(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体内の手術野で手術を実施するための医療デバイスであって、
開創器ボディおよび開創器フードを備えるモジュール外科開創器を備え、前記モジュール外科開創器が、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記手術野の外側を延在するようになっている近位端、および、前記手術野の中まで延在するようになっている遠位端を備え、前記ボディおよび前記フードが、前記ボディおよび前記開創器フードによって境界を画定される、開いた近位端と遠位端との間に配置される貫通チャンネルを形成するように係合可能であり、前記貫通チャンネルが中心チャンネル軸を有し、
前記開創器ボディが開創器ボディの長手方向軸に沿って延在するフロアを備え、前記開創器フードが、開創器フードの長手方向軸に沿って延在するボディを備え、前記開創器フードが、前記遠位端にある軟組織エレベータ、および、前記近位端にある解放可能なハンドルを有し、前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、また、それらのそれぞれの長手方向軸を概して位置合わせした状態でそれらの近位端で互いに調整可能におよび解放可能に結合されるようになっており、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記ボディおよび前記フードを調整可能に結合し、且つ結合状態と結合されていない状態との間で解放可能に結合するための結合要素をその近位端に備え、前記結合要素のうちの１つの結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、前記結合要素の残りが前記固定具と係合する１つまたは複数のレシーバを備え、
前記結合されていない状態において、前記開創器フードが前記開創器ボディに位置合わせされ得、また、前記開創器ボディに対して少なくとも部分的に圧縮され得、
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、
(i)前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、
(ii)予め選択される変位距離を上限として圧縮位置から垂直方向に変位可能であるか、または、
(iii)前記チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わされ得るか、
の３つから選択される、
医療デバイス。
【請求項２】
前記開創器ボディがその長手方向軸に沿って直線型であるかまたは曲線型である、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項３】
前記開創器ボディがその長手方向軸に沿って実質的に曲線型であり、５ｃｍから５０ｃｍの曲率半径を有する、請求項２に記載の医療デバイス。
【請求項４】
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの一方または両方の前記遠位端が成形物であり、この外形が、約０．５ｃｍから１０ｃｍの曲率半径を有する、前記開創器の長手方向軸を横断する凹形円弧を表し、前記外形がボスによって境界を画定される、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項５】
前記開創器フードがその長手方向軸に沿う直線型であり、その長さの少なくとも一部分に沿って、直線型であるかまたはその長手方向軸の周りで弓形である、請求項２に記載の医療デバイス。
【請求項６】
前記開創器ボディが、前記フロアの長さの少なくとも一部に沿って前記フロアの境界を画定する２つの対向する側壁を備え、前記フロアおよび前記側壁が前記長手方向軸に沿って延在し、開いた頂部を備えるシュートを画定し、前記開創器ボディの側壁が本質的に平坦および弓形から選択される、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項７】
前記開創器および前記フードの少なくとも１つが少なくとも１つの組織固着部材を備え、前記組織固着部材が、
開創器固定要素および組織固定要素
を備え、
前記開創器固定要素が前記開創器ボディおよび前記開創器フードの一方または両方に固定可能であり、
前記組織固定要素が前記手術野内の標的組織に固定可能であり、スクリュ、ピン、ワイヤ、オールおよびタングから選択される、
請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項８】
前記固定要素が近位端および遠位端を有するタングであり、前記開創器ボディの前記フロア内のチャンネル内で摺動可能であり、前記タングが、その近位端にある握持タブ、および、その遠位端で湾曲するかまたは先の尖っている鋸歯状ブレード、の一方または両方を備え、前記タングの長さが複数のタング長さから選択される、請求項７に記載の医療デバイス。
【請求項９】
前記固定要素がスクリュであり、前記デバイスが、前記フードまたは前記ボディのいずれかに固定可能であるスクリュ配置誘導装置と、前記誘導装置に係合可能であるドライバとをさらに備える、請求項７に記載の医療デバイス。
【請求項１０】
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが互いに垂直方向に変位し、前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能である、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１１】
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが互いに垂直方向に変位し、予め選択された配置の距離まで圧縮位置から垂直方向に変位可能である、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１２】
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが互いに垂直方向に変位し、前記チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能である、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項１３】
身体内の手術野で手術を実施するための医療デバイスであって、
開創器ボディおよび開創器フードを備えるモジュール外科開創器を備え、前記モジュール外科開創器が、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記手術野の外側を延在するようになっている近位端、および、前記手術野の中まで延在するようになっている遠位端を備え、前記ボディおよび前記フードが、前記ボディおよび前記開創器フードによって境界を画定される、開いた近位端と遠位端との間に配置される貫通チャンネルを形成するように係合可能であり、前記貫通チャンネルが中心チャンネル軸を有し、
前記開創器ボディが開創器ボディの長手方向軸に沿って延在するフロアを備え、前記開創器フードが、開創器フードの長手方向軸に沿って延在するボディを備え、前記開創器フードが、前記遠位端にある軟組織エレベータ、および、前記近位端にある解放可能なハンドルを有し、前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、また、それらのそれぞれの長手方向軸を概して位置合わせした状態でそれらの近位端で互いに調整可能におよび解放可能に結合されるようになっており、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記ボディおよび前記フードを調整可能に結合し、且つ結合状態と結合されていない状態との間で前記ボディおよび前記フードを解放可能に結合するための結合要素をその近位端に備え、前記結合要素のうちの１つの結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、前記結合要素の残りが前記固定具と係合する１つまたは複数のレシーバを備え、
前記結合されていない状態において、前記開創器フードが前記開創器ボディに位置合わせされ得、また、前記開創器ボディに対して少なくとも部分的に圧縮され得、
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、
(i)前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、
(ii)予め選択される変位距離を上限として圧縮位置から垂直方向に変位可能であるか、または、
(iii)前記チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わせるか、
の３つから選択され、
前記開創器ボディが、その長手軸線に沿って曲線をなす、
医療デバイス。
【請求項１４】
前記開創器ボディが、約５ｃｍから５０ｃｍの曲率半径を有する、請求項１３に記載の医療デバイス。
【請求項１５】
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが互いに垂直方向に変位し、前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能である、請求項１３に記載の医療デバイス。
【請求項１６】
身体内の手術野で手術を実施するための医療デバイスであって、
開創器ボディおよび開創器フードを備えるモジュール外科開創器を備え、前記モジュール外科開創器が、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記手術野の外側を延在するようになっている近位端、および、前記手術野の中まで延在するようになっている遠位端を備え、前記ボディおよび前記フードが、前記ボディおよび前記開創器フードによって境界を画定される、開いた近位端と遠位端との間に配置される貫通チャンネルを形成するように係合可能であり、前記貫通チャンネルが中心チャンネル軸を有し、
前記開創器ボディが開創器ボディの長手方向軸に沿って延在するフロアを備え、前記開創器フードが、開創器フードの長手方向軸に沿って延在するボディを備え、前記開創器フードが、前記遠位端にある軟組織エレベータ、および、前記近位端にある解放可能なハンドルを有し、前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、また、それらのそれぞれの長手方向軸を概して位置合わせした状態でそれらの近位端で互いに調整可能におよび解放可能に結合されるようになっており、
前記開創器ボディおよび前記開創器フードの各々が、前記ボディおよび前記フードを調整可能に結合し、且つ結合状態と結合されていない状態との間で、前記ボディおよび前記フードを解放可能に結合するための結合要素をその近位端に備え、前記結合要素のうちの１つの結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、前記結合要素の残りが前記固定具と係合する１つまたは複数のレシーバを備え、
前記結合されていない状態において、前記開創器フードが前記開創器ボディに位置合わせされ得、また、前記開創器ボディに対して少なくとも部分的に圧縮され得、
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、
(i)前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、
(ii)予め選択される変位距離を上限として圧縮位置から垂直方向に変位可能であるか、または、
(iii)前記チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わされ得るか、
の３つから選択され、
前記開創器ボディが、その長手軸線に沿って直線型である、
医療デバイス。
【請求項１７】
前記開創器フードが、その長さの少なくとも一部分に沿った、その長手方向軸の周りで直線型である、請求項１６に記載の医療デバイス。
【請求項１８】
前記開創器フードが、その長さの少なくとも一部分に沿った、その長手方向軸の周りで弓形である、請求項１６に記載の医療デバイス。
【請求項１９】
前記結合状態において、前記開創器ボディおよび前記開創器フードが互いに垂直方向に変位し、前記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である前記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能である、請求項１６に記載の医療デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[001]関連出願の相互参照
[002]本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）に基づき、２０１４年７月６日に出願された米国仮特許出願第６２／０２１，２０２号、すべて２０１４年１１月１７日に出願された米国仮特許出願第６２／０８０，６０９号、第６２／０８０，５７３号、第６２／０８０，５７８号、第６２／０８０，５９０号、第６２／０８０，５５７号、および、２０１５年５月１日に出願された米国仮特許出願第６２／１５６，１８４号の利益を主張するものであり、これらはその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
[003]
[004]本出願は、身体内の部位に、また特には脊椎にアクセスするのを達成するための種々の例示のデバイス、システムおよび外科的技術を説明する。より詳細には、本出願は、身体内の手術部位を、また特には脊椎を直接に視認してそこにアクセスするための最小侵襲的開創器システムを提供するためのシステム構成要素およびデバイス構成要素を説明する。いくつかの例示の実施形態では、これらのシステム構成要素およびデバイス構成要素が、椎間板の、また特にはランバースパイン（ｌｕｍｂａｒ  ｓｐｉｎｅ）の、操作、除去、交換および補強のうちの１つまたは複数の目的のために脊椎にアクセスするのに有用である。このような実施形態によれば、本発明が当技術分野の欠点を克服する。
【０００３】
[005]
【背景技術】
【０００４】
[006]脊椎の損傷および病変に対処するための一般的な外科的アプローチは、椎間の固定化、延伸、除圧、関節の癒合、および、これらの組み合わせを含めた、脊椎を矯正するための臨床的介入を可能にするための１つまたは複数の機械的デバイスを脊椎内に配置することを伴う。様々なこのような機械的デバイスが存在する。例えば、椎体間デバイスと呼ばれるインプラントが、自然な状態では椎間板によって占有される椎間板腔内にある２つの隣接する椎骨の間に挿入される。脊椎の所望される矯正を達成するために、場合によっては椎体間デバイスと併せて、スクリュ、プレート、ロッドおよびテザーなどの、他のデバイスも様々な組み合わせで使用される。これらのデバイスを各々植え込むためには特殊な器具が必要であり、様々な外科的技術および脊椎へのアクセス手法が開発されているが、かなり数の選択肢があり、脊椎を専門とする神経外科医および整形外科医にとって複雑なものとなっている。
【０００５】
[007]脊椎矯正デバイスを送達するのを達成するための、脊椎へのアクセス手法には、広く言うと、少なくとも３つの概略的な手法がある。これらの概略的な手法には、前方手法（腹腔を通る）、後方手法（経椎間孔手法を含む）、および、側方手法（エクストリームラテラル（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｌａｔｅｒａｌ）手法を含む）が含まれる。例えば、腰部手術の文脈では、この語彙には、腰椎の間での癒合を達成するためのこれらの種々のアクセス手法を説明する以下の用語が含まれる：前方アクセス手法が「ＡＬＩＦ（Ａｎｔｅｒｉｏｒ  Ｌｕｍｂａｒ  Ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  Ｆｕｓｉｏｎ）（前方腰椎体間固定術）」として知られる；後方アクセス手法が「ＰＬＩＦ（Ｐｏｓｔｅｒｉｏｒ  Ｌｕｍｂａｒ  Ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  Ｆｕｓｉｏｎ）（後方腰椎体間固定術）」として知られる；代替的な最小侵襲的後方アクセス手法が「ＴＬＩＦ（Ｔｒａｎｓｆｏｒａｍｉｎａｌ  Ｌｕｍｂａｒ  Ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  Ｆｕｓｉｏｎ）（経椎間孔腰椎体間固定術）」として知られる；側方アクセス手法が「ＤＬＩＦ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｌｕｍｂａｒ  Ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  Ｆｕｓｉｏｎ）（直接的腰椎体間固定術）」として知られ、これには、「ＸＬＩＦ（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｌａｔｅｒａｌ  Ｌｕｍｂａｒ  Ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  Ｆｕｓｉｏｎ）（エクストリームラテラル腰椎体間固定術）」として知られる最小侵襲的側方手法が含まれる。特定の患者に対してのアクセス手法の選択は、必要となる矯正の程度、矯正を必要とする脊椎内でのロケーション、ならびに、外科医の好みおよびスキル、を含めた複数のファクタによって決定される。
【０００６】
[008]他の多くの手術分野と同様に、脊椎の手術をする場合には、外傷ならびにそれに付随して患者の受ける痛みおよび失血を最少にするために、回復時間および成果を改善するために、ならびに、手術室の時間およびコストを短縮および低減するために、矯正を達成するのに可能である最も侵襲的ではない外科的アプローチを採用することが好ましい。したがって、脊椎へのフルオープンアクセス（ｆｕｌｌ−ｏｐｅｎ  ａｃｃｅｓｓ）を介する場合でも歴史的に良好な結果が得られているが（通常、前方ルートおよび後方ルートのうちの１つを介する）、最小侵襲的外科的アプローチを開発することに大きな注目が集まっている。種々のオープンテクニックおよび最小侵襲的技術は、各々、外科的アクセスを達成するための特殊な器具を必要とし、特には最小侵襲的アプローチの場合には、選択される技術およびそれに付随する器具に従って送達を行うのに適合するような特殊なデバイスが開発されてきた。
【０００７】
[009]脊椎アクセス（ｓｐｉｎａｌ  ａｃｃｅｓｓ）の様々な方法によれば、広く共通するいくつかの必要条件およびステップが存在する。いずれの場合も、適切なサイズのインプラントを選択することを目的として、アクセスする椎間板腔（または、スペース）の正確なサイズを外科医が決定することが必要となり、これは通常、手術前の撮影により、また具体的にはＭＲＩおよびＣＡＴスキャンにより、達成される。また、軟組織の障害物があることによりまたは手術野が小さいことにより脊椎が直接に可視化され得ないような手技では特に、実時間のｘ線画像を提供するための蛍光透視装置（Ｃ−アーム）が手元にある。いくつかの例では、器具およびインプラントが脊髄神経にダメージを与えていないことを確認するために神経監視装置が使用される。この装置は、通常、脚筋の反射の変化を経時的に監視することにより脊髄神経を間接的に測定する。
【０００８】
[010]いずれのアプローチ手法でも、組織を切開してずらすのに、および、椎骨を露出するのに、通常、１つまたは複数の特別な開創器およびチューブが使用され、また、アニュラスを解放して椎間板を開くのに、椎間板物質を除去するのに、および、インプラントを受けるためのスペースを用意するのに、他の器具が使用される。その後、用意されたスペースに１つまたは複数の椎体間インプラントが挿入され、これは通常、様々な骨移植片および骨形成物質（ｏｓｔｅｏｇｅｎｉｃ  ｍａｔｅｒｉａｌ）のうちの１つを伴う。いくつかの例では、インプラントが、スクリュを使用して一方または両方の椎骨終板に固定される。この手技の間に、１つまたは複数の癒合レベルが完了され得る。これらの一般的なステップの他には、脊椎アクセス手法の各々の技術および器具にある程度の変化形態が存在する。
【０００９】
[011]前方アクセス
[012]前方腰椎体間固定術は患者の前側部分（前方）から脊椎にアクセスすることを伴い、これは通常、下腹部領域にあるかまたは側部にある切開部を介する。ＡＬＩＦは例えば腹腔鏡を使用するフルオープン手技（ｆｕｌｌ−ｏｐｅｎ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）または最小侵襲的手技として実行され得、下腹部の筋肉を切り開いてその後で修復することを伴い、また、脊椎へのアクセスを達成するために筋肉および血管を開創する（一時的に移動させるかずらす）ことを伴う。ＡＬＩＦは、有利には、背骨を切除するのを必要とすることなく、また、後方の筋肉および神経に外傷を与えることなく、すべての椎骨レベル（ｖｅｒｔｅｂｒａｌ  ｌｅｖｅｌ）で椎間板腔に直接にアクセスするのを可能にする。ＡＬＩＦを介して大きいサイズのインプラントを送達することが可能である。不都合なことに、すべてのＡＬＩＦの手技で、患者は背臥位でなければならない（仰向け）。ペディクルスクリュ、ロッド、テザー、および、脊椎を固定化する他のインプラントを差し込むための後方からのアクセスが可能ではないことから、ＡＬＩＦの手技が完了した後で、脊椎への後方からのアクセスを達成するために、患者は背臥位から腹臥位へと体位を変えられなければならない。体位を変えることで、通常、手術室の時間が延び、追加のリスクが導入される可能性がある。さらに、ＡＬＩＦのアクセスは、通常、一般外科医などの他の外科医を介入させることを必要とし、手技の時間を延長させてコストを増大させる。
【００１０】
[013]後方アクセス
[014]後方腰椎体間固定術は、患者の背中（後方）の切開部を通して椎骨に到達することが可能となる。ＰＬＩＦはフルオープン手技または最小侵襲的手技として実行され得る。このアプローチの認められる重要な利点の１つは、患者が手術台の上で腹臥位である間に脊椎にアクセスするということであり、それにより、ＡＬＩＦの手技の後で手術台の上で患者の体位を変えることが必要となることが回避され、ペディクルスクリュおよびロッドを配置することと並行して椎体間への配置を達成することが可能となる（つまり、他の固着デバイスと同時に椎体間デバイスを植え込む）。ＰＬＩＦは、通常、標的の椎間腔にアクセスするのを可能にするために、患者の背中に７．６２ｃｍ（３インチ）〜１５．２４ｃｍ（６インチ）の切開部を開けることおよび棘筋および神経を開創することを伴い、通常、その後で、椎弓板と呼ばれる椎骨の一部分および必要に応じて面関節の一部を除去すること（椎弓切除術）が行われる。その後、椎体間デバイスおよび骨移植片物質を植え込むことに対応するために、影響を受ける椎間板物質が除去される。この外科的アプローチには、患者の体位を変えることが必要となることが回避されること、および、圧縮を強めることが可能となることを理由として可能性として癒合の速度が向上すること、を含めた、いくつかの利点がある。不利益の一部には、インプラントが脈管の中を後方突進して神経圧迫を起こす可能性があること、および、後方の骨によりアクセスが制限されることを理由として椎間板腔のクリアランス（ｃｌｅａｒａｎｃｅ）が不完全になること、の危険性があることが含まれる。
【００１１】
