(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体の巻取駆動機構の動力伝達軸に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルを備えた魚釣用リールであって、
前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、
前記連結部側が前記動力伝達軸の軸方向に空間部を形成して離間配置され、かつ、前記先端部側が相互に接触するように重ね合わされて前記ツマミ部を支持していることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
リール本体の巻取駆動機構の動力伝達軸に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルを備えた魚釣用リールであって、
前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、
前記動力伝達軸の軸方向に空間部を形成して離間配置されており、
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材との少なくとも一方は、前記ハンドルの回転方向に膨出していることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項３】
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、一枚の板状部材から構成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材を含む二以上の前記板状部材は、前記連結部を介して前記動力伝達軸に一体に設けられユニット化されていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【請求項５】
リール本体の巻取駆動機構の動力伝達部に取り付け取り外し可能に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルであって、
前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、
前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、
前記連結部側が前記動力伝達軸の軸方向に空間部を形成して離間配置され、かつ、前記先端部側が相互に接触するように重ね合わされて前記ツマミ部を支持していることを特徴とするハンドル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は魚釣用リールおよびハンドルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、魚釣用リールとして一般的な魚釣用スピニングリールや両軸受型の魚釣用リールでは、リール本体の一方の側にハンドル軸を介してハンドルが取り付けられている。例えば、魚釣用スピニングリールは、ハンドルを回転操作することでリール本体内に設けられた巻取駆動機構が駆動され、この駆動によってリール本体に回転自在に支持されたロータが回転駆動される。
【０００３】
ところで、ハンドルは、構成部品のひとつとしてハンドル軸に固定されるアーム部を備えている。一般的に、アーム部は、単一の金属材からなり、巻取操作時の荷重に耐え得るように強度をもたせて肉厚に形成されている。したがって、アーム部は重量を有するものとなっていた。
【０００４】
そこで、強度をもたせつつ重量を低減するように構成したハンドルの開発が検討されている。例えば、特許文献１のハンドルでは、合成樹脂製のアーム部本体に断面コ字形の金属プレートを埋設することでハンドルに強度を持たせている。また、特許文献２の魚釣用リールでは、合成樹脂製の芯材に両側から金属プレートを取り付けることでハンドルに強度を持たせている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭５２−８７１６号公報
【特許文献２】特開２０１０−１１９３５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、ハンドルに備わるハンドルノブを把持してハンドルを回転操作すると、アーム部には、曲げ方向の力と捻り方向の力とが作用する。特許文献１のハンドルでは、曲げ方向の力に対して金属プレートが補強材として有効に機能するが、捻り方向の力を受けた場合に捻れるおそれがあった。また、特許文献２のハンドルも同様に、芯材を金属プレートで両側から挟持しているので曲げ方向の力に対して有効であるが、捻り方向の力を受けた場合に捻れてしまうおそれがあった。
【０００７】
本発明は、前記課題を解決するためになされたものであり、軽量化を図りつつ、曲げ強度を向上することができるとともに、特に捻り強度を向上することができるハンドルを備えた魚釣用リールおよびハンドルを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような課題を解決する本発明の魚釣用リールは、リール本体の巻取駆動機構の動力伝達軸に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルを備えた魚釣用リールであって、前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、前記連結部側が前記ハンドルのハンドル軸の軸方向に空間部を形成して離間配置され、かつ、前記先端部側が相互に接触するように重ね合わされて前記ツマミ部を支持していることを特徴とする。
【０００９】
この魚釣用リールによれば、少なくとも第一の板状部材および第二の板状部材が空間部を形成して離間配置された離間部を有するアーム部の支持構造が得られる。アーム部が二以上の板状部材からなるので、例えば、第一の板状部材を合成樹脂製とし、第二の板状部材を金属製とすることも可能となり、全てを金属材で形成した場合に比べてアーム部を実用強度を維持しながら軽量化を図ることができる。また、複数の板状部材でアーム部を構成することで意匠性（形状、色調）の向上も図れる。
【００１０】
また、アーム部の連結部である根元部分を動力伝達軸の軸方向に離間させた離間部を有してツマミ部が支持されるアーム部が得られる。
【００１１】
