(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象空間の環境情報を取得する環境情報取得部と、
前記環境情報取得部で取得した前記環境情報と、前記対象空間に設けられる部材の清掃度と、に基づいて、前記部材に生じるカビの予測成長量を算出する予測成長量算出部と、を備える、
カビ成長量算出装置。
【請求項２】
前記清掃度は、カビの拭き取り易さを示し、
前記予測成長量算出部は、前記清掃度が高い部材に生じるカビの前記予測成長量に比べて前記清掃度が低い部材に生じるカビの前記予測成長量が大きくなるように、前記予測成長量を算出する、
請求項１に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項３】
前記予測成長量算出部で算出した前記予測成長量が閾値を超えると、警報を通知する警報通知部を更に備える、
請求項１又は２に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項４】
前記予測成長量算出部で算出した前記予測成長量が第一閾値を超えると、前記部材の清掃を促す清掃警報を通知する警報通知部を更に備える、
請求項１又は２に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項５】
前記警報通知部は、
前記予測成長量が前記第一閾値よりも小さい第二閾値を超えると、前記部材の目視を促す目視警報を通知する、
請求項４に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項６】
前記部材の清掃の実行を判定する清掃判定部を更に備え、
前記予測成長量算出部は、
前記清掃判定部により一度も前記部材の清掃の実行が判定されていない場合は、前記清掃度に基づかずに前記予測成長量を算出し、
前記清掃判定部により一度でも前記部材の清掃の実行が判定された場合は、前記清掃度に基づいて前記予測成長量を算出する、
請求項１〜５の何れか一項に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項７】
前記予測成長量算出部は、前記清掃判定部により前記部材の清掃の実行が判定された場合は、前記予測成長量をリセットする、
請求項６に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項８】
前記予測成長量算出部は、設定時間当りのカビの予測単位成長量を算出し、前記予測単位成長量を積算することで、前記予測成長量を算出する、
請求項１〜７の何れか一項に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項９】
前記予測成長量算出部は、前記対象空間がカビの成長可能な成長可能環境である場合にのみ、前記予測単位成長量を算出する、
請求項８に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項１０】
前記環境情報は、温度と、相対湿度と、を有する、
請求項１〜９の何れか一項又は２に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項１１】
対象空間は、クールチューブ内の空間である、
請求項１〜１０の何れか一項に記載のカビ成長量算出装置。
【請求項１２】
対象空間の環境情報を取得する環境情報取得ステップと、
前記環境情報取得ステップで取得した前記環境情報と、前記対象空間に設けられる部材の清掃度と、に基づいて、前記部材に生じるカビの予測成長量を算出する予測成長量算出ステップと、を備える、
カビ成長量算出方法。
【請求項１３】
前記予測成長量算出ステップで算出した前記予測成長量が閾値を超えると、警報を通知する警報通知ステップを更に備える、
請求項１２に記載のカビ成長量算出方法。
【請求項１４】
前記部材の清掃の実行を判定する清掃判定ステップを更に備え、
前記予測成長量算出ステップでは、
前記清掃判定ステップにより一度も前記部材の清掃の実行が判定されていない場合は、前記清掃度に基づかずに前記予測成長量を算出し、
前記清掃判定ステップにより一度でも前記部材の清掃の実行が判定された場合は、前記清掃度に基づいて前記予測成長量を算出する、
請求項１２又は１３に記載のカビ成長量算出方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、対象空間のカビの予測成長量を算出してカビ警報を通知するカビ成長量算出装置及びカビ成長量算出方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自然エネルギーを利用した空調として、クールチューブが利用されている。クールチューブは、地中に埋設されることで、外気と地熱とを効率的に熱交換するものであり、夏期は、地熱により外気を冷却し、冬期は、地熱により外気を加熱する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３７８５９８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このようなクールチューブは、従来、清掃されるものではなかった。しかしながら、梅雨時期や夏期は、高温高湿な状況になるため、クールチューブ内にもカビが発生する懸念がある。このため、クールチューブ内も、カビの成長を予測し、その予測結果に基づいて清掃を行うことが望ましい。
【０００５】