[015]経椎間孔腰椎体間固定術はＰＬＩＦの手技の改良版であり、ランバースパインに影響する状態のための最小侵襲的な外科的技術として最近人気を得ている。ＴＬＩＦ技術は、ＰＬＩＦの場合と同様の形で脊椎にアプローチすることを伴うが、脊椎の標的部位が脊椎の後方中心線から離れて脊椎管の方へと側方にずらされる。ＰＬＩＦと比較すると、このアプローチは、椎間板腔にアクセスするための外科的な筋肉の切開および神経の操作の量を相対的に低減するのを可能にする。ＡＬＩＦと比較すると、このアプローチは一般外科医の存在を必要とせず、また、腹膜腔を通してアクセスすることに伴われる危険を必要とせず、患者を回転させることも必要としない。このアクセス手法の重要な不利益は、腰筋を通る鈍的切開が必要であること、および、腰筋を通る神経組織に圧迫または切開によるダメージを与えるという付随の問題が存在すること、である。このことは、ＴＬＩＦ技術で可能となる視界が非常に限定されることにより神経組織を正確に確認することが困難となることを理由として、非常に問題である。
【００１２】
[016]側方アクセス
[017]直接的腰椎体間固定術、および、よく似た最小侵襲的なエクストリームラテラル腰椎体間固定術は、腹部を切開することを回避し、また、背中の筋肉を切断および分断することを回避する。このアプローチ手法によれば、椎間板腔は、患者の側部（横腹）の非常に小さい切開部からアクセスされる。患者は横臥位または昏睡位でなければならない（患者の側部を下にする）。ＰＬＩＦと比較すると、このアプローチは外科的な筋肉の切開の量を低減し、椎間腔にアクセスするのに必要となる神経の操作を最小にすることになる。また、ＡＬＩＦと比較すると、このアプローチは一般外科医の存在を必要とせず、腹膜腔を通してアクセスすることに伴われる危険を必要としない。しかし、ＤＬＩＦ／ＸＬＩＦは、特には、開創器具による圧迫を原因とする腰筋の外傷および可能性としての神経振盪症に関して、ＴＬＩＦと同様の問題のうちのいくつかを有する。また、この手技は後方アクセスを可能としないことから、椎体間植込み（ｉｎｔｅｒｂｏｄｙ  ｉｍｐｌａｎｔａｔｉｏｎ）と同時ではなく、連続的となるように、直接的な後方アクセスを必要とする何らかの手技を行わなければならない。
【００１３】
[018]後方側方アクセス
[019]曲線経路を介する脊椎への後方からの侵入および側方アクセスを利用する、他の低侵襲性の側方タイプの他のアプローチも開発または提案されている。このようなシステムは、脊椎に対して固着される部分を有する構造（つまり、脊椎に直接に取り付けられることを介してスペース内で固着される器具、あるいは、位置を固定される他の構造に対して固着される器具）に対して器具／開創器を、その近位端（つまり、患者の身体の外部の、外科医の近くの場所）で、または、遠位端の２つ以上のロケーションのところで（例えば、椎間板の中に刺し入れられる背側タングまたは腹側タング、ならびに／あるいは、隣接する椎骨の各々に係合される下側／後方ピン、など）、固着することに依存する。実際に製造されてきたこのようなシステムでの経験により、このように固着することに依存することが、曲線型の開創器（つまり、外科医を基準として遠位側にある器具の部分）の位置を脊椎のアクセス部位のところに効果的には維持せず、結果として、操作時およびインプラント埋植時に開創器が脊椎から大きく滑ったりおよび／またはずれたりする、ことが分かっている。さらに、実質的に管状の曲線型の開創器を使用して達成される可視化は非常に粗末なものであり、椎間板腔内で外科手技を有益に実行することが不可能である。
【００１４】
[020]このようなシステムは、全体の形状が曲線型であることおよび後方側方アクセスを可能にすることを意図される固着手段を使用することの一方で、本質的に剛体の組立体であることから、位置決めおよび固定を最適化することを目的として外科医が軟組織を操作するのを可能にはせず、また、門脈の比較的閉じやすい性質を理由として手術野の有効視野を限定されるものとしてしか提供することができず、また、組織の除去およびインプラントの送達に伴われる震動性の力も改善しない。既存の後方側方器具および後方側方アプローチのこれらの不利益および他の不利益は、ＴＬＩＦ、ＸＬＩＦおよびＰＬＩＦの手技および器具の制限および不利益の多くに打ち勝つのに本来であれば有益であるような外科的アプローチを成功裏に実施することを不可能なものとしてしまう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
[021]種々の脊椎アクセス手法における、当技術分野で既知である既存の問題を回避するような外科的アプローチならびに関連の器具およびデバイスが必要とされる。より具体的には、標的の椎間腔への側方アクセスの利点と併せて、脊椎アクセス術の間においてより所望される腹臥位となるように患者を配置するのを可能にする器具および外科的技術を用いて改善することが必要である。
【００１６】
[022]
【課題を解決するための手段】
【００１７】
[023]本開示によれば、外科的アクセスのために適合される、また具体的には脊椎に安定して係合されるのに適する、直接可視化開創器システム（ｄｉｒｅｃｔ  ｖｉｓｕａｌｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｔｒａｃｔｏｒ  ｓｙｓｔｅｍ）が開示され、これが、種々の実施形態において、手術道具およびインプラントを通過させるのに対応するように多くの形態で調整可能である。このシステムは、脊椎への側方アクセスを達成しながら、腹臥位の状態の患者に対して使用されるのに特に有用であり、それにより、既存技術の不利益の多くが克服される。この直接可視化開創器システムが開創器ボディ構成要素および開創器フード構成要素を備え、これらの各々が手術野で軟組織を開創することを達成するように独立して動作し、また、これは一体に固定的に係合されて患者の身体の外部から例えば脊椎などの標的組織まで安定した開いたチャンネルを確立する。
【００１８】
[024]いくつかの実施形態では、本発明が、患者の脊椎で手技を実施するための方法を提供する。この方法がまた、ｉｎ−ｓｉｔｕで構成要素を結合させ、患者の脊椎のところに位置する手術部位へのアクセスための直接可視化外科開創器システムを形成する。この方法によれば、開創器システム構成要素の各々の独立した挿入およびナビゲートにより、軟組織を最大限に拡張および開創することが可能となり、組織にダメージを与えないこと（ｔｉｓｓｕｅ  ｓｐａｒｉｎｇ）が改善される。各開創器システム構成要素が、構成要素の遠位端上にある成形特徴部分を使用して、椎間体固定術の場合には脊椎である、標的組織に隣接するように独立して配置される。結合する前にフード構成要素を開創器構成要素のシュートの中に入れ子状にすることにより、組織を完全に延伸させる前に軟組織を最大限に操作することが可能となる。開創器システム構成要素が係合されると、様々な手法の調整性により、フードの配置およびアクセスチャンネルの拡大を最適化することが可能となる。１つまたは複数の組織固着部材が係合されることにより、開創器システムの固定化を向上させることが可能となる。この方法が、１つまたは複数の手術器具およびインプラントを標的組織部位まで前進させることをさらに含む。器具には、例えば、シム、骨刀、組織延伸装置およびインサータのうちの任意の１つまたは複数が含まれてよく、インプラントには、例えば、骨ねじ、プレート、椎体間デバイス、人工椎間板、および、脊椎内で使用されるのに適する任意の他のインプラント、のうちの任意の１つまたは複数が含まれてよい。
【００１９】
[025]本発明の実施形態は脊椎手術のための後方側方アプローチでの使用のみに限定されず、前方（ＡＬＩＦ）、後方（ＰＬＩＦ）、経椎間孔（ＴＬＩＦ）およびエクストリームラテラル（ＸＬＩＦ）などの脊椎へのアプローチを含めた、多くの他の外科的アプローチでも使用され得る。また、本発明の実施形態は脊椎のみに限定されるべきはなく、他の位置づけ、および、身体内の他の手術部位でも使用され得る。
【００２０】
[026]
[027]
[028]付随する一組の図として本明細書で示される図面を含めた添付図面を参照する以下の説明から、本発明の概略的な概念の特徴および利点が明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】[029]下側から上側への軸に沿って見られる脊椎を基準とした、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す概略図である。
【図２】[030]図２Ａは、ランバースパインの一部分を示す概略側面図である。図２Ｂは、人体解剖学的構造の文脈においてランバースパインの一部分を基準として配置される本開示による切開誘導器具（ｉｎｃｉｓｉｏｎ  ｇｕｉｄａｎｃｅ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ）を示す概略図である。
【図３】[031]図３Ａは、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す代替の概略斜視図である。図３Ｂは、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す代替の概略上面図である。図３Ｃは、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す代替の概略斜視図である。図３Ｄは、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す代替の概略側面図である。
【図４】[032]本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す概略側面図である。ここでは、徐々に増大するモジュール構成要素のサイズを説明するために、一連の異なる長さの開創器が入れ子状となって示される。
【図５】[033]図５Ａは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の背面図である。図５Ｂは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の正面図である。図５Ｃは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の上面図である。図５Ｄは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の底面図である。図５Ｅは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の第１の側面図である。図５Ｆは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の第２の側面図斜視図である。図５Ｇは、本開示による閉位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の斜視図である。
【図６】[034]図６Ａは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の背面図である。図６Ｂは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の正面図である。図６Ｃは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の上面図である。図６Ｄは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の底面図である。図６Ｅは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の第１の側面図である。図６Ｆは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の第２の側面図である。図６Ｇは、本開示による開位置にある組み立てられたモジュール開創器を示す代替の斜視図である。
【図７】[035]図７Ａは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の分解正面図である。図７Ｂは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の分解背面図である。図７Ｃは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の第１の分解側面図である。図７Ｄは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の第２の分解側面図である。図７Ｅは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の分解上面図である。図７Ｆは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の分解底面図である。図７Ｇは、本開示によるモジュール開創器を示す代替の分解斜視図である。
【図８】[036]図８Ａは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の分解正面図である。図８Ｂは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の分解背面図である。図８Ｃは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の第１の分解側面図である。図８Ｄは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の第２の分解側面図である。図８Ｅは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の分解上面図である。図８Ｆは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の分解底面図である。図８Ｇは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークを示す代替の分解斜視図である。
【図９】[037]図９Ａは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の分解背面図である。図９Ｂは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の分解正面図である。図９Ｃは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の分解上面図である。図９Ｄは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の分解底面図である。図９Ｅは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の第１の分解側面図である。図９Ｆは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の第２の分解側面図である。図９Ｇは、本開示によるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の分解斜視図である。
【図１０】[038]図１０Ａは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の背面図である。図１０Ｂは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の正面図である。図１０Ｃは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の上面図である。図１０Ｄは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の底面図である。図１０Ｅは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の第１の側面図である。図１０Ｆは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の第２の側面図である。図１０Ｇは、本開示による開位置にあるモジュール開創器の代替的実施形態を示す代替の斜視図である。
【図１１】[039]図１１Ａは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の分解背面図である。図１１Ｂは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の分解正面図である。図１１Ｃは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の分解上面図である。図１１Ｄは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の分解底面図である。図１１Ｅは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の第１の分解側面図である。図１１Ｆは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の第２の分解側面図である。図１１Ｇは、本開示によるモジュール開創器の固定ヨークの代替的実施形態の実施形態を示す代替の分解斜視図である。
【図１２】[040]図１２Ａは、曲率半径および他の特徴を示す、本開示による開位置にあるモジュール開創器の実施形態を示す概略側面図である。図１２Ｂは、上側から下側の図で示される、ヒトの脊椎の椎間板を基準とした、本開示によるモジュール開創器および関連器具の代表的な曲率半径のオーバーレイと併せた、Ｘ線撮影画像である。
【図１３】[041]図１３Ａは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置（ｆｉｘａｔｉｏｎ  ｔｉｓｓｕｅ  ｓｅｃｕｒｅｍｅｎｔ  ｇｕｉｄｅ）の実施形態を示す代替の背面図である。図１３Ｂは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の正面図である。図１３Ｃは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の上面図である。図１３Ｄは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の底面図である。図１３Ｅは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の第１の側面図である。図１３Ｆは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の第２の側面図である。図１３Ｇは、本開示によるモジュール開創器に係合されるための固着組織固定誘導装置の実施形態を示す代替の斜視図である。
【図１４Ａ】[042]位置決めを最適化するための摺動可能開創器ブレードを有する、本開示による部分的に閉位置にあるモジュール開創器の遠位／前方端部を示す概略図である。
【図１４Ｂ】前方視点からの、ヒトの脊椎の一部分の文脈で描かれてＬ４／Ｌ５椎間板界面（Ｌ４／Ｌ５  ｄｉｓｃ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）に隣接するパネルＡのモジュール開創器を示す図である。
【図１４Ｃ】後方視点からの、ヒトの脊椎の一部分の文脈で描かれてＬ４／Ｌ５椎間板界面に隣接する同じモジュール開創器を示す図である。
【図１４Ｄ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の背面図である。
【図１４Ｅ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の正面図である
【図１４Ｆ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の上面図である
【図１４Ｇ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の底面図である
【図１４Ｈ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の左側面図である
【図１４Ｉ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の右側面図である
【図１４Ｊ】本開示によるモジュール開創器のための摺動可能開創器ブレードの実施形態を示す代替の左右の斜視図である
【図１５】[043]人体解剖学的構造の一部分を基準として配置される本開示による切開誘導器具を示す概略図である。
【図１６Ａ】[044]本開示による切開誘導器具を示す代替の背面図である。
【図１６Ｂ】本開示による切開誘導器具を示す代替の正面図である。
【図１６Ｃ】本開示による切開誘導器具を示す代替の上面図である。
【図１６Ｄ】本開示による切開誘導器具を示す代替の底面図である。
【図１６Ｅ】本開示による切開誘導器具を示す代替の第１の側面図である。
【図１６Ｆ】本開示による切開誘導器具を示す代替の第２の側面図である。
【図１６Ｇ】本開示による切開誘導器具を示す代替の斜視図である。
【図１７】[045]図１７Ａは、その上で患者の上に切開誘導器具が配置される、ヒトの脊椎の前方から後方への図（ＡＰ：ａｎｔｅｒｉｏｒ  ｔｏ  ｐｏｓｔｅｒｉｏｒ）を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像である。図１７Ｂは、その上で患者の上に切開誘導器具が配置される、ヒトの脊椎の側面図を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像であり、この概略図が、椎間板腔を基準とした誘導器具のアームの向きを示し、また、切開のロケーションを決定するための重なっている皮膚表面を示す。
【図１８Ａ】[046]スペキュラムシューホーン（ｓｐｅｃｕｌｕｍ  ｓｈｏｅｈｏｒｎ）を有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｂ】手持ち式開創器を有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｃ】リボンブレードを有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｄ】オール（ａｗｌ）を有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｅ】双方向開創器を有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｆ】フードハンドルを有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｇ】シムを有する切開器具を示す斜視図である。
【図１８Ｈ】ドライバを有する切開器具を示す斜視図である。
【図１９】[047]図１９Ａは、第１の拡張器の実施形態を示す正面図である。図１９Ｂは、第１の拡張器の実施形態を示す背面図である。図１９Ｃは、第１の拡張器の実施形態を示す斜視図である。図１９Ｄは、第２の拡張器の実施形態を示す正面図である。図１９Ｅは、第２の拡張器の実施形態を示す背面図である。図１９Ｆは、第２の拡張器の実施形態を示す斜視図である。図１９Ｇは、タングオールの実施形態を示す正面図である。図１９Ｈは、タングオールの実施形態を示す背面図ある。図１９Ｉは、タングオールの実施形態を示す斜視図である。
【図２０】[048]図２０Ａは、人体解剖学的構造を通る挿入経路および脊椎を基準とした本開示による挿入器具の向きを示す概略図である。図２０Ｂは、ヒトモデルの中に挿入されるときのパネルＡの挿入器具を示す写真である。
【図２１Ａ】[049]オールの挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の代替的な図である。
