(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃エンジン内の２つ以上のエンジン・バルブのうちの少なくとも１つのエンジン・バルブを作動させるためのシステムであって、
流体圧流供給源と、
２つ以上のエンジン・バルブに動作可能に接続されるバルブ・ブリッジであって、前記バルブ・ブリッジが流体圧的に作動されるロスト・モーション構成要素を備え、前記ロスト・モーション構成要素がロスト・モーション・チェック・バルブをさらに備える、バルブ・ブリッジと、
バルブ作動モーション源からバルブ作動モーションを受けるように構成されるモーション受け端部と、前記流体圧流供給源から前記ロスト・モーション構成要素まで前記バルブ作動モーション及び流体圧流を送るように構成されるモーション伝達端部とを有する、前記流体圧流供給源に流体連通されるロッカ・アームと
前記流体圧流供給源に流体連通され、且つ、前記ロスト・モーション・チェック・バルブの上流に配置され、且つ、前記流体圧流供給源から前記ロスト・モーション構成要素への前記流体圧流の圧力が蓄積した流体の圧力未満まで低下するときに蓄積した流体圧流を排出するように構成される、アキュムレータと
を備える、
システム。
【請求項２】
前記アキュムレータから前記流体圧流供給源まで流体圧流が流れるのを防止するように構成される、前記アキュムレータの上流にある流体供給源チェック・バルブ
をさらに備える
請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ロスト・モーション構成要素が、
前記バルブ・ブリッジ内に形成される第１のピストン孔内に配置される第１のピストンであって、前記第１のピストンがキャビティをさらに備え、前記ロスト・モーション・チェック・バルブが前記キャビティ内に配置され、前記第１のピストンが前記キャビティに流体連通される開口部をさらに備え、前記ロッカ・アームからの受け取られた流体圧流が前記開口部及び前記ロスト・モーション・チェック・バルブを通って前記キャビティの中まで流れる、第１のピストン
をさらに備える、
請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記アキュムレータが、前記バルブ・ブリッジ内に形成されるアキュムレータ孔と、前記アキュムレータ孔内に配置されるアキュムレータ・ピストンとをさらに備え、
前記第１のピストンが、前記第１のピストン内の前記開口部に流体連通される側方開口部をさらに備え、
前記バルブ・ブリッジが、前記第１のピストン孔及び前記アキュムレータ孔に流体連通されて前記第１のピストンの前記側方開口部に位置を合わせられるように構成される流体圧通路を備え、
前記アキュムレータ・ピストンが前記流体圧通路の方に付勢される
請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記ロッカ・アーム内に形成されて前記流体圧流供給源に流体連通される流体圧通路
をさらに備え、
前記アキュムレータが、前記ロッカ・アーム内に形成されて前記流体圧通路に流体連通されるアキュムレータ孔と、前記アキュムレータ孔内に配置されて前記流体圧通路の方に付勢されるアキュムレータ・ピストンとをさらに備える、
請求項１のシステム。
【請求項６】
前記流体圧通路が、前記ロッカ・アームの前記モーション伝達端部内に形成され、前記流体圧流供給源と前記ロスト・モーション構成要素との間の流体連通を提供するように構成される、請求項５の記載のシステム。
【請求項７】
前記流体圧通路が前記ロッカ・アームの前記モーション受け端部内に形成される、請求項５に記載のシステム。
【請求項８】
前記アキュムレータが前記流体圧流供給源内に配置される、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記ロッカ・アームを支持するように構成されて流体供給通路を備えるロッカ・シャフト
をさらに備え
前記アキュムレータが、前記ロッカ・シャフト内に形成されて前記流体供給通路に流体連通されるアキュムレータ孔と、アキュムレータ孔内に配置されて前記流体供給通路の方に付勢されるアキュムレータ・ピストンとをさらに備える、
請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
ロッカ・シャフトを支持するように構成され且つ流体供給通路を備えるロッカ受け台
をさらに備え、
前記アキュムレータが、前記ロッカ受け台内に形成されて前記流体供給通路に流体連通されるアキュムレータ孔と、アキュムレータ孔内に配置されて前記流体供給通路の方に付勢されるアキュムレータ・ピストンとをさらに備える、
請求項８に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１４年７月１５日に出願された、「Ｖａｌｖｅ  Ｂｒｉｄｇｅ  Ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｌｏｓｔ  Ｍｏｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ」と題される米国仮特許出願第６２／０２４，６２９号の利益を主張するものであり、その教示がこの参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本出願はまた、いずれも本願と同日に出願された、代理人整理番号４６１１５．００．００６２を有する、「Ｂｉａｓ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ  Ｆｏｒ  Ａ  Ｒｏｃｋｅｒ  Ａｒｍ  Ａｎｄ  Ｌｏｓｔ  Ｍｏｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｏｆ  Ａ  Ｖａｌｖｅ  Ｂｒｉｄｇｅ」と題される同時係属出願、及び、代理人整理番号４６１１５．００．００６４を有する、「Ｐｕｓｈｒｏｄ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ」と題される同時係属出願に関連する。