また、本発明の魚釣用リールは、リール本体の巻取駆動機構の動力伝達軸に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルを備えた魚釣用リールであって、前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、前記動力伝達軸の軸方向に空間部を形成して離間配置されており、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材との少なくとも一方は、前記ハンドルの回転方向に膨出していることを特徴とする。
この魚釣用リールによれば、前記発明と同様の作用効果が得られるとともに、第一の板状部材と第二の板状部材との少なくとも一方が、ハンドルの回転方向に膨出しているので、巻取操作時にハンドルの回転方向に作用力が加えられた場合にも、この作用力に抗することができる。
【００１２】
また、前記した魚釣用リールにおいて、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、一枚の板状部材から構成されているのがよい。このように構成することで、別部材で形成してこれらを組み付ける場合に比べて、部品点数を低減できる。
【００１３】
また、前記した魚釣用リールにおいて、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材を含む二以上の前記板状部材は、前記連結部を介して前記動力伝達軸に一体に設けられてユニット化されているのがよい。このように構成することで、魚釣用リールに対するハンドルの組み付けが簡単になる。
【００１６】
また、本発明のハンドルは、リール本体の巻取駆動機構の動力伝達部に取り付け取り外し可能に連結される連結部を有し、先端部に回転操作用のツマミ部が設けられたアーム部を有するハンドルであって、前記アーム部は、第一の板状部材と第二の板状部材とを含む二以上の板状部材からなり、前記第一の板状部材と前記第二の板状部材とは、前記連結部側が前記ハンドルのハンドル軸の軸方向に空間部を形成して離間配置され、かつ、前記先端部側が相互に接触するように重ね合わされて前記ツマミ部を支持していることを特徴とする。
【００１７】
このハンドルによれば、少なくとも第一の板状部材および第二の板状部材が空間部を形成して離間配置された離間部を有してツマミ部が支持されるアーム部が得られる。アーム部が二以上の板状部材からなるので、例えば、第一の板状部材を合成樹脂製とし、第二の板状部材を金属製とすることも可能となり、両方を金属材で形成した場合に比べてアーム部の軽量化を図ることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の魚釣用リールによれば、第一の板状部材および第二の板状部材による離間配置された離間部を有する複数のアーム部で支持する構成であり、巻取操作時にアーム部に対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、これらの作用力に抗することができるので、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドルを備えた魚釣用リールが得られる。
また、第一の板状部材および第二の板状部材の一方または両方を軽量の材料で形成することで、二以上の板状部材から構成されるアーム部でありながら、軽量化を図ることができる。
【００１９】
また、アーム部の連結部である根元部分が動力伝達軸の軸方向に空間部を形成して離間配置されているので、アーム部に対する曲げ方向や捻り方向の作用力に抗することができ、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドルを備えた魚釣用リールが得られる。
【００２１】
また、第一の板状部材と第二の板状部材とが、一枚の板状部材から構成されている場合には、例えば、一枚の板状部材を折り返すことで簡単にアーム部を形成することができる。この場合、別部材で形成してこれらを組み付ける場合に比べて、部品点数を低減できる。したがって、製造コストの低減を図ることができる。
【００２２】
また、第一の板状部材と第二の板状部材を含む二以上の板状部材が、連結部を介して動力伝達軸に一体に設けられユニット化されている構成では、魚釣用リールに対するハンドルの組み付けが簡単になるので、製造コストを低減できる。
【００２４】
本発明のハンドルによれば、第一の板状部材および第二の板状部材による離間配置された二軸でツマミ部を支持する構成であり、巻取操作時にアーム部に対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、これらの作用力に抗することができるので、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドルが得られる。
また、第一の板状部材および第二の板状部材の一方または両方を軽量の材料で形成することで、二以上の板状部材から構成されるアーム部でありながら、軽量化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１実施形態に係る魚釣用リールとしての魚釣用スピニングリールの全体構成を示す後方斜め上方から見た斜視図である。
【図２】ハンドルの分解斜視図である。
【図３】図１に示す魚釣用スピニングリールの背面断面図である。
【図４】ハンドルの拡大断面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る魚釣用リールとしての魚釣用スピニングリールに適用されるハンドルの拡大断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る魚釣用リールとしての魚釣用スピニングリールに適用されるハンドルの拡大断面図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係る魚釣用リールとしての両軸受け型の魚釣用リールを示す要部断面で表した平面図である。
【図８】本発明の第５実施形態に係る魚釣用リールに適用されるハンドルを示す図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は底面図である。なお、各図においてツマミ部は省略している。
【図９】同じく第５実施形態に係る魚釣用リールに適用されるハンドルを示す図であり、（ａ）は後方斜め上方から見たハンドルを示す斜視図、（ｂ）は正面図である。