【図２１Ｂ】第１の細長い拡張器の挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。
【図２１Ｃ】第１の細長い拡張器およびリボンブレードの挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。
【図２１Ｄ】第１の細長い拡張器に隣接する第２の細長い拡張器およびリボンブレードの挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。
【図２２】[050]図２２Ａは、第２の細長い拡張器に隣接するタングオールおよびリボンブレードの挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。図２２Ｂは、ヒトモデルの中に挿入されるときのパネルＡの挿入器具を示す写真である。
【図２３】[051]図２３Ａは、第２の細長い拡張器に隣接するモジュール開創器構成要素およびリボンブレードの挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。図２３Ｂは、ヒトモデルの中に挿入されるときのパネルＡの挿入器具を示す写真である。
【図２４Ａ】[052]ハンドルを使用する、第１のモジュール開創器構成要素に隣接する第２のモジュール開創器構成要素の挿入をさらに描く、図２０Ａに示される概略図の別の代替的な図である。
【図２４Ｂ】ヒトモデルの中に挿入されるときのパネルＡの挿入器具を示す写真である。
【図２４Ｃ】中に神経監視プローブが挿入される、パネルＢの器具を示す概略図である。
【図２４Ｄ】組み立てられて脊椎に隣接するように配置され、台のアームを付けられた状態を示す概略図である。
【図２５】[053]図２５Ａは、モジュール開創器を通して挿入されて脊椎に隣接するように配置された組織切断組立体の実施形態を示す概略図である。図２５Ｂは、椎間板を通しての挿入およびその中への挿入を描く切断組立体のブレードの遠位／前方端部を示す拡大図である。
【図２６】[054]図２６Ａは、椎間板を通してのおよび椎間板の中への、反対側の椎間板アニュラスに向かうパンチブレードの挿入を描く、切断組立体のパンチブレードの遠位／前方端部を示す拡大図である。図２６Ｂは、パネルＡに描かれるパンチブレードの挿入を示す、ヒトの脊椎の前方から後方への図（ＡＰ）を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像である。
【図２７Ａ】[055]インプラントを受けるためのその準備のための、椎間板腔内でのパドルディストラクタ（ｐａｄｄｌｅ  ｄｉｓｔｒａｃｔｏｒ）の位置決めを示す、ヒトの脊椎の前方から後方への図（ＡＰ）を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像である。
【図２７Ｂ】組織調製デバイスおよびそれに取り付けられる椎間板インプラントの実施形態を示す概略図である。
【図２７Ｃ】器具ドライバの作動による椎間板腔に向かう開創器の経路に沿うインプラントの移行を描く、モジュール開創器を通して挿入される組織調製デバイスを示す近位／後方斜視端面図（ｏｂｌｉｑｕｅ  ｐｒｏｘｉｍａｌ／ｂａｃｋ  ｅｎｄ  ｖｉｅｗ）を示す概略図である。
【図２８】[056]図２８Ａは、椎間板腔の中へのインプラントの挿入を描く、モジュール開創器を通して挿入されて脊椎に隣接するように配置された組織調製デバイスおよび取り付けられたインプラントを示す図である。図２８Ｂは、椎間板腔内でのインプラントの位置決めを描く、組織調製デバイスがそこを通して挿入されるモジュール開創器の遠位／前方端部を示す概略拡大側面図である。図２８Ｃは、開創器の位置の反対側にあるインプラントの遠位端上にあるタンタルマーカによって明らかとなる、椎間板腔内でのインプラントの位置決めを示す、ヒトの脊椎の前方から後方への図（ＡＰ）を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像である。
【図２９】[057]図２９Ａは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の背面図である。図２９Ｂは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の正面図である。図２９Ｃは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の第１の側面図である。図２９Ｄは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の第２の側面図である。図２９Ｅは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の底面図である。図２９Ｆは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の上面図である。図２９Ｇは、本開示によるモジュール開創器を組み立てるための拡張器具の部分的に分解された入れ子状の組立体を示す代替の斜視図である。
【図３０Ａ】[058]本開示によるインパクトドライププレート（ｉｍｐａｃｔ  ｄｒｉｖｅ  ｐｌａｔｅ）を有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の背面図である。
【図３０Ｂ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の正面図である。
【図３０Ｃ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の第１の側面図である。
【図３０Ｄ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の第２の側面図である。
【図３０Ｅ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の上面図である。
【図３０Ｆ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の底面図である。
【図３０Ｇ】本開示によるインパクトドライププレートを有する切断組立体の第１の実施形態を示す代替の斜視図である。
【図３１】[059]図３１Ａは、器具に対しての取り外し可能なブレードの取り付けを示す、図３０に示される切断組立体の実施形態を示す分解図である。図３１Ｂは、器具に対しての取り外し可能なブレードの取り付けを示す、本開示による回転駆動装置（ｒｏｔａｔｉｏｎａｌ  ｄｒｉｖｅ）を有する切断組立体の代替的実施形態を示す分解図である。
【図３２Ａ】[060]本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す斜視図である。
【図３２Ｂ】本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す上面図である。
【図３２Ｃ】本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す斜視図である。
【図３２Ｄ】本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す斜視図である。
【図３２Ｅ】本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す側面図である。
【図３２Ｆ】本開示による回転駆動装置を有する組織調製デバイスの第１の実施形態を示す斜視図である。
【図３３Ａ】[061]腹臥位の被術者が存在しているかまたは存在していない状態の、ニュートラル状態、右に枢動した向き、および、左に枢動した向きの、枢動支持体を連続フレームで示す、本開示による手術台を示す上面図である。
【図３３Ｂ】腹臥位の被術者が存在しているかまたは存在していない状態であり、枢動支持体の支持プラットフォームが取り外された状態の、従来のパッドを有する手術台を連続フレームで示す、パネルＡに示されるものと同様の、上面図である。
【図３３Ｃ】対向する右側ボルスターおよび左側ボルスターならびに台フレームトラックを示す、枢動支持体を示す端面図である。
【図３４】[062]図３４Ａは、腹臥位の被術者が存在しているかまたは存在していない状態の、従来の台パッドを連続フレームで示す、従来の手術台を示す上面図である。図３４Ｂは、対向する右側ボルスターおよび左側ボルスターを示す端面図である。
【図３５Ａ】[063]本開示による枢動支持体の、ニュートルラル状態、左に枢動した向き、および、右に枢動した向きを示す上面図である。
【図３５Ｂ】枢動支持体の支持プラットフォームを示す底面図である。
【図３５Ｃ】枢動プラットフォームの枢動トラックを示す上面図である。
【図３５Ｄ】枢動支持体の枢動位置を作動およびロックするためのクランク／ロック機構を示す代替的な図である。
【図３６Ａ】[064]Ｌ４／Ｌ５椎間板腔を基準とした臀部の相対位置に焦点を当てる、ニュートラル位置にあるランバースパインの一部分を示す、下側から上側への背側の図の、概略図である。
【図３６Ｂ】Ｌ４／Ｌ５椎間板腔の露出を改善するための臀部の相対的な移動を示す、左に枢動した位置にあるランバースパインの一部分を示す、下側から上側への背側の図の、概略図である。
【図３７】[065]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図３８】[066]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図３９】[067]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図４０】[068]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図４１】[069]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図４２】[070]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【図４３】[071]本開示による組み立てられたモジュール開創器の代替的実施形態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
[072]本開示は本発明の概略的な概念による例示の実施形態を説明するものであり、本発明の範囲を限定することを一切意図されない。実際には、本明細書で説明される本発明は本明細書に記載される例示の実施形態よりも広範であり、これらの例示の実施形態によって限定されず、また、本明細書で使用される用語はそれらの通常の意味の全体を有する。
【００２３】
[073]
[074]次に、本発明の例示の実施形態を随時参照して本発明の概略的な概念を説明する。本発明の概略的な概念は様々な形態で具体化され得、本明細書に記載される実施形態のみに限定されるものとして解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は本開示を徹底的で完全なものとするように提供され、本発明の概略的な概念の範囲を当業者に完全に伝えるものである。
【００２４】
[075]本開示は本発明の概略的な概念による例示の実施形態を説明するものであり、本発明の範囲を限定することを一切意図されない。実際には、本明細書で説明される本発明は本明細書に記載される例示の実施形態および実施例よりも広範であり、これらの例示の実施形態および実施例によって限定されず、また、本明細書で使用される用語はそれらの通常の意味の全体を有する。
【００２５】
[076]本発明の例示の実施形態を随時参照して本発明の概略的な概念を説明する。特に明記しない限り、本明細書で使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明の概略的な概念を包含する当技術分野の当業者によって一般に理解されるものと同じ意味を有する。この詳細な説明に記載される専門用語は単に特定の実施形態を説明するためのものであり、本発明の概略的な概念を限定することを意図されない。
【００２６】
[077]本明細書で使用される単数形「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈で特に明記しない限り、複数形も含むことを意図される。被術者に関連して使用される「近位（側）」という用語は被術者の手術者（または、提示される何らかの他の基準点）に最も近い被術者の部分を指し、「遠位（側）」という用語は被術者の手術者（または、提示される何らかの他の基準点）から最も離れた被術者の部分を指す。「手術者」という用語は、特にはケアを行うことに関連して、患者（ｍｅｄｉｃａｌ  ｐａｔｉｅｎｔ）に対して臨床ケアを行う任意の専門家または専門職補佐員を意味するものであり、またそれらを指すものである。
【００２７】
[078]ヒトの患者に関連してなされ得る本明細書の任意の参照に関して、「頭方向（ｃｅｐｈａｌａｄ）」、「頭蓋の（ｃｒａｎｉａｌ）」および「上側（ｓｕｐｅｒｉｏｒ）」という用語は頭部に向かう方向を示し、「尾部で（ｃａｕｄａｄ）」および「下側（ｉｎｆｅｒｉｏｒ）」という用語は足に向かう方向を示す。同様に、「背側（ｄｏｒｓａｌ）」および「ｐｏｓｔｅｒｉｏｒ（後方）」という用語は背中に向かう方向を示し、「腹側（ｖｅｎｔｒａｌ）」および「前方（ａｎｔｅｒｉｏｒ）」という用語は前方部分に向かう方向を示す。また、「側方（ｌａｔｅｒａｌ）」という用語は患者の側部に向かう方法を示し、「内側（ｍｅｄｉａｌ）」という用語は側部から離れて患者の正中線に向かう方向を示し、「同側（の）（ｉｐｓａｌａｔｅｒａｌ）」という用語は、参照される手術者または被術者の近位側に向かう方向を示し、「反対側（の）（ｃｏｎｔｒａｌａｔｅｒａｌ）」という用語は、参照される手術者または被術者の遠位側に向かう方向を示す。より概略的には、解剖学的特徴に空間基準を提供する任意のすべての用語は当技術分野で通例である意味を有するものとする。
【００２８】
[079]特に明記しない限り、本明細書、図面および特許請求の範囲で使用される、量および特性などを表すすべての数字は、すべての事例において「約」という用語によって修飾されるものとして理解されるべきである。したがって、特に明記しない限り、本明細書および特許請求の範囲に記載される数値的特性は、本発明の実施形態で所望される適切な特性に応じて変化し得る近似値である。本発明の概略的な概念の広い範囲を記載する数値範囲およびパラメータは近似値であるが、特定の実施例に記載される数値は可能な限り正確に報告される。しかし、いかなる数値も、本質的に、それらのそれぞれの測定で見られる誤差から必然的に生じる一定の誤差を含む。
【００２９】
[080]本明細書の例示の技術で説明されるように、Ｘ線撮影を使用する可視化を参照することは、単に、多くの利用可能なモダリティのうちの１つにおいて、手術野および患者を可視化することにおける手術者にとっての選択肢を表すものである。手術室内での使用可能性、手術者の好み、および、露出限界に関連する他のファクタに応じて、可視化の代替的デバイスおよび代替的モダリティが採用されてもよいことが当業者には理解されよう。技術の過程で器具の配置を確認することが適切であるが、ステップの順序に関する頻度およびタイミングは変更されてもよく、本明細書での説明は限定的であることを意図されない。したがって、より多くのまたはより少ない視点からのより多いまたはより少ない画像が収集されてもよい。
【００３０】
[081]身体内の位置の参照が単に特定の外科的アプローチのための代表例であり、本明細書の例示の実施形態では、ヒトおよび他の種を含めた任意の数の動物の患者に適する、説明されるような曲率半径を有する代表的な脊椎アクセス開創器システム（ｓｐｉｎａｌ  ａｃｃｅｓｓ  ｒｅｔｒａｃｔｏｒ  ｓｙｓｔｅｍ）に基づくものである、ことを当業者であれば認識するであろう。もちろん、手術の種類、標的組織の種類、および、患者の種は、本明細書で説明される例示の実施形態で開示されるものと異なってもよく、いくつかの実施形態では、システムのすべてのまたはほとんどの構成要素が直線型であってもよい。
【００３１】
[082]また、本明細書のすべての参照は図面に示される代表的な図の文脈で行われる。手術者の好みに応じて、より少ないまたはより多くの一般的な器具が使用されてもよい。さらに、特定の器具に対しての本明細書での参照は、他の器具の使用のための選択肢に関して限定的であることを意図されず、ここでは一般的な選択肢も利用可能であり、つまり、手術者の好みに従う。
【００３２】
[083]モジュール開創器および直接可視化チャンネル
[084]本明細書で上述したように、最小侵襲的外科的アクセスに関する、また特には脊椎手術のためのアクセスに関する、当技術分野の欠点を克服するデバイスおよびシステムが必要とされる。この要求を鑑みて、本明細書で提供されるデバイス、システムおよび外科的方法の実施形態は様々な目的および利点に対処する。本明細書は、身体内の部位、また特には脊椎への外科的アクセスを達成するための種々の例示のデバイス、システムおよび外科的方法を説明する。より具体的には、本明細書は、身体内の手術部位、また特には脊椎を直接に視認してそこにアクセスするための最小侵襲的開創器システムを提供するための、システム構成要素およびデバイス構成要素を説明する。いくつかの例示の実施形態では、これらのシステム構成要素およびデバイス構成要素が、特にはランバースパイン内での、椎間板の、神経除圧、操作、除去、ならびに、交換および補強のうちの１つまたは複数の目的のために脊椎にアクセスするのに有用である。
【００３３】
[085]ここで図面を参照すると、図１が、下側から上側への軸に沿って見られる脊椎を基準とした、本開示による組み立てられたモジュール開創器を示す概略図である。特定の実施形態では、開創器システムが、隣接する椎骨の間の椎体間固定術を、また特には腰椎体間固定術を促進するのに適する。図１に示される開創器システムの代表的実施形態を参照すると、直接可視化開創器システムが、脊椎を可視化して脊椎に外科的にアクセスするための、開いた本質的に閉塞していないチャンネルを作るのを可能にする。本明細書の以下でおよび代表的な図面でより完全に説明されるように、開創器システムが、種々の実施形態で、脊椎を基準とした安定した位置決め、ならびに、組織にダメージを与えないような神経および筋肉の開創を可能にする特徴を有する。有利には、特定の実施形態で、図１に描かれるような直接可視化開創器システムの曲線形状が、後方アクセス部位を通した脊椎への側方アプローチを達成するのに特に良好に適する。
【００３４】
[086]この後方側方手技が、腹臥位の患者を手術台（例えば、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｔａｂｌｅ）の上に配置することから開始され、ここでは、ランバースパインの軸が手術室のフロアに概して平行となる。このような患者の後方側方アクセスおよび腹臥位の配置は、ＬＩＦに対する最新の代替的アプローチに優る多くの利点を提供し、これには：限定しないが、後方の固定化のために患者の体位を変えることの必要性を排除して、ＡＬＩＦと比較して、重要な軟組織に対する危険要因を最小にすること；直線的な斜めのアプローチと比較して神経圧迫を最小にすること；大幅に体位を変えるのを必要とすることなくより良好な解剖生理学でインプラントを送達すること；前面を保護して腸管を損傷から保護すること；後方の骨を保存すること；ＴＬＩＦと比較してより大きいインプラントを使用するのを可能にして骨の除去を回避すること；通常の脊椎手術でより一般的でありかつＸＬＩＦおよび他の直接的な側方ＬＩＦ手技と比較して被術者（ｓｕｒｇｉｃａｌ  ｓｕｂｊｅｃｔ）にとってより快適な方式を患者に提供すること、が含まれる。
【００３５】
[087]もちろん、特には、以下で説明されるように、開創器システムの代替的な非曲線型の実施形態を用いるような、脊椎への他のアクセス手法も達成され得ることが認識されよう。同様に、限定しないが、アニュラスの物質の除去、椎骨の延伸、移植片および／または椎体間インプラントの挿入、ならびに、１つまたは複数のプレートおよび／またはスクリュの取り付けを含めて、この直接可視化開創器システムを通して任意の１つまたは複数の様々な外科手技が実施され得ることが認識されよう。脊椎の側方アプローチのための直接可視化を可能にすることに加えて、開創器システムおよび外科的技術の他の特定の特徴および利点が本明細書でさらに説明される。
【００３６】
[088]本明細書で説明される外科的技術によれば、このシステムが、脊椎にアクセスするための開創器システムの配置のための選択肢を提供する。この外科的技術のいくつかの実施形態では、標的の腰椎間腔を基準とした所望のロケーションのところに配置するのを達成することを目的として、開創器システムを挿入するための所望の切開部位を選択するのに切開誘導器具が使用される。再び図面を参照すると、図２が本開示による切開誘導器具の例示の実施形態を示しており、ここでは人体解剖学的構造の文脈で器具がランバースパインの一部分を基準として配置される。図２のパネルＡがランバースパインの一部分の側面図を示す概略図であり、パネルＢが、切開誘導器具の位置決めおよび切開部位の選択に関連する重要な脊椎目印を示す概略図である。
【００３７】
[089]次に図３を参照すると、直接可視化開創器システムがその遠位端で脊椎に係合されるように適合されており、開創器ボディ構成要素および開創器フード構成要素を備え、これらの各々が、軟組織の拡張および開創を達成するために個別に動作可能であり、また、調整可能な安定した開創器システムを提供するために様々な構成で相互に係合されるように適合される。図３は、パネルＡ、Ｂ、ＣおよびＤに、ぞれぞれ、本開示による開いた構成の組み立てられたモジュール開創器の、代替の、斜視図、上面図、斜視図および側面図を示す概略図を含む。また、図４が本開示による組み立てられたモジュール開創器の側面図を示す概略図であり、ここでは、例示の徐々に増大するモジュール構成要素のサイズを説明するために、一連の異なる長さの開創器フードおよび開創器ボディが入れ子状として示されている。代表的なモジュール開創器デバイスおよびその構成要素が図５〜図１１の種々の図に示されている。これらの細部を本明細書において以下で詳細に説明する。
【００３８】
[090]モジュール開創器の種々の特徴および態様が本開示に従って変化してよいが、本発明のいくつかの実施形態では、開創器構成要素は脊椎への後方側方アクセスに特に適し、ここでは、１つまたは複数の構成要素が概略湾曲プロフィールを有し、細長い軸に沿って湾曲する。他の実施形態では、デバイスおよびシステムが、直接的な、前方、後方または側方アプローチなどを介する、概略直線の（つまり、湾曲しない）経路に沿って達成される外科手技に特に適し、ここでは、デバイス構成要素およびシステム構成要素の適切な実施形態は本質的には直線型であるかまたは曲率半径の公称の曲率を有する。
【００３９】
[091]次に図１２を参照すると、パネルＡが本開示による開位置にあるモジュール開創器の実施形態の側面図を示す概略図であり、この概略図が曲率半径Ｒ１７５を示し、さらには、代替的な任意選択の曲率半径Ｒ１５０の円弧を示す。パネルＢが、上側から下側の図で示される、ヒトの脊椎のＸ線撮影画像であり（この画像には、切開誘導器具の代表的実施形態がさらに含まれる）、６つの代替の代表的な曲率半径のオーバーレイを備える。下側から上側の視点で示される、椎間板を基準として示されるように、半径の経路がそのほぼ中心線のところで椎間板を横断し、半径がモジュール開創器によって形成されるチャンネルの中心線の半径と本質的に同軸である。描かれる開創器が、腹側に配置される曲線型の開創器ボディと、背側に配置される本質的に直線型のフードとを有する。
【００４０】
