０、机上横梁部材３０に接続されたモニタ３１、背面パネル３２、棚３３等が接続される。
【００３９】
＜効果＞
側面支持部材１５は、脚部材と天板１１との間に接続され、天板１１を脚部材の上端よりも高い位置に支持することができる。このとき、デスク１は、側面支持部材１５の上面が天板１１を支持するとともに、脚部材の上面が側面支持部材１５を支持するため、例えば横断面が相似形状の複数の部材を入れ子構造にしてボルトで固定するような、伸縮自在な脚部よりも耐荷重性が高くなっている。また、側面支持部材１５は、その上面と下面とがほぼ同一の面積になっている。そして、側面支持部材１５を用いない場合において脚部材の上面のうち天板１１と接続される部分の面積と、側面支持部材１５を用いる場合において側面支持部材１５のうち天板１１と接続される部分である上面全体の面積とは略同一である。すなわち、側面支持部材１５は、脚部材にかかる荷重を分散させる構成になっている。
【００４０】
＜天板の高さの変形例＞
図１６は、側面支持部材１５及び背面支持部材１７の高さを低めに設定したデスク１及び連結デスク１００の一例を示す斜視図である。このように、本実施形態に係るデスク１は、側面支持部材１５及び背面支持部材１７を高さの異なるものに変更することによって、天板１１を支持する高さを変更することができる。上述した実施形態では、側面支持部材１５の高さは２００ｍｍ〜３００ｍｍ程度としたが、側面支持部材１５の高さを４０ｍｍ程度としてもよい。すなわち、天板１１の高さは、床面から７６０ｍｍ程度としてもよい。このようにすれば、例えば車椅子や大きめの椅子を天板１１の下に収めることができ
るようになる。
【００４１】
＜デスクの接続数及び部材のバリエーションに関する変形例＞
なお、本実施形態に係る連結デスク１００は、あるデスク１に対し、奥行き方向（正対する位置）又は左右（幅）方向に他のデスクを接続することができる。図１７は、５つのデスク１を接続した連結デスク１００の一例を示す分解斜視図である。隣接するデスク１を接続する場合、２つのデスク１は中間脚を共有する。すなわち、１つの中間脚に左右のデスク１の天板１１が接続される。また、正対するデスク１を接続する場合、２つのデスク１の脚部材が、脚接続部材２１によって接続されると共に、２つのデスク１の中間受部材１８が互いに接続される。このように左右方向及び奥行き方向に接続されることにより、連結デスク１００の強度が確保される。なお、向かい合う位置にデスクが接続されない場合、幕板を接続するようにしてもよい。
【００４２】
また、図１７に示すように、幅の異なる天板１１を接続するようにしてもよい。幅の大きな天板１１を接続する場合、当該天板１１を用いたデスク１の横梁部材１６には、２以上の中間受部材を取り付けるようにしてもよい。また、幅の大きなデスク１には、補助脚を接続可能な中間受部材を設けるようにしてもよい。図１７の例では、左右方向に長い横梁部材１６に中間受部材が３つ接続されている。
【００４３】
＜幕板＞
図１８Ａは、幕板２３を前方斜め上から見た斜視図である。また、図１８Ｂは、幕板２３を後方斜め上から見た斜視図である。幕板２３は、外形が略直方体のパネル状の部材である。そして、幕板２３は、エンド脚１２又は中間脚１３にボルトで接続するための脚取付穴２３１を有している。また、幕板２３は、背面の上方であってその幅方向の略中央に、中間受部材１８の接続片１８２等を挿入するための中間受取付穴２３２を有している。そして、幕板２３の背面には、水平方向に沿って第１凹部２３３、第２凹部２３４が設けられている。奥行き方向に１つのみデスク１を配置する場合においては、横梁部材１６の第１背面凹部１６４、第２背面凹部１６５と、幕板２３の第１凹部２３３、第２凹部２３４との間にトレイ部材２７を架設することにより、ケースウェイが形成される。なお、図１８Ｂの幕板２３は、正面側にほぼ凹凸のない形状であるが、任意の意匠が施されていてもよい。