カビの成長の予測は、温度、相対湿度等に基づいた様々な方法が考えられている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、従来のカビの予測成長量の算出方法は、理想的な条件を対象としており、必ずしも現実の状況に合った算出方法ではない。
【０００６】
そこで、本発明者らは、クールチューブ内を定期的に清掃しながら、クールチューブ内のカビの成長量を測定した。その結果、清掃によりカビは基本的に死滅するが、清掃し難い部材では、清掃してもカビが完全に除去されずに残留し、この残留したカビが、その後のカビの成長量に影響を与えることが分かった。
【０００７】
本発明は、上記知見に基づいてなされたものであり、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができるカビ成長量算出装置及びカビ成長量算出方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るカビ成長量算出装置は、対象空間の環境情報を取得する環境情報取得部と、環境情報取得部で取得した環境情報と、対象空間に設けられる部材の清掃度と、に基づいて、部材に生じるカビの予測成長量を算出する予測成長量算出部と、を備える。
【０００９】
本発明に係るカビ成長量算出装置では、予測成長量算出部が、対象空間の環境情報だけでなく、対象空間に設けられる部材の清掃度にも基づいて、当該部材に生じるカビの予測成長量を算出する。これにより、清掃後に残留するカビを考慮してカビの予測成長量を算出することができるため、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。なお、清掃度とは、カビの拭き取り易さを示す。
【００１０】
清掃度は、カビの拭き取り易さを示し、予測成長量算出部は、清掃度が高い部材に生じるカビの予測成長量に比べて清掃度が低い部材に生じるカビの予測成長量が大きくなるように、予測成長量を算出してもよい。清掃度が低い部材は、清掃度が高い部材に比べて清掃後におけるカビの残留量が多くなる可能性が高い。そこで、このカビ成長量算出装置では、清掃度が低い場合は、清掃度が高い場合に比べて予測成長量が大きくなるように、予測成長量を算出することで、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。
【００１１】
予測成長量算出部で算出した予測成長量が閾値を超えると、警報を通知する警報通知部を更に備えてもよい。このカビ成長量算出装置では、予測成長量が閾値を超えると、警報通知部が警報を通知するため、適切な時期にカビの清掃を促すことができる。
【００１２】
予測成長量算出部で算出した予測成長量が第一閾値を超えると、部材の清掃を促す清掃警報を通知する警報通知部を更に備えてもよい。このカビ成長量算出装置では、予測成長量が第一閾値を超えると、警報通知部が清掃警報を通知するため、適切な時期にカビの清掃を促すことができる。
【００１３】
警報通知部は、予測成長量が第一閾値よりも小さい第二閾値を超えると、部材の目視を促す目視警報を通知してもよい。このカビ成長量算出装置では、予測成長量が第一閾値よりも小さい第二閾値を超えると、警報通知部が目視警報を通知するため、清掃警報の通知に先立って、カビの目視確認を促すことができる。
【００１４】
部材の清掃の実行を判定する清掃判定部を更に備え、予測成長量算出部は、清掃判定部により一度も部材の清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出し、清掃判定部により一度でも部材の清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出してもよい。部材設置時は、対象空間にカビが生えていないが、一旦カビが生えた後は、清掃後もカビが残留する可能性がある。そこで、このカビ成長量算出装置では、清掃判定部により一度も部材の清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出するが、清掃判定部により１回でも部材の清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出する。これにより、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。なお、清掃判定部は、如何なる手段により部材の清掃の実行を判定してもよい。例えば、警報通知部により清掃警報の通知をもって部材の清掃の実行を判定してもよく、管理者等によるリセット操作等をもって部材の清掃の実行を判定してもよい。
【００１５】
予測成長量算出部は、清掃判定部により部材の清掃の実行が判定された場合は、予測成長量をリセットしてもよい。部材の清掃が実行されると、作業者等による清掃により対象空間に設けられる部材に生じるカビが除去される。そこで、このカビ成長量算出装置では、清掃判定部により部材の清掃の実行が判定された場合に予測成長量をリセットすることで、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。
【００１６】
予測成長量算出部は、設定時間当りのカビの予測単位成長量を算出し、予測単位成長量を積算することで、予測成長量を算出してもよい。このカビ成長量算出装置では、設定時間当りのカビの予測単位成長量を積算することにより予測成長量を算出することで、効率的に予測成長量を算出することができる。
【００１７】
予測成長量算出部は、対象空間がカビの成長可能な成長可能環境である場合にのみ、予測単位成長量を算出してもよい。このカビ成長量算出装置では、対象空間がカビの成長可能な成長可能環境である場合にのみ予測単位成長量を算出するため、無駄な算出処理を省略して、効率的に予測成長量を算出することができる。