[092]開創器および他の器具の半径が、本明細書で後で説明されるように、椎間板腔への側方アクセスを達成するために選択される曲率半径の影響を受けることが当業者には認識されよう。一般に、半径が大きくなるとチャンネルおよび器具がより平坦となり、患者の切開部位がより腹側にくるようになり、半径が小さくなるとチャンネルおよび器具がより急勾配となり、患者の切開部位がより背側にくるようになる。したがって、前方からの中心線を基準とした、椎間板腔の後方縁部への脊椎内でのアクセスポイントは、選択される曲率半径に対応するようにまたは曲率半径の不足に対応するように変化することができ、椎間板腔の中心線に位置合わせするように開創器に沿わせてインプラントを送達するのを可能にする。
【００４１】
[093]本開示による器具の曲率半径は、限定しないが、約０ｃｍから約６０ｃｍの範囲内にあってよく、より具体的には、約５ｃｍから約２５ｃｍの範囲内にあってよく、いくつかの実施形態では、半径は、１５ｃｍ、１７ｃｍ、１７．５ｃｍ、１８ｃｍ、２２ｃｍ、２２．５ｃｍおよび２５ｃｍのうちの１つから選択され得る。もちろん、０ｃｍから６０ｃｍ超の範囲内にある他の半径も可能であり、これには、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９および６０が含まれ、その増分の小数（ｉｎｃｒｅｍｅｎｔａｌ  ｆｒａｃｔｉｏｎ）には、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９ｃｍが含まれる。
【００４２】
[094]再び図３を参照すると、例示のモジュール直接可視化開創器システムが細長い開創器ボディ構成要素および開創器フード構成要素を有し、これらの各々が軟組織の開創のために独立して動作可能であり、またこれらが、開創器システムを形成するように固定的に結合され、患者の身体の外部から標的組織への安定した開いたチャンネルを確立する。代表的な例の図３Ａに示されるように、モジュール直接可視化開創器システムが概略楕円形または多角形の形状の断面を有する。
【００４３】
[095]細長い開創器ボディ構成要素および開創器フード構成要素の各々が患者の外側を延在するように適合される近位端と、標的組織に接触するように適合される遠位端とを有する。図面に描かれる細長い開創器ボディは概略シュート形状または概略トラフ形状であり、シュートが近位端と遠位端との間を長手方向軸に沿って延在し、さらに、シュートを画定する開創器フロアおよび２つの対向する側壁と、開いた頂部とを備える。いくつかの実施形態では、図３８、図３９および図４０に示されるように、開創器ボディの近位端に開創器ボディハンドルがあり、この開創器ボディハンドルがシュートを基準として、最も一般的には５度から９０度の間の角度である、下向きの角度で方向づけられる。これらの図面のいずれか１つに示される例示のハンドルはもちろん限定的なものではなく、ハンドルの相対長さおよび形状は変化してよい。同様に、向きの角度は、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、１００、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６、１１７、１１８、１１９、１２０、１２１、１２２、１２３、１２４、１２５、１２６、１２７、１２８、１２９、１３０、１３１、１３２、１３３、１３４、１３５、１３６、１３７、１３８、１３９、１４０、１４１、１４２、１４３、１４４、１４５、１４６、１４７、１４８、１４９、１５０、１５１、１５２、１５３、１５４、１５５、１５６、１５７、１５８、１５９、１６０、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１６７、１６８、１６９、１７０、１７１、１７２、１７３、１７４、１７５、１７６、１７７、１７８または１７９度であってもよい。また、このハンドルは取り外し可能であってよく、回転可能であってよく、開創器のボディを基準として左または右へ傾斜（ｐｉｔｃｈ）させられ得、またこれらが組み合わされてもよい。
【００４４】
[096]代表的な例の図３を再び参照すると、細長いフードが、近位端と遠位端との間を長手方向軸に沿って延在する概略平坦の幅狭の細長いボディであり、その遠位端に軟組織エレベータ（ｓｏｆｔ  ｔｉｓｓｕｅ  ｅｌｅｖａｔｏｒ）を有し、描かれる実施形態では、遠位端が、フードの平坦ボディのより近位側の部分と上方に曲がる先端部との間に凹部を提供するように、下がっている。いくつかの実施形態では、図３Ｅに示されるように、切開部内でフードを誘導および操作するためのハンドルとして使用される着脱自在のフード誘導装置がフードの近位端にあり、ここではこの誘導装置がフードのボディを基準として５度から９０度の間の上方の角度に方向づけられる。ハンドルの非限定の実施形態の代替的な図が図３Ｆおよび図３Ｇに示される。図面のうちのいずれか１つに示される例示のハンドルももちろん非限定的なものであり、ハンドルの相対長さおよび形状は変化してよい。同様に、向きの角度は、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、１００、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６、１１７、１１８、１１９、１２０、１２１、１２２、１２３、１２４、１２５、１２６、１２７、１２８、１２９、１３０、１３１、１３２、１３３、１３４、１３５、１３６、１３７、１３８、１３９、１４０、１４１、１４２、１４３、１４４、１４５、１４６、１４７、１４８、１４９、１５０、１５１、１５２、１５３、１５４、１５５、１５６、１５７、１５８、１５９、１６０、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１６７、１６８、１６９、１７０、１７１、１７２、１７３、１７４、１７５、１７６、１７７、１７８または１７９度であってよい。また、このハンドルは取り外し可能であってよく、回転可能であってよく、開創器のボディを基準として左または右へ傾斜させられ得、またこれらが組み合わされてもよい。
【００４５】
[097]開創器およびフードの各々が、それらの近位端に、モジュール直接可視化開創器システムを形成するためにそれらを一体に接合するための結合要素を有する。結合要素が、開創器およびフードのうちの一方またはもう一方にある例えばピンなどの１つまたは複数の固定具と、開創器およびフードのうちのもう一方にある例えば細長いスロットなどの１つまたは複数のレシーバとを有する。手術中、固定具（例えば、ピン）が、外科的アクセス開創器システムを形成することを目的としてフードを開創器に結合するために、レシーバ（例えば、細長いスロットレシーバ）内で摺動可能に係合され、また、それらの近位端でのフードおよび開創器の相対的な枢動、ならびに、開創器システムの共通の長手方向軸に沿うフードおよび開創器の相対的な摺動を可能にするように適合される。
【００４６】
[098]再び図面を参照すると、図８が、例えば、例えば図７に示される開創器ボディおよびフード上で例示の結合要素に係合可能である結合システムの実施形態を示す。図７を再び参照すると、開創器の描かれる実施形態が、開創器ボディの近位端で、左側および右側にある、近位側に延在する一対の対向するピンと、フードの近位端にある近位側に延在する一対の対向するタブとを有し、一対のピンおよび一対のタブの各々が、図８に示されるヨーク構成要素結合システムにそれぞれ係合される。
【００４７】
[099]種々の実施形態で、直接可視化開創器システムが、患者の皮膚内の切開部を通して挿入されて内部の標的組織部位まで通過するのに適する外形寸法と、標的組織上で使用するための器具およびインプラントを通過させるのに適する内側チャンネル寸法とを有する。種々の実施形態で、開創器ボディ構成要素および開創器フード構成要素の各々が同じ長さを有することが所望される可能性があり、また、他の実施形態では、フードが開創器ボディより長いかまたは短いことが所望される可能性がある。一実施例では、特定の脊椎手術の用途においてフードが開創器ボディより短くてよく、ここでは、脊椎の後方の骨構造がフードの遠位端に干渉することになる。別の実施例では、システム構成要素の半径および患者の特定の解剖学的構造のうちの１つまたは複数のために、近位端で良好に係合するようにするためにおよびフードの遠位端での標的組織と適切に接触するようにするために開創器ボディより長いフードを選択することを必要とする可能性がある。
【００４８】
[0100]図４を再び参照すると、フードおよび開創器ボディの相対的な長さのいくつかの選択肢を示す概略図内で、様々な長さのフード構成要素および開創器ボディ構成要素の例が入れ子状として示されている。ボディ部品および標的とされる組織の寸法に対応するために開創器構成要素の絶対寸法が変化してよいこと、ならびに、本明細書で示されるかまたは説明される任意特定の寸法が限定的ではないこと、を当業者であれば認識するであろう。
【００４９】
[0101]開創器およびフードは、具体的には、軟組織を操作および開創するのを可能にするために、患者の皮膚内の切開部の中に独立して連続的に誘導および挿入されるように適合され、また、直接可視化開創器システムを形成するためにｉｎ−ｓｉｔｕで結合され得る。使用時、開創器は、組織の拡張および延伸を補助するのに、ならびに、標的組織に外科的にアクセスするときに通ることになるチャンネルを確立するのに、有用である。開創器構成要素およびフード構成要素の各々が、共線的な長手方向軸に対して概略垂直でありかつそれらの長手方向軸に沿って実質的に延びる幅寸法を有する。いくつかの実施形態では、フードの幅が開創器の幅より小さく、その結果、フードが、開創器システムを形成するように結合される前に開創器のシュート内で少なくとも部分的に窪んだ状態となる開創器支持体となり得る。
【００５０】
[0102]種々の実施形態で、開創器ボディおよび開創器フードの一方または両方の遠位端が成形物であり、ここでのこの外形は、約０．５ｃｍから１０ｃｍの曲率半径を有する、開創器の長手方向軸を横断する凹形円弧を表す。いくつかの実施形態では、この外形がボスによって境界を画定される。再び図面を参照すると、図７Ｆが、例えば、ボスによって境界を画定される湾曲部を有する開創器ボディの遠位端を示す。これらの特徴が脊椎に対しての開創器の係合を改善し、使用時に開創器を固定化する。図７Ｆが、同様に、フード開創器の遠位側先端部上の適度な半径を示す。加えて、示されるフード開創器が、遠位端に、フードの近位端の幅寸法より小さい幅寸法を有する、フードの外側表面を基準として窪んでいる（湾曲しているかまたは下がっている）組織エレベータを有する。したがって、種々の実施形態で、開創器の遠位端の外形がｃｍの半径を有し、その間に増分を有することができ、これには、０．５、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０ｃｍが含まれる。
【００５１】
[0103]モジュール直接可視化開創器システムが、組織を操作するために妨害を受けずに手術部位を視認して手術部位にアクセスするのを可能にするように、ならびに、手術器具およびインプラントを通過させるのに対応するように、様々な手法で調整可能である。例えば、調整の一手法では、開創器の遠位端とフードの遠位端との間の距離が結合部のところに回転により調整され得、それにより、近位端でのそれらの間の距離を実質的に固定して維持しながら、開創器システムの遠位端および近位端がサイズ可変の遠位側開口部を有するように調整され得る。再び図面を参照すると、図５が代表的な実施形態を示しており、ここでは、組み立てられた開創器システムが閉構成の状態にあり、ここでは、フードの遠位端が開創器ボディ内に載置されて開創器ボディに接触する。図６が同じ代表的な実施形態を示しており、ここでは、組み立てられた開創器が開構成の状態にある。調整の別の手法では、開創器およびフードが共線的な長手方向軸に沿って摺動可能に平行移動させられ得、その結果、開創器およびフードの遠位端および近位端の相対位置が変化させられ得る。調整の別の手法では、フードと開創器との間の相対垂直距離が調整され得る。
【００５２】
[0104]調整の２つの手法を有する開創器デバイスの実施例が例えば図４に示され、また、別の実施形態で図３７および図４３に示され、ここでは、フードがその遠位端を上昇および降下させるために枢動可能に回転させられ得、開創器ボディと共線的であるその軸に沿って側方に変位され得る。
【００５３】
[0105]再び図面を参照すると、図３８が開創器デバイスの代表的な実施例を描いており、ここでは、３つの手法の調整性が可能となる。図面を参照すると、フードが、フードに摺動可能に係合されるための対向するクリップを備える開創器ボディハンドル上に主ヨークを備えるロック可能なチャンネルエキスパンダ（ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｘｐａｎｄｅｒ）の垂直方向の調整により、開創器ボディから上昇または降下させられ得、ここでは、フードが、フード上のタブ付きのヨークの作動によりその遠位端を上昇および降下させるために枢動可能に回転させられ得る。加えて、代表的な例の図３８に示されるように、フードおよび開創器ボディが、開創器ボディハンドル上のヨークの頂端部のところでＧ形クリップ内でフードを平行移動させることにより、それらの共線的な軸に沿って側方に変位され得る。他の実施形態では、開創器デバイスが１つの手法のみで調整可能であり得、例えば、フードの遠位端と開創器ボディの遠位端との間の距離を調整するために近位側の軸のところで枢動的に回転する。
【００５４】
[0106]開示される種々の実施形態では、開創器構成要素のこれらの手法の調整性により、標的組織部位を基準とした位置決めのうちの１つまたは複数の位置決めに対応するための開創器システムの個別化した調整と、チャンネル内での組織クリープ（ｔｉｓｓｕｅ  ｃｒｅｅｐ）を最小にするための組織の操作と、軟組織の圧迫の軽減と、様々なサイズの器具およびインプラントを通過させるためのチャンネルの適合と、が可能となる。
【００５５】
[0107]いくつかの実施形態では、開創器およびフードのうちの少なくとも１つが少なくとも１つの組織固着部材をさらに有する。組織固着部材は、開創器、フードおよび開創器システムのうちの１つまたは複数を組織に堅固に固定するのに有用である。組織固着部材が、外科的アクセス開創器システムに固定可能である開創器システム固定要素と、標的組織部位に固定可能である組織固定要素とを有する。種々の実施形態で、組織固定要素が、スクリュ、ピン、ワイヤ、オールおよびタング、ならびに、組織に、また特には骨に取り外し可能に付けられ得る他の器具、から選択される。
【００５６】
[0108]いくつかの代表的な実施形態では、開創器が、長手方向軸に沿って方向づけられかつ開創器フロアに隣接して遠位端を越えて延在する細長いタングを組織固着部材として有する。ここで例示の図６Ｇおよび図７Ｇを参照すると、タングが開創器ボディのフロア内の受けスロット内で摺動可能であり、標的組織の中へ挿入されるようにそこから延在する。使用時、タングが標的組織に隣接して挿入されるときに開創器ボディに組み付けられ得るか、または、開創器ボディを組織上に配置した後で定位置へと摺動させられ得、タングの端部が開創器ボディの遠位端から好適な距離だけ延在する。
【００５７】
[0109]他の実施形態では、固定要素がスクリュであり、デバイスが、フードまたはボディのいずれかに固定され得るスクリュ配置誘導装置と、この誘導装置に係合可能であるドライバとをさらに備える。再び図面を参照すると、図１３が、描かれるフードの延在する側壁上の受けチャンネルに固定可能である細長いアームを備えるスクリュ配置誘導装置の形態の開創器固定要素を備える組織固着部材の例示の実施形態を示し、ここでは、細長いアームが、近位端にある、フード受けチャンネルに係合されるタブと、遠位端にある、ピンまたはスクリュを組織まで送達するためにおよびそこを通過するピンまたはスクリュ（図示せず）を標的組織に係合させて付けるために、ドライバを固定するためのロックリングとを備える。図７が、開創器デバイスの実施形態の分解図の文脈で、例示の組織固着部材を示す。もちろん、例示の組織固着部材が、開創器フードおよび開創器ボディの一方またはもう一方への取り付けに応じて多様であってよく、また同様に、ピンまたはスクリュに多様に係合され得る、ことを当業者であれば認識するであろう。
【００５８】
[0110]いくつかの実施形態では、開創器デバイスが、標的組織との接触を改善するためのアダプタを有する。例えば、開創器ボディの遠位端との隙間に対応するのにシムまたは他のアダプタが使用され得、ここでは、骨棘などの解剖学的構造が開創器の端部と組織との最適な接触を妨げるか、または他の形で、寛骨がＬ４／Ｌ５椎間板へのアクセスに干渉するといったように解剖学的構造が干渉する。再び図面を参照すると、図１４が、パネルＡで、位置決めを最適化するための摺動可能な開創器ブレードを有する、本開示による部分的な閉位置にあるモジュール開創器の遠位／前方端部の概略図を含む。図１４のパネルＢが、前方視点からの、ヒトの脊椎の一部分の文脈で描かれてＬ４／Ｌ５椎間板界面に隣接するパネルＡのモジュール開創器を示し、パネルＣが、後方視点からの、ヒトの脊椎の一部分の文脈で描かれてＬ４／Ｌ５椎間板界面に隣接する同じモジュール開創器を示す。開創器のより詳細な図が図１４の追加のパネルで示される。
【００５９】
[0111]もちろん、本開示に従って、開創器構成要素の広範囲の可能な組み合わせが利用可能であり、これは、本明細書で開示される特定の実施形態のアレイから選択され得、また、本明細書および図面で具体的には説明されないが本開示の範囲内にある実施形態から選択され得る。
【００６０】
[0112]このように、本開示による種々の実施形態で、身体内の手術野で手術を実施するための医療デバイスが提供され、この医療デバイスが、開創器ボディおよび開創器フードを備えるモジュール外科開創器を備え、開創器ボディおよび開創器フードの各々が、手術野の外側を延在するように適合される近位端、および、手術野の中まで延在するように適合される遠位端を備え、ボディおよびフードが、ボディおよび開創器フードによって境界を画定される、開いた近位端と遠位端との間に配置される貫通チャンネルを形成するように係合可能であり、貫通チャンネルが中心チャンネル軸を有し、開創器ボディが開創器ボディの長手方向軸に沿って延在するフロアを備え、開創器フードが、開創器フードの長手方向軸に沿って延在するボディを備え、開創器フードが、遠位端にある軟組織エレベータ、および、近位端にある解放可能なハンドルを有する。
【００６１】
[0113]いくつかのこのような実施形態によれば、開創器ボディおよび開創器フードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、また、それらの各長手方向軸を概して位置合わせした状態でそれらの近位端で調整可能におよび解放可能に結合されるように適合され、これらの開創器ボディおよび開創器フードの各々が、ボディおよびフードを調整可能におよび解放可能に結合するための結合要素をその近位端に備え、結合要素のうちの１つの結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、結合要素の残りが１つまたは複数のレシーバを備える。結合されないとき、開創器フードが開創器ボディに位置合わせされ得、また、開創器ボディに対して少なくとも部分的に圧縮され得、結合されるとき、開創器ボディおよび開創器フードが垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、予め選択される変位距離を上限として圧縮位置から垂直方向に変位可能であるか、または、チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わされる。
【００６２】
[0114]種々の実施形態で、開創器ボディがその長手方向軸に沿って直線型であるかまたは曲線型である。
[0115]種々の実施形態で、開創器ボディがその長手方向軸に沿って実質的に曲線型であり、約５ｃｍから５０ｃｍの曲率半径を有する。種々の実施形態で、開創器ボディおよび開創器フードの一方または両方の遠位端が成形物であり、ここでのこの外形が、約０．５ｃｍから１０ｃｍの曲率半径を有する、開創器の長手方向軸を横断する凹形円弧を表し、またこの外形がボスによって境界を画定される。
【００６３】
[0116]種々の実施形態で、開創器ボディの各々が、開創器フードの長さ寸法より大きいか、それと等しいか、または、それより小さい長さ寸法を有する。
[0117]種々の実施形態で、開創器フードがその長手方向軸に沿う直線型であり、その長さの少なくとも一部分に沿って、直線型であるかまたはその長手方向軸の周りで弓形である。
【００６４】
[0118]種々の実施形態で、開創器フードの遠位端にある軟組織エレベータが、一方または両方で、フードの外側表面を基準として窪んでおり、フードの近位端の幅寸法より小さい幅寸法を有する。
【００６５】
[0119]種々の実施形態で、開創器ボディが、フロアの長さの少なくとも一部に沿ってフロアの境界を画定する２つの対向する側壁を備え、フロアおよび側壁が長手方向軸に沿って延在し、開いた頂部を備えるシュートを画定し、ここでは、開創器ボディの側壁が概略平坦および弓形から選択される。いくつかのこのような実施形態では、開創器ボディの側壁が開創器ボディの近位端から長手方向軸に沿って延在し、開創器ボディの遠位端の近位側で終端する。いくつかのこのような実施形態では、側壁が開創器ボディの長さ寸法の半分未満で延在する。
【００６６】
[0120]種々の実施形態で、開創器ボディおよび開創器フードの各々が、その長手方向軸に対して概略垂直でありかつその長手方向軸に沿って実質的に延びる幅寸法を有し、またここでは、開創器フードの少なくとも遠位側の部分の幅が開創器ボディの幅より小さく、その結果、開創器フードが開創器ボディのシュート内で少なくとも部分的に窪んでいてよい。いくつかのこのような実施形態では、その近位端から遠位端までの開創器フードの幅が開創器ボディの最も狭い幅より小さく、その結果、開創器フードが開創器ボディのシュート内で完全に窪んでいてよく、開創器ボディのフロアに対して圧縮され得る。
【００６７】
[0121]種々の実施形態で、開創器フードが、フードの長さの少なくとも一部分において長手方向軸に沿って延在するフード側壁を備え、またここでは、開創器フードが、開創器フードの外側表面およびフード側壁縁部によって境界を画定される外側高さ寸法を有する。いくつかのこのような実施形態では、フード側壁が開創器フードの近位端から長手方向軸に沿って延在し、開創器フードの遠位端の近位側で終端する。いくつかのこのような実施形態では、フード側壁がフードの長さ寸法の半分未満で延在する。
【００６８】
[0122]種々の実施形態で、１つまたは複数の結合要素固定具が開創器フードの近位端で枢動軸に沿うように方向づけられるピンであり、１つまたは複数の結合要素レシーバが共通の長手方向軸に平行となるように方向づけられるスロットであり、フードおよび開創器を結合するために、ピンがスロット内で摺動可能に係合され得る。いくつかのこのような実施形態では、結合要素固定具が開創器フードの上にある一対のピンを備え、またここでは、結合要素レシーバが開創器ボディの上にある一対のスロットを備え、各スロットがスロット開口部およびスロットシートを備える。
【００６９】