【０００３】
本開示は、概して、内燃エンジン内で１つ又は複数のエンジン・バルブを作動させることに関し、詳細には、ロスト・モーション・システムを含むバルブの作動に関する。
【背景技術】
【０００４】
当技術分野で既知であるように、内燃エンジン内でのバルブの作動がポジティブ・パワーの発生量を制御する。ポジティブ・パワー中では、吸入バルブが、燃焼のために燃料及び空気をシリンダの中に入れるように開けられ得る。１つ又は複数の排出バルブが、シリンダから燃焼ガスが逃げるのを可能にするように開けられ得る。また、吸入バルブ、排出バルブ及び／又は補助バルブが、圧縮解放（ＣＲ：ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ−ｒｅｌｅａｓｅ）エンジン制動、ブリーダによるエンジン制動（ｂｌｅｅｄｅｒ  ｅｎｇｉｎｅ  ｂｒａｋｉｎｇ）、排気ガス再循環（ＥＧＲ：ｅｘｈａｕｓｔ  ｇａｓ  ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ）、内部排気ガス再循環（ＩＥＧＲ：ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｅｘｈａｕｓｔ  ｇａｓ  ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ）、ブレーキ・ガス再循環（ＢＧＲ：ｂｒａｋｅ  ｇａｓ  ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ）、さらには、早期排出バルブ開口（ＥＥＶＯ：ｅａｒｌｙ  ｅｘｈａｕｓｔ  ｖａｌｖｅ  ｏｐｅｎｉｎｇ）や遅延吸入バルブ開口（ＬＩＶＯ：ｌａｔｅ  ｉｎｔａｋｅ  ｖａｌｖｅ  ｏｐｅｎｉｎｇ）などのいわゆる可変バルブ・タイミング（ＶＶＴ：ｖａｒｉａｂｌｅ  ｖａｌｖｅ  ｔｉｍｉｎｇ）事象、などの（しかし、これらのみに限定されない）、補助バルブの事象を引き起こすように制御され得る。
【０００５】
述べたように、エンジン・バルブの作動は、エンジンがポジティブ・パワーを発生させるのに使用されていないときに、エンジン制動及び排気ガス再循環を引き起こすのにも使用され得る。エンジン制動の間では、１つ又は複数の排出バルブが、少なくとも一時的にエンジンを空気圧縮機へと変換するように、選択的に開けられ得る。これを行う間、エンジンが、車両を減速させるのを補助するために馬力の低減を大きくしていく。これにより操作者の車両に対する制御を向上させることができ、また、車両の常用ブレーキの摩耗を大幅に低減することができる。
【０００６】
特にはエンジン制動との関連で、バルブ・タイミング及びバルブ・リフトを調製する１つの方法では、バルブとバルブ作動モーション源（ｖａｌｖｅ  ａｃｔｕａｔｉｏｎ  ｍｏｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅ）との間のバルブ・トレイン・リンケージ内にロスト・モーション構成要素が組み込まれる。内燃エンジンの文脈では、ロスト・モーションとは、可変長の機械的連結組立体、流体圧式連結組立体又は他の連結組立体を備えるバルブ作動モーション源に従うバルブ・モーションを修正するための技術的解決策の１つの種類に対して適用される用語である。ロスト・モーション・システムでは、バルブ作動モーション源が、エンジン運転条件の全範囲にわたって必要となる、最長のドエル（時間）及び最大のリフト・モーションを提供することができる。ここでは、バルブ作動モーション源からバルブへと加えられるモーションの一部又はすべてを減ずるすなわち「損失」させることを目的として、可変長システムが、開けられることになるバルブとバルブ作動モーション源との間のバルブ・トレイン・リンケージに含まれ得る。この可変長システム又はロスト・モーション・システムは、完全に膨張するときに、利用可能なモーションのすべてをバルブに伝達し、完全に収縮するときに、バルブに対して、利用可能なモーションを伝達しないか又は最小量の利用可能なモーションを伝達する。
【０００７】