【００４４】
＜補助脚接続用中間受部材＞
図１９Ａは、補助脚接続用中間受部材２６を背面斜め上から見た斜視図である。また、図１９Ｂは、補助脚接続用中間受部材２６を正面斜め下から見た斜視図である。補助脚接続用中間受部材２６は、横梁部材１６と天板１１又は背面支持部材１７との間に挟持され、横梁部材１６と天板１１とを結合してデスク１の強度を向上させる。また、補助脚接続用中間受部材２６は、オプション器具を接続するための支柱２９をその上方に立設したり、補助中間脚をその下方に配設したりすることができる。なお、デスク１が奥行き方向に向かい合わせに連結される場合においては、対向する補助脚接続用中間受部材２６同士がボルト等で接続される。また、奥行き方向に１つのデスク１のみが配置される場合においては、補助脚接続用中間受部材２６は背面側において幕板２３と接続される。
【００４５】
本実施形態に係る補助脚接続用中間受部材２６は、正面視において下方に開いた略コ字状である。背面の一部には上面から曲げ加工されて連続する壁部が設けられており、この壁部には、例えばボルトを用いて補助脚接続用中間受部材２６同士又は補助脚接続用中間受部材２６と幕板２３とを接続するための接続穴２６１が設けられている。また、補助脚接続用中間受部材２６の上面には、例えばボルトを用いて天板１１と接続するための天板接続穴２６２と、デスク１の上方にオプション器具を接続する支柱を立設するための支柱接続穴２６３と、カバー接続部材１９を介してケースウェイのカバーを接続するためのカ
バー接続穴２６４とが設けられている。本実施例では、補助脚接続用中間受部材２６の上面のうち、手前側の幅方向中央付近に天板接続穴２６２が２つ設けられている。また、補助脚接続用中間受部材２６の上面のうち、後方側の幅方向中央付近に支柱接続穴２６３が計６個設けられている。また、補助脚接続用中間受部材２６の上面のうち、後方側の幅方向両端付近にカバー接続穴２６４が計１０個設けられている。補助脚接続用中間受部材２６の側面には、横梁部材１６の上方からその厚さ方向の両端を挟むように嵌め込むことができる嵌着凹部２６５を有している。また、嵌着凹部２６５の奥行き方向中央付近には、横梁部材１６の中間受取付穴１６１に挿入される凸部２６５１が設けられている。また、嵌着凹部２６５の奥行き方向の両端に相当する壁部２６５２及び壁部２６５３の間は、横梁部材１６の厚さ程度となっており、横梁部材１６を挟んで固定することができる。本実施形態に係る補助脚接続用中間受部材２６は、ボルト等を用いずに横梁部材１６の上に取り付けることができ、組み立てが容易になっている。また、補助脚接続用中間受部材２６は、凸部２６５１、壁部２６５２及び壁部２６５３によって、横梁部材１６上の取付位置が決定される。また、補助脚接続用中間受部材２６の側面には、補助脚接続部材２５を介して補助中間脚２８と接続される補助脚接続穴２６６が設けられている。補助中間脚２８を接続することにより、補助脚接続用中間受部材２６の強度を向上させることができる。補助脚接続用中間受部材２６の上面は、正面視において上方に凸になるよう奥行き方向に沿って補強部材保持溝２６７が設けられている。補強部材保持溝２６７に沿って補助脚接続用中間受部材２６の内部に後述する補強部材２４を挿入することにより、補助脚接続用中間受部材２６の強度を向上させることができる。また、補助脚接続用中間受部材２６の側面は、底面側の端部が９０度曲げ加工され、底面片２６８が形成されている。底面片２６８によっても、補助脚接続用中間受部材２６の強度が向上する。以上のように、本実施形態に係る補助脚接続用中間受部材２６は、支柱を立設してデスク１の上部に設置されるオプション器具を支持する構成になっている。そして、様々なオプション器具の重量を支えるため、補助脚接続用中間受部材２６は、天板１１と横梁部材１６との間に挟持される構成となっているほか、補助脚接続用中間受部材２６と横梁部材１６との間に挿入される補強部材２４の有無や、補助脚接続用中間受部材２６と床面との間に設けられる補助中間脚２８（後述）の有無によって段階的に耐荷重性を向上させられるようになっている。