【００１８】
環境情報は、温度と、相対湿度と、を有してもよい。このカビ成長量算出装置では、カビの成長速度に大きく影響する温度及び相対湿度を環境情報に含めるため、カビの成長速度を適切に評価することができる。
【００１９】
対象空間は、クールチューブ内の空間であってもよい。クールチューブ内は、特に、梅雨時期や夏期にカビが生えやすい環境となり、事前の対策のみでカビの発生を完全に防止することは難しい。このため、クールチューブ内の空間のカビの予測成長量を算出することで、クールチューブ内に発生したカビを適時に清掃することができる。
【００２０】
本発明に係るカビ成長量算出方法は、対象空間の環境情報を取得する環境情報取得ステップと、環境情報取得ステップで取得した環境情報と、対象空間に設けられる部材の清掃度と、に基づいて、部材に生じるカビの予測成長量を算出する予測成長量算出ステップと、を備える。
【００２１】
本発明に係るカビ成長量算出方法では、予測成長量算出ステップにおいて、対象空間の環境情報だけでなく、対象空間に設けられる部材の清掃度にも基づいて、当該部材に生じるカビの予測成長量を算出する。これにより、清掃後に残留するカビを考慮して、当該部材に生じるカビの予測成長量を算出することができるため、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。
【００２２】
予測成長量算出ステップで算出した予測成長量が閾値を超えると、警報を通知する警報通知ステップを更に備えてもよい。このカビ成長量算出方法では、予測成長量が閾値を超えると、警報通知ステップにおいて、警報を通知する。このため、適切な時期にカビの清掃を促すことができる。
【００２３】
部材の清掃の実行を判定する清掃判定ステップを更に備え、予測成長量算出ステップでは、清掃判定ステップにより一度も部材の清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出し、清掃判定ステップにより一度でも部材の清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出してもよい。建物の竣工時は、対象空間にカビが生えていないが、一旦カビが生えた後は、清掃後もカビが残留する可能性がある。そこで、このカビ成長量算出方法では、清掃判定ステップにより一度も部材の清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出するが、清掃判定ステップにより一度でも部材の清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出する。これにより、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量を算出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】実施形態のカビ成長量算出装置を示すブロック図である。
【図２】カビ菌糸成長量を示すグラフである。
【図３】清掃度を説明するための図である。
【図４】材料特性値及び清掃度を示す図である。
【図５】実施形態のカビ成長量算出方法を示すフローチャートである。
【図６】予測成長量算出ステップを示すフローチャートである。
【図７】警報通知ステップを示すフローチャートである。
【図８】目視警報通知処理を示すフローチャートである。
【図９】カビが生えやすい部材に対する目視警報の一例を示す図である。
【図１０】カビが生えにくい部材に対する目視警報の一例を示す図である。
【図１１】清掃警報処理を示すフローチャートである。
【図１２】カビが生えやすい部材に対する清掃警報の一例を示す図である。
【図１３】カビが生えにくい部材に対する清掃警報の一例を示す図である。
【図１４】清掃判定ステップを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、図面を参照して、本発明に係るカビ成長量算出装置及びカビ成長量算出方法の好適な実施形態について詳細に説明する。本実施形態では、対象空間をクールチューブ内の空間とし、当該空間に設けられる部材に生じるカビの予測成長量を算出するなお、全図中、同一又は相当部分には同一符号を付すこととする。
【００２７】
（カビ成長量算出装置の構成）
図１は、実施形態のカビ成長量算出装置を示すブロック図である。図１に示すように、本実施形態のカビ成長量算出装置１は、環境情報取得装置２と、カビ監視装置３と、警報出力装置４と、を備える。カビ成長量算出装置１は、カビ警報装置とも言う。
【００２８】
環境情報取得装置２は、クールチューブ内の空間（以下「空間Ａ」という。）の環境情報と、当該環境情報を取得した年月日の情報である取得日情報と、を取得する。環境情報には、少なくとも温度と、相対湿度と、が含まれる。環境情報取得装置２は、定期的に、環境情報を取得する。環境情報取得装置２が取得する環境情報は、瞬間値であってもよく、前回取得してから今回取得するまでの間の平均値であってもよい。環境情報取得装置２が管理情報を取得する間隔は、例えば、１時間とすることができる。環境情報取得装置２は、クールチューブの吹き出し口において、空間Ａの環境情報を取得することが好ましい。環境情報取得装置２としては、例えば、ＢＥＭＳ（Building Energy Management System：ビルエネルギー管理システム）を利用することができる。
【００２９】