【図１０】（ａ）〜（ｃ）は第１変形例〜第３変形例のハンドルを示す平面図（一部断面）である。
【図１１】（ａ）〜（ｃ）は第４変形例〜第６変形例のハンドルを示す平面図である。
【図１２】（ａ）〜（ｃ）は第７変形例〜第９変形例のハンドルを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明に係る魚釣用リールの実施形態について図面を参照して説明する。以下では、魚釣用リールを魚釣用スピニングリールに適用した場合を例として説明するが、本発明が適用される魚釣用リールの種類を限定する趣旨ではない。以下の説明において、「前後」「左右」「上下」を言うときは、図１に示した方向を基準とする。各実施形態において、同様の部分には同一の符号を付し重複する説明は省略する。
【００２７】
（第１実施形態）
図１に示すように、魚釣用スピニングリールは、釣竿Ｒに装着するための脚部１Ａが形成されたリール本体１と、リール本体１の前方に回転可能に設けられたロータ２と、このロータ２の回転運動と同期して前後方向移動可能に設けられたスプール３とを有している。
【００２８】
リール本体１の右側方には、ハンドル５が取り付けられている。ハンドル５は、ロータ２を回転駆動するための巻取駆動機構１０（図３参照）に連結されるハンドル軸（動力伝達軸）２０と、このハンドル軸２０に取り付けられ、先端部に回転操作用のツマミ部４０が設けられたアーム部３０と、を備えている。アーム部３０は、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とを有する二枚の板状部材からなる。第一の板状部材３１の上先端部と第二の板状部材３２の上先端部との間にはスペーサ３５が介設されている。ハンドル５の詳細は後記する。
【００２９】
図３に示すように、リール本体１は、その左側部に設けた開口部４を蓋体１Ｂで閉塞することで形成される収容部１Ｃを備えている。収容部１Ｃには、駆動歯車６やピニオン７等からなる巻取駆動機構１０、トラバース機構（スプール往復動装置）８が組み込まれている。
【００３０】
リール本体１と蓋体１Ｂとの間には、一対の軸受１１，１２を介して駆動軸１３が回転可能に支持されている。駆動軸１３には、蓋体１Ｂ側における外周に、駆動歯車６が回り止め固定されている。駆動歯車６には、ピニオン７が噛合している。
【００３１】
また、リール本体１の右側部には、略筒状のハンドル取付部１４が外方（右方）へ突設されており、このハンドル取付部１４の中心軸上に、軸受１２に支持された駆動軸１３の右先端部が突出している。
【００３２】
駆動軸１３の右先端部外周には、雄ネジ部１３ａが形成されている。この雄ネジ部１３ａには、ハンドル軸２０の左先端部のネジ穴に形成された雌ネジ部２０ａが螺合可能であり、この螺合によって駆動軸１３にハンドル軸２０（ハンドル５）が連結されるようになっている。
【００３３】
ハンドル５は、前記したように、ハンドル軸２０と、アーム部３０と、ツマミ部４０とを有して構成されており、回転操作によって駆動軸１３に駆動力を付与する。駆動軸１３に駆動力が付与されることで、リール本体１内に設けられた巻取駆動機構１０が駆動される。
【００３４】
ハンドル軸２０は、金属製である。ハンドル軸２０は、図２，図４に示すように、軸部２１と、軸部２１の右先端部に設けられた鍔部２２と、を備えている。軸部２１は、全体として、第一の板状部材３１の上先端部に形成された貫通孔３１ａ、スペーサ３５に形成された貫通孔３５ａ、および第二の板状部材３２の上先端部に形成された貫通孔３２ａに挿通可能な外径を有している。
【００３５】
軸部２１の左先端部には、ネジ部２１ａが形成されている。ネジ部２１ａの内面には、前記した駆動軸１３（図３参照）の右先端部の雄ネジ部１３ａ（図３参照）が螺合可能な雌ネジ部２０ａと、これよりも小径とされ駆動軸１３の左先端部の雄ネジ部１３ｂ（図３参照）が螺合可能な雌ネジ部２０ｂと、が形成されている。つまり、駆動軸１３の左先端部の雄ネジ部１３ｂに、ハンドル軸２０の雌ネジ部２０ｂを螺合することによって、ハンドル５をリール本体１の異なる側（左側）に連結することができる。
【００３６】
鍔部２２は、薄形円板状に形成されている。鍔部２２は、前記した貫通孔３１ａ，３５ａ，３２ａよりも大きな外径を有している。鍔部２２の左側面２２ｂは、図４に示すように、右端に配置される第一の板状部材３１の貫通孔３１ａの孔縁に当接している。鍔部２２の頂部（右側部）には、図示しない締め付け用の工具を装着するための穴部２２ａが穿設されている。なお、穴部２２ａに代えて、鍔部２２の外周を非円形に形成し、締付用の工具で回り止め作業が行えるように構成してもよい。この場合、形状は適宜設定することができる。
【００３７】
軸部２１の右先端部には、鍔部２２に隣接して第一の係止部２３１が設けられている。第一の係止部２３１の左側には、第二の係止部２３２が設けられている。第二の係止部２３２の左側には、雄ネジ部２４が設けられている。
【００３８】
第一の係止部２３１は、図４に示すように、第一の板状部材３１の貫通孔３１ａに挿入される部分であり、第一の板状部材３１を回り止め係止する。第一の係止部２３１は、軸部２１を貫通孔３１ａに挿入して鍔部２２の左側面２２ｂを貫通孔３１ａの孔縁に当接した状態において貫通孔３１ａ内に位置する。第一の係止部２３１は、図２に示すように、一対の円弧部２３１ａと、これに連続する一対の直線部２３１ｂとを備えており、縦断面形状が貫通孔３１ａの断面形状に対応した略小判形状となっている。
【００３９】
第二の係止部２３１は、図４に示すように、スペーサ３５の貫通孔３５ａに挿入される部分であり、スペーサ３５を回り止め係止する。第二の係止部２３２は、軸部２１を３５ａに挿入して第一の板状部材３１の貫通孔３１ａの孔縁にスペーサ３５の右側部３５ｂに当接した状態においてスペーサ３５の貫通孔３５ａ内に位置する。第二の係止部２３２は、図２に示すように、一対の円弧部２３２ａと、これに連続する一対の直線部２３２ｂとを備えており、縦断面形状がスペーサ３５の貫通孔３５ａの断面形状に対応した略小判形状となっている。なお、直線部２３２ｂは第一の係止部２３１の直線部２３１ｂと面一である。
【００４０】
スペーサ３５は、円筒状を呈しており、第二の係止部２３２に回り止め係止される。スペーサ３５の左先端部には、左方に向けて突出するスペーサ係止部３６が形成されている。スペーサ係止部３６は、図４に示すように、第二の板状部材３２の貫通孔３２ａに挿入される部分であり、第二の板状部材３２を回り止め係止する。スペーサ係止部３６は、図２に示すように、一対の円弧部３６ａと、これに連続する一対の直線部３６ｂとを備えており、縦断面形状が第二の板状部材３２の貫通孔３２ａの断面形状に対応した略小判形状となっている。