【００４６】
＜補強部材＞
図２０は、連結デスク１００の補強について説明するための斜視図である。図１７に示した幅の広い天板１１を奥行き方向に向かい合わせに接続する場合、部材を追加させることにより連結デスク１００の耐荷重性を向上させるようにしてもよい。図２０の連結デスク１００は、補強部材２４と、補助脚接続部材２５と、補助中間脚２８とを備えている。図２１は、接続された２つの補助脚接続用中間受部材２６と、横梁部材１６との間に挿入して補強するための補強部材２４の一例を示す斜視図である。上述の通り、補助脚接続用中間受部材２６は断面視において下方に開いた略コ字状になっており、横梁部材１６と接続した状態において補助脚接続用中間受部材２６と横梁部材１６との間には奥行き方向に貫通した空間が形成される。補強部材２４は、当該空間と嵌合する形状になっており、当該空間に挿入されることにより補助脚接続用中間受部材２６の強度を向上させることができる。なお、補強部材２４も、断面視において下方に開いた略コ字状になっており、側面を設けることで耐荷重性を向上させている。また、補強部材２４は、ボルト等を用いて天板１１と接続するための天板接続穴２４１と、ボルト等で支柱と接続するための支柱接続穴２４２とを有する。なお、天板接続穴２４１、支柱接続穴２４２は、補助脚接続用中間受部材２６の天板接続穴１７２、支柱接続穴１７３と対応する位置に設けられており、それぞれ位置を合わせて１本のボルトを貫通させることができる。
【００４７】
＜補助中間脚＞
図２２は、補助中間脚２８及び補助脚接続部材２５の一例を示す斜視図である。補助中間脚２８は柱状の部材であり、両面にデスク１を連結して使用する場合に、結合された補
助脚接続用中間受部材２６の下に配設され、デスク１を支持する。補助中間脚２８は、上側の側面端部を９０度曲げ加工して水平に形成した接続舌片２８１に、ボルト等によって補助脚接続部材２５と接続するためのボルト穴２８２が設けられている。また、補助中間脚２８の下端にはアジャスタ２８３を取り付けるためのアジャスタ取付穴２８４を有している。アジャスタ２８３には雄ねじが設けられており、雌ねじが切られたアジャスタ取付穴２８４に挿入する深さを変更することによって、高さを調整することができる。また、補助脚接続部材２５は、平面状のパネルの四方の端部を９０度曲げ加工して垂直な壁面を形成したトレイ形状になっている。補助脚接続部材２５の底面部分には上下に貫通するボルト穴２５１が、補助中間脚２８のボルト穴２８２と対応する位置に設けられており、補助脚接続部材２５と補助中間脚２８とを上下にボルトで接続することができる。また、左右の側面２５２には、補助脚接続用中間受部材２６の側面に設けられた補助脚接続穴２６６と対応する位置にボルト穴２５３が設けられており、補助脚接続用中間受部材２６と補助脚接続部材２５とをボルトで接続することができる。また、補助脚接続部材２５の前後に形成された壁面２５４は上方に向けて凸形状になっており、断面視において下方に開いたコ字状の補強部材２４の内側と係合し、中間受部材１８と補助脚接続部材２５との結合部分の強度を向上させる。なお、本実施形態に係る補助中間脚２８、補助脚接続部材２５及び補助脚接続用中間受部材２６の接続構造は一例であり、様々な変形が可能である。また、例えば補助脚接続部材２５を介さずに、補助中間脚２８と補助脚接続用中間受部材２６とを直接接続するような構成にしてもよい。
【００４８】
＜中間脚の変形例＞