カビ監視装置３は、環境情報取得装置２から送信された情報に基づいて、空間Ａに設けられる部材（以下、「部材Ｂ」という。）に生じるカビの予測成長量を算出する。部材Ｂとしては、例えば、コンクリート、配管、断熱材、ケーブルラック、ケーブルダクト、保護管、配管保温材等が挙げられる（図４参照）。また、カビ監視装置３は、算出したカビの予測成長量に基づいて、警報の通知制御を行う。カビ監視装置３は、環境情報取得部３１と、予測成長量算出部３２と、警報通知部３３と、清掃判定部３４と、を備える。
【００３０】
環境情報取得部３１は、定期的に、環境情報取得装置２から環境情報及び取得日情報を取得する。環境情報取得部３１による環境情報及び取得日情報の取得は、例えば、環境情報取得部３１が環境情報取得装置２に対して定期的に情報要求信号を送信し、この情報送信要求を受けた環境情報取得装置２が環境情報取得部３１に対して環境情報及び取得日情報を送信することにより行うことができる。
【００３１】
予測成長量算出部３２は、部材Ｂに生じるカビの予測成長量を算出する。カビの予測成長量とは、現在のカビ菌糸の成長量の予測値である。カビの予測成長量は、環境情報取得部３１が取得した環境情報、部材Ｂのカビの生えやすさ、部材Ｂの清掃度に基づいて算出する。カビの予測成長量の算出は、設定時間当りのカビの予測単位成長量を算出し、当該予測単位成長量を積算することにより行う。予測単位成長量の算出単位となる設定時間は、例えば、環境情報取得装置２が管理情報を取得する間隔である１時間とすることができる。そして、予測成長量算出部３２は、部材Ｂごとに、カビの予測成長量を算出する。なお、カビの予測成長量の詳細については後述する。
【００３２】
警報通知部３３は、予測成長量算出部３２で算出した予測成長量が閾値を超えると、警報を通知する。警報通知部３３による警報の通知は、警報通知部３３が警報出力装置４に警報の出力を指示することにより行う。警報通知部３３が通知する警報としては、部材Ｂの清掃を促す清掃警報と、部材Ｂの目視を促す目視警報と、がある。清掃警報は、予測成長量算出部３２で算出した予測成長量が第一閾値Ｔ１を超えた場合に通知される。目視警報は、予測成長量算出部３２で算出した予測成長量が第二閾値Ｔ２を超えた場合に通知される。第二閾値Ｔ２は、第一閾値Ｔ１よりも小さい閾値である。第一閾値Ｔ１は、例えば、１２０［ｍｍ］以上２５０［ｍｍ］以下の範囲の任意の値とすることができる。第二閾値Ｔ２は、例えば、第一閾値Ｔ１の半分程度の値とすることができる。
【００３３】
図２は、カビ菌糸成長量を示すグラフである。図２に示すように、カビ（カビ菌糸）は、部材設置時から時間の経過とともに成長する。特に、５月から１０月の期間はカビの成長が促進され、１１月から４月の期間はカビの成長が抑制される。そこで、警報通知部３３は、カビの成長が抑制される期間、つまり、１１月から４月の期間にのみ、清掃警報又は目視警報を通知する。清掃警報又は目視警報を通知する期間を、警報通知期間という。
【００３４】
清掃判定部３４は、部材Ｂの清掃の実行を判定する。つまり、清掃判定部３４は、部材Ｂの清掃を実行したことを判定する。清掃判定部３４は、如何なる手段により部材Ｂの清掃の実行を判定してもよい。例えば、警報通知部３３により清掃警報が通知されたことをもって部材Ｂの清掃の実行を判定してもよく、管理者等によりリセット操作等が行われたことをもって部材Ｂの清掃の実行を判定してもよい。なお、清掃判定部３４が部材Ｂの清掃の実行を判定すると、予測成長量算出部３２は、予測成長量をリセットする。予測成長量をリセットするとは、予測成長量を０にすることをいう。
【００３５】
警報出力装置４は、警報通知部３３から指示された警報を出力する。つまり、警報出力装置４は、警報通知部３３から清掃警報の通知を指示されると、清掃警報を出力し、警報通知部３３から目視警報の通知を指示されると、目視警報を出力する。警報出力装置４としては、警報を表示する表示装置（ディスプレイ）、警報を音声出力する音声出力装置（スピーカー）、警報を印刷する印刷装置などを用いることができる。
【００３６】
（カビの予測成長量の算出方法）
次に、予測成長量算出部３２によるカビの予測成長量の算出方法について説明する。
【００３７】
カビの成長量は、成長可能環境、温度、相対湿度、部材Ｂの材料特性値、部材Ｂの清掃度、に応じて変化する。
【００３８】
成長可能環境は、カビの成長が可能な環境であり、温度及び相対湿度が所定範囲となる環境である。成長可能環境の温度範囲は、例えば、１５℃以上３５℃以下である。成長可能環境の相対湿度範囲は、例えば、７５％以上である。そして、空間Ａが成長可能環境であると、カビの成長が促進され、空間Ａが成長可能環境でないと、カビの成長が促進されない。このため、予測成長量算出部３２は、空間Ａが成長可能環境である場合にカビが成長するものとして、予測成長量を算出する。
【００３９】
空間Ａが成長可能環境である場合、空間Ａの温度が高くなるほど、カビの成長速度が高くなり、空間Ａの温度が低くなるほど、カビの成長速度が低くなる。また、空間Ａが成長可能環境である場合、空間Ａの相対湿度が高くなるほど、カビの成長速度が高くなり、空間Ａの相対湿度が低くなるほど、カビの成長速度が低くなる。このため、予測成長量算出部３２は、空間Ａの温度及び相対湿度に基づいて、予測成長量を算出する。
【００４０】
材料特性値は、カビの生えやすさを示す値である。つまり、カビが生えやすいほど材料特性値が高くなり、カビが生えにくいほど材料特性値が低くなる。材料特性値は、部材Ｂの材料によって変わる。例えば、上述した部材Ｂの中では、水に濡れたコンクリート、ケーブルラック、ケーブルダクト、保護管、配管保温材が、カビが生えやすい材料、つまり、材料特性値の高い材料に該当し、コンクリート、配管、断熱材が、カビが生えにくい材料、つまり、材料特性値の低い材料に該当する。材料特性値の高い材料は、材料特性値の低い材料に比べて、カビの成長速度が速い。このため、予測成長量算出部３２は、材料特性値の低い材料の部材Ｂに生じるカビの予測成長量に比べて、材料特性値の高い材料の部材Ｂに生じるカビの予測成長量が大きくなるように、予測成長量を算出する。