【００４１】
雄ネジ部２４は、図４に示すように、第二の係止部２３１の左側に連続して形成されており、略全体がスペーサ３５の貫通孔３５ａを貫通してスペーサ３５よりも左側に突出している。雄ネジ部２４には、カバー部材２５の内周面に形成された雌ネジ部２５ｂが螺合可能である。本実施形態では、軸部２１の雄ネジ部２４にカバー部材２５の雌ネジ部２５ａを螺合することによって、ハンドル軸２０にカバー部材２５を螺着することができ、軸部２１をカバー部材２５で覆うことができる。
【００４２】
また、このハンドル軸２０とカバー部材２５との螺着によって、同時に、鍔部２２とカバー部材２５との間に、第一の板状部材３１、スペーサ３５、および第二の板状部材３２を挟持固定することができる（図２，４参照）。つまり、螺着時の締め付けによって鍔部２２の左側面２２ｂとカバー部材２５の右側面２５ｃとの間の距離が狭まることを利用して、この間に、第一の板状部材３１、スペーサ３５、および第二の板状部材３２を挟持することができ、これによって、ハンドル軸２０にアーム部３０を固定することができる。
【００４３】
このようにハンドル軸２０に第一の板状部材３１、スペーサ３５、および第二の板状部材３２が固定された状態で、軸部２１の第一の係止部２３１には、第一の板状部材３１の貫通孔３１ａが係止されている。また、軸部２１の第二の係止部２３２には、スペーサ３５の貫通孔３５ａが係止されている。さらに、スペーサ３５のスペーサ係止部３６には、第二の板状部材３２の貫通孔３２ａが係止されている。したがって、螺着によって鍔部２２とカバー部材２５との間に第一の板状部材３１、スペーサ３５、および第二の板状部材３２を挟持すると、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とがスペーサ３５を介して軸方向に離間配置された状態で固定されることとなる。
なお、スペーサ３５は、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とを離間状態に規制保持できるものであればよく、円筒状のものに限定されず適宜設定することができる。
【００４４】
本実施形態では、ハンドル５による釣糸巻き上げ方向の回転操作時に、ハンドル軸２０を介して前記した螺着が締め付けられる方向の回転力が付与されるように、軸部２１の前記雄ネジ部２４とカバー部材２５の前記雌ネジ部２６ｂとのネジ方向が設定されている。
【００４５】
カバー部材２５は、金属材（アルミニウム合金、銅合金等）や硬質樹脂材等で形成されている。カバー部材２５は、図４に示すように、ハンドル軸２０の軸部２１を覆う円筒状の部材であり、胴部２５１と、この胴部２５１の右側に一体的に設けられたフランジ部２５２と、を備えている。胴部２５１の左部の内面には、軸部２１の雄ネジ部２４が螺合される雌ネジ部２５ｂが形成されている。
【００４６】
また、胴部２５１の右端面２５３は、平らな面（カバー部材２５の軸線に対して垂直となる面）とされており、第二の板状部材３２の貫通孔３２ａの孔縁およびスペーサ３５のスペーサ係止部３６の左端面に密着可能である。これによって、後記するように、ハンドル軸２０にカバー部材２５を螺着することによって、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２の長手方向の軸線に対して、ハンドル軸２０およびカバー部材２５が直角に固定されることとなる。
【００４７】
フランジ部２５２の内空には、リール本体１の左側部に突設されたハンドル取付部１４（図３参照）が収容可能である。
【００４８】
アーム部３０は、前記したように第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とからなる２枚の板状部材で構成されている。第一の板状部材３１は、非金属製の部材からなり平板状に形成されている。第一の板状部材３１は、プリプレグシート（繊維強化樹脂シート）を複数枚重ね合わせて加熱硬化することで形成されたものである。したがって、第一の板状部材３１は、軽量で、強度が大きく、耐衝撃性に優れている。なお、プリプレグシートとしては、エポキシ樹脂に炭素繊維を含有させたものが挙げられるが、本発明においては特に限定されない。なお、使用される繊維としては、炭素繊維のほか、ガラス繊維、ポリエステル繊維等の合成繊維、天然繊維、あるいは金属線等を用いることができる。
【００４９】
第一の板状部材３１は、図２，図４に示すように、ハンドル軸２０に連結される第一連結部３１１と、第一連結部３１１に連続する第一傾斜部３１２と、第一傾斜部３１２に連続する第一先端部３１３と、を備えている。第一連結部３１１には、ハンドル軸２０の軸部２１が挿通する貫通孔３１ａが形成されている。貫通孔３１ａは、一対の円弧部３１ａ１と、これに連続する一対の直線部３１ａ２とを備えており、断面形状が略小判形状とされている。貫通孔３１ａにはハンドル軸２０の第一の係止部２３１が挿通されて係止される。
【００５０】
第一傾斜部３１２は、第一連結部３１１から第一先端部３１３に向かうにつれて、リール本体１から離れる側に傾斜している。第一傾斜部３１２には、その長手方向に沿って長孔３１ｂが形成されている。これにより、軽量化が図られている。
第一先端部３１３には、取付孔３１ｃが形成されている。取付孔３１ｃには、ツマミ部４０の取付軸４１のカシメ軸４１ａが挿通される。
【００５１】
第二の板状部材３２は、金属製の部材からなり平板状に形成されている。第二の板状部材３２は、例えば、アルミニウム合金、鋼、ステンレス鋼、チタン合金、マグネシウム合金、銅合金、真鍮等の材料を採用して形成することができる。
【００５２】
第二の板状部材３２は、図２，図４に示すように、ハンドル軸２０に連結される第二連結部３２１と、第二連結部３２１に連続する第二傾斜部３２２と、第二傾斜部３２２に連続する第二先端部３２３と、を備えている。第二連結部３２１には、ハンドル軸２０の軸部２１が挿通される貫通孔３２ａが形成されている。貫通孔３２ａは、一対の円弧部３２ａ１と、これに連続する一対の直線部３２ａ２とを備えており、断面形状が略小判形状とされている。貫通孔３２ａにはスペーサ３５のスペーサ係止部３６が挿通されて係止される。
【００５３】