また、デスク１を向い合わせに結合する場合と、デスク１を奥行き方向に接続せずに使用する場合や天板１１の高さを高くする場合とで、形態の異なる中間脚１３を用いるようにしてもよい。上述したように、天板１１の高さを高くする場合やデスク１を奥行き方向に接続せずに使用する場合、例えば図６Ａ及び図６Ｂに示したような中間脚１３を使用する。図６Ａ及び図６Ｂに示した中間脚１３は、デスク１に接続された状態において、天板１１の奥行き方向の中央を基準として前後それぞれに鉛直部材を有する。このようにすれば、デスク１及びデスク１の集合体１００の安定性が向上する。また、デスク１を向い合わせに結合する場合は、例えば図２３Ａ及び図２３Ｂに示すような中間脚１３を使用するようにしてもよい。図２３Ａは、中間脚１３を左上から見た斜視図である。また、図２３Ｂは、中間脚１３を右上から見た斜視図である。中間脚１３は、前後方向の中央付近より手前側に鉛直部材を有しておらず、奥側にのみ鉛直部材を有する。このような中間脚１３の背面同士を接続し、脚接続部材２１等で固定してもよい。一方のデスク１の奥に他方のデスク１が接続されることにより前後に対称な形態となるため、このような中間脚１３を用いても荷重のバランスはとれる。
【００４９】
本実施形態に係るデスク１の集合体は、図１５に示したようなオプション器具を使用者が自由に選択して取り付けることができると共に、かかる荷に応じて部材の強度を段階的に向上させることができる。すなわち、中間受部材（中間受部材１８又は補助脚接続用中間受部材２６）の選択、補強部材２４の有無、補助中間脚２８の有無によって、耐荷重性を段階的に変更することができるようになっている。例えば、荷重が増えるに従い、結合した中間受部材による支持、補助部材２４の挿入、補助中間脚２８の配設のように耐荷重性を向上させることができる。また、中間受部材は、横梁部材１６の上にはめ込むだけの組み立て容易な構成としつつ、横梁部材１６と天板１１とを上下に重ねて挟持されることにより、例えば中間受部材１８又は中間受部材１８を横梁部材１７から突設させるような場合よりも耐荷重性を向上させている。すなわち、連結可能なデスクにおいて、強度を確保すると共に組み立ての手間が軽減される。
【００５０】
＜天板の傾斜に関する変形例＞
図２４は、変形例にかかる連結デスク１００の一例を示す斜視図である。図２４の連結
デスク１００は、側面支持部材１５の上面が傾斜しており、天板１１を斜めに支持する。すなわち、側面支持部材１５は側面視において台形であり、デスク１の奥側よりも手前側の方が低くなっている。なお、側面支持部材１５は、側面視において三角形でもよく、また傾斜させる角度は図示した例に限らず適宜変更することができる。このようにすれば、使用者が好ましい姿勢で作業できるようになる。また、天板１１は、低くなっている手前側の縁に沿って凸状になった部分であるストッパー１１２を備えていてもよい。このようなストッパー１１２によれば、机上の物の転落を防止することができる。
【００５１】
＜その他の変形＞
上述の例では、パネル状の側面支持部材１５及び背面支持部材１７を示したが、このような構成には限定されない。例えば、側面支持部材１５として、パンタグラフ構造の部材やいわゆるジャッキを採用してもよい。このようにすれば、天板１１の高さの変更が容易なデスク１を提供することができるようになる。なお、この場合も、側面支持部材１５の上端が天板１１の底面に接続されると共に、側面支持部材１５の下端が脚部材の上端に接続される構成にすれば、側面支持部材１５が圧縮荷重を受けることになり、耐荷重性を向上させることができる。
【００５２】