ロスト・モーション構成要素を備えるこのようなバルブ作動システム１００の実例が図１に概略的に示される。具体的には、図１に示されるシステム１００は、米国特許出願第２０１０／０３１９６５７号明細書（公報’６５７」）に見られる教示の一部を表すものであり、その教示がこの参照により本明細書に組み込まれる。示されるように、バルブ作動システム１００が、ロッカ・アーム１２０に動作可能に接続されるバルブ作動モーション源１１０を有する。ロッカ・アーム２００がロスト・モーション構成要素１３０に動作可能に接続され、ロスト・モーション構成要素１３０がさらに１つ又は複数のエンジン・バルブ１４０に動作可能に接続され、１つ又は複数のエンジン・バルブ１４０が、１つ又は複数の、排出バルブ、吸入バルブ又は補助バルブを備えることができる。バルブ作動モーション源１１０が、ロッカ・アーム１２０に対して適用される開閉モーションを提供するように構成される。ロスト・モーション構成要素１３０が、バルブ作動モーション源１１０からのモーションのすべて又は一部をロッカ・アーム１２０を通してエンジン・バルブ１４０に伝えるように又は伝えないように、選択的に制御され得る。ロスト・モーション構成１３０はさらに、制御装置１５０の動作に従い、エンジン・バルブ１４０に伝えられるモーションの大きさ及びタイミングを修正するように適合され得る。当技術分野で既知であるように、バルブ作動モーション源１１０はバルブ・トレイン要素の任意の組み合わせを備えることができ、これには、限定しないが、カム、プッシュ・チューブ又はプッシュロッド、タペット、又は、それらの均等物、のうちの１つ又は複数が含まれる。当技術分野で既知であるように、バルブ作動モーション源１１０が、排出モーション、吸入モーション、補助モーション、或は、排出モーション又は吸入モーションと補助モーションとの組み合わせを提供することの専用であってよい。
【０００８】
制御装置１５０が、任意の電子機器（例えば、記憶される命令又はプログラム可能論理アレイなどを実行することができる、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号処理装置、又は、コプロセッサ、或は、それらの組み合わせ、などであり、これらは、例えばエンジン制御ユニット（ＥＣＵ：ｅｎｇｉｎｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｕｎｉｔ）内で具体化される）、或は、バルブ作動モーション源１１０からのモーションのすべて又は一部をロッカ・アーム１２０を通してエンジン・バルブ１４０に伝えるか又は伝えないための機械的デバイスを備えることができる。例えば、制御装置１５０が、ロッカ・アーム１２０に対して流体圧流を選択的に供給するために、切替式デバイス（ｓｗｉｔｃｈｅｄ  ｄｅｖｉｃｅ）（例えば、ソレノイド供給バルブ）を制御することができる。別法として又は加えて、制御装置１５０が、切替式デバイスをどのように制御するかを決定するために、制御装置１５０によって使用されるデータを提供する１つ又は複数のセンサ（図示せず）に結合され得る。エンジン・バルブの事象が、これらのセンサを介して制御装置１５０によって制御される情報に基づいて、複数のエンジン運転条件（例えば、速度、負荷、温度、圧力、位置情報、など）において最適化され得る。
【０００９】
図１にさらに示されるように、ロッカ・アーム１２０が、流体圧流供給源１６０から流体圧流の供給を受ける。ロスト・モーション構成要素１３０が流体圧的に作動される場合、流体圧流供給源１６０（例えば、制御装置１５０によって指示される）によって提供される流体圧流がロッカ・アーム１２０を通って流れる。文献’６５７で教示されるいわゆるブリッジ・ブレーキの実装形態では、ロスト・モーション構成要素１３０がバルブ・ブリッジ（図１では図示せず）内に存在し、流体がロスト・モーション構成要素１３０の中へと一方向に流れるのを可能にするチェック・バルブを備える。
【００１０】
このようなシステムでは、バルブ作動システム１００を成功裏に動作させるためには、必要な流体圧流を供給することが非常に重要である。図２が、クランクシャフト角度（水平軸）を基準とするバルブ・リフト（垂直軸）に応じて、圧縮解放制動を実施するのに採用される公知の排出バルブ・モーションの実施例を示しており、これには、主要な排出バルブの事象（ｍａｉｎ  ｅｘｈａｕｓｔ  ｖａｌｖｅ  ｅｖｅｎｔ）２０２、圧縮解放のバルブの事象２０４、及び、ＢＧＲのバルブの事象２０６が含まれる。図２に示されるように、従来技術のシステム（文献’６５７で教示されるシステムを含む）での必要な流体圧流を供給が、主要な排出バルブの事象２０２の終了時と、ＢＧＲのバルブの事象２０６つまりロスト・モーション構成要素１３０の作動を必要とする事象の開始時との間に行われる。しかし、高いエンジン速度で動作する場合、示される補給期間が非常に短くなる可能性がある。その結果、流体圧流の圧力及び流れがロスト・モーション構成要素１３０を作動させるのに十分ではなくなる可能性があり、それにより性能が低下するか又はバルブ・トレインの負荷が上がる可能性がある。
【００１１】
この状況に対処するために、公報’６５７が、バルブ・ブリッジ内にアキュムレータ１７０が設けられるようなシステムを説明しており、このアキュムレータ１７０が、ロスト・モーション構成要素１３０によって定期的に排出される流体圧流を取り入れるように構成される。したがって、アキュムレータ１７０は、ロスト・モーション構成要素１３０内に存在するチェック・バルブの下流に存在するように構成される。その後、ロスト・モーション構成要素１３０の作動の間において、つまり、図２に示される補給期間において、蓄積した流体圧流が、別の形でロッカ・アーム１２０によりロスト・モーション構成要素１３０に提供される流体圧流の供給を補充するのに使用される。
【００１２】
公報’６７５の上述のシステムは当技術分野で受け入られる進歩を示しているが、さらに他の解決策が有利となる可能性もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】米国特許出願第２０１０／０３１９６５７号明細書