第二傾斜部３２２は、第二連結部３２１から第二先端部３２３に向かうにつれて、リール本体１から離れる側に傾斜している。第二傾斜部３２２は、第一の板状部材３１の第一傾斜部３１２よりも傾斜している。第二傾斜部３２２の中央部には、長手方向に沿う打ち抜き孔３２ｂが形成されている。これにより、軽量化が図られている。なお、打ち抜き孔３２ｂは、第二傾斜部３２２に一つ形成したが、これに限られることはなく、長手方向に沿って複数個設けてもよい。また、打ち抜き孔３２ｂの形状は、円形状、楕円形状、矩形状、多角形状等、種々の形状を採用することができる。
【００５４】
第二先端部３２３には、取付孔３２ｃが形成されている。取付孔３２ｃには、ツマミ部４０の取付軸４１のカシメ軸４１ａが挿通される。第一の板状部材３１の第一先端部３１３と第二の板状部材３２の第二先端部３２３とは、各取付孔３１ｃ，３２ｃにカシメ軸４１ａが挿通されてその左先端部をカシメることによって固定される。
【００５５】
以上のようなアーム部３０は、第一の板状部材３１の第一連結部３１１と第二の板状部材３２の第二連結部３２１とがスペーサ３５を介して軸方向に離間するとともに、その先端部３１３，３２３同士が軸方向に当接する構造となっている。これにより、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２との間には、平面視（図４参照）で略三角形状の空間部Ｓ（離間部）が形成される。つまり、ツマミ部４０を介した巻取駆動力をハンドル軸２０に伝えるアーム部３０は、空間部Ｓを介して離間配置された第一の板状部材３１と第二の板状部材３２のハンドル軸２０の軸方向に離間部を有する２部材で構成されている。
また、空間部Ｓは、両先端部側に比べて両連結部側の空間が大きくなっている。
【００５６】
ツマミ部４０は、図４に示すように、金属製の取付軸４１に軸受４２，４３を介して回転可能に支持されている。取付軸４１の左部には、フランジ部４１ｂを介してカシメ軸４１ａが形成されている。カシメ軸４１ａは、前記した各取付孔３１ｃ，３２ｃに挿通され、ワッシャ４６が装着された後にカシメられる。カシメ軸４１ａをカシメることによって、第一先端部３１３，第二先端部３２３同士が離脱不能に固定される。取付軸４１の右先端部には、ネジ穴が形成されており、脱落防止用のネジ４４が螺合される。ネジ４４は、ツマミ部４０の開口穴４０ａを通じて取付軸４１に螺合される。開口穴４０ａは、蓋部４５で閉じられる。
【００５７】
次に、ハンドル５の組立手順について説明する。
初めに、アーム部３０を構成する第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とを用意し、図２に示すように、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２との間にスペーサ３５を配置する。そして、第一の板状部材３１の貫通孔３１ａ、スペーサ３５の貫通孔３５ａ、および第二の板状部材３２の貫通孔３２ａを位置合わせして、これらにハンドル軸２０の軸部２１を挿通する。このとき、軸部２１を根本部分まで挿通して、軸部２１の第一の係止部２３１を第一の板状部材３１の貫通孔３１ａに位置させてこれに係止する。また、軸部２１の第二の係止部２３２をスペーサ３５の貫通孔３５ａに位置させてこれに係止する。そして、スペーサ３５のスペーサ係止部３６を第二の板状部材３２の貫通孔３２ａに位置させてこれに係止する。
【００５８】
この状態で、軸部２１の左先端部から軸部２１にカバー部材２５を被せ、軸部２１の雄ネジ部２４にカバー部材２５の雌ネジ部２６ｂを螺合する。
そして、カバー部材２５を締め付け、鍔部２２の左側面２２ｂとカバー部材２５の右端面２５３との間の距離を狭めて、この間に、第一の板状部材３１の第一連結部３１１、スペーサ３５、および第二の板状部材３２の第二連結部３２１を挟持固定する。
【００５９】
このとき、軸部２１の第一の係止部２３１が第一の板状部材３１の貫通孔３１ａに係止され、軸部２１の第二の係止部２３２がスペーサ３５の貫通孔３５ａに係止される。さらにスペーサ３５のスペーサ係止部３６が第二の板状部材３２の貫通孔３２ａに係止される。したがって、ハンドル軸２０と、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２と、の強固な固定が実現される。
【００６０】
その後、第一の板状部材３１の第一先端部３１３と第二の板状部材３２の第二先端部３２３とを当接し、取付孔３１ｃ，３２ｃ同士を位置合わせして、これに取付軸４１のカシメ軸４１ａを挿通する。そして、挿通したカシメ軸４１ａにワッシャ４６を装着し、カシメ軸４１ａをカシメる。これにより、第一先端部３１３，第二先端部３２３同士が離脱不能に固定される。そして、取付軸４１に軸受４２，４３を介してツマミ部４０を取り付け、ネジ４４を取付軸４１に螺合する。そしてツマミ部４０の開口穴４０ａを蓋部４５で閉じる。
以上により、ハンドル５が組み立てられる。
【００６１】
なお、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とをカシメ軸４１ａによって先に一体化してから、スペーサ３５を介してハンドル軸２０に組み付けてもよい。
また、カシメに代えて取付軸４１の端部にネジ部材を螺合し、ネジ部材の頭部で第一先端部３１３，第二先端部３２３同士を離脱不能に固定してもよい。
【００６２】
以上説明した本実施形態の魚釣用スピニングリールによれば、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２による離間部を有する２部材でアーム部３０が構成されているので、巻取操作時にアーム部３０に対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、軸方向に離間した２部材によりこれらの作用力に効果的に抗することができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５を備えた魚釣用スピニングリールが得られる。
また、第一の板状部材３１が軽量の材料で形成されているので、二以上の板状部材から構成されるアーム部３０でありながら、軽量化を図ることができる。
【００６３】
また、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２の第一連結部３１１，第二連結部３２１である根元部分がハンドル軸２０の軸方向に離間しているので、アーム部３０に対する曲げ方向や特に捻り方向の作用力に抗することができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５を備えた魚釣用スピニングリールが得られる。