[0123]いくつかの実施形態で、フードおよびボディの各々が結合要素固定具を備え、各々が、フードおよびボディの固定具の各々ためのレシーバを備えるヨーク構成要素に係合され、その結果、ボディ構成要素、ヨーク構成要素およびフード構成要素の各々が連続的に組み付けられ得るようになるか、あるいは、ボディおよびヨークが予め組み立てられてフードを受けてもよく、あるいは、フードおよびヨークがボディに取り付けられるように予め組み立てられていてもよい。いくつかのこのような実施形態では、ヨークが、開創器ボディ上にあるピン固定具のためのレシーバチャンネルと、フードボディ上にあるタブ固定具のためのレシーバスロットとを備え、またここでは、レシーバチャンネルスロットがロック可能および解放可能であり、またここでは、ヨーク構成要素が副ヨークを備え、またここでは、結合されるとき、開創器ボディおよび開創器フードの近位端が垂直方向において互いに変位され、またここでは、レシーバチャンネルおよびピン固定具が、チャンネルの長手方向軸に沿ってボディを基準としてフードの位置を水平方向に摺動可能に調整するのを可能にするように、係合可能であり、またここでは、副ヨークが、チャンネルの長手方向軸に対して実質的に垂直である近位端にある枢動軸の周りで開創器フードを調整するのを可能にし、それにより、ボディの遠位端からフードの遠位端を垂直方向に変位させることが可能となる。
【００７０】
[0124]種々の実施形態で、開創器およびフードの少なくとも一方が少なくとも１つの組織固着部材を備え、これが開創器固定要素および組織固定要素を備え、開創器固定要素が開創器ボディおよび開創器フードの一方または両方に対して固定可能であり、組織固定要素が手術野内の標的組織に対して固定可能であり、スクリュ、ピン、ワイヤ、オールおよびタングから選択される。
【００７１】
[0125]いくつかの実施形態では、固定要素が近位端および遠位端を有するタングであり、開創器ボディのフロア内のチャンネル内で摺動可能であり、タングが、その近位端にある握持タブ、および、その遠位端で湾曲するかまたは先の尖っている鋸歯状ブレード、の一方または両方を備え、タングの長さが複数のタング長さから選択される。
【００７２】
[0126]他のこのような実施形態では、固定要素がスクリュであり、デバイスが、フードまたはボディのいずれかに固定可能であるスクリュ配置誘導装置と、誘導装置に係合可能であるドライバとをさらに備える。
【００７３】
[0127]いくつかの実施形態では、医療デバイスが、開創器フードおよび開創器ボディが結合されているときに開創器ボディの開いた頂部からの開創器フードの近位端の垂直方向の変位を調整するためのロック可能なチャンネルエキスパンダを備える。
【００７４】
[0128]医療デバイスの種々の実施形態で、開創器ボディおよび開創器フードの一方または両方が、その近位端に、固着されるハンドルおよび解放可能なハンドルから選択されるハンドル特徴部分を備え、またここでは、ハンドルが、５度から９０度の間の角度で開創器を基準として方向づけられ、またここでは、開創器ボディが、その近位端に、光源アタッチメント、スコープアタッチメント、および、手術野から離れたところにある支持ブラケット固定物に取り付けられるための少なくとも１つの支持ブラケットアダプタ、のうちの１つまたは複数を備える。
【００７５】
[0129]いくつかの実施形態では、医療デバイスが遠位側開創器シムを備え、シムが、細長いシムエキステンダ（ｓｈｉｍ  ｅｘｔｅｎｄｅｒ）と、開創器フード接触面および開創器ボディ接触面を有する近位側グリップ要素および遠位側シム要素とを備え、それらの接触面の間の距離がシムの高さを確立する。
【００７６】
[0130]本開示によるいくつかの特定の実施形態では、手術野内で最小侵襲的手術を実施するための医療デバイスが提供され、この医療デバイスがモジュール外科用ポータル（ｍｏｄｕｌａｒ  ｓｕｒｇｉｃａｌ  ｐｏｒｔａｌ）を備え、このモジュール外科用ポータルが開創器ボディおよび開創器フードを備え、ボディおよびフードの各々が、手術野の外側を延在するように適合される近位端、および、手術野の中まで延在するように適合される遠位端を有し、ボディおよびフードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、ポータルの開いた近位端と遠位端との間に配置される細長い貫通チャンネルを形成するためにそれぞれの長手方向軸に沿う概略平行な向きでそれらの近位端で調製可能におよび解放可能に結合されるように適合され、貫通チャンネルが中央ポータルチャンネル軸を有する。いくつかのこのような実施形態によれば、細長い開創器が、長手方向軸に沿って延在して開いた頂部を備えるシュートを画定するような、フロアおよび２つの対向する側壁を備え、開創器フードが、長手方向軸に沿って延在するボディ、ならびに、遠位端にある軟組織エレベータおよび近位端にある誘導ハンドルを備える。
【００７７】
[0131]いくつかのこのような実施形態によれば、開創器およびフードの各々が、その長手方向軸に対して概略垂直である幅寸法を備え、フードの幅が開創器の幅より小さく、その結果、チャンネルの長手方向軸に沿って位置合わせされるときに、フードが開創器のシュート内で少なくとも部分的に窪むことができる。いくつかのこのような実施形態によれば、少なくとも開創器ボディが曲線型であり、約５ｃｍから約２５ｃｍの曲率半径を有する。
【００７８】
[0132]いくつかのこのような実施形態によれば、開創器およびフードの各々がその近位端に結合要素を備え、開創器およびフードの上にある結合要素のうちの一方の結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、開創器およびフードの上にある結合要素のうちのもう一方の結合要素が１つまたは複数のレシーバを備え、開創器およびフードが結合されてポータルを形成する場合に、ポータルが開創器の開いた頂部からのフードの変位を調整するためのチャンネルエキスパンダを備える。
【００７９】
[0133]いくつかのこのような実施形態によれば、結合されるとき、開創器およびフードの一方または両方が、共通の長手方向軸に対して実質的に垂直である枢動軸を中心として、ポータルの近位端で枢動可能となるように連接され得る。いくつかのこのような実施形態によれば、開創器およびフードの一方または両方が、共通の長手方向軸に実質的に平行な経路に沿って摺動可能に変位され得、貫通チャンネルがチャンネルエキスパンダの作動により膨張または収縮され得、それにより開創器からフードを変位させることが達成される。
【００８０】
[0134]いくつかのこのような実施形態によれば、開創器およびフードのうちの少なくとも１つが少なくとも１つの組織固着部材を備え、この組織固着部材がポータル固定要素および組織固定要素を備え、ポータル固定要素が外科的アクセスポータルに固定可能であり、組織固定要素が標的組織部位に固定可能であり、これらが、スクリュ、ピン、ワイヤ、オールおよびタングから選択される。
【００８１】
[0135]切開誘導
[0136]再び図面を参照すると、図１５が、人体解剖学的構造の一部分を基準として配置される本開示による切開誘導器具を示す概略図である。この器具は、患者の、また特には、脊椎骨または椎骨腔への側方アクセス手法を行うことが所望される腹臥位の患者の、切開部位を選択するのを補助するのに特に有用である。誘導器具が、Ｘ線透過材料で本質的に形成される支持基部を有する。描かれる実施形態では、基部が配置の方向づけを補助するために概略正方形または長方形であり、十字線の向きの位置インジケータが埋め込まれる。基部が脊椎などの標的組織を基準として意図される向きで配置されるとき、位置インジケータが上側から下側へと延在し、横向きの寸法を横断し、Ｘ線不透過材料で形成される。器具が、支持基部の上側表面から延在する垂直方向に調整可能である深さインジケータをさらに有し、望ましくは、Ｘ線透過材料で本質的に形成される。
【００８２】
[0137]種々の実施形態で、深さインジケータが、従来の測定単位の目盛り付きのマーキングを備えるかまたは別法として患者の解剖学的構造の位置を基準として所定の位置を示すマーキングを備える、垂直方向に平行移動可能であるエキステンダを有する。エキステンダがエキステンダロックを有することができる。誘導器具が、位置インジケータの横向きの寸法に平行である軸上を延在して垂直方向において調整可能およびロック可能である、垂直方向に調整可能な実質的に線形の枢動アームをさらに有する。描かれる実施形態では、枢動アームが第１の端部のところで垂直方向エキステンダに取り付けられ、エキステンダに平行な位置から、エキステンダに対して垂直でありかつ基部の平面に平行な位置まで、枢動する。種々の実施形態で、枢動アームが枢動アームの自由端から延在する弓形ポインタを有する。弓形ポインタがＸ線不透過材料で形成され、それにより、例えば、Ｘ線蛍光透視などのＸ線撮影により検出することが可能となる。弓形ポインタが枢動アームに取り付けられ、そこから調整可能に延在するのを可能にするように調整可能に取り付けられ得る。誘導器具が、手術野から離れたところにある支持ブラケット固定物に取り付けられるための支持ブラケットアダプタをさらに備えることができる。
【００８３】
[0138]いくつかの実施形態では、誘導器具が基部内に貫通孔を有することができ、そこを通して実質的に円筒形の器具を通過させることが可能となる。例えば、いくつかの実施形態では、誘導器具が、椎骨上の棘突起などの脊椎構造に対して、直接にまたは皮膚を通して付けられ得るニードル、プローブまたはＪａｍｓｈｉｄｉタイプのデバイスと交換され得る取り外し可能な垂直方向エキステンダを有する。いくつかの実施形態では、挿入される器具が基部に固着され、そこに枢動アームが取り付けられ得る。他の実施形態では、例えば、皮膚の表面から骨構造までの軟組織の深さを直接に決定するための使用後に、器具が取り外され得る。このような実施形態によれば、取り外された器具が垂直方向エキステンダと交換される。図が、本開示による切開誘導器具の、代替の、背面図、正面図、上面図、底面図、第１の側面図および第２の側面図、ならびに、斜視図を示す。
【００８４】
[0139]インジケータの相対的な向きが明らかである限りにおいて基部の全体形状が変更されてもよいこと、および、インジケータが基部の中に埋め込まれるのではく基部に付けられて基部から取り外し可能であるものであってもよいこと、を当業者であれば認識するであろう。また、切開部位を選択することを目的として、インジケータと弓形ポインタとの幾何学的関係に依存して、患者の中の所望される位置を特定するのにこのデバイスの特徴を利用することにより、脊椎以外の他の手術の文脈でも、誘導器具が使用され得ること、がやはり認識されよう。
【００８５】
[0140]使用中、誘導器具が、標的組織に対しての１つまたは複数のインジケータの共線的なアライメントを確認するために蛍光透視下で被術者の上に配置される。例えば、矢状面を基準とした脊椎に対しての１つまたは複数のインジケータの共線的なアライメント、および、水平面を基準とした標的の椎間板腔に対しての横方向のアライメントを確認するのに、ＡＰ蛍光透視が使用される。図１７が、パネルＡで、その上で患者の上に切開誘導器具が配置される、ヒトの脊椎の前方から後方への図（ＡＰ）を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像を示す。
【００８６】
[0141]種々の実施形態で、垂直方向に調整可能であるエキステンダの高さが、所望の曲率半径に沿わせて切開誘導器具の枢動アームを移動させるのを可能にするように、選択され、それにより、後方の椎間板の端（ｍａｒｇｉｎ）からの椎間板高さ（ＡＰ寸法）の全体の約３０％のところで、弓形ポインタが前額面を基準として椎間板の正中線に対して背側にある位置において対象の椎骨に隣接して椎間板腔に入るようになり、ここでは、椎間板の高さは、解剖学的構造において椎間板の後方の端と前方の端との間の距離として、例えばＣＴＸ線撮影を利用して、Ｘ線撮影により測定される。
【００８７】
[0142]ＡＰ寸法における、椎間板腔に入るときの軌跡はヒトの脊椎の特定の解剖学的形状および開創器構成要素の寸法に基づいて選択される、ことが認識されよう。したがって、脊椎を含めた標的組織を基準としたセンタリングを達成するための入口ポイントは所望される位置決めを達成するように変化してよく、後方の椎間板の端からの椎間板高さ（ＡＰ寸法）の全体の約３０％のところで、前額面を基準として椎間板の正中線に対して背側にある位置に入るときの開示される入口ポイントは限定されない。
【００８８】
[0143]したがって、脊椎にアクセスすることが所望される他の実施形態で、入口位置はより背側であってもまたはより腹側であってもよく、また、後方の椎間板の端からの椎間板の全体の高さの１％から９９％の範囲内のいずれにあってもよく、これには、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８および９９％が含まれる。
【００８９】
[0144]より具体的には、垂直方向に調整可能であるエキステンダに対する枢動アームの取り付けポイントの高さは、棘突起、前方および後方の椎骨の端、ならびに、関連する椎間板の端、のうちの１つまたは複数を含めた対象の椎骨を基準としてＸ線撮影によりまたは手動で得られる１つまたは複数の解剖学的測定値に基づいて決定される。いくつかのこのような実施形態によれば、測定値は、棘突起の上方の皮膚表面から棘突起までの距離、棘突起の頂部から椎間板の前方の端までの距離、および、棘突起の頂部から椎間板の後方の端までの距離、から選択される。
【００９０】
[0145]枢動アームの高さが設定されると、ＳＩ寸法における、椎間板腔の中心での弓形ポインタの接触ポイントを確認するのに側方蛍光透視が使用され、被術者の皮膚の外側表面上のこの接触ポイントが切開部位として選択される。図１７が、パネルＢで、その上で患者の上に切開誘導器具が配置されている、ヒトの脊椎の側面図を示すヒトモデルからのＸ線撮影画像を示し、この画像が、椎間板腔を基準とした誘導器具のアームの弓形ポインタの向きを示し、また、切開のロケーションを決定するための重なっている皮膚表面を示す。
【００９１】
[0146]誘導器具の種々の実施形態で、弓形ポインタが、約５ｃｍから５０ｃｍの曲率半径を有し、これには、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９および５０が含まれ、また、その増分の小数には、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９ｃｍが含まれる。
【００９２】
[0147]したがって、本開示による種々の実施形態で、被術者の脊椎にアクセスするための切開部位を選択するための誘導器具が提供され、これが、Ｘ線透過材料で本質的に形成される支持基部を備え、さらには、上側から下側に延在して横向きの寸法を横断する、Ｘ線不透過材料で形成される十字線の向きの位置インジケータ、および、支持基部の上側表面から延在する、Ｘ線透過材料で本質的に形成される垂直方向に調整可能である深さインジケータを備える。
【００９３】
[0148]種々の実施形態で、深さインジケータが、従来の測定単位の目盛り付きのマーキングと、エキステンダロックと、垂直方向において調整可能かつロック可能である、位置インジケータの横向きの寸法に平行である軸上を延在する垂直方向に調整可能である実質的に線形の枢動アームと、を備える垂直方向に平行移動可能であるエキステンダを備え、枢動アームが第１の端部においてエキステンダに取り付けられ、エキステンダに平行な位置からエキステンダに対して垂直となる位置まで枢動する。種々の実施形態で、枢動アームが、枢動アームの自由端から延在する、Ｘ線不透過材料で形成される弓形ポインタを備え、この弓形ポインタが、そこから調整可能に延在するのを可能にするように調整可能に枢動アームに取り付けられ、また枢動アームがさらに、手術野から離れたところにある支持ブラケット固定部に取り付けられるための支持ブラケットアダプタを備える。
【００９４】
[0149]使用中、誘導器具が、矢状面を基準とした脊椎に対しての共線的なアライメント、および、水平面を基準とした標的の椎間板腔に対しての横方向のアライメントを確認するように、ＡＰ蛍光透視下で被術者の上に配置され、ここでの枢動アームの垂直方向の高さは、椎間板腔の中心線を概算するようにおよび側方蛍光透視により可視化されるように、選択され、それにより、被術者の皮膚の外側表面上での弓形ポインタの接触ポイントが切開部位として選択されることが確認されるようになる。
【００９５】
[0150]誘導器具の種々の実施形態で、弓形ポインタが約５から５０ｃｍの曲率半径を有し、垂直方向に調整可能であるエキステンダの高さが、棘突起、後方および前方の椎骨の端、ならびに、関連する椎間板の端、のうちの１つまたは複数を含めた対象の椎骨を基準としてＸ線撮影によりまたは手動で得られる１つまたは複数の解剖学的測定値に基づいて決定される。いくつかのこのような実施形態によれば、測定値は、棘突起の上方の皮膚表面から棘突起までの距離、棘突起の頂部から椎間板の前方の端までの距離、および、棘突起の頂部から椎間板の後方の端までの距離、から選択される。種々の実施形態で、垂直方向に調整可能であるエキステンダの高さが、所望の曲率半径に沿わせて切開誘導器具の枢動アームを移動させるのを可能にするように、選択され、それにより、後方の椎間板の端からの椎間板高さの全体の約３０％のところで、弓形ポインタが前額面を基準として椎間板の正中線に対して背側にある位置において対象の椎骨に隣接して椎間板腔に入るようになる。
【００９６】
[0151]外科的アクセスシステム
[0152]本開示による種々の実施形態で、開創器デバイスおよび他のシステム組織調製器具を使用することには、組織開創器具および組織拡張器具を含めた他の器具を使用することが伴われる。これらの一式の利用可能な器具の中から、これらのいくつかまたはすべてが、使用者によって使用するために選択され得、それらが本開示で提示される。次に図１８を参照すると、拡張可能両面検鏡（ｅｘｐａｎｄａｂｌｅ  ｂｉｌａｔｅｒａｌ  ｓｐｅｃｕｌｕｍ）と、手持ち式のフード開創器と、手持ち式のスペキュラムシューホーンと、タングオールと、リボンブレードとを有する組織開創器具が示されている。次に図１９を参照すると、相互に適合する第１および第２の拡張器構成要素と、オールと、を有する組織拡張器具が示されている。図２９が、拡張器、タングオール、および、リボンブレードの器具の代替的な図を示す。
【００９７】
[0153]使用中、組織拡張器具が、外科医によって適切であるみなされ得る程度で軟組織を連続的に拡張するのを達成するのに使用される。さらに、標的組織のところで器具を理想的に配置するのを達成するために、選択される曲率半径の軌道に沿って器具が開創器構成要素と相互的に係合される。したがって、使用時、第１の拡張器が、後方の椎間板の端からの椎間板高さの３０％のところの入口位置に、標的組織との係合を確立するのに適する。その後、器具の各々が連続的に使用されて係合され、脊椎への側方アクセスを達成するための経路を提供する。
【００９８】
[0154]第１の拡張器に対して腹側のところにリボンブレードを配置することで、第１の拡張器に相互的に係合される第２の拡張器を通過させるための滑らかな経路が確立され、第２の拡張器が標的部位のところで軟組織をさらに広げるのを補助する。第２の拡張器内の受けチャンネルを通してタングオールを挿入することにより、前方の椎間板の端の背側で、オールの穿孔先端部（ｐｉｅｒｃｉｎｇ  ｔｉｐ）を、標的椎間板のところのアニュラスの腹側の中へ制御する形で誘導することが可能となり、また種々の実施形態で、タングオールの挿入位置が、前方の椎間板の端からの椎間板の全高さの１％から２０％の間またはそれ以上であってよく、これには、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９および２０％が含まれる。有利には、タングオールが組織固定構成要素として使用され得るタングのための最初の入口ポイントを確立する。次いで、第２の拡張器／組織拡張組立体の腹側でそれに隣接させて開創器ボディを挿入することで、椎間板腔を基準として開創器ボディの遠位端が位置決めされ、タングオールのこの経路により、アニュラス内でタングが確実に正確に位置決めされるようになる。切開部から拡張組立体が引っ込められると、椎間板腔を基準とした開創器ボディの適切な向きを確認するためにＳＩおよびＡＰのＸ線撮影が利用され得、前方アニュラスに対してタングが実質的に平行であることを確認するためにＳＩのＸ線撮影が利用され得る。
【００９９】
[0155]開創器の実施形態に関連させて本明細書において上述したように、開創器構成要素および関連の器具は曲線型であってもまたは直線型であってもよく、曲線型である場合は５ｃｍから６０の範囲またはそれ以上の曲率半径を有する。開創器および他の器具の半径が、椎間板腔への側方アクセスを達成するために選択される曲率半径の影響を受けることが当業者には認識されよう。一般に、半径が大きくなるとチャンネルおよび器具がより平坦となり、患者の切開部位がより腹側にくるようになり、半径が小さくなるとチャンネルおよび器具がより急勾配となり、患者の切開部位がより背側にくるようになる。
【０１００】
[0156]限定しないが、本開示による器具の、または特には、リボンブレード、第１、第２の拡張器および相互に適合するタングオール、手持ち式の検鏡、ならびに、本発明の開創器と共に使用されるように適合され得るような従来の曲線プロフィールからの本明細書で特には開示されない他の器具、の曲率半径は、約０ｃｍから約６０ｃｍの範囲内にあってよいかまたはそれ以上であってよく、また特には約５ｃｍから約２５ｃｍの範囲内にあってよく、またいくつかの実施形態では、半径は、１５ｃｍ、１７ｃｍ、１７．５ｃｍ、１８ｃｍ、２２ｃｍ、２２．５ｃｍおよび２５ｃｍのうちの１つから選択されてよい。もちろん、０ｃｍから６０ｃｍ超の範囲内にある他の半径も可能であり、これには、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９および６０が含まれ、また、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９ｃｍを含めた増分の小数が含まれる。
【０１０１】
[0157]これらの器具の選択およびこれらの器具のいくつかの任意選択の代表的な使用を、外科的技術の説明と関連させて本明細書でさらに説明する。本明細書で開示されるデバイスおよびシステムならびに技術と共に他の従来の機能的な手術器具が使用され得ること、ならびに、特定される器具が排他的なものではなく、限定されるものではなくまた限定的なものでもないこと、を当業者であれば認識するであろう。
【０１０２】
[0158]したがって、本開示による種々の実施形態で、患者の中で、外科手技のために軟組織を調製するための外科的システムが提供される。この外科的システムが、手持ち式のスペキュラムシューホーン、手持ち式の開創器、拡張可能両面検鏡、タングオール、相互に適合する開創器構成要素および拡張器構成要素を備える組織拡張システム、のうちの１つまたは複数を備える組織切開システムを備える。いくつかのこのような実施形態によれば、拡張器構成要素は、少なくとも１つの開創器ボディおよび少なくとも１つの開創器フード、リボンブレード、第２の拡張器内で受けられ得る第１の拡張器、第１の拡張器に対して相互的に適合して開創器ボディ内で受けられ得る第２の拡張器、第２の拡張器内で受けられ得るオール、のうちの２つ以上から選択され、相互に適合する開創器構成要素および拡張器構成要素の各々が、患者の外側を延在するように適合される近位端と、標的組織に接触するように適合される遠位端とを有する。
【０１０３】
[0159]いくつかの特定の実施形態によれば、医療システムが、開創器ボディおよび開創器フード；手術野から離れたところにある支持ブラケット固定物に取り付けられるための少なくとも１つの支持ブラケットアダプタをその近位端に有するリボンブレード；干渉することなく開創器ボディに隣接して摺動可能に受けられるように適合される第２の拡張器であって、隙間嵌めにより第１の拡張器を摺動可能に受けるための第１のチャンネルおよび隙間嵌めによりオールを摺動可能に受けるための第２のチャンネル、第１の拡張器を備える、第２の拡張器；ならびに、オール、を備える。いくつかのこのような実施形態によれば、第１および第２の拡張器の各々が、組織内への挿入を誘導するか、方向づけるかまたは駆動するための外部器具を取り付けるための握持特徴部分を備え、オールが、遠位側ブレードと、組織の中へと遠位側ブレードを駆動するための解放可能なハンドアクチュエータとを備える。いくつかのこうような実施形態によれば、医療システムが、手持ち式のスペキュラムシューホーン、手持ち式の開創器、拡張可能両面検鏡をさらに備え、これらの器具の各々が、軟組織の操作および切開のために個別に手動で制御されるように適合される。