【特許文献２】米国特許第７，９０５，２０８号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本開示は、少なくとも２つのエンジン・バルブに動作可能に接続され、且つ、流体圧的に作動されるロスト・モーション構成要素を有するバルブ・ブリッジを備える、バルブ作動システム内で少なくとも２つのエンジン・バルブを作動させるためのシステムを説明する。ロスト・モーション構成要素がその中に配置されるロスト・モーション・チェック・バルブを備える。このシステムが、バルブ作動モーション源からバルブ作動モーションを受けるように構成されるモーション受け端部（ｍｏｔｉｏｎ  ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ  ｅｎｄ）と、ロスト・モーション構成要素までバルブ作動モーション及び流体圧流を送るように構成されるモーション伝達端部（ｍｏｔｉｏｎ  ｉｍｐａｒｔｉｎｇ  ｅｎｄ）とを有するロッカ・アームをさらに備える。ロッカ・アームが流体圧流供給源に流体連通される。このシステムが、流体圧流供給源に流体連通されてロスト・モーション・チェック・バルブの上流に配置されるアキュムレータをさらに備える。
【００１５】
実施例では、ロスト・モーション構成要素が、バルブ・ブリッジ内にやはり形成される第１のピストン孔内に配置される第１のピストンを備えることができる。第１のピストンがその中に形成されるキャビティを備えることができ、ロスト・モーション・チェック・バルブがキャビティ内に配置され、第１のピストンがさらに、キャビティに流体連通されてロッカ・アームから流体圧流を受けるように構成される開口部を備える。
【００１６】
別の実施例では、アキュムレータがバルブ・ブリッジ内に配置されてもよい。この実施例では、アキュムレータが、バルブ・ブリッジ内に形成されるアキュムレータ孔と、その中に配置されてアキュムレータ孔から出るように付勢されるアキュムレータ・ピストンとを備えることができる。さらに、第１のピストンが、開口部及びアキュムレータ孔の両方に流体連通される側方開口部を備えることができる。したがって、開口部を通ってキャビティの中に流れる流体圧流の一部が、チェック・バルブを通って流れる前に、アキュムレータ孔の中にも流れることができるようになる。
【００１７】
別の実施例では、アキュムレータがロッカ・アーム内に配置され得る。この実施例では、ロッカ・アームが、流体圧流供給源に流体連通される流体圧通路を備えることができる。流体圧通路が、ロッカ・アームのモーション伝達端部又はモーション受け端部のいずれかの中に形成され得る。いずれも場合も、アキュムレータが、ロッカ・アーム内に形成されて流体圧通路に流体連通されるアキュムレータ孔と、その中に配置されてアキュムレータ孔から出るように付勢されるアキュムレータ・ピストンとを備えることができる。
【００１８】
別の実施例では、アキュムレータが流体圧流供給源内に配置され得る。例えば、流体圧流供給源が、その中に形成される流体供給通路を有するロッカ・シャフトを備えることができる。この場合、アキュムレータが、ロッカ・シャフト内に形成されて流体供給通路に流体連通されるアキュムレータ孔と、その中に配置されてアキュムレータ孔から出るように付勢されるアキュムレータ・ピストンとを備えることができる。
【００１９】
すべての実施例で、流体供給源チェック・バルブがアキュムレータの上流に配置され得、アキュムレータから流体圧流供給源へ戻るように流体圧流が流れるのを防止するように構成され得る。
【００２０】
本開示で説明される特徴が添付の特許請求の範囲に詳細に記載される。添付図面と併せた以下の詳細の説明を考察することにより、これらの特徴及び付随の利点が明らかとなる。次に、同様の参照符号が同様の要素を示している添付図面を参照しながら、単に例として、１つ又は複数の実施例を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】従来技術の技術によるバルブ作動システムを概略的に示すブロック図である。
【図２】従来技術の技術によるバルブ・リフトを示すチャートである。
【図３】本開示によるバルブ作動システムを概略的に示すブロック図である。
【図４】本開示の第１の実施例によるバルブ・ブリッジを示す断面図である。
【図５】本開示の第１の実施例によるバルブ・ブリッジを示す断面図である。
【図６】本開示の第２の実施例によるロッカ・アームを示す断面図である。
【図７】本開示の第２の実施例によるロッカ・アームを示す断面図である。
【図８】本開示の第３の実施例によるロッカ・シャフトを示す断面図である。
【図９】本開示の第４の実施例によるロッカ受け台（ｒｏｃｋｅｒ  ｐｅｄｅｓｔａｌ）を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
次に、図３を参照すると、本開示によるバルブ作動システム３００が示されている。示されるように、システム３００が、上述したようにロッカ・アーム３１０のモーション受け端部３１２に動作可能に接続されるバルブ作動モーション源１１０を備える。ロッカ・アーム３１０がモーション伝達端部３１４をさらに備える。流体圧流供給源３６０がロッカ・アーム３１０に流体連通される。システム３００が、２つ以上のエンジン・バルブ１４０に動作可能に接続されるバルブ・ブリッジ３２０をさらに備える。ブリッジ・ブレーキ・システムの技術分野で既知であるように、バルブ・ブリッジ３２０がロスト・モーション構成要素３３０を備えることができる。