【００４１】
清掃度は、カビの拭き取り易さを示す度合いである。つまり、カビの拭き取りを行った際に、カビが除去できるほど清掃度が高くなり、カビが残留するほど清掃度が低くなる。清掃度は、部材Ｂによって変わる。例えば、上述した部材Ｂの中では、コンクリート、配管、ケーブルラック、ケーブルダクト、保護管が、清掃度の高い部材Ｂに該当し、断熱材、配管保温材が、清掃度の低い部材Ｂに該当する。清掃度の低い部材Ｂは、清掃度の高い部材Ｂに比べて、清掃後のカビの残留率が高くなるため、カビの成長速度が速くなる可能性がある。このため、予測成長量算出部３２は、清掃度が高い部材Ｂに生じるカビの予測成長量に比べて、清掃度が低い部材Ｂに生じるカビの予測成長量が大きくなるように、予測成長量を算出する。
【００４２】
本実施形態では、清掃度として、清掃性評価値を利用する。清掃性評価値は、清掃度が高いほど低い値となり、清掃度が低いほど高い値となる。つまり、清掃性評価値が低いほど清掃度が高くなり、清掃性評価値が高いほど清掃度が低くなる。このため、予測成長量算出部３２は、清掃性評価値が小さい部材Ｂに生じるカビの予測成長量に比べて、清掃性評価値が大きい部材Ｂに生じるカビの予測成長量が大きくなるように、予測成長量を算出する。
【００４３】
清掃性評価値としては、例えば、カビの拭き取りを行った際の、カビが生えていた面積をカビが拭き取られた面積で除した値（カビが生えていた面積／カビが拭き取られた面積）で表すことができる。図３は、清掃度の求め方を説明するための図であり、図３の（ａ）は清掃前の部材Ｂの表面拡大図であり、図３の（ｂ）は清掃後の部材Ｂの表面拡大図である。図３の（ａ）に示すように、部材Ｂの表面にカビＣが生えている場合を考える。このときのカビＣの生えている面積をＤ１とする。その後、図３の（ｂ）に示すように、部材Ｂの表面を拭くことにより、部材Ｂの表面からカビＣの一部又は全部が拭き取られる。図３の（ｂ）では、部材Ｂの表面にカビＣの一部が残留している状態を示している。このときのカビＣの生えている面積をＤ２とする。なお、面積Ｄ１及び面積Ｄ２は、部材Ｂの表面に対して垂直な方向から見たカビＣの面積をいう。このような場合、清掃性評価値は、Ｄ１／（Ｄ１−Ｄ２）で表すことができる。
【００４４】
清掃性評価値のその他の求め方としては、カビの拭き取りを行った前後における部材Ｂの表面の色差、粗度（表面粗さ）の違い、ＡＴＰ（アデノシン三リン酸）発光量の違い等で表わすことができる。ＡＴＰは、有機物に含まれるアデノシン三リン酸であり、同物質の発光量で定量化することができる。ＡＴＰ発光量を利用する場合は、例えば、拭き取り後のＡＴＰ発光量を材料初期のＡＴＰ発光量で除した値を、清掃性評価値とすることができる。
【００４５】
ところで、部材設置時は、部材Ｂにカビが生えていないと考えられる。そして、部材設置後に部材Ｂにカビが生えるが、部材Ｂにカビが生えた後に部材Ｂの清掃を行うと、部材Ｂにカビの残留が発生する可能性がある。そこで、予測成長量算出部３２は、清掃判定部３４により一度も部材Ｂの清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出し、清掃判定部３４により一度でも部材Ｂの清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出する。なお、本実施形態では、清掃判定部３４により一度も部材Ｂの清掃の実行が判定されていないか否かを、警報通知部３３により清掃警報を一度も通知していないか否かにより判定する。つまり、予測成長量算出部３２は、警報通知部３３により清掃警報を一度も通知していない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量を算出し、警報通知部３３により清掃警報を一度でも通知した場合は、清掃度に基づいて予測成長量を算出する。
【００４６】
次に、予測成長量算出部３２によるカビの予測成長量の具体的な算出方法について説明する。
【００４７】
カビの予測成長量をＬｍ［ｍｍ］、部材Ｂの材料特性値をｋ１、部材Ｂの清掃性評価値をｋ２、温度をＴ［℃］、相対湿度をＲＨ［％］とする。また、温度Ｔの関数をｆ（Ｔ）、相対湿度ＲＨの関数をｇ（ＲＨ）とする。
【００４８】
清掃判定部３４により一度も部材Ｂの清掃の実行が判定されていない場合、カビの予測成長量Ｌｍは、次の式（１）により求めることができる。
【００４９】
Ｌｍ＝Σ（ｋ１・ｆ（Ｔ）・ｇ（ＲＨ）＋１００）  …（１）
一方、清掃判定部３４により一度でも部材Ｂの清掃の実行が判定された場合、カビの予測成長量Ｌｍは、次の式（２）により求めることができる。
【００５０】
Ｌｍ＝Σ（ｋ１・ｋ２・ｆ（Ｔ）・ｇ（ＲＨ））  …（２）
なお、式（１）の定数項は、実測値の近似式である。ところで、部材設置時は部材Ｂにカビが生えていないと考えられるが、建物の竣工時までの間に部材Ｂにカビが生える可能性がある。そこで、式（１）では、その間のカビの成長を考慮して、予測成長量に１００［ｍｍ］を加算している。一方、式（２）では、清掃性評価値ｋ２を考慮しているため、式（１）のように予測成長量に１００［ｍｍ］を加算していない。また、式（１）及び式（２）において、（ｋ１・ｆ（Ｔ）・ｇ（ＲＨ）＋１００）及び（ｋ１・ｋ２・ｆ（Ｔ）・ｇ（ＲＨ））は、予測単位成長量である。なお、式（１）及び式（２）において、ｆ（Ｔ）は、例えば、温度Ｔの２次式（ａ１Ｔ２＋ａ２Ｔ＋ａ３）で表すことができ、ｇ（ＲＨ）は、例えば、（ａ４ＲＨ２＋ａ５ＲＨ＋ａ６）で表すことができる。ａ１〜ａ６は、係数である。