【実施例１】
【０１０４】
[0160]代表的な外科的技術
[0161]ここで図面を参照すると、また特には図２０〜２４Ｃを参照すると、外科的技術の代表的な実施形態が、その順序を限定されることを意図されない以下のステップを含む：
[0162]患者の配置
[0163]患者を腹臥位の状態で（および、フロアに対して平行に）適切な手術台の上に配置する。
【０１０５】
[0164]切開部位の確立
[0165]標的の椎骨腔の腹側から背側の高さを測定するためにＣＴスキャンを実施する。
[0166]ニードルまたはワイヤを用いて、標的の椎間板腔の上の棘突起までの後方の軟組織の深さをＸ線撮影によりまたは直接に測定する（手技が観血的（ｏｐｅｎ）である場合、このステップは必要ない）。
【０１０６】
[0167]腹側から背側への全体の高さを計算し、切開誘導器具誘導装置（ｉｎｃｉｓｉｏｎ  ｇｕｉｄａｎｃｅ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  ｇｕｉｄｅ）の高さを調整し、それにより、計算された椎間板の高さに基づき、後方の椎間板の端からの椎間板高さの全体の約３０％のところの部分の方に切開誘導器具ポインタを向けることが可能となる。（これは、前額面を基準として椎間板の正中線に対して背側の、椎間板腔に入る標的の入口ポイントである。）測定のための例示の示される器具（「切開誘導器具」）を患者（非観血的手技（ｃｌｏｓｅｄ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）の場合の軟組織、または、手技が観血的である場合の棘突起））の上に載置し、脊椎軸に概略的に位置合わせするために位置インジケータを使用する。矢状面を基準とした脊椎に対しての共線的なアライメント、および、水平面を基準とした標的の椎間板腔に対しての横方向のアライメントを確認するために、ＡＰ蛍光透視による可視化を行う。椎間板腔の中心線を概算するためにおよび確認のために側方蛍光透視により可視化を行うために、切開誘導器具の枢動アームを係合させる。必要に応じて、画像経路と、蛍光透視画像内で確認される切開誘導器具とのアライメントを完全なものとするために、蛍光透視の位置を調整する。頭側から尾側への脊椎の正中線と、患者の上での切開誘導器具の位置と、標的椎間板入口ポイントにアクセスするのを可能にするための切開部位とを示すために、皮膚に印をつける。
【０１０７】
[0168]切開部、および、軟組織の切開
[0169]背側から腹側の向きで皮膚を切開する。例示の切開の幅は約４ｃｍである。Ｂｏｖｉｅを使用して皮下組織および筋肉を切開して貫通し、ケリークランプを用いて横筋筋膜を通して後腹膜の中まで穿刺する。筋膜の切開部を手動で大きくし、腰筋に向かって後腹膜を切開し、椎間板腔の後方の端を確認するために横突起を触診する。任意選択で、両面検鏡（ｂｉｌａｔｅｒａｌ  ｓｐｅｃｕｌｕｍ）などの開創器具を頭側から尾側の向きで挿入して係合させ、手術野を広げて脊椎および関連する軟組織をさらに露出する。切開ポイントを確立するために腰筋を基準として神経位置（ｎｅｒｖｅ  ｐｏｓｉｔｉｏｎ）を手動で確認し、暫定的に切開する。
【０１０８】
[0170]その基部を切開部の背側に方向づけて手持ち式のフード開創器を挿入するという形で、腹側から背側の向きで開創器具を挿入し、側方の腰筋を可視化するために切開部の背側の方に方向づけられる手持ち式のスペキュラムシューホーンを挿入する（図２０）。必要である場合、両側開創器（ｂｉｌａｔｅｒａｌ  ｒｅｔｒａｃｔｏｒ）である開創器を頭側から尾側へ取り外す。手持ち式のスペキュラムシューホーンを用いて後方の軟組織を延伸状態で維持しながら、オールを導入して、暫定的に切開された腰筋を通過させ、それにより同側のアニュラスを穿孔する（図２１Ａ）。任意選択で、側方からの可視化のもとで、後方の椎間板の端を基準とした３０％の標的入口ポイントのところでのオールの挿入を確認する。任意選択で側方からの可視化のもとで、腰筋の切開を完了するために第１の拡張器を挿入し、穿孔されたアニュラスを貫通する（図２１Ｂ）。第１の拡張器の下方で、切開部の背側に向かうようにリボンブレードを挿入する。リボンブレードの遠位端を後方の椎間板腔の端の近くに配置し、椎骨の間で椎間板の中央に配置し、軟組織を腹側に最初に開創する（図２１Ｃ）。任意選択で、組織を開創した状態で維持するためにリボンブレードを台のアームに付ける（図２２Ｂ）。
【０１０９】
[0171]任意選択で、脊椎の正中線の印から第１の拡張器およびリボンブレードの中心までの距離を測定するために患者の上に測定器具（例えば、定規または巻尺）を配置する。開創器ボディのサイズを選択する（例えば、小型、中型または大型）。第１の拡張器とリボンブレードとの間に第２の拡張器を挿入し、第２の拡張器を第１の拡張器に摺動可能に係合させる（図２１Ｄ）。
【０１１０】
[0172]第２の拡張器に係合させるようにタングオールを挿入して椎間板腔の方に向かうように通過させ、背側から椎間板の前方の端まで、同側のアニュラスを穿孔し、ここでは、オールブレードが後方の椎間板の端からの椎間板高さの約３０％のところでアニュラスを穿孔する（図２２Ａおよび図２２Ｂ）。
【０１１１】
[0173]第２の拡張器とリボンブレードとの間に開創器ボディを配置して前進させる。蛍光透視下で、後方の椎間板の端からの椎間板高さの約３０％のところにあるポイントのところでアニュラスを通る取り外し可能タングの挿入を確認し、それにより、椎間板の中心線（後方および前方の椎間板の端の各々から５０％のところ）を、開創器によって形成されるチャンネルの中心線に位置合わせするための経路を確立する（図２３Ａ）。第１および第２の拡張器を取り外す（図２３Ｂ）。開創器ボディの中にフード開創器を挿入して椎間板腔の方に前進させ、横突起のすぐ腹側のところで椎間板に接触させる（図２４Ａ）。腰筋に係合させるようにフード開創器の近位端を操作し、フードを上昇させることにより背側の方向にフード開創器の近位端を引っ込め、それにより、フード開創器と開創器ボディとの間の分離を増大させる（図２４Ｂ）。フード構成要素および開創器ボディ構成要素の対合特徴部分をそれらの近位端で係合させる。近位側または遠位側に移動させることによりフード開創器の側方位置を調整し、それにより、腰筋の上昇した状態を維持し、横突起により圧迫されるのを回避する。開創器を選択された位置でロックする。リボンブレードを取り外し、任意選択で、開創器ボディを台のアームに付ける（図２４Ｄ）。任意選択で、例えばスクリュまたはピンなどの組織固着要素を係合させ、それにより一方または両方の椎骨との係合を改善する。
【０１１２】
[0174]腰筋を切開する間または開創器構成要素を配置する間の任意のタイミングで、スティミュレータが負傷部分（ｗｏｕｎｄ）内に配置され得、神経を監視するために組織が刺激を受ける（図２４Ｃ）。同様に、任意のタイミングで、フード開創器の前方から後方への位置決めが、脊髄神経へのいかなる程度の圧迫も解放するように調整され得る。
【実施例２】
【０１１３】
[0175]代表的な外科的技術
[0176]上記の開示によれば、種々の実施形態で、患者の脊椎で外科手技を実施するための方法が提供され、この方法が、実質的に後方にある切開部を通して手術野を開くことと、標的の椎骨に最初に接触して可視化するために軟組織を切開することと、軟組織を開創するために手術野内に第１の開創器を配置することであって、開創器が、標的の椎骨と隣接する椎骨との間の椎間腔のところで、脊椎の前方に実質的に隣接するように配置される遠位端を有する、ことと、を含む。このような実施形態によれば、この方法が、第１の開創器に隣接させて第２の開創器を手術野の中に摺動させることであって、第２の開創器が軟組織を操作するように適合される遠位端を有する、ことと、脊椎の可視化を改善することを目的として後方／背側に軟組織を持ち上げるために、第２の開創器を脊椎の方に手動で向けて、後方にかつ第１の開創器から離れるように第２の開創器を垂直方向において変位させることと、開創器の遠位端で相補的な結合要素を結合させることにより第１および第２の開創器を係合させるように組み立てることと、脊椎までのチャンネルを確立することを目的として、３つ調整度のうちの１つの調整度またはそれ以上で、結合された開創器を調整して、結合された開創器を可逆的にロックすることと、をさらに含む。
【０１１４】
[0177]いくつかのこのような実施形態によれば、結合されたとき、開創器が、チャンネルの長手方向軸に沿う第１の平面内において垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、予め選択される変位距離を上限として垂直方向に変位可能であるか、または、共通の長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わされ得る。種々の実施形態によれば、患者が腹臥位であり、開創器のうちの少なくとも１つの開創器が曲線型である。
【０１１５】
[0178]組織調製のための器具
[0179]本開示は、組織への侵襲を最低レベルにして組織へのアクセスおよび組織の操作を可能にする一式の組織操作器具を提供し、特定の実施形態では、これらの器具が多くの脊椎手術で一般的である打診技術（ｐｅｒｃｕｓｓｉｖｅ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）を低減するかまたは排除する。もちろん、これらの器具が動物の脊椎以外の手術で使用されるように適合され得ること、ならびに、代表的な実施形態が曲線型として示されてはいるが、他の直線型の実施形態も本発明の範囲に包含され、脊椎の用途および他の用途でも有用となり得ること、が理解されよう。
【０１１６】
[0180]再び図面を参照すると、図３０が、組織マニピュレータ構成要素を導入するためのストライクプレートを備える組織調製器具の代替の図を示しており、示される構成要素がブレードである。図３１Ｂが、組織マニピュレータ切断ブレードアタッチメントと、椎間板腔の延伸のための平行な細長いブレードの形態の第２の組織マニピュレータと、を備える器具の代替的実施形態を示しており、ここでは、挿入のための駆動装置が回転スクリュである。示されるように、この器具が、軟組織を、また特には脊椎円板にアニュラスを切り開くのに使用される組織貫通ブレードを有する。このブレードは様々な手段によって取り付けられ得、いくつかの実施形態では、デバイスに永久的に付けられてよく、この場合は切断専用となる。代替的実施形態では、切断ブレードが取り外し可能であり、また、他のブレード、ボックスカッターおよびスクレーパと取り替え可能であり、これらの取り替え可能なブレード付き組織マニピュレータは、各々が、形状、長さおよび高さが多様であってよい。したがって、本開示は、本明細書で説明されて図面に示される切断ブレードのみに限定されない。
【０１１７】
[0181]次に図３２を参照すると、別の組織調製器具の代替の図が示されており、器具が、椎体間インプラントの形態の代替的な組織マニピュレータを備える図３１Ｂに示される駆動システムを備える。
【０１１８】
[0182]本開示による組織調製器具が、駆動構成要素を有する近位端と、１つまたは複数の組織マニピュレータを有する組織係合構成要素を有する遠位端とを有する。近位端が手術野の外を延在し、遠位端が手術野に挿入可能である。種々の実施形態で、組織調製器具が、標的組織を操作するための挿入組立体の遠位側へのまたは近位側への移動を駆動するための駆動機構を有する。いくつかの実施形態では、駆動機構が、１つまたは複数のラック構成要素およびピニオン構成要素を備えるラチェットシステムまたは歯車システム、ウォーキングビーム・プレート駆動システム（ｗａｌｋｉｎｇ  ｂｅａｍ  ａｎｄ  ｐｌａｔｅｓ  ｄｒｉｖｅ  ｓｙｓｔｅｍ）、および、回転力を提供するための変換装置（ｓｈｉｆｔ）を備えるねじ切りされたロッド、から選択される。ねじ切りされたロッドのいくつかの実施形態では、駆動構成要素が、ねじ切りされたロッドを受けてそのロッドに係合されるように適合されるハウジングに付けられるねじ切りされた要素を有する。いくつかのこのような実施形態では、ねじ切りされた要素がねじ切りされた孔である。ねじ切りされた要素の中で挿入ロッドを回転させることにより、遠位方向または近位方向のうちの一方またはもう一方に挿入ロッドが移動させられることになる。例えばインプラントなどの第２の組織マニピュレータをユニバーサルジョイントに直接にまたは間接的に係合させることにより、挿入ロッドが回転させられるときに組織マニピュレータが回転することがなくなる。ユニバーサルジョイントの代替形態として、他の既知の自由回転機構または自由枢動機構が採用されてもよい。
【０１１９】
[0183]開創器の実施形態に関連させて本明細書において上述したように、開創器構成要素および関連の器具は曲線型であってもまたは直線型であってもよく、曲線型である場合は５ｃｍから６０の範囲またはそれ以上の曲率半径を有する。本開示によれば、本明細書の組織調製器具の少なくとも組織係合構成要素が直線型であってもまたは曲線型であってもよい。組織係合構成要素が曲線型であるような実施形態によれば、限定しないが、曲率半径は約０ｃｍから約６０ｃｍの範囲内にあってよいかまたはそれ以上であってよく、より具体的には約５ｃｍから約２５ｃｍの範囲内にあってよく、いつかの実施形態では、半径は１５ｃｍ、１７ｃｍ、１７．５ｃｍ、１８ｃｍ、２２ｃｍ、２２．５ｃｍおよび２５ｃｍのうちの１つから選択され得る。もちろん、０ｃｍから６０ｃｍ超の範囲内の他の半径も可能であり、これには、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９および６０が含まれ、その増分の小数には、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９ｃｍが含まれる。
【０１２０】
[0184]種々の実施形態で、本発明による組織マニピュレータが、駆動構成要素および組織係合構成要素の各々のすべてまたは一部を少なくとも部分的に囲むハウジングを有することができる。いくつかの実施形態では、ハウジングがオープンフレーム、クローズドフレーム（ｃｌｏｓｅｄ  ｆｒａｍｅ）、一対のまたは２組の対の対向するスラットで形成され得る。フレームはすべてがまたは少なくとも一部が曲線型であってよく、固定されるかまたは調整可能である、一体化されるかまたは取り付け可能／解放可能である１つまたは複数のハンドルを有することができる。オープンフレームのハウジングの代表的な実施形態が例えば図３０に示され、また、一対の対向するスラットを備えるフレームの代表的な実施形態が図３２および３１Ｂに示される。ハウジングの機能が、モジュール開創器によって形成されるチャンネル内に挿入されることを目的とすることを特に含めて、手術野内の送達軌道に位置合わせした状態で駆動構成要素および組織係合構成要素のうちの１つまたは複数を支持することであることが認識されよう。他のハウジング構成も可能であり、他のハウジング構成が組み合わせを含むこともできる。
【０１２１】
[0185]本開示による組織マニピュレータが、単一のブレード、複数のブレード、および、中央に空洞を有して長方形の形状であるボックス形状のブレード、から選択される切断器具；対向する曲線型の細長いブレードであって、曲線型のブレードの各々が遠位端および近位端を有し、ブレードの各々が５ｃｍから６０ｃｍのまたはそれ以上の曲率半径を有し、曲線型のブレードの遠位端が、少なくともそれらの最も遠位側の端部のところでブレードが触れることになる折り畳みの状態の向きから、ブレードが広げられて接触しなくなる広げられた状態の向きまで平行移動可能である、対向する曲線型の細長いブレード；ディストラクタパドル（ｄｉｓｔｒａｃｔｏｒ  ｐａｄｄｌｅ）；インプラントトライアル（ｉｍｐｌａｎｔ  ｔｒｉａｌ）；エンドプレートスクレーパ；インプラント；および、椎間板腔の中へ延在するように組織マニピュレータの距離を調整するために予め設定される複数の長さの間で作動するように適合される長さ調整フレーム、を有する。いくつかの実施形態では、組織マニピュレータブレードが、それらの長さに沿ってまたはいくつかのこのような実施形態では遠位端で、互いに離れるようにまたは互いの方に向かうように向きをそらすように、湾曲していてよいか、曲がっていてよいか、あるいは、側方に角度をつけられていてよい（ブレードの軸から逸れる）。
【０１２２】
[0186]いくつかの実施形態では、調整フレームが組織マニピュレータとドライバとの間の中間物として使用され、調整フレームが係合ピンなどを介して組織マニピュレータに解放可能に係合され得る。調整フレームが、ドライバからのマニピュレータの延在長さを増大させるための１つまたは複数の延在量の選択肢を有することができる。一対のブレードを有する第１の組織マニピュレータを有するような実施形態によれば、調整フレームが対向するブレードを受けるように適合され、その結果、近位側から遠位側へ調整フレームを前進させることでブレードの遠位端が広げられ、それにより椎間板腔を延伸させるのを補助する。
【０１２３】
[0187]したがって、本開示による種々の実施形態では、手術野の外側を延在するように適合される近位端および手術野の中まで延在するように適合される遠位端を有する挿入組立体、ならびに、近位端と遠位端との間の経路に沿うように力を方向づけること、少なくとも１つの組織マニピュレータを遠位方向に選択的に前進させること、および、少なくとも１つの組織マニピュレータを近位方向に引っ込めることを目的として、駆動構成要素に係合されるように適合される、その近位端で挿入組立体に取り付けられるアクチュエータ、を備える脊椎組織調製デバイスが提供される。
【０１２４】
[0188]いくつかのこのような実施形態によれば、組織係合構成要素が、少なくとも１つの組織マニピュレータを備える組織係合構成要素、および、その遠位端で組織係合構成要素の近位端に接続されてその近位端でアクチュエータに接続される駆動構成要素を備える。
【０１２５】
[0189]いくつかのこのような実施形態によれば、挿入組立体の少なくとも組織係合構成要素が曲線型であり、５ｃｍから４０ｃｍの間の曲率半径を有する。いくつかのこのような実施形態によれば、アクチュエータが、挿入組立体を前進させるかまたは引っ込めるように遠位側または近位側の向きの震動性の力を方向づけるストライクプレート、１つまたは複数のラック構成要素およびピニオン構成要素を備えるラチェットシステムまたは歯車システム、ウォーキングビーム・プレート駆動システム、および、挿入組立体を遠位側および近位側に交互に移動させるための回転力を提供するための変換装置を備えるねじ切りされたロッド、から選択される。
【０１２６】
[0190]いくつかのこのような実施形態によれば、デバイスが、他の手術器具と干渉するのを回避するために調整可能かつ解放可能であるような、組織調製デバイスを位置決めして固定化するための調整可能かつ解放可能な固定化ハンドル、ならびに、挿入組立体の構成要素の間での干渉および他の手術器具との干渉を回避することを目的としてアクチュエータを背側から腹側に垂直方向に調整するおよびその位置をロックするための垂直方向変換装置構成要素、のうちの１つまたは複数をさらに備える。
【０１２７】
[0191]いくつかの特定の実施形態によれば、アクチュエータがストライクプレートを備え、挿入組立体の駆動構成要素が組織マニピュレータおよびアクチュエータの遠位端の少なくとも一部分を少なくとも部分的に囲む曲線型のハウジングを備え、ハウジングが、標的組織を貫通するための少なくとも一対の係合歯を備える組織係合シート、および、歯の間で標的組織に係合させるように組織マニピュレータを方向づけるための誘導装置、をその遠位端にさらに備え、さらに、その遠位端で組織マニピュレータに係合可能でありその近位端でアクチュエータに係合可能である細長い曲線型プッシュロッドを備え、組織マニピュレータが駆動構成要素に解放可能に取り付けられ得る切断器具を備え、切断器具が、単一のブレード、複数のブレード、および、中央に空洞を有して長方形の形状であるボックス形状のブレード、から選択される。
【０１２８】
[0192]このような実施形態では、脊椎組織調製デバイスが、一対の対向する曲線型の細長いブレードを備える第１の組織マニピュレータを備え、曲線型のブレードの各々が遠位端および近位端を有し、ブレードの各々が５ｃｍから４０ｃｍの間の曲率半径を有し、曲線型のブレードの遠位端が、少なくともそれらの最も遠位側の端部のところでブレードが触れることになる折り畳みの状態の向きから、ブレードが広げられて接触しなくなる広げられた状態の向きまで、平行移動可能である。いくつかの実施形態では、駆動システムが、１つまたは複数のラック構成要素およびピニオン構成要素を備えるラチェットシステムまたは歯車システム、ウォーキングビーム・プレート駆動システム、および、挿入組立体を遠位側および近位側に交互に移動させるための回転力を提供するための変換装置を備えるねじ切りされたロッド、から選択される。
【０１２９】
[0193]このような実施形態によれば、デバイスが、他の手術器具と干渉するのを回避するために調整可能かつ解放可能であるような、組織調製デバイスを位置決めして固定化するための調整可能かつ解放可能な固定化ハンドル、ならびに、挿入組立体の構成要素の間での干渉および他の手術器具との干渉を回避することを目的として駆動システムアクチュエータを背側から腹側に垂直方向に調整するおよびその位置をロックするための垂直方向変換装置構成要素、のうちの１つまたは複数を備える。
【０１３０】
[0194]このような実施形態によれば、デバイスが組織マニピュレータ取り付け要素を備え、これが、駆動システムアクチュエータの遠位端に取り付け可能であるユニバーサルジョイントと、遠位側取り付け端部および近位側取り付け端部、ならびに、それぞれのブレードを中に挿入するところであるブレード受け側壁を有するフレームであって、その近位端でユニバーサルジョイントに取り付け可能でありまたブレードの近位端から遠位端へと一方または両方ブレード上のポジティブ停止部分によって画定される末端位置まで移動可能である、フレームと、ディストラクタパドル、インプラントトライアル、切断器具、エンドプレートスクレーパおよびインプラントから選択される第２の組織マニピュレータを係合させるための解放可能な組織マニピュレータ固定具と、フレームからの第２の組織マニピュレータの距離を調整するために予め設定される複数の長さの間で作動するように適合される長さ調整装置と、を有する。
【０１３１】
[0195]このような実施形態によれば、手術中、ブレードが、ブレードの近位端にフレームがある状態のそれらの折り畳みの状態の向きで標的組織の中に挿入可能であり、駆動構成要素を正方向に作動することによりフレームが組織の方に向けられてブレードを広げ、第２の組織マニピュレータを標的組織に接触させるように駆動し、さらに正方向に作動することにより、組織からブレードが引っ込められ、伸びた第２の組織マニピュレータが標的組織内に残る。また、このような実施形態によれば、駆動構成要素を負方向に作動すること（ｎｅｇａｔｉｖｅ  ａｃｔｕａｔｉｏｎ）により、組織から離れるようにフレームが引っ込められ、器具の近位端の方にフレームが引き寄せられ、それにより、手術野から容易に引っ込めるためにブレードを折り畳むことが可能となる。
【０１３２】