【００２３】
図３には示されないが、ロッカ・アーム３１０は通常はロッカ・アーム・シャフトによって支持され、ロッカ・アーム３１０がロッカ・アーム・シャフトの周りを往復運動する。やはり、当技術分野で既知であるように、ロッカ・アーム・シャフトが、ロッカ・アーム・シャフトの長さ方向に沿うように形成される流体圧流通路の形態の流体圧流供給源３６０の要素を組み込むことができる。さらに当技術分野で既知であるように、モーション受け端部３１２が、バルブ作動モーション源１１０の性質に応じて、複数の適切な構成のうちの任意の構成を備えることができる。例えば、バルブ作動モーション源１１０がカムを備える場合、モーション受け端部３１２がカム・ローラを備えることができる。別法として、バルブ作動モーション源１１０がプッシュ・チューブを備える場合、モーション受け端部３１２が、プッシュ・チューブの端部を受けるように構成される適切な受け表面を備えることができる。この点に関して、本開示は限定されない。
【００２４】
示されるように、ロッカ・アーム３１０のモーション伝達端部３１４が、バルブ作動モーション源１１０によって提供されるバルブ作動モーション（実線の矢印）をバルブ・ブリッジ３２０のロスト・モーション構成要素３３０に送る。図３には示されないが、１つ又は複数の流体圧通路がロッカ・アーム３１０のモーション伝達端部３１４内に設けられ、その結果、流体圧流供給源３６０から受けられる流体圧流（一点鎖線の矢印）が、さらに、モーション伝達端部３１４を介してロスト・モーション構成要素３３０まで送られ得るようになる。後でさらに示されるように、モーション伝達端部３１４が、ロッカ・アーム３１０のボディ自体に加えて、１つ又は複数の構成要素を備えることができ、これらが、ロスト・モーション構成要素３３０までバルブ作動モーション及び流体圧流を送るのを促進する。
【００２５】
バルブ・ブリッジ３２０が２つ以上のエンジン・バルブ１４０に動作可能に接続され、これらの２つ以上のエンジン・バルブ１４０が、上で述べたように、当技術分野で既知であるように、吸入バルブ、排出バルブ、及び／又は、補助バルブを備えることができる。ロスト・モーション構成要素３３０がバルブ・ブリッジ３２０によって支持され、ロッカ・アーム３１０のモーション伝達端部３１４からバルブ作動モーション及び流体圧流を受けるように構成される。ロスト・モーション構成要素３３０が流体圧的に作動され、ここでは、流体圧流を供給することにより、ロスト・モーション構成要素３３０により、受けられたバルブ作動モーションがバルブ・ブリッジ３２０及びひいてはバルブ１４０にまで送られるような状態、又は、受けられたバルブ作動モーションがバルブ・ブリッジ３２０にまで送られずしたがって「損失」する状態、のいずれかの状態にすることができる。バルブ・ブリッジのロスト・モーション構成要素の実例が米国特許第７，９０５，２０８号明細書に教示されており、その教示がこの参照により本明細書に組み込まれ、ここでは、流体圧流がロスト・モーション構成要素に提供されないときには、ロッカ・アームからのバルブ作動モーションが損失するが、流体圧流がロスト・モーション構成要素に提供されるときには、ロッカ・アームからのバルブ作動モーションがバルブ・ブリッジ及びバルブに送られる。このタイプのロスト・モーション構成要素３３０では、ロスト・モーション構成要素３３０の中へ流体圧流が一方向の流れるのを可能にするために、チェック・バルブ３３２が設けられる。チェック・バルブ３３２は、ロスト・モーション構成要素３３０により流体圧流の量を固定することを確立するのを可能にし、これにより、流体圧流が実質的に非圧縮性の性質を有することを理由として、ロスト・モーション構成要素３３０を実質的に剛体的に動作させることが可能となり、それにより、受けられたバルブ作動モーションを送ることが可能となる。
【００２６】
流体圧流供給源３６０が、図３に示されるように、流体圧流（例えば、エンジン・オイル）を調達すること及び／又は流体圧流（例えば、エンジン・オイル）をロスト・モーション構成要素３３０に送ることに使用される任意の構成要素を備えることができる。したがって、上で述べたように、流体圧流供給源３９０が、その中に形成される流体供給通路を有するロッカ・シャフトを備えることができる。別法として又は加えて、流体圧流供給源３９０がロッカ・シャフト受け台（ｒｏｃｋｅｒ  ｓｈａｆｔ  ｐｅｄｅｓｔａｌ）を備えることができ、これが、当技術分野で既知であるように、同様に、その中に形成される流体供給通路を備える。さらに、流体圧流供給源３６０が、エンジン・オイル・ポンプなどの加圧流体圧流供給源３９０を備えることができる。
【００２７】
上述したロスト・モーション構成要素３３０の態様は、ロスト・モーション構成要素をモーション伝達状態へと切り替えるのに、ロスト・モーション構成要素に流体圧流を適用することが必要となるような態様である。しかし、上で述べたように、比較的高い速度の動作の間では、適切に動作させるのに必要な量の流体圧流をロスト・モーション構成要素３３０へと送るのに利用可能となる時間が十分ではない場合がある。
【００２８】