【００６４】
また、第一の板状部材３１の第一先端部３１３と第二の板状部材３２の第二先端部３２３とが重ね合わされているので、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２とを部分的に当接することができ、強度を高めることができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５を備えた魚釣用スピニングリールが得られる。
【００６５】
また、空間部Ｓは、アーム部３０の第一先端部３１３，第二先端部３２３側に比べて第一連結部３１１，第二連結部３２１側が大きくなっているので、アーム部３０の根元部分をハンドル軸２０に安定させて接続することができる。したがって、ハンドル軸２０に巻取駆動力が伝達されるアーム部３０に対する曲げ方向や捻り方向の作用力に抗することができ、曲げ強度および特に捻り強度を向上することができるハンドル５を備えた魚釣用スピニングリールが得られる。
【００６６】
また、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２に第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２が設けられているので、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２が軸方向に直線状を呈する場合に比べて、アーム部３０の強度が向上する。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５を備えた魚釣用スピニングリールが得られる。
【００６７】
また、本実施形態のハンドル５によれば、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２による離間配置された離間部を有してアーム部３０を支持する構成となっているので、巻取操作時にアーム部３０に対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、これらの作用力に抗することができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５が得られる。
また、第一の板状部材３１が軽量の材料で形成されているので、二以上の板状部材から構成されるアーム部３０でありながら、軽量化を図ることができる。
また、複数の板状部材でアーム部３０を構成することで意匠性の向上も図れる。
【００６８】
なお、ハンドル５の各構成部材は、組付後にそれぞれ分離可能である。したがって、一部の構成部品が破損した場合には、その破損した構成部品のみを交換することで、ハンドル５を補修することができる。
【００６９】
（第２実施形態）
次に、図５を参照して第２実施形態の魚釣用スピニングリールに適用されるハンドルについて説明する。本実施形態が前記第１実施形態と異なるところはスペーサ３５（図４参照）として機能する突部２３５がハンドル軸２０Ａに一体に形成されている点である。
【００７０】
突部２３５は、段付き円筒状を呈している。突部２３５の右周縁部には、第一の係止部２３１Ａが形成されている。第一の係止部２３１Ａは、第一の板状部材３１の貫通孔３１ａに挿入される部分であり、貫通孔３１ａに対応する外形状を有し、第一の板状部材３１を回り止め係止する。
【００７１】
ハンドル軸２０Ａの右端面には、ネジ穴２３７が形成されている。ネジ穴２３７には、固定ネジ２７が螺合により固定される。ネジ穴２３７に固定ネジ２７を締め付けることにより、固定ネジ２７の頭部左側面２７ｂが貫通孔３１ａの孔縁に当接し、第一の係止部２３１Ａに第一の板状部材３１が固定される。
【００７２】
突部２３５の左周縁部には、第二の係止部２３６が形成されている。第二の係止部２３６は、第二の板状部材３２の貫通孔３２ａに挿入される部分であり、貫通孔３２ａに対応する外形状を有し、第二の板状部材３２を回り止め係止する。カバー部材２５をハンドル軸２０Ａに螺着することによって、突部２３５とカバー部材２５との間に第二の板状部材３２を挟持固定することができる。
【００７３】
本実施形態の魚釣用スピニングリールでは、ハンドル軸２０Ａに第一の板状部材３１および第二の板状部材３２を組み付けてから、カシメ軸４１ａによってこれらを一体化する。これによって、ハンドル軸２０Ａに第一の板状部材３１および第二の板状部材３２が少なくとも組み付けられたハンドル５Ａとしてユニット化することができる。
これにより、魚釣用スピニングリールに対するハンドル５Ａの組み付けが簡単になり、製造コストを低減できる。また、ハンドル５Ａを組み立てる際に、スペーサ３５を必要としないので、ハンドル５Ａの組み立てが簡単になる。
【００７４】
（第３実施形態）
次に、図６を参照して第３実施形態の魚釣用スピニングリールに適用されるハンドルについて説明する。本実施形態が前記第１，第２実施形態と異なるところは一枚の板状部材でアーム部３０Ａが形成されている点にある。
【００７５】
アーム部３０Ａは、一枚の板状部材を所定の部位で二つ折りに折り返して第一先端部３１３，第二先端部３２３を当接するとともに、第一連結部３１１，第二連結部３２１をスペーサ３５で離間配置して２軸状に構成したものである。板状部材は、金属製の部材からなり平板状に形成されている。板状部材は、例えば、アルミニウム合金、鋼、ステンレス鋼、チタン合金、マグネシウム合金、銅合金、真鍮等の材料を採用して形成することができる。
【００７６】
なお、アーム部３０Ａが金属製の部材からなるので、非金属製の部材を用いた場合に比べて、アーム部３０Ａの薄肉化を図ることができる。このことは、意匠性の向上に寄与する。
【００７７】
本実施形態においても、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２との間に空間部Ｓが形成されており、第１実施形態と同様の作用効果が得られる。
【００７８】
本実施形態の魚釣用スピニングリールでは、一枚の板状部材を折り返して構成されているので、別部材で形成してこれらを組み付ける場合に比べて、部品点数を低減できる。したがって、製造コストを低減できる。
なお、第一連結部３１１，第二連結部３２１側で一枚の板状部材を折り返してアーム部３０Ａを構成してもよい。