[0196]組織マニピュレータがブレードを備えるようないくつかの実施形態によれば、ブレードの各々が、内側表面および外側表面と、連続的であってよいかまたは近位端から遠位端へと狭くなることにより変化してよい厚さとを有し、各ブレードが、その外側表面上に、組織の表面との係合を改善するための表面特徴部分を有する。このような実施形態によれば、表面特徴部分が、突起部、リブ、ナール（ｋｎｕｒｌ）、フック、スパイク、歯、またはこれらの組み合わせ、のうちの１つまたは複数を備え、これには、遠位側の向きであるか、近位側の向きであるか、ニュートラルの向きであるか、あるいは、変化可能に方向づけられるもの、のうちの１つまたは、その組み合わせが含まれる。
【実施例３】
【０１３３】
[0197]椎間板腔を解放するための代表的な外科的技術
[0198]椎間板高さ（腹側から背側）の寸法を決定するために可視化された椎間板に隣接する手術野に巻尺を挿入して、細長い外科用メスまたは解剖用器具を使用して椎間板を最初に穿孔する。測定された腹側から背側への椎間板の高さに基づいて骨刀ブレード（ｏｓｔｅｏｔｏｍｅ  ｂｌａｄｅ）を選択する。骨刀を挿入して脊椎に接触させるように前進させる。マレットを使用して、骨刀ボディ上のストライクパッドに衝撃を与えて、遠位側の対向する歯を脊椎に係合させる（図２５Ａ）。椎間板の方の遠位側にブレードを前進させ、マレットを使用して、骨刀ボディ上のストライクパッドに衝撃を与えて、ｄｉｓｃｕｓ  ｐｕｌｐｏｕｓを通して反対側のアニュラスに向かってブレードを前進させる（図２５Ｂ）。Ｘ線撮影により進み具合を確認する。骨刀を脊椎から外して手術野から取り外す。選択される器具を使用してアニュロトミーおよび基本的な髄核切除術（ｂａｓｉｃ  ｎｕｃｌｅｃｔｏｍｙ）を実施する（下垂体および他の部分）。ボックスカッターブレードを骨刀に付けて手術野の中に挿入する（図２６Ａ）。マレットを使用して、骨刀ボディ上のストライクパッドに衝撃を与えて、反対側のアニュラスを通してボックスカッターを前進させる。Ｘ線撮影により進み具合を確認する（図２６Ｂ）。骨刀ボックスカッターを脊椎から外して手術野から取り外す。椎間板洗浄ツールを挿入して椎骨端板（ｖｅｒｔｅｂｒａｌ  ｅｎｄｐｌａｔｅ）から残留の椎間板物質を取り除く。椎間板洗浄ツールを手術野から取り外す。
【実施例４】
【０１３４】
[0199]代表的な延伸およびインプラント配置
[0200]シムの配置（長さ）およびトライアル（高さ）に基づいてインプラント（図示せず）のサイズを選択する。測定値に基づいて見積もられたトライアルと共にパドルディストラクタを挿入する。椎間板腔の延伸を改善するためにトライアルを回転させる。Ｘ線撮影により進み具合を確認する（図２７Ａ）。インプラントインサータデバイス、および、インプラントのサイズを確認するためのトライアルを配置する。インプラントを装填してインプラントインサータデバイスを配置することを目的として：ネジ部を外すために解放ボタンを押す；近位端のノブを回すことによりユニバーサルジョイントにインプラントをねじ込む；適切なサイズのガイドカラー（ｇｕｉｄｅ  ｃｏｌｌａｒ）をユニバーサルジョイント上でカチッと閉める；スクイッドチャンネル（ｓｑｕｉｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）の近位側部分にインプラントを配置する（図２７Ｂ）；ねじ部を係合させるために面一の位置まで解放ボタンを戻す；インプラントを配置して（図２８Ａおよび２８Ｂ）、Ｘ線撮影により位置を確認する（図２８Ｃ）。
【実施例５】
【０１３５】
[0201]代表的な外科的技術
[0202]本開示による種々の実施形態で、患者の脊椎で外科手技を実施するための方法が提供され、この方法が、第１の椎骨と隣接する椎骨との間の標的の椎間腔のところで、脊椎の前方に実質的に隣接する遠位端を有する第１の開創器を配置することと、第１の開創器に隣接させて第２の開創器を摺動させることであって、第２の開創器が、軟組織を操作するように適合される遠位端を有する、ことと、第２の開創器を脊椎の方に手動で向けて、脊椎の可視化を改善するために軟組織を後方／背側に持ち上げることを目的として第２の開創器を第１の開創器から離すように後方に変位させることと、遠位側から近位側に延びる長手方向軸を有するようなチャンネルを２つの開創器の間に形成することを目的として、開創器の近位端で相補的な結合要素を結合することにより第１および第２の開創器を係合させるように組み立てることと、開創器の遠位端を互いに離して開位置へと変位させることを目的として、それらの近位端にある枢動軸の中心として枢動させる形で、結合された開創器を調整し、ロックすることと、を含む。
【０１３６】
[0203]このような実施形態によれば、この方法が、組織調製デバイスを選択してその組織調製デバイスを選択された組織マニピュレータのうちの１つに嵌合すること、ならびに、提示される順番または任意の他の順番の以下のステップ：組織調製デバイスをチャンネル内に挿入して標的の椎骨腔に接触させるステップであって、組織調製デバイスが、標的の椎骨腔内で椎間板のアニュラスを貫通するための切断器具に嵌合される、ステップと、アニュラスを貫通することを目的として、標的の椎骨腔に接触させるように切断器具を方向づけるように駆動構成要素を作動するステップと、切断器具を引っ込めて、その切断器具を、標的の椎骨腔内の椎間板の反対側のアニュラスを貫通するための別の切断器具と交換するために、駆動構成要素を作動するステップと、反対側のアニュラスを貫通することを目的として標的の椎骨腔に接触させるように組織マニピュレータを挿入するために駆動構成要素を作動するステップと、のうちの１つまたは複数のステップを進めること、をさらに含むことができる。
【０１３７】
[0204]このような実施形態によれば、この方法が、切断器具を引っ込めて、その切断器具を延伸パドルと交換するために、駆動構成要素を作動することと；隣接する椎骨の延伸を改善するように作動されるパドルディストラクタを送達することを目的として標的の椎骨腔に接触させるように組織マニピュレータを挿入するように駆動構成要素を作動することと；延伸パドルを引っ込めて、その延伸パドルをエンドプレートスクレーパと交換するために、駆動構成要素を作動することと；椎間板腔から椎間板物質を引き出すために作動されるスクレーパを送達するために、標的の椎骨腔に接触させるように組織マニピュレータを挿入するために駆動構成要素を作動することと、をさらに含むことができる。
【０１３８】
[0205]このような実施形態によれば、この方法が、エンドプレートスクレーパを引っ込めて、そのエンドプレートスクレーパをインプラントトライアルと交換するように駆動構成要素を作動することと；インプラントのサイズを決定するためにインプラントトライアルを送達することを目的として標的の椎骨腔に接触させるように組織マニピュレータを挿入するように駆動構成要素を作動することと、をさらに含むことができる。
【０１３９】
[0206]このような実施形態によれば、この方法が、インプラントトライアルを引っ込めて、そのインプラントトライアルをインプラントと交換するために駆動構成要素を作動することと；椎間板腔内でのインプラントのセンタリングを最適化するためにインプラント長さ調整装置を作動することと；インプラントを送達することを目的として標的の椎骨腔に接触させるように組織マニピュレータを挿入するように駆動構成要素を作動することと；椎骨腔内でインプラントを付着させるために始動装置を作動することと；チャンネルから組織調製デバイスを引っ込めることと、をさらに含むことができる。
【０１４０】
[0207]外科的アクセスのための台装置
[0208]本開示によれば、そこでの外科手技のために、脊椎への、また最も具体的には脊椎の下側腰部領域へのアクセスを改善するのを可能にする方法およびデバイスが開示される。本明細書には、新しいデザイン、追加物および改善が含まれ、これには、対象の手術部位へのアクセスを、特には下側のランバースパインへのアクセスを最大限に強化するために患者の解剖学的構造を操作するのを可能にするような、既存の手術台のデザインと共に使用されるのに適する支持体が含まれる。いくつかの例示の実施形態では、これらの支持体が腹臥位の患者に対して有用である。開示されるデバイスはまた、既存の台および他の支持デバイスを使用する場合に不可能であるような外科的方法を可能にする。
【０１４１】
[0209]図面に示されるような例示の実施形態では、支持体が、互いに対して移動可能であり、レール、ポストまたは他の手段を介して台に取り付けられ得る少なくとも２つの実質的に平坦なプラットフォーム要素を備える。プラットフォームの相対的モーションは弓形であり、一方のプラットフォームが約１０６．７ｃｍ（４２インチ）の半径で枢動する（平均的な大きさの人間の、患者の足を中心として骨盤／腸骨稜の頂部まで延びる円に本質的に基づく）。種々の代替的実施形態で、半径はより小さくてもまたはより大きくてもよく、７６．２ｃｍ（３０インチ）から１５２．４ｃｍ（６０インチ）の範囲であってよいかまたはそれ以上であってよく、これには、７６．２ｃｍ（３０インチ）、７８．７４ｃｍ（３１インチ）、８１．２８ｃｍ（３２インチ）、８３．８２ｃｍ（３３インチ）、８６．３６ｃｍ（３４インチ）、８８．９ｃｍ（３５インチ）、９１．４４ｃｍ（３６インチ）、９３．９８ｃｍ（３７インチ）、９６．５２ｃｍ（３８インチ）、９９．０６ｃｍ（３９インチ）、１０１．６ｃｍ（４０インチ）、１０４．１ｃｍ（４１インチ）、１０６．７ｃｍ（４２インチ）、１０９．２ｃｍ（４３インチ）、１１１．８ｃｍ（４４インチ）、１１４．３ｃｍ（４５インチ）、１１６．８ｃｍ（４６インチ）、１１９．４ｃｍ（４７インチ）、１２１．９ｃｍ（４８インチ）、１２４．５ｃｍ（４９インチ）、１２７ｃｍ（５０インチ）、１２９．５ｃｍ（５１インチ）、１３２．１ｃｍ（５２インチ）、１３４．６ｃｍ（５３インチ）、１３７．２ｃｍ（５４インチ）、１３９．７ｃｍ（５５インチ）、１４２．２ｃｍ（５６インチ）、１４４．８ｃｍ（５７インチ）、１４７．３ｃｍ（５８インチ）、１４９．９ｃｍ（５９インチ）および１５２．４ｃｍ（６０インチ）またはそれ以上が含まれる。種々の実施形態で、左右の枢動は約１０度から６０度で変化してよく、いくつかの実施形態では、枢動は約３０度である。したがって、枢動角度は、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９および６０度であってよい。
【０１４２】
[0210]少なくとも２つのプラットフォームの間の結合機構またはトラックが円弧に沿う滑らかなモーションを可能にし、これが、軸受、ホイール、または、他の円滑な平行移動手段によって実施される。平行移動手段が患者の骨盤の圧縮力に抵抗し、モーション制御装置を作動することによって完全に調整される。
【０１４３】
[0211]いくつかの実施形態によれば、プラットフォームが、臀部および大腿部を定位置で保持するための大腿部ボルスターを備える。種々の実施形態で、これらのボルスターが、当技術分野で既知であるボルスターで一般的であるような角のある部分を有することができる、これは、１５．２４ｃｍ（６”）×１５．２４（６”）×１５．２４ｃｍ（６”）の例示の寸法では例えば約４５度である。もちろん、任意の他の寸法のボルスターも可能であり、任意の角度で提供されてよく、本明細書で与えられる実施例は非限定的なものである。
【０１４４】
[0212]ここで図面を参照すると、図３３、図３５および図３６に示されて本明細書で説明される支持デバイスが、腹臥位の患者を調整可能に位置決めおよび支持するのを可能にする。図３３Ａに示されるように、患者の脊椎の一部分を、脊椎の正中線から側方に変位するのを可能にする枢動支持体が提供される。支持体は、代表的な実施形態で、患者の臀部のところに配置され得、例えばＬ４／Ｌ５脊椎関節などの、特定の脊椎領域にアクセスするのを改善するために一方側にまたはもう一方側に旋回させられ得る。図３４が、患者の胸部、大腿部および頭部に使用される従来の支持構成要素と共に、従来の支持台の上面図および端面図を示す。図３３Ｂが、腰部アクセス位置決めシステムを提供する新規の腰部枢動構成要素を備える従来の支持台構成要素を示す。枢動支持体が、図３５に示されるように本質的に平坦である、少なくとも、パッド・枢動プラットフォームを有する。次に、図３５Ａを参照すると、支持プラットフォームが、後で説明されるように、患者用のクッション性材料（ｐａｔｉｅｎｔ  ｃｕｓｈｉｏｎｅｄ  ｍａｔｅｒｉａｌ）に接触するための第１の側部、および、任意選択の位置決め特徴部分を有する。支持プラットフォームが、クッションの反対側に、枢動プラットフォームに係合されるための枢動表面を有し、枢動表面が、作動時に側方のモーションを可能にするための係合特徴部分を有する。これらの特徴部分は、図３５Ｃに示されるように枢動プラットフォーム上の対応するトラックにインターフェース接続される平行なアレイである湾曲するレールとして、図３５Ｂに示される。２つのプラットフォームの間での相対的な枢動モーションを可能にするために他の係合特徴部分が使用されてもよく、開示される手段が限定的なものではない、ことが認識されよう。
【０１４５】
[0213]いくつかの実施形態では、図３５に示されるように、支持体が、臀部の一方側または両側を固定化するかまたは持ち上げるために患者に受動的に接触するバンパを有する。これらの支持体は任意選択で、握持されることによりまたはストラップ（図示せず）により、患者の解剖学的構造の一部分を選択的に固定するために患者に能動的に取り付けられ得、その結果、支持体が動くように起動されるときにより曲げられるようになり、それにより、対象の脊椎領域の露出の程度が改善される。このような実施形態によれば、１つまたは複数の支持体が、患者の解剖学的構造のこの部分を固定するための対向する支持体を有することができ、反対に曲げられたり脊椎のニュートラルな向きへと反転したりするのを防止することができる。代替的実施形態では、患者の解剖学的構造を固定化して枢動支持体に固定するのに、バンパ以外の特徴部分が使用されてもよく、開示されるバンパは限定的であることを意図されない。
【０１４６】
[0214]いくつかの実施形態では、このデザインは、台を調整するときに蛍光透視下でＸ線透過性を維持し、したがって、これらの支持体のうちの１つまたは複数の支持体またはその構成要素がＸ線透過性となる。いくつかの実施形態では、支持体を支持するローラおよび／またはレールがやはりＸ線透過性の材料で形成される。
【０１４７】
[0215]種々の実施形態で、支持体が、図３５Ｄに示されるトラックなどの、台フレームレールを受けるためのトラックを例えば用いて、台に固定的に取り付けられ、また支持体が、側方の枢動角度を調整するためのアクチュエータを備える。いくつかの実施形態では、支持体が、誤って作動するのを回避するためのおよび手術者または患者が怪我するのを防止するための、ポジティブロック要素をさらに有する。また、種々の実施形態で、支持枢動アクチュエータがロック可能であり、いくつかの実施形態では、誤って作動するのを回避するためのポジティブロック要素を備える。図３５Ｅが、その間の相対的モーションを駆動するように枢動プラットフォームまたは支持プラットフォームに係合されるように適合され得る、考えられるロックドライバを示している。ドライバは、ポジティブロックを備えるプッシャ／プーラであってよいかあるいはポジティブロックを備える回転クランクであってよく、台のニュートラルな中心線からの患者の解剖学的構造の回転度を示すゲージをさらに有することができる。
【０１４８】
[0216]使用中、この位置決め装置が、中心線からの選択される角度で、台の中心軸から離れるように身体を左右に回転させるのを可能にするのに使用され、その位置を維持するために台フレームに対してその身体部分を固着する。いくつかの実施形態では、この装置上に配置される身体部分が骨盤であり、いくつかのこのような実施形態では、アクセスすることになる組織が脊椎である。次に図３６Ａを参照すると、左側の枠で、ニュートラルな位置（回転していない）にある腹臥位の患者が示されており、右側の枠で、Ｌ４／Ｌ５椎間腔のところの脊椎に関連する本開示による組み立てられた開創器を示す脊椎の拡大された解剖学的な絵が示されている。図面から、挿入される器具を基準とした、患者の左側の臀部の位置がそのアライメントを妨害しており、そのアライメントを狂わせる、ことが明らかである。次に図３６Ｂを参照すると、支持プラットフォームを左側に旋回させることにより枢動ドライバが作動されることで、臀部が脊椎から離れるように回転させられ、椎骨腔へのアクセスが改善され、脊椎に対する開創器組立体の遠位端のアライメントをより所望されるものにすることが可能となる。
【０１４９】
[0217]したがって、本開示による種々の実施形態では、手術中に患者を位置決めするための装置が提供される。種々の実施形態で、この装置が、従来の外科的表面（ｓｕｒｇｉｃａｌ  ｓｕｒｆａｃｅ）または手術台に対してのモジュール式改造物を備えることができ、他の実施形態では、新しい表面または台であってもよい。種々の実施形態によれば、装置が、従来の手術台フレーム上に設置可能である枢動支持体を備える。適合させるのに適する従来の台フレームには、限定しないが、横方向において離間される２つ以上の長手方向のレール、および、２つ以上の横方向のレール、ならびに、頭部支持体、胸部支持体、腹部支持体、臀部支持体、大腿部支持体および足支持体から選択される１つまたは複数の従来のモジュール式身体支持体、を備える手術台フレームが含まれ、これらの支持体は概略平坦な向きでフレーム上に取り外し可能にまたは永久的に固着され、共通の平面の上方で、下方で、またはそれに対して横方向に枢動可能に調整され得るかまたは他の形で調整され得る。他の実施形態では、台フレームがロッド／レール以外の別の構成を有してもよく、より多くのまたはより少ない身体支持体を備えてもよい。
【０１５０】
[0218]開示される装置の種々の実施形態によれば、枢動支持体が、支持プラットフォーム、枢動プラットフォーム、手術台係合要素を備える。このような実施形態によれば、支持プラットフォームが、上側表面上に、クッションによる支持を可能にするためのパッド層と、パッドを基準として横方向に離間される２つ以上の対向するボルスターとを備え、ボルスターが、側方に離間されるボルスターの間で身体の位置を固定するための１つまたは複数のストラップを任意選択で備え、支持プラットフォームがさらに、背面上に、枢動プラットフォームに係合されるための要素を備える。このような実施形態によれば、枢動プラットフォームが、上側表面上に、支持プラットフォームの背面側の係合要素に係合可能である係合要素を備える複数の弓形トラックを備え、背面上に、調整可能でありかつ解放可能である手術台係合要素を備える。
【０１５１】
[0219]種々の実施形態によれば、枢動支持体が、支持される身体の位置を回転方向に変位させることを目的として枢動プラットフォームの弓形トラックの経路に沿わせて支持プラットフォームを回転移動させることにより、その上に載置される身体の一部分の位置を調整するのを可能にする。種々の実施形態で、プラットフォームの相対的モーションが、７６．２ｃｍ（３０インチ）から１５２．４ｃｍ（６０インチ）の間を含めた、２５．４ｃｍ（１０インチ）から２５４ｃｍ（１００インチ）の間の曲率半径の弓形であり、これには約１０６．７ｃｍ（４２インチ）の半径が含まれる。種々の実施形態で、円弧の中心線が患者の脊椎および台の長手方向の寸法に実質的に平行であり、ここでは、枢動プラットフォームが中心線から離れるように左側または右側に回転させられ、ニュートラルな位置からの各々の方向の変位の程度は、２０度から４０度の間を含めた１０度から６０度の間であり、これには３０度が含まれる。
【０１５２】
[0220]種々の実施形態によれば、支持プラットフォームと枢動プラットフォームとの間の係合のための係合要素が、軸受、ホイール、および、相互に適合するレール、から選択される。
【０１５３】
[0221]種々の実施形態によれば、枢動支持体が、クランクおよびプッシャ／プーラから選択される、枢動プラットフォームを基準として支持プラットフォームを移動させるための枢動アクチュエータ、円弧に沿う、中心からの支持プラットフォームの変位の程度を選択するための変位誘導装置（ｄｉｓｐｌａｃｅｍｅｎｔ  ｇｕｉｄｅ）、ならびに、変位された支持プラットフォームの位置を解放可能にロックするためのロック要素、のうちの１つまたは複数を備える。
【０１５４】
[0222]種々の実施形態によれば、プラットフォームの相対的モーションが、患者の足を中心として骨盤／腸骨稜の頂部まで延びる円によって画定される、調整可能に選択可能である曲率半径の弓形である。
【０１５５】
[0223]いくつかの特定の実施形態では、枢動プラットフォームが多数のプラットフォームから選択され、これらの各々が、特定の患者集団のための曲率半径に対応する複数の弓形トラックを有し、またこの多数のプラットフォームが、例えば、５０．８ｃｍ（２０インチ）〜７６．２ｃｍ（３０インチ）の範囲の半径を有する小型サイズ、７６．２ｃｍ（３０インチ）〜１０１．６ｃｍ（４０インチ）の範囲の半径を有する中型サイズ、および、１０１．６ｃｍ（４０インチ）〜１５２．４ｃｍ（６０インチ）の範囲の半径を有する大型サイズ、などの、少なくとも１つの独自の曲率半径、または、曲率半径の範囲を含む。
【０１５６】
[0224]開示される実施形態はヒトの脊椎の文脈で説明されて図面に描かれているが、本明細書の実施形態のすべての態様または種々の態様が他の種に関連しても使用され得、また、任意の種において、組織内を深くアクセスすることが所望されるような身体の他の部分でも使用され得る、ことを当業者であれば理解されよう。
【０１５７】
[0225]本明細書では、種々の例示の実施形態の文脈で、本発明の種々の態様、概念、および、本発明の概略的な概念の特徴を説明して示してきたが、これらの様々な態様、概念および特徴は、多くの代替的な実施形態において、個別に、あるいは、種々の組み合わせでまたはその下位の組み合わせで、使用され得る。本明細書において明らかに排除されない限り、このようなすべての組み合わせおよび下位の組み合わせが、本発明の概略的な概念の範囲内にあることを意図される。また、本明細書では、本発明の種々の態様、概念および特徴に関する種々の代替的実施形態（形態、適合性および機能などに関しての代替的手段としての、代替的な材料、構造、構成、方法、デバイスおよび構成要素）が説明され得るが、これらの説明は、現在知られているかまたは今後開発される、利用可能な代替的な実施形態の完全なまたは包括的なリストであることを意図されない。
【０１５８】
[0226]当業者であれば、本発明の態様、概念および特徴のうちの１つまたは複数を追加の実施形態で容易に採用することができ、また、そのような実施形態を本明細書で明確に開示していなくても、本発明の概略的な概念の範囲内でそれらを使用することができる。また、本明細書では、好適な構成または方法として、本発明のいくつかの特徴、概念および態様が説明され得るが、このような説明は、明記されない限り、それらの特徴が必要または必須であるということを示唆することを意図されない。また、本開示を理解するのを補助するために例示のまたは代表的な値および範囲が含まれてよいが、このような値および範囲は限定的な意味で解釈されるべきではなく、そのように明記される場合のみ不可欠な値または範囲であることを意図される。
【０１５９】
[0227]また、本明細書では、発明性のあるのものとしてまたは本発明の一部をなすものとして、種々の態様、特徴および概念が明確に特定され得るが、このような特定は排他的であることを意図されず、むしろ、本明細書で完全に説明される本発明の態様、概念および特徴が存在してもよく、ここでは、そのようであることまたは特定の発明の一部であることが明記されない。例示の方法またはプロセスの説明は、すべての事例において必要なものであるとしてすべてのステップを含むことのみに限定されず、また、提示されるステップの順番は、特に明記しない限り、必要または必須であると解釈されない。
【０１６０】
[0228]
【０１６１】
【表１−１】
0006626503.tif 000002
【０１６２】
【表１−２】
0006626503.tif 000003