流体圧流を確実に十分に供給することを目的として、１つ又は複数のアキュムレータ３７０がロスト・モーション・チェック・バルブ３３２の上流に配備され得る。本明細書で使用される「上流」は、ロスト・モーション構成要素３３０に対して流体圧流を供給するのに使用される経路に沿うロケーションを意味し、ロスト・モーション構成要素３３０は、経路に沿って、基準のロケーションよりも流体圧流供給源３６０により接近する。したがって、本明細書で説明される上流のアキュムレータ３７０が、ロスト・モーション・チェック・バルブ３３２と比較して流体圧流供給源３６０により接近するように位置する。当技術分野で既知であるように、アキュムレータ３７０（制圧機と称される場合もある）が、加圧流体圧流供給源３９０によって提供される圧力と同程度の圧力で流体圧流を保管するように動作する。したがって、本開示の文脈では、ロスト・モーション・チェック・バルブ３３２にまで繋がる経路内の流体圧流の圧力が、蓄積した流体圧流の圧力未満まで低下する場合に必ず、アキュムレータ３７０がその保管される流体圧流を排出するように動作し、それにより、利用可能な流体圧流の平均圧力が増大する。
【００２９】
図３に示されるように、アキュムレータ３７０がロスト・モーション・チェック・バルブ３３２の上流の複数のロケーションのところに配置され得る。例えば、アキュムレータ３７０ａがバルブ・ブリッジ３２０内に配置され得る。別法として、アキュムレータ３７０ｂがロッカ・アーム３１０内に配置され得、また別の代替形態では、アキュムレータ３７０ｃが流体圧流供給源３６０内に配置され得る。好適には、アキュムレータ３７０が、ロスト・モーション・チェック・バルブ３３２に可能な限り接近するように、システム３００内の上流のロケーションのところに配置され、この決定はシステム３０内の利用可能なスペースに応じたものであることが考えられる。
【００３０】
図３にさらに示されるように、１つ又は複数の流体供給源チェック・バルブ３８０が、アキュムレータ３７０からの流体圧流が流体圧流供給源３６０へ戻るように流れることを防止することを目的として、アキュムレータ３７０の上流に配置され得る。したがって、一実施例では、考えられる各アキュムレータ３７０ａ、３７０ｂ、３７０ｃが、中にアキュムレータを配備する特定の構成要素３２０、３１０、３６０内に、それらに付随する対応する流体供給源チェック・バルブ３８０ａ、３８０ｂ、３８０ｃを有する。示されるように、各流体供給源チェック・バルブ３８０が、下流の任意の構成要素にまで及びその対応するアキュムレータ３７０にまで流体圧流を流すのを可能にするように構成される。しかし、アキュムレータ３７０によって排出される流体がその対応するチェック・バルブ３７０を通過して上流に流れることができない。別の実施例では、流体供給源チェック・バルブ３７０が、そのチェック・バルブにより阻止されているアキュムレータ３７０と同じ構成要素内に必ずしも配備されるわけではない。したがって、例えば、バルブ・ブリッジ３２０内に配備されるアキュムレータ３７０ａが、ロッカ・アーム３１０内に配備される流体供給源チェック・バルブ３８０ｂにより、又は、流体圧流供給源３６０内に配備される流体供給源チェック・バルブ３８０ｃにより、阻止され得る。
【００３１】
本開示による特定の実施例が図４〜８にさらに示される。ここで図４を参照すると、バルブ・ブリッジ４００内に形成される第１のピストン孔４０４内に摺動可能に配置される第１のピストン４０２を有するバルブ・ブリッジ４００が示されている。第１のピストン４０２よび第１のピストン孔４０４が、上述したように、ロッカ・アーム３１０（図示せず）のモーション伝達端部３１４からバルブ作動モーション及び流体圧流を受けるように構成される。第１のピストン４０２が、第１のピストン４０２内に形成されるキャビティ４０８との流体連通を可能にするための開口部４０６を備えることができる。チェック・バルブ４１０と、チェック・バルブばね４１２と、チェック・バルブ・リテーナ４１４とを備えるチェック・バルブ組立体が、キャビティ４０８内に設けられる。当技術分野で既知であるように、チェック・バルブ組立体が、ロッカ・アーム３１０のモーション伝達端部３１４からキャビティ４０８及び第１のピストン孔４０４への一方向の流体連通を可能にする。
【００３２】
図４にさらに示されるように、第２のピストン４３０が、バルブ・ブリッジ４００内に形成される第２のピストン孔４３２内に摺動可能に配置される。第２のピストン４３０及び第２のピストン孔４３２がエンジン・バルブに位置合わせされるように構成され、その結果、エンジン・バルブの端部が第２のピストン４３０内に形成される対応する受け部分４３６内で受けられ得る。第２のピストンばね４３４が、その対応するエンジン・バルブに向かう方向に第２のピストン４３０を付勢するように設けられる。さらに、流体圧通路４４０（部分的に示される）が第１のピストン孔４０４と第２のピストン孔４３２との間に設けられる。当技術分野で既知であるように、キャビティ４０８、第１のピストン孔４０４、流体圧通路４４０及び第１のピストン孔４３２が流体圧流で充填されている場合、第１のピストン４０２及び第２のピストン４３０がそれぞれマスター・ピストン及びスレイブ・ピストンとして機能し、その結果、第１のピストン４０２によって受けられるバルブ作動モーションが第２のピストン４３０及びその対応するエンジン・バルブに送られる。さらに、示されるように、受け部分４５０が第２のピストン４３０の反対側のバルブ・ブリッジの端部上に設けられ、その結果、受け部分が別のエンジン・バルブ（図示せず）に位置合わせされるようになる（及び、別のエンジン・バルブの端部を受けるように構成される）。キャビティ４０８、第１のピストン孔４０４、流体圧通路４４０及び第１のピストン孔４３２が流体圧流で充填されていない場合、第１のピストン４０２の運動距離が、第１のピストン孔４０４内に形成されるショルダ４６０によって制限される。別の第２のピストン及び流体圧通路構成が受け部分４５０の位置に設けられてもよく、その場合、第１のピストン４０２が、図４に示されるように１つのみではなく２つのスレイブ・ピストンに対してのマスター・ピストンとして機能することができる、ことに留意されたい。