【００７９】
（第４実施形態）
次に、図７を参照して第４実施形態の魚釣用リールとしての両軸受け型の魚釣用リールについて説明する。本実施形態の魚釣用リールに適用されるハンドル５Ｂは、ダブルハンドル型のハンドル構造を採用している。
【００８０】
リール本体１Ｂ１の右側部にはハンドル軸２０が突出しており、ハンドル軸２０にアーム部３０Ｂが取り付けられている。アーム部３０Ｂは、ハンドル軸２０を中心として図中前後方向に延在する第一の板状部材３１および第二の板状部材３２を備えている。ハンドル軸２０の前後には、空間部Ｓがそれぞれ形成されている。
【００８１】
リール本体１Ｂ１の右側部には、ハンドル軸２０の周りにドラグ操作レバー（スタードラグ）１５が設けられている。第一の板状部材３１および第二の板状部材３２は、このドラグ操作レバー１５の外側形状に対応して、リール本体１Ｂ１の側方からリール本体１Ｂ１側に折れ曲がる形状とされている。つまり、第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２がリール本体１Ｂ１側に向けて傾斜している。
【００８２】
本実施形態では、第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。すなわち、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２による離間配置された離間部を有する一対のアーム部３０Ｂで支持する構成となっているので、巻取操作時にアーム部３０Ｂに対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、これらの作用力に抗することができる。したがって、曲げ強度および特に捻り強度を向上することができるハンドル５Ｂを備えた魚釣用リールが得られる。
また、第一の板状部材３１が軽量の材料で形成されているので、二以上の板状部材から構成されるダブルハンドル型のアーム部３０Ｂでありながら、軽量化を図ることができる。
【００８３】
また、第一の板状部材３１および第二の板状部材３２の第一連結部３１１，第二連結部３２１である根元部分がハンドル軸２０の軸方向に離間しているので、アーム部３０Ｂに対する曲げ方向や捻り方向の作用力に抗することができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができるハンドル５Ｂを備えた魚釣用リールが得られる。
【００８４】
（第５実施形態）
次に、図８，図９を参照して第５実施形態の魚釣用リールに適用されるハンドルについて説明する。本実施形態の魚釣用リールに適用されるハンドル５Ｃは、ダブルハンドル型のハンドル構造を採用している。本実施形態が前記第４実施形態のものと異なることろは、ハンドル５Ｃの回転方向に板状部材が膨出している点である。なお、回転方向とは、ハンドル５Ｃの巻取方向および巻取方向と反対方向の両方向を言う。
【００８５】
本実施形態のハンドル５Ｃは、図８，図９各図に示すように、第一の板状部材３１Ｃと第二の板状部材３２Ｃとを備えている。図８（ａ）に示すように、第一の板状部材３１Ｃと第二の板状部材３２Ｃとの第一傾斜部３１２Ｃ，第二傾斜部３２２Ｃは、図示しないリール本体に近い側から離れる側に向けて傾斜している。
【００８６】
第一の板状部材３１Ｃは、図８（ｂ）に示すように、側面視で、ハンドル軸２０の下方向に向けて膨出している。一方、第二の板状部材３２Ｃは、これとは逆に、ハンドル軸２０の上方向に向けて膨出している。第一の板状部材３１Ｃおよび第二の板状部材３２Ｃは、ハンドル軸２０を通る鉛直面を基準として左右対称である。第一の板状部材３１Ｃおよび第二の板状部材３２Ｃは、前記鉛直面を境にして略Ｌ字形状を呈している。
【００８７】
第一の板状部材３１Ｃは、側面視で、第一連結部３１１Ｃがハンドル軸２０から下方向に向けて傾斜しており、これに連続する第一傾斜部３１２Ｃおよび第一先端部３１３Ｃが上方向に向けて傾斜している。一方、第二の板状部材３２Ｃは、第二連結部３２１Ｃがハンドル軸２０から上方向に向けて傾斜しており、これに連続する第二傾斜部３２２Ｃおよび第二先端部３２３Ｃが下方向に向けて傾斜している。このように、相反する方向に膨出していることにより、第一の板状部材３１Ｃと第二の板状部材３２Ｃとの間には、図８（ｂ）に示すように、側面視で略三角形状の隙間Ｓ１が形成されている。
【００８８】
なお、図９（ａ）（ｂ）に示すように、第二の板状部材３２Ｃの第二傾斜部３２２Ｃは、右側方に向けて幾分傾斜している。つまり、第二傾斜部３２２Ｃは、長手方向の軸周りに傾斜した構造となっている。
【００８９】
本実施形態によれば、第１実施形態で説明した作用効果に加えて、ハンドル５Ｃの回転方向に板状部材が膨出しているので、巻取操作時にアーム部３０Ｃに対して曲げ方向や捻り方向の作用力が加えられても、これらの作用力により一層抗することができる。したがって、曲げ強度および捻り強度を向上することができる魚釣用リールおよびハンドル５Ｃが得られる。
さらに、回転方向に膨出しているので、巻取操作時にハンドル５Ｃの回転方向に作用力が加えられた場合にもこの作用力に抗することができる。
【００９０】
図１０〜図１２に第１変形例〜第９変形例のハンドルを示す。図１０（ａ）に示したハンドル５Ｄは、第一連結部３１１，第二連結部３２１側をスペーサ３５で離間するとともに、第一先端部３１３，第二先端部３２３側をカラー３３０で離間したものである。このように構成することによって、板状部材の長手方向全体に空間部Ｓが形成される。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９１】
図１０（ｂ）に示したハンドル５Ｅは、第一連結部３１１，第二連結部３２１側を当接するとともに、第一先端部３１３，第二先端部３２３側をカラー３３０で離間したものである。このように構成することによって、板状部材の第一先端部３１３，第二先端部３２３側に空間部Ｓが形成されるハンドル５Ｅが得られる。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９２】
図１０（ｃ）に示したハンドル５Ｆは、第一連結部３１１，第二連結部３２１側と第一先端部３１３，第二先端部３２３側の両方を離間するとともに、第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２を連結部材３３１で連結したものである。このように構成することで、第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２の両側に空間部Ｓが形成されるハンドル５Ｆが得られる。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９３】