【００５１】
図４は、材料特性値及び清掃度を示す図である。図４に示すように、コンクリート、配管は、カビが生えにくい材料を用いており、且つ、清掃度が高い。このため、これらの部材Ｂでは、例えば、材料特性値ｋ１が０．５となり、清掃性評価値ｋ２が１．０となる。断熱材は、カビが生えにくい材料を用いており、且つ、清掃度が低い。このため、これらの部材Ｂでは、例えば、材料特性値ｋ１が０．５となり、清掃性評価値ｋ２が１．２となる。水に濡れたコンクリート、ケーブルラック、ケーブルダクト、保護管は、カビが生えやすい材料を用いており、且つ、清掃度が高い。このため、これらの部材Ｂでは、例えば、材料特性値ｋ１が１．０となり、清掃性評価値ｋ２が１．０となる。配管保温材は、カビが生えやすい材料を用いており、且つ、清掃度が低い。このため、これらの部材Ｂでは、例えば、材料特性値ｋ１が１．０となり、清掃性評価値ｋ２が１．２となる。
【００５２】
そして、予測成長量算出部３２は、これらの部材Ｂごと、材料特性値ごと、又は清掃性評価値ごとに、カビの予測成長量Ｌｍを算出する。なお、本実施形態では、予測成長量算出部３２は、材料特性値ごとに、カビの予測成長量Ｌｍを算出する。
【００５３】
（カビ成長量算出方法）
次に、カビ成長量算出方法について説明する。カビ成長量算出方法を行うに当たり、初期値として、予測成長量Ｌｍを０、目視警報回数Ｗｖｎを１、清掃警報回数Ｗｃｎを１として設定する。目視警報回数Ｗｖｎとは、警報通知部３３により目視警報を通知した回数である。清掃警報回数Ｗｃｎとは、警報通知部３３により清掃警報を通知した回数である。
【００５４】
図５は、実施形態のカビ成長量算出方法を示すフローチャートである。図５に示すように、本実施形態のカビ成長量算出方法では、まず環境情報取得ステップ（Ｓ１）を行い、次に予測成長量算出処理（Ｓ２）を行い、次に警報通知ステップ（Ｓ３）を行い、次に、清掃判定ステップ（Ｓ４）を行う。なお、以下の処理は、定期的（例えば、１時間ごと）に行う。
【００５５】
環境情報取得ステップ（Ｓ１）では、環境情報取得装置２は、環境情報及び取得日情報を取得し、環境情報取得部３１は、環境情報取得装置２から環境情報及び取得日情報を取得する。
【００５６】
予測成長量算出処理（Ｓ２）では、材料特性値が同じ部材Ｂごとに、カビの予測成長量Ｌｍを算出する。
【００５７】
図６は、予測成長量算出ステップを示すフローチャートである。図６に示すように、予測成長量算出処理（Ｓ２）では、まず、予測成長量算出部３２は、環境情報取得部３１により取得した環境情報（温度Ｔ及び相対湿度ＲＨ）に基づいて、空間Ａが成長可能環境であるか否かを判定する（Ｓ２１）。つまり、予測成長量算出部３２は、環境情報取得部３１により取得した温度Ｔが設定範囲内（例えば、１５℃以上３５℃以下）であり、環境情報取得部３１により取得した相対湿度ＲＨが設定範囲内（７５％以上）であるか否かを判定する。そして、予測成長量算出部３２は、空間Ａが成長可能環境でないと判定すると（Ｓ２１：ＮＯ）、予測成長量算出ステップ（Ｓ２）を終了する。
【００５８】
一方、予測成長量算出部３２は、空間Ａが成長可能環境であると判定すると（Ｓ２１：ＹＥＳ）、次に、警報通知部３３により清掃警報を一度も通知していないか否か、つまり、清掃判定部３４により一度も部材Ｂの清掃の実行が判定されていないか否かを判定する（Ｓ２２）。ここでは、警報通知部３３により清掃警報を一度も通知していないか否かは、清掃警報回数Ｗｃｎが１であるか否かにより判定する。
【００５９】
そして、予測成長量算出部３２は、警報通知部３３により清掃警報を一度も通知していないと判定すると（Ｓ２２：ＹＥＳ）、次に、環境情報に基づいてカビの予測単位成長量を算出し（Ｓ２３）、予測成長量Ｌｍを算出する（Ｓ２４）。つまり、予測成長量算出部３２は、環境情報取得部３１により取得した環境情報（温度Ｔ及び相対湿度ＲＨ）に基づいて、予測単位成長量を算出し、この予測単位成長量を積算することで、予測成長量Ｌｍを算出する。なお、この予測成長量Ｌｍ及び予測単位成長量は、上述した式（１）により求めることができる。
【００６０】
一方、予測成長量算出部３２は、警報通知部３３により清掃警報を一度でも通知したと判定すると（Ｓ２２：ＮＯ）、次に、環境情報及び清掃度（清掃性評価値）に基づいてカビの予測単位成長量を算出し（Ｓ２５）、予測成長量Ｌｍを算出する（Ｓ２６）。つまり、予測成長量算出部３２は、環境情報取得部３１により取得した環境情報（温度Ｔ及び相対湿度ＲＨ）に基づいて、予測単位成長量を算出し、この予測単位成長量を積算することで、予測成長量Ｌｍを算出する。なお、この予測成長量Ｌｍ及び予測単位成長量は、上述した式（２）により求めることができる。
【００６１】
そして、予測成長量算出部３２は、予測成長量Ｌｍを算出すると、予測成長量算出ステップ（Ｓ２）を終了する。
【００６２】
図７は、警報通知ステップを示すフローチャートである。図７に示すように、警報通知ステップ（Ｓ３）では、まず、目視警報通知処理（Ｓ３１）を行い、次に、清掃警報通知処理（Ｓ３２）を行う。
【００６３】
図８は、目視警報通知処理を示すフローチャートである。図８に示すように、目視警報通知処理（Ｓ３１）では、まず、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第二閾値Ｔ２より大きいか否かを判定する（Ｓ３１１）。そして、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第二閾値Ｔ２より大きくないと判定すると（Ｓ３１１：ＮＯ）、目視警報通知処理を終了する。