【０１６３】
【表１−３】
0006626503.tif 000004
【０１６４】
【表１−４】
0006626503.tif 000005
【０１６５】
【表１−５】
0006626503.tif 000006
【０１６６】
以下、将来の分割出願に備えて、出願当初の特許請求の範囲に記載の内容を明細書の一部として記載する。
[請求項１]
身体内の手術野で手術を実施するための医療デバイスであって、
開創器ボディおよび開創器フードを備えるモジュール外科開創器を備え、上記モジュール外科開創器が、
上記開創器ボディおよび上記開創器フードの各々が、上記手術野の外側を延在するように適合される近位端、および、上記手術野の中まで延在するように適合される遠位端を備え、上記ボディおよび上記フードが、上記ボディおよび上記開創器フードによって境界を画定される、開いた近位端と遠位端との間に配置される貫通チャンネルを形成するように係合可能であり、上記貫通チャンネルが中心チャンネル軸を有し、
上記開創器ボディが開創器ボディの長手方向軸に沿って延在するフロアを備え、上記開創器フードが、開創器フードの長手方向軸に沿って延在するボディを備え、上記開創器フードが、上記遠位端にある軟組織エレベータ、および、上記近位端にある解放可能なハンドルを有し、上記開創器ボディおよび上記開創器フードの各々が軟組織を操作するように独立して動作可能であり、また、それらのそれぞれの長手方向軸を概して位置合わせした状態でそれらの近位端で調整可能におよび解放可能に結合されるように適合され、
上記開創器ボディおよび上記開創器フードの各々が、上記ボディおよび上記フードを調整可能におよび解放可能に結合するための結合要素をその近位端に備え、上記結合要素のうちの１つの結合要素が１つまたは複数の固定具を備え、上記結合要素の残りが１つまたは複数のレシーバを備え、
結合されないとき、上記開創器フードが上記開創器ボディに位置合わせされ得、また、上記開創器ボディに対して少なくとも部分的に圧縮され得、
結合されるとき、上記開創器ボディおよび上記開創器フードが垂直方向において互いに変位され、３自由度のうちの１自由度またはそれ以上で拘束され、上記チャンネルの長手方向軸に対して本質的に垂直である上記近位端の枢動軸を中心として枢動可能に移動可能であるか、予め選択される変位距離を上限として圧縮位置から垂直方向に変位可能であるか、または、上記チャンネルの長手方向軸に沿って水平方向に摺動可能であるか、あるいは、それらを組み合わされ得る、
医療デバイス。
[請求項２]
上記開創器ボディがその長手方向軸に沿って直線型であるかまたは曲線型である、請求項１に記載の医療デバイス。
[請求項３]
上記開創器ボディがその長手方向軸に沿って実質的に曲線型であり、５ｃｍから５０ｃｍの曲率半径を有する、請求項２に記載の医療デバイス。
[請求項４]
上記開創器ボディおよび上記開創器フードの一方または両方の上記遠位端が成形物であり、この外形が、約０．５ｃｍから１０ｃｍの曲率半径を有する、上記開創器の長手方向軸を横断する凹形円弧を表し、上記外形がボスによって境界を画定される、請求項１に記載の医療デバイス。
[請求項５]
上記開創器フードがその長手方向軸に沿う直線型であり、その長さの少なくとも一部分に沿って、直線型であるかまたはその長手方向軸の周りで弓形である、請求項２に記載の医療デバイス。
[請求項６]
上記開創器ボディが、上記フロアの長さの少なくとも一部に沿って上記フロアの境界を画定する２つの対向する側壁を備え、上記フロアおよび上記側壁が上記長手方向軸に沿って延在し、開いた頂部を備えるシュートを画定し、上記開創器ボディの側壁が本質的に平坦および弓形から選択される、請求項１に記載の医療デバイス。
[請求項７]
上記開創器および上記フードの少なくとも１つが少なくとも１つの組織固着部材を備え、上記組織固着部材が、
開創器固定要素および組織固定要素
を備え、
上記開創器固定要素が上記開創器ボディおよび上記開創器フードの一方または両方に固定可能であり、
上記組織固定要素が上記手術野内の標的組織に固定可能であり、スクリュ、ピン、ワイヤ、オールおよびタングから選択される、
請求項１に記載の医療デバイス。
[請求項８]
上記固定要素が近位端および遠位端を有するタングであり、上記開創器ボディの上記フロア内のチャンネル内で摺動可能であり、上記タングが、その近位端にある握持タブ、および、その遠位端で湾曲するかまたは先の尖っている鋸歯状ブレード、の一方または両方を備え、上記タングの長さが複数のタング長さから選択される、請求項７に記載の医療デバイス。
[請求項９]
上記固定要素がスクリュであり、上記デバイスが、上記フードまたは上記ボディのいずれかに固定可能であるスクリュ配置誘導装置と、上記誘導装置に係合可能であるドライバとをさらに備える、請求項７に記載の医療デバイス。
[請求項１０]
被術者の脊椎にアクセスするための切開部位を選択するための誘導器具であって、
上側から下側に延在して横向きの寸法を横断する、Ｘ線不透過材料で形成される十字線の向きの位置インジケータを備える、Ｘ線透過材料で本質的に形成される支持基部と、
上記支持基部の上側表面から延在する、Ｘ線透過材料で本質的に形成される垂直方向に調整可能である深さインジケータであって、
従来の測定単位の目盛り付きの垂直方向に平行移動可能であるエキステンダ、エキステンダロック、
垂直方向において調整可能かつロック可能である、上記位置インジケータの横向きの寸法に平行である軸上を延在する垂直方向に調整可能である実質的に線形の枢動アームを備え、上記枢動アームが第１の端部において、上記エキステンダに取り付けられ、上記エキステンダに平行な位置から上記エキステンダに対して垂直となる位置まで枢動し、上記枢動アームが、上記枢動アームの自由端から延在する、Ｘ線不透過材料で形成される弓形ポインタを備え、上記弓形ポインタが、そこから調整可能に延在するのを可能にするように調整可能に上記枢動アームに取り付けられる、深さインジケータと、
上記手術野から離れたところにある支持ブラケット固定物に取り付けられるための支持ブラケットアダプタと、
を備え、
使用中、上記誘導器具が、矢状面を基準とした脊椎に対しての共線的なアライメント、および、水平面を基準とした標的の椎間板腔に対しての横方向のアライメントを確認するように、ＡＰ蛍光透視下で上記被術者の上に配置され、上記枢動アームの垂直方向の高さが、椎間板腔の中心線を概算するようにおよび側方蛍光透視により可視化されるように、選択され、それにより、上記被術者の皮膚の外側表面上での上記弓形ポインタの接触ポイントが上記切開部位として選択されることが確認されるようになる、
誘導器具。
[請求項１１]
上記弓形ポインタが約５から５０ｃｍの曲率半径を有し、上記垂直方向に調整可能であるエキステンダの高さが、棘突起、後方および前方の椎骨の端、ならびに、関連する椎間板の端、のうちの１つまたは複数を含めた対象の椎骨を基準としてＸ線撮影によりまたは手動で得られる１つまたは複数の解剖学的測定値に基づいて決定され、上記測定値が、
上記棘突起の上方の皮膚表面から上記棘突起までの距離、
上記棘突起の頂部から椎間板の上記前方の端までの距離、
上記棘突起の頂部から椎間板の上記後方の端までの距離、
から選択され、
上記垂直方向に調整可能であるエキステンダの高さが、所望の曲率半径に沿わせて上記切開誘導器具の枢動アームを移動させるのを可能にするように、選択され、それにより、上記後方の椎間板の端からの椎間板高さの全体の約３０％のところで、上記弓形ポインタが前額面を基準として椎間板の正中線に対して背側にある位置において対象の椎骨に隣接して椎間板腔に入るようになる
請求項１０に記載の誘導器具。
[請求項１２]
組織調製デバイスであって、
手術野の外側を延在するように適合される近位端および上記手術野の中まで延在するように適合される遠位端を有する挿入組立体であって、組織係合構成要素が
少なくとも１つの組織マニピュレータを備える組織係合構成要素、および、
その遠位端で上記組織係合構成要素の近位端に接続されてその近位端でアクチュエータに接続される駆動構成要素であって、上記挿入組立体の少なくとも上記組織係合構成要素が曲線型であり、５ｃｍから２５ｃｍの間の曲率半径を有する、駆動構成要素
を備える、挿入組立体と、
近位端と遠位端との間の経路に沿うように力を方向づけること、少なくとも１つの組織マニピュレータを遠位方向に選択的に前進させること、および、上記少なくとも１つの組織マニピュレータを近位方向に引っ込めることを目的として、上記駆動構成要素に係合されるように適合される、その近位端で上記挿入組立体に取り付けられるアクチュエータと
を備える、組織調製デバイス。
[請求項１３]
上記アクチェータがストライクプレートを備え、
上記挿入組立体の上記駆動構成要素が上記組織マニピュレータおよび上記アクチュエータの遠位端の少なくとも一部分を少なくとも部分的に囲む曲線型のハウジングを備え、上記ハウジングが、標的組織を調製するための少なくとも一対の係合歯を備える組織係合シート、および、上記歯の間で上記標的組織に係合させるように上記組織マニピュレータを方向づけるための誘導装置、をその遠位端にさらに備え、さらに、その遠位端で上記組織マニピュレータに係合可能でありその近位端で上記アクチュエータに係合可能である細長い曲線型プッシュロッドを備え、上記組織マニピュレータが上記駆動構成要素に解放可能に取り付けられ得る切断器具を備え、上記切断器具が、単一のブレード、複数のブレード、中央に空洞を有して長方形の形状であるボックス形状のブレード、から選択される
請求項１２に記載の組織調製デバイス。
[請求項１４]
一対の対向する曲線型の細長いブレードを備える第１の組織マニピュレータを備え、上記曲線型のブレードの各々が遠位端および近位端を有し、上記ブレードの各々が５ｃｍから２５ｃｍの間の曲率半径を有し、上記曲線型のブレードの上記遠位端が、少なくともそれらの最も遠位側の端部のところで上記ブレードが触れることになる折り畳みの状態の向きから、上記ブレードが広げられて接触しなくなる広げられた状態の向きまで、平行移動可能である、請求項１２に記載の組織調製デバイス。
[請求項１５]
１つまたは複数のラック構成要素およびピニオン構成要素を備えるラチェットシステムまたは歯車システム、ウォーキングビーム・プレート駆動システム、および、上記挿入組立体を遠位側および近位側に交互に移動させるための回転力を提供するための変換装置を備えるねじ切りされたロッド、から選択されるアクチュエータと、
近位側から遠位側への手動の挿入および取り外しのための駆動を解除するための任意選択の駆動解除ボタンと、
他の手術器具と干渉するのを回避するために調整可能かつ解放可能であるような、上記組織調製デバイスを位置決めして固定化するための調整可能かつ解放可能な固定化ハンドル、ならびに、上記挿入組立体の構成要素の間での干渉および他の手術器具との干渉を回避することを目的として上記駆動アクチュエータを背側から腹側に垂直方向に調整するおよびその位置をロックするための垂直方向変換装置構成要素、のうちの１つまたは複数と
組織マニピュレータ取り付け要素とを備え、上記組織マニピュレータ取り付け要素が、
上記アクチュエータの上記遠位端に取り付け可能であるユニバーサルジョイントと、
遠位側取り付け端部および近位側取り付け端部と、それぞれの上記ブレードを中に挿入するところであるブレード受け側壁とを有するエキステンダフレームであって、上記フレームがその近位端ところで上記ユニバーサルジョイントに取り付け可能でありまた上記ブレードの上記近位端から上記遠位端へと一方または両方のブレード上の積極的な停止部分によって画定される末端位置まで移動可能である、エキステンダフレームと、
ディストラクタバドル、インプラントトライアル、切断器具、エンドプレートスクレーパおよびインプラントから選択される第２の組織マニピュレータを係合させるための解放可能な組織マニピュレータ固定具と、
上記エキステンダフレームからの上記第２の組織マニピュレータの距離を調整するために予め設定される複数の長さの間で作動するように適合される長さ調整装置と、
を備え、
手術中、上記ブレードが、上記ブレードの上記近位端に上記フレームがある状態のそれらの折り畳みの状態の向きで上記標的組織の中に挿入可能であり、駆動構成要素を正方向に作動することにより上記エキステンダフレームが組織の方に向けられて上記ブレードを広げ、上記第２の組織マニピュレータを上記標的組織に接触させるように駆動し、さらに正方向に作動することにより、上記組織から上記ブレードが引っ込められ、伸びた上記第２の組織マニピュレータが上記標的組織内に残り、
上記駆動構成要素を負方向に作動することにより、上記組織から離れるように上記フレームが引っ込められ、上記器具の上記近位端の方に上記フレームが引き寄せられ、それにより、上記手術野から容易に引っ込めるために上記ブレードを折り畳むことが可能となる
請求項１４に記載の組織調製デバイス。
[請求項１６]
患者の脊椎で外科手技を実施するための方法であって、
第１の椎骨と隣接する椎骨との間の標的の椎間腔のところで、脊椎の前方に実質的に隣接する遠位端を有する第１の開創器を配置するステップと、
上記第１の開創器に隣接させて第２の開創器を摺動させるステップであって、上記第２の開創器が、軟組織を操作するように適合される遠位端を有する、ステップと、
上記第２の開創器を上記脊椎の方に手動で向けて、上記脊椎の可視化を改善するために上記軟組織を後方／背側に持ち上げることを目的として上記第２の開創器を上記第１の開創器から離すように後方に変位させるステップと、
遠位側から近位側に延びる長手方向軸を有するようなチャンネルを上記２つの開創器の間に形成することを目的として、上記開創器の近位端で相補的な結合要素を結合することにより上記第１および上記第２の開創器を係合させるように組み立てるステップと、
上記開創器の上記遠位端を互いに離して開位置へと変位させることを目的として、それらの近位端にある枢動軸を中心として枢動させる形で、上記結合された開創器を調整し、ロックするステップと、
請求項１５に記載の組織調製デバイスを選択してその組織調製デバイスを選択された組織マニピュレータのうちの１つに嵌合し、提示される順番または任意の他の順番の以下のステップ、
上記組織調製デバイスを上記チャンネル内に挿入して上記標的の椎骨腔に接触させるステップであって、上記組織調製デバイスが、上記標的の椎骨腔内で椎間板のアニュラスを貫通するための切断器具に嵌合される、ステップ、および、上記アニュラスを貫通することを目的として、上記標的の椎骨腔に接触させるように上記切断器具を方向づけるように上記駆動構成要素を作動するステップと、
上記切断器具を引っ込めて、その切断器具を、上記標的の椎骨腔内の上記椎間板の反対側のアニュラスを貫通するための別の切断器具と交換するために、上記駆動構成要素を作動し、上記反対側のアニュラスを貫通することを目的として上記標的の椎骨腔に接触させるように上記組織マニピュレータを挿入するために上記駆動構成要素を作動するステップと、
上記切断器具を引っ込めて、その切断器具を延伸パドルと交換するために、上記駆動構成要素を作動し、上記隣接する椎骨の延伸を改善するように作動される上記パドルディストラクタを送達することを目的として上記標的の椎骨腔に接触させるように上記組織マニピュレータを挿入するように上記駆動構成要素を作動するステップと、
上記延伸パドルを引っ込めて、その延伸パドルをエンドプレートスクレーパと交換するために、上記駆動構成要素を作動し、上記椎間板腔から椎間板物質を引き出すために作動される上記スクレーパを送達するために、上記標的の椎骨腔に接触させるように上記組織マニピュレータを挿入するために上記駆動構成要素を作動するステップと、
上記エンドプレートスクレーパを引っ込めて、そのエンドプレートスクレーパをインプラントトライアルと交換するように上記駆動構成要素を作動し、インプラントのサイズを決定するために上記インプラントトライアルを送達することを目的として上記標的の椎骨腔に接触させるように上記組織マニピュレータを挿入するように上記駆動構成要素を作動するステップと、
上記インプラントトライアルを引っ込めて、そのインプラントトライアルをインプラントと交換するために上記駆動構成要素を作動し、上記椎間板腔内での上記インプラントのセンタリングを最適化するためにインプラント長さ調整装置を作動し、上記インプラントを送達することを目的として上記標的の椎骨腔に接触させるように上記組織マニピュレータを挿入するように上記駆動構成要素を作動し、上記椎骨腔内で上記インプラントを付着させるために始動装置を作動するステップと、
上記チャンネルから上記組織調製デバイスを引っ込めるステップと
のうちの１つまたは複数のステップを進める、ステップと
を含む
方法。
[請求項１７]
手術中に患者を位置決めするための装置であって、
従来の手術台フレーム上に設置可能である枢動支持体を備え、上記従来の台フレームが、横方向において離間される２つ以上の長手方向のレール、および、２つ以上の横方向のレール、ならびに、頭部支持体、胸部支持体、腹部支持体、臀部支持体、大腿部支持体および足支持体から選択される１つまたは複数の従来のモジュール式身体支持体、を備え、
上記枢動支持体が、
支持プラットフォーム、
枢動プラットフォーム、および
手術台係合要素
を備え、
上記支持プラットフォームが、上側表面上に、クッションによる支持を可能にするためのパッド層と、上記パッドを基準として横方向に離間される２つ以上の対向するボルスターとを備え、上記ボルスターが、側方に離間される上記ボルスターの間で身体の位置を固定するための１つまたは複数のストラップを任意選択で備え、上記支持プラットフォームがさらに、背面上に、上記枢動プラットフォームに係合されるための要素を備え、
上記枢動プラットフォームが、上側表面上に、上記支持プラットフォームの上記背面側の上記係合要素に係合可能である係合要素を備える複数の弓形トラックを備え、背面上に、調整可能でありかつ解放可能である手術台係合要素を備え、
上記枢動支持体が、支持される身体の位置を回転方向に変位させることを目的として上記枢動プラットフォームの上記弓形トラックの経路に沿わせて上記支持プラットフォームを回転移動させることにより、その上に載置される身体の一部分の位置を調整するのを可能にし、
上記プラットフォームの相対的モーションが、７６．２ｃｍ（３０インチ）から１５２．４ｃｍ（６０インチ）の間を含めた、２５．４ｃｍ（１０インチ）から２５４ｃｍ（１００インチ）の間の曲率半径の弓形であり、これには約１０６．７ｃｍ（４２インチ）の半径が含まれ、
円弧の中心線が患者の脊椎および台の長手方向の寸法に実質的に平行であり、上記枢動プラットフォームが上記中心線から離れるように左側または右側に回転させられ、ニュートラルな位置からの各々の方向の変位の程度は、２０度から４０度の間を含めた１０度から６０度の間であり、これには３０度が含まれる、
装置。
[請求項１８]
上記枢動支持体が、
クランクおよびプッシャ／プーラから選択される、上記枢動プラットフォームを基準として上記支持プラットフォームを移動させるための枢動アクチュエータ、
上記円弧に沿う、中心からの上記支持プラットフォームの変位の程度を選択するための変位誘導装置、ならびに、
上記変位された支持プラットフォームの位置を解放可能にロックするためのロック要素、
のうちの１つまたは複数をさらに備える、請求項１７に手術中に患者を位置決めするための装置。
[請求項１９]
上記プラットフォームの上記相対的モーションが、患者の足を中心として骨盤／腸骨稜の頂部まで延びる円によって画定される、調整可能に選択可能である曲率半径の弓形である、請求項１７に記載の手術中に患者を位置決めするための装置。
[請求項２０]
上記枢動プラットフォームが多数のプラットフォームから選択され、これらの各々が、特定の患者集団のための曲率半径に対応する複数の弓形トラックを有し、上記多数のプラットフォームが、例えば、５０．８ｃｍ（２０インチ）〜７６．２ｃｍ（３０インチ）の範囲の半径を有する小型サイズ、７６．２ｃｍ（３０インチ）〜１０１．６ｃｍ（４０インチ）の範囲の半径を有する中型サイズ、および、１０１．６ｃｍ（４０インチ）〜１５２．４ｃｍ（６０インチ）の範囲の半径を有する大型サイズ、などの、少なくとも１つの独自の曲率半径、または、曲率半径の範囲を含む、請求項１７に記載の手術中に患者を位置決めするための装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１４Ｅ】
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【図１４Ｆ】
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【図１４Ｇ】
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【図１４Ｈ】
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【図１４Ｉ】
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【図１４Ｊ】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１６Ｄ】
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【図１６Ｅ】
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【図１６Ｆ】
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【図１６Ｇ】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１８Ｆ】
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【図１８Ｇ】
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【図１８Ｈ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２４Ｄ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３０Ｄ】
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【図３０Ｅ】
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【図３０Ｆ】
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【図３０Ｇ】
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【図３１】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３２Ｄ】
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【図３２Ｅ】
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【図３２Ｆ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３４】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３５Ｃ】
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【図３５Ｄ】
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【図３５Ｅ】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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