また、天板１１の鉛直下方に、例えば天板１１と略同じ大きさ又はこれ以下の大きさの収納スペース（例えば、棚）を設けるようにしてもよい。図２５は、天板の下方に棚板３４を設けた連結デスクの一例を示す斜視図である。また、図２６は、天板の下方に棚板３４を設けた連結デスクの一例を示す分解斜視図である。なお、棚板３４を、支持するための構造は、既存の様々な技術を利用することができる。例えば、側面支持部材１５に非貫通孔１５５を設け、棚板３４の側部に設ける図示していない凸部を挿入できるようにしてもよい。また、側面支持部材１５と棚板３４とにダボ穴を設け、いわゆるダボ継ぎにより接続するようにしてもよい。また、側面支持部材１５に棚受けを接続し、棚板３４を架設するようにしてもよい。特に天板１１の高さを上げ、使用者が立位で使用するデスク１については、天板１１の下に使用者の脚や椅子を収容する必要がないところ、上述の棚板３４を設ければ、天板１１の下の空間を収納スペースとして活用できるようになる。
【００５３】
横梁部材１６の上に取り付けられる中間受部材の構成は、上述のものには限られず、１つのデスクに対して３つの中間受部材１８又は３つの中間受部材１８が取り付けられ、それぞれ対向するデスク１の中間受部材１８又は幕板と接続するようにしてもよい。また、横梁部材１６上の取付位置や、取り付けられる数も、上述の例には限定されない。
【００５４】
図１２Ａ及び図１２Ｂに示した配線カバー２０は一例であり、様々な形状を採用することができる。例えば、配線カバー２０は開閉しない構成であってもよいし、また、机面にコンセントを埋め込む構成であってもよい。
【００５５】
また、横梁部材１６には、トレイ部材２７以外のオプション器具を接続するようにしてもよい。例えば、横梁部材１６に掛けるようにして使用者の足元に棚等を形成するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００５６】
１・・・デスク
１１・・・天板
１２・・・エンド脚
１３・・・中間脚
１４・・・Ｌ字状接続部材
１５・・・側面支持部材
１６・・・横梁部材
１７・・・背面支持部材
１８・・・中間受部材
１９・・・カバー接続部材
２０・・・配線カバー
２１・・・脚接続部材
２２・・・支柱取付部カバー
２３・・・幕板
２４・・・補強部材
２５・・・補助脚接続部材
２６・・・補助脚接続用中間受部材
２７・・・トレイ部材
２８・・・補助中間脚
２９・・・支柱
３０・・・机上横梁部材
３１・・・モニタ
３２・・・背面パネル
３３・・・棚
３４・・・棚板
【図１】
0006608170.tif 000002
【図２】
0006608170.tif 000003
【図３Ａ】
0006608170.tif 000004
【図３Ｂ】
0006608170.tif 000005
【図３Ｃ】
0006608170.tif 000006
【図３Ｄ】
0006608170.tif 000007
【図３Ｅ】
0006608170.tif 000008
【図３Ｆ】
0006608170.tif 000009
【図４Ａ】
0006608170.tif 000010
【図４Ｂ】
0006608170.tif 000011
【図５Ａ】
0006608170.tif 000012
【図５Ｂ】
0006608170.tif 000013
【図６Ａ】
0006608170.tif 000014
【図６Ｂ】
0006608170.tif 000015
【図７Ａ】
0006608170.tif 000016
【図７Ｂ】
0006608170.tif 000017
【図８Ａ】
0006608170.tif 000018
【図８Ｂ】
0006608170.tif 000019
【図８Ｃ】
0006608170.tif 000020
【図９Ａ】
0006608170.tif 000021
【図９Ｂ】
0006608170.tif 000022
【図１０Ａ】
0006608170.tif 000023
【図１０Ｂ】
0006608170.tif 000024
【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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