【００３３】
図４にさらに示されるように、アキュムレータが、バルブ・ブリッジ４００内に形成されるアキュムレータ孔４７２内に摺動可能に配置されるアキュムレータ・ピストン４７０として設けられ得る。アキュムレータ孔４７２がバルブ・ブリッジ４００内に形成される流体圧通路４８０に流体連通され、この流体圧通路４８０が、同様に、第１のピストン４０２内に形成される側方開口部４９０を介して、第１のピストン４０２の開口部４０６に流体連通される。流体圧通路４８０は、好適には、第１のピストン孔４０４内で第１のピストン４０２がいくらかでも移動する場合でも側方向開口部４９０に位置を合わせられた（つまり、流体連通される）状態を維持するように構成される。さらに示されるように、アキュムレータ・ピストン４７０がアキュムレータばね４７４によって流体圧通路４８０の方に付勢され、アキュムレータばね４７４は、この実例では、アキュムレータ・リテーナ４７６及びスナップ・リング４７８によりアキュムレータ孔４７２内で維持される。アキュムレータ・ピストン４７０を付勢するのに、これらの図に示される要素以外の、例えば、可撓性ダイアフラム、板ばねなどの、弾性要素が使用され得、デザインの選択の問題として、これらの弾性要素が例えば孔の内部又は外側に配備され得る、ことを当業者であれば認識するであろう。
【００３４】
アキュムレータばね４７４は、好適には、キャビティ４０８及び第１のピストン孔４０４を充填しているときに、アキュムレータ・ピストン４７０に対して提供することになる付勢力が流体圧通路４８０内で見られる流体圧力未満となるように、選択され、それにより、アキュムレータ孔４７２も流体圧流で充填することが可能となる。これが図５に示されており、ここでは、流体圧通路４８０内に存在する流体圧力に反応して、アキュムレータ・ピストン４７０がアキュムレータ孔４７２内で変位される（これらの図では左側）。しかし、アキュムレータ孔４７２内の流体圧流が必要に応じて排出される場合も、アキュムレータばね４７４によって加えられる付勢力が平均流体圧力を所望されるレベルで維持するのに十分な大きさとなり、それにより、図４に示されるように、アキュムレータ・ピストン４７０を流体圧通路４８０の方に再び向かわせるように変位させることが可能となる。チェック・バルブ組立体の上流にアキュムレータを配置することにより、キャビティ４０８及び第１のピストン孔４０４に対して補給を行うことが、より複雑な流体取り入れ構成に依存することなくより容易に達成され得るようになる。
【００３５】
次に図６を参照すると、ロッカ・アーム６０２内にアキュムレータを配置する実施例がさらに示されている。具体的には、ロッカ・アーム６０２が、上述した、モーション伝達端部６０４及びモーション受け端部６０６を備え、さらに、ロッカ・シャフト（図示せず）を受けるように構成されるロッカ・シャフト孔６２０を備える。流体圧通路６２２がロッカ・アーム６０２のモーション伝達端部６０４内に形成され、ロッカ・アーム６０２の一方の端部が、当技術分野で既知であるようなロッカ・シャフトの流体圧通路などの流体圧流供給源に流体連通されるように構成される。バルブ・ブリッジのためのこのような流体の供給は、通常、（例えば、ソレノイド供給バルブを介して）切り替えられ、それにより、ロスト・モーション構成要素の動作を制御することを目的として流体圧通路６２２内の圧力を増大又は低下させることが可能となる。モーション伝達端部６０４が、その中に形成される流体通路６１０を有するいわゆるエレファント・フット又はスイベル・フットを備える接触組立体６０８を備え、この流体通路６１０が流体圧通路６２２に流体連通される。このようにして、ロッカ・アーム６０２が、流体通路６１０を通して、バルブ・ブリッジ及びロスト・モーション構成要素（図示せず）に流体圧流を供給することができる。
【００３６】
図６に示される実施例では、１つのアキュムレータが、ロッカ・アーム６０２のアキュムレータ・ボス６８０内に形成されるアキュムレータ孔６７２内に摺動可能に配置されるアキュムレータ・ピストン６７０として設けられ得る。アキュムレータ孔６７２が流体圧通路６２２に流体連通される。当技術分野で既知であるように、流体圧通路６２２は、好適には、ロッカ・アーム６０２がいくらかでも移動する場合でもロッカ・シャフト（図示せず）内の流体供給源に位置を合わせられた（つまり、流体連通される）状態を維持するように構成される。さらに示されるように、アキュムレータ・ピストン６７０がアキュムレータばね６７４によって流体圧通路６２２の方に付勢され、アキュムレータばね６７４は、この実例では、アキュムレータ・リテーナ６７６及びスナップ・リング６７８によりアキュムレータ孔６７２内で維持される。ここでもやはり、必要に応じてアキュムレータ・ピストン６７０を付勢するのに、多様な既知の弾性要素のうちの任意の弾性要素が採用されてよい。同様に、アキュムレータばね６７４によって加えられる付勢力は、好適には、保管される流体圧流をアキュムレータが排出するときに、流体圧流でアキュムレータ孔６７２を充填するのを可能にするのに十分な小ささであり、それでも、流体圧力を十分に高く維持するのに十分な大きさである。アキュムレータ孔６７２を充填することが図７に示されており、ここでは、図５に関連して上述したように、流体圧通路６２２に対して流体圧流体を適用することにより、アキュムレータ孔６７２内でアキュムレータ・ピストン６７０が変位する（これらの図では右側に）。