【００６４】
一方、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第二閾値Ｔ２より大きいと判定すると（Ｓ３１１：ＹＥＳ）、次に、警報通知部３３により目視警報を一度も通知していないか否かを判定する（Ｓ３１２）。警報通知部３３により目視警報を一度も通知していないか否かは、目視警報回数Ｗｖｎが１であるか否かにより判定する。そして、警報通知部３３は、警報通知部３３により目視警報を一度でも通知していると判定すると（Ｓ３１２：ＮＯ）、目視警報通知処理を終了する。
【００６５】
一方、警報通知部３３は、警報通知部３３により目視警報を一度も通知していないと判定すると（Ｓ３１２：ＹＥＳ）、次に、警報通知期間であるか否かを判定する（Ｓ３１３）。警報通知期間であるか否かは、環境情報取得装置２により取得した取得日情報が、警報通知期間である１１月から４月の期間内であるか否かにより判定する。そして、警報通知部３３は、警報通知期間でないと判定すると（Ｓ３１３：ＮＯ）、目視警報通知処理を終了する。
【００６６】
一方、警報通知部３３は、警報通知期間であると判定すると（Ｓ３１３：ＹＥＳ）、次に、警報通知日であるか否かを判定する（Ｓ３１４）。つまり、本実施形態では、１月の内、決められた日にのみ目視警報を通知する。警報通知日としては、例えば、各月の１日とすることができる。そして、警報通知部３３は、警報通知日でないと判定すると（Ｓ３１４：ＮＯ）、目視警報通知処理を終了する。
【００６７】
一方、警報通知部３３は、警報通知日であると判定すると（Ｓ３１４：ＹＥＳ）、次に、目視警報を通知する（Ｓ３１５）。警報通知部３３は、カビの生えやすい部材Ｂ（材料特性値が１．０の部材Ｂ）を対象とした目視警報の内容と、カビの生えにくい部材Ｂ（材料特性値が０．５の部材Ｂ）を対象とした目視警報の内容と、を異ならせる。例えば、カビが生えやすい部材Ｂを対象とした目視警報は、図９に示す内容とし、カビが生えにくい部材Ｂを対象とした目視警報は、図１０に示す内調とすることができる。この場合、警報の内容に、カビが生えていた場合の清掃方法を含ませることが好ましい。
【００６８】
そして、警報通知部３３は、目視警報を通知すると、目視警報回数Ｗｖｎをカウントアップ（＋１）して（Ｓ３１６）、目視警報通知処理を終了する。
【００６９】
図１１は、清掃警報処理を示すフローチャートである。図１１に示すように、清掃警報通知処理（Ｓ３２）では、まず、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第一閾値Ｔ１より大きいか否かを判定する（Ｓ３２１）。そして、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第一閾値Ｔ１より大きくないと判定すると（Ｓ３２１：ＮＯ）、清掃警報通知処理を終了する。
【００７０】
一方、警報通知部３３は、予測成長量Ｌｍが第一閾値Ｔ１より大きいと判定すると（Ｓ３２１：ＹＥＳ）、次に、警報通知期間であるか否かを判定する（Ｓ３２２）。警報通知期間であるか否かは、目視警報処理（Ｓ３１）のステップＳ３１３と同様に、環境情報取得装置２により取得した取得日情報が、警報通知期間である１１月から４月の期間内であるか否かにより判定する。そして、警報通知部３３は、警報通知期間でないと判定すると（Ｓ３２２：ＮＯ）、清掃警報通知処理を終了する。
【００７１】
一方、警報通知部３３は、警報通知期間であると判定すると（Ｓ３２２：ＹＥＳ）、次に、警報通知日であるか否かを判定する（Ｓ３２３）。つまり、本実施形態では、１月の内、決められた日にのみ清掃警報を通知する。警報通知日としては、例えば、各月の１日とすることができる。そして、警報通知部３３は、警報通知日でないと判定すると（Ｓ３２３：ＮＯ）、清掃警報通知処理を終了する。
【００７２】
一方、警報通知部３３は、警報通知日であると判定すると（Ｓ３２３：ＹＥＳ）、次に、清掃警報を通知する（Ｓ３２４）。警報通知部３３は、カビの生えやすい部材Ｂ（材料特性値が１．０の部材Ｂ）を対象とした清掃警報の内容と、カビの生えにくい部材Ｂ（材料特性値が０．５の部材Ｂ）を対象とした清掃警報の内容と、を異ならせる。例えば、カビが生えやすい部材Ｂを対象とした清掃警報は、図１２に示す内容とし、カビが生えにくい部材Ｂを対象とした清掃警報は、図１３に示す内容とすることができる。この場合、警報の内容に、前回の清掃からの経過期間と、清掃方法と、を含ませることが好ましい。
【００７３】
そして、警報通知部３３は、清掃警報を通知すると、清掃警報回数Ｗｃｎをカウントアップ（＋１）して（Ｓ３２５）、清掃警報通知処理を終了する。
【００７４】
図１４は、清掃判定ステップを示すフローチャートである。図１４に示すように、清掃判定ステップ（Ｓ４）では、まず、清掃判定部３４は、清掃を実行したか否かを判定する（Ｓ４１）。そして、清掃判定部３４は、清掃を実行していないと判定すると（Ｓ４１：ＮＯ）、清掃警報通知処理（Ｓ３２）のステップＳ３２２に戻り（図１１参照）、再度上述した処理を行う。
【００７５】
一方、清掃判定部３４は、清掃を実行したと判定すると（Ｓ４１：ＹＥＳ）、予測成長量Ｌｍ及び目視警報回数Ｗｖｎをリセットする（Ｓ４２）。つまり、予測成長量Ｌｍを初期値である０にリセットし、目視警報回数Ｗｖｎを初期値である１にリセットする。そして、清掃判定部３４は、清掃判定ステップを終了する。
【００７６】