図１１（ａ）に示したハンドル５Ｇは、第一連結部３１１，第二連結部３２１側と第一先端部３１３，第二先端部３２３側との両方を閉じるとともに、第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２を離間配置したものである。このように構成することで、板状部材の第一傾斜部３１２，第二傾斜部３２２間に空間部Ｓが形成されたハンドル５Ｇが得られる。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９４】
図１１（ｂ）に示したハンドル５Ｈは、第一の板状部材３１の第一傾斜部３１２を、傾斜辺３１２ａと直線辺３１２ｂと傾斜辺３１２ｃとから構成し、第二の板状部材３２の第二傾斜部３２２を、傾斜辺３２２ａと直線辺３２２ｂと傾斜辺３２２ｃとから構成したものである。第一傾斜部３１２の直線辺３１２ｂと傾斜部３２２の直線辺３２２ｂとの間には、カラー３３３が介在している。これにより、第一の板状部材３１と第二の板状部材３２との間に空間部Ｓが形成されたハンドル５Ｈが得られる。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９５】
図１１（ｃ）に示したハンドル５Ｊは、第一の板状部材３１を直線状に形成し、第一の板状部材をハンドル軸２０に連結せずにツマミ部４０間に渡して連結したものである。これにより、ハンドル軸２０の軸方向延長上に、第一の板状部材３１が第二の板状部材３２と離間配置され、これらの間に空間部Ｓが形成されたハンドル５Ｊが得られる。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られる。
【００９６】
次に、図１２（ａ）〜（ｃ）は、第一の板状部材と第二の板状部材との少なくとも一方が、ハンドルの回転方向に膨出しているハンドルの変形例である。
図１２（ａ）に示したハンドル５Ｋは、第一の板状部材３１Ｋを幅狭に形成するとともに、ツマミ部４０間に亘るように上下一対のアーチ状（湾曲状）の第二の板状部材３２Ｋ，３２Ｋを設けたものである。このハンドル５Ｋでは、第一の板状部材３１Ｋと上下一対の第二の板状部材３２Ｋとの間に、側面視で一対の隙間Ｓ１，Ｓ１が形成されている。上下一対の第二の板状部材３２Ｋ，３２Ｋは、ハンドル軸２０に連結されておらず、ハンドル軸２０を上下方向から離間して囲うように配置されている。なお、第一の板状部材３１Ｋと第二の板状部材３２Ｋは、ハンドル軸２０の軸方向に少なくとも一部が離間配置されている。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られるとともに、第５実施形態と同様に、膨出部によって巻取操作時にハンドル５Ｋの回転方向に作用力が加えられた場合にもこの作用力に抗することができる。
【００９７】
図１２（ｂ）に示したハンドル５Ｌは、第一の板状部材３１Ｌを幅狭に形成するとともに、ツマミ部４０間に亘るように側面視で略Ｓ字状の第二の板状部材３２Ｌを設けたものである。第二の板状部材３２Ｌの中心部はハンドル軸２０に連結されている。このハンドル５Ｌでは、第一の板状部材３１Ｌを中心として第二の板状部材３２Ｌとの間に、第一の板状部材３１Ｌの前方上方および後方下方に側面視で一対の隙間Ｓ１，Ｓ１が形成されている。なお、第一の板状部材３１Ｌと第二の板状部材３２Ｌは、ハンドル軸２０の軸方向に少なくとも一部が離間配置されている。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られるとともに、第５実施形態と同様に、膨出部によって巻取操作時にハンドル５Ｌの回転方向に作用力が加えられた場合にもこの作用力に抗することができる。。
【００９８】
図１２（ｃ）に示したハンドル５Ｍは、第一の板状部材３１Ｍと第二の板状部材３２Ｍとを、側面視で略Ｓ字状に形成して中央部をそれぞれハンドル軸２０に連結し、側面視で一対の隙間Ｓ１，Ｓ１が形成されるように構成したものである。なお、第一の板状部材３１Ｍと第二の板状部材３２Ｍは、ハンドル軸２０の軸方向に少なくとも一部が離間配置されている。この変形例においても第１実施形態で説明した作用効果と同様の作用効果が得られるとともに、第５実施形態と同様に、膨出部によって巻取操作時にハンドル５Ｍの回転方向に作用力が加えられた場合にもこの作用力に抗することができる。
【００９９】
以上、本発明の実施形態および変形例について説明したが、本発明は、上記した実施形態および変形例に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
例えば、前記実施形態および変形例では、アーム部３０等を２枚の板状部材から構成したものを示したがこれに限られることはなく、３枚以上の板状部材から構成してもよい。
【０１００】
また、第一の板状部材３１等と第二の板状部材３２等とは、ハンドル軸２０の軸方向の少なくとも一部に空間部Ｓを形成して離間配置されていればよく、空間部Ｓの位置や大きさ、空間部Ｓの数は適宜設定することができる。また、第一の板状部材３１等と第二の板状部材３２等の厚みや幅も適宜設定することができる。また、第一の板状部材３１等と第二の板状部材３２等は、枠状に形成してもよい。
【符号の説明】
【０１０１】
１      リール本体
１Ｂ１  リール本体
５      ハンドル
５Ａ〜５Ｈ    ハンドル
５Ｊ〜５Ｍ    ハンドル
１０    巻取駆動機構
２０，２０Ａ  ハンドル軸
３０    アーム部
３０Ａ  アーム部
３０Ｂ  アーム部
３０Ｃ  アーム部
３１    第一の板状部材
３１Ｃ  第一の板状部材
３１Ｋ〜３１Ｍ  板状部材
３２    第二の板状部材
３２Ｃ  第二の板状部材
３２Ｋ〜３２Ｍ  板状部材
３５    スペーサ
４０    ツマミ部
３１１，３２１  連結部
３１２，３２２  傾斜部
３１３，３２３  先端部
Ｒ      釣竿
Ｓ      空間部
【図１】
0006622648.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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