【００３７】
図６及び７に示されるように、図３に関連して上述したように、ロッカ・アーム６０２が、任意選択で、アキュムレータ・ピストン６７０及びアキュムレータ孔６７２の上流に流体供給源チェック・バルブ６９０を備えることができる。したがって、示される実施例では、流体供給源チェック・バルブ６９０が、アキュムレータ孔６７２とロッカ・シャフト孔６２０との間の流体圧通路６６２内に配備される。
【００３８】
次に図８を参照すると、ロッカ・シャフト８０２内にアキュムレータを配置する実施例が示されている。この実装形態では、アキュムレータ・ピストン８７０が、この事例ではロッカ・シャフト８０２の端部内に形成されるアキュムレータ孔８７２内に摺動可能に配置される。しかし、すべての例においてアキュムレータがロッカ・シャフト８０２の端部内に配備される必要があるわけではなく、ロッカ・シャフト８０２に沿う別の位置のところにアキュムレータを配備することが所望される場合もある、ことを当業者であれば認識するであろう。さらに、ロッカ・シャフト８０２（例えば、ロッカ・シャフト受け台）及びロッカ・シャフト８０２への流体接続部を支持するのに通常使用される構成要素が図８では示されていない。アキュムレータ孔８７２が流体供給通路８２０に流体連通され、流体供給通路８２０は、当技術分野で既知であるように、ロッカ・シャフト８０２に流体連通される種々の構成要素（つまり、ロッカ・アーム）に流体圧流を供給するのに使用される。さらに、流体供給通路８２０が、流体圧流の加圧される供給源に結合される側方開口部８３０に流体連通される。やはり、この実施例では、アキュムレータ・ピストン８７０がアキュムレータばね８７４により流体通路８２０の方に付勢され、この実例では、アキュムレータばね８７４が、アキュムレータ・リテーナ８７６及びスナップ・リング８７８によりアキュムレータ孔６７２内で維持される。図４〜７の実施例に関連して上述したアキュムレータばね８７４の能力は、図８の実装形態にも同様に適用され得る。同様に、上記のように、ロッカ・シャフト８０２が、アキュムレータ・ピストン８７０及びアキュムレータ孔８７２の上流に流体供給源チェック・バルブ８９０を備えることができる。したがって、示される実施例では、流体供給源チェック・バルブ８９０が、アキュムレータ孔６７２と流体圧流の加圧される供給源との間の側方開口部８３０内に配備される。
【００３９】
最後に、図９を参照すると、ロッカ・シャフト受け台９００内にアキュムレータを配置する実施例が示されている。この実装形態では、アキュムレータ・ピストン９７０が、ロッカ・シャフト受け台９００内に形成されるアキュムレータ孔９７２内に摺動可能に配置される。示されるように、アキュムレータ孔９７２が、ロッカ・シャフト９０２を受けるように構成されるロッカ・シャフト受け表面９１０の近位側に形成される。しかし、すべての例においてアキュムレータがこのように配備される必要があるわけではなく、ロッカ・シャフト受け台９００内の他のより遠位側のロケーションのところにアキュムレータを配備することが所望される場合もある、ことを当業者であれば認識するであろう。アキュムレータ孔８７２が流体供給通路９２０に流体連通され、流体供給通路９２０は、当技術分野で既知であるように、ロッカ・シャフト９０２に流体連通される種々の構成要素（つまり、ロッカ・アーム）に流体圧流を供給するのに使用される。さらに、流体供給通路９２０が流体圧流の加圧される供給源（図示せず）に流体連通される。やはり、この実施例では、アキュムレータ・ピストン９７０がアキュムレータばね９７４によって流体通路９２０の方に付勢され、アキュムレータばね９７４は、この実例では、アキュムレータ・リテーナ９７６及びスナップ・リング９７８によりアキュムレータ孔９７２内で維持される。図４〜８の実施例に関連して上述したアキュムレータばね９７４の能力は、図９の実施例にも同様に適用され得る。図９には示されないが、流体供給源チェック・バルブがアキュムレータ・ピストン９７０及びアキュムレータ孔９７２の上流に設けられ得る。例えば、図８に示されるように、流体供給源チェック・バルブが側方開口部８３０内に設けられ得、側方開口部８３０は、加圧された流体圧流を流体供給通路９２０に供給するのに使用される。
【００４０】
特定の好適な実施例を示して説明してきたが、本教示から逸脱することなく変更形態及び修正形態が作られ得ることを当業者であれば認識するであろう。したがって、上述した教示の任意のすべての修正形態、変形形態又は均等物が、上で開示されて本明細書で特許請求される根底をなす原理（ｂａｓｉｃ  ｕｎｄｅｒｌｙｉｎｇ  ｐｒｉｎｃｉｐｌｅ）の範囲内にあることが企図される。 
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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