このように、本実施形態では、空間Ａの環境情報だけでなく、空間Ａに設けられる部材Ｂの清掃度にも基づいて、当該部材Ｂに生じるカビの予測成長量Ｌｍを算出する。これにより、清掃後に残留するカビを考慮してカビの予測成長量Ｌｍを算出することができるため、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００７７】
また、清掃度が低い部材は、清掃度が高い部材に比べて清掃後におけるカビの残留量が多くなる可能性が高い。そこで、清掃度が低い場合は、清掃度が高い場合に比べて予測成長量Ｌｍが大きくなるように、予測成長量Ｌｍを算出することで、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００７８】
また、予測成長量Ｌｍが第一閾値Ｔ１を超えると清掃警報を通知するため、適切な時期にカビの清掃を促すことができる。更に、予測成長量Ｌｍが第一閾値Ｔ１よりも小さい第二閾値Ｔ２を超えると目視警報を通知するため、清掃警報の通知に先立って、カビの目視確認を促すことができる。
【００７９】
また、建物の竣工時は、空間Ａにカビが生えていないが、一旦カビが生えた後は、清掃後もカビが残留する可能性がある。そこで、清掃判定部３４により一度も部材Ｂの清掃の実行が判定されていない場合は、清掃度に基づかずに予測成長量Ｌｍを算出するが、清掃判定部３４により１回でも部材Ｂの清掃の実行が判定された場合は、清掃度に基づいて予測成長量Ｌｍを算出する。これにより、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００８０】
また、部材Ｂの清掃が実行されると、作業者等による清掃により対象空間に設けられる部材に生じるカビが除去される。そこで、清掃判定部３４により部材Ｂの清掃の実行が判定された場合に予測成長量Ｌｍをリセットすることで、現実に近い状況に合せてカビの予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００８１】
また、設定時間当りのカビの予測単位成長量を積算することにより予測成長量Ｌｍを算出することで、効率的に予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００８２】
また、空間Ａがカビの成長可能な成長可能環境である場合にのみ予測単位成長量を算出するため、無駄な算出処理を省略して、効率的に予測成長量Ｌｍを算出することができる。
【００８３】
また、カビの成長速度に大きく影響する温度Ｔ及び相対湿度ＲＨを環境情報に含めるため、カビの成長速度を適切に評価することができる。
【００８４】
また、クールチューブ内は、特に、梅雨時期や夏期にカビが生えやすい環境となり、事前の対策のみでカビの発生を完全に防止することは難しい。このため、クールチューブ内の空間のカビの予測成長量Ｌｍを算出することで、クールチューブ内に発生したカビを適時に清掃することができる。
【００８５】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限られるものではない。
【００８６】
例えば、上記実施形態では、警報通知部により予測成長量が閾値を超えると警報を通知するものとして説明したが、必ずしも警報を通知しなくてもよい。
【００８７】
また、上記実施形態では、目視警報及び清掃警報を通知するものとして説明したが、通知する警報の内容は特に限定されず、単にカビの予測成長量を示すだけの警報を通知してもよい。
【００８８】
また、上記実施形態では、清掃判定部により部材の清掃の実行を判定するものとして説明したが、必ずしも部材の清掃の実行を判定しなくてもよい。この場合、清掃警報の通知をもって、清掃度に基づいて予測成長量を算出するのか、清掃度に基づかずに予測成長量を算出するのかを、判定すればよい。同様に、清掃警報の通知をもって、予測成長量Ｌｍ及び目視警報回数Ｗｖｎをリセットすればよい。
【００８９】
また、上記実施形態では、予測単位成長量を積算することで予測成長量を算出するとともに、その具体的な算術式を例示したが、予測成長量の算出方法は特に限定されるものではなく、公知の様々な方法を採用することができる。
【００９０】
また、上記実施形態では、対象空間をクールチューブ内の空間として説明したが、対象空間は特に限定されるものではなく、様々な空間を対象とすることができる。
【符号の説明】
【００９１】
１…カビ成長量算出装置、２…環境情報取得装置、３…カビ監視装置、４…警報出力装置、３１…環境情報取得部、３２…予測成長量算出部、３３…警報通知部、３４…清掃判定部、Ｃ…カビ。
【図１】
0006539505.tif 000002
【図２】
0006539505.tif 000003
【図３】
0006539505.tif 000004
【図４】
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【図５】
0006539505.tif 000006
【図６】
0006539505.tif 000007
【図７】
0006539505.tif 000008
【図８】
0006539505.tif 000009
【図９】
0006539505.tif 000010
【図１０】
0006539505.tif 000011
【図１１】
0006539505.tif 000012
【図１２】
0006539505.tif 000013
【図１３】
0006539505.tif 000014
【図１４】
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