(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３個のコイルを隣接するコイル間に所定の間隔を介して順次並設することにより一端側のコイルから他端側のコイルへ磁気共鳴方式を利用して電力を伝送する非接触電力伝送回路であって、
前記少なくとも３個のコイルのうち両端部以外のコイルと該コイルに並列に接続されたコンデンサで形成する閉回路で共振回路を形成するとともに、さらに前記両端部の各コイルと、該各コイルに並列に接続された他のコンデンサとでそれぞれ形成する閉回路で共振回路を形成し、
さらに前記両端部のコイルは、その他のコイルに対して断面積が大きく、直流抵抗が小さくなるように形成したものであることを特徴とする非接触電力伝送回路。
【請求項２】
請求項１に記載する非接触電力伝送回路において、
前記両端部のコイルは、断面が円形の素線を巻回して形成したコイルの複数個を積層するとともに、前記各コイルを並列に接続して一体化したものであることを特徴とする非接触電力伝送回路。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載する非接触電力伝送回路において、
前記コイルは４個とし、これらの各コイルを左右対称となるように配設したことを特徴とする非接触電力伝送回路。
【請求項４】
請求項１または請求項２に記載する非接触電力伝送回路と、
直流電源が接続され、該直流電源の直流出力電圧を交流電圧に変換するとともに、変換した交流電圧が前記非接触電力伝送回路の一端側のコイルに印加されるように前記一端側のコイルが接続されてインバータとして駆動される一方の電力変換装置と、
前記非接触電力伝送回路の他端側のコイルに接続され、該他端側のコイルを介して印加される交流電圧を直流出力電圧に変換し、該直流出力電圧を直流負荷に印加するコンバータとして駆動される他方の電力変換装置を有することを特徴とする非接触給電システム。
【請求項５】
請求項３に記載する非接触電力伝送回路と、
前記非接触電力伝送回路の一端側のコイルに接続された一方の電力変換装置と、
前記非接触電力伝送回路の他端側のコイルに接続された他方の電力変換装置を有するとともに、
前記一方および他方の電力変換装置は、インバータまたはコンバータのいずれか一方として駆動されるとともに、スイッチ手段を介して直流電源および直流負荷がそれぞれ接続されており、インバータ駆動される一方または他方の電力変換装置には前記スイッチ手段を介して前記直流電源が接続され、コンバータ駆動される他方または一方の電力変換装置には前記スイッチ手段を介して直流負荷が接続されるように構成されていることを特徴とする非接触給電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は非接触電力伝送回路および非接触給電システムに関し、特に電力を伝送するために相対向するコイルの間隔が大きい場合に適用して有用なものである。
【背景技術】
【０００２】
電気自動車に対する次世代の充電方式として、利便性等の観点から非接触充電技術が注目されている。この種の非接触充電技術としては、電磁誘導を利用した非接触充電方式と磁気共鳴を利用した非接触充電方式とが知られている。磁気共鳴を利用した非接触充電方式は電磁誘導方式に較べ、多数のコイル間の結合係数が小さくてもより大きな電力の伝送が可能であり、その分隣接するコイル間の間隔を大きくすることができる。
【０００３】
磁気共鳴方式を利用した電力伝送に関する従来技術として、本願発明者等の発明に係る特許文献１に開示する非接触給電システムが存在する。特許文献１に開示する非接触給電システムは、複数のコイルを隣接するコイル間に所定の間隔を介して順次並設することにより一端側のコイルから他端側のコイルへ磁気共鳴方式を利用して電力を伝送する非接触電力伝送回路を有している。そして、当該非接触電力伝送回路の一端側のコイルには、直流電源から供給される直流電力を所定の電圧および周波数の交流電力に変換するインバータが接続されている。また、前記非接触電力伝送回路の他端側のコイルには、当該コイルを介して供給される交流電力を所定の直流電力に変換して直流負荷に供給するコンバータが接続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−２１７１１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に開示する非接触給電システムは、非接触電力伝送回路における複数の共振回路を複数のコイルを用いて形成しているので、各コイルの巻線抵抗や損失が増大する。かかる巻線抵抗や損失の増大は、各コイルの断面積を増やすことで直流抵抗値を小さくして低減することができる。しかしながら、コイルの断面積を増やした場合には、コイル全体としての重量が増大し、大型化するという新たな問題を生起する。コイルの数が増えれば増えるほど、前述の新たな問題は顕著になる。すなわち、多数本の素線を束ねることで線径が太く断面積が大きいコイルを作製すれば当該非接触電力伝送回路において最も大きい損失の原因となるジュール熱を低減することはできる。しかしながら断面積が大きくなればなるほど、コイル重量の増大等に起因してコストも高騰する。
【０００６】
本発明は、上記従来技術に鑑み、非接触伝送方式として磁気共鳴方式を採用する際に、消費電力を可及的に低減して伝送効率を向上させると同時に、コストの低廉化も実現することができるよう適正化を図った非接触電力伝送回路およびこれを有する非接触給電システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成する本発明の構成は次の実験に基づく知見を基礎とするものである。
【０００８】
当該実験は図１に示す非接触給電システムを使用して行った。図１に示す非接触給電システムでは、非接触電力伝送回路１の一端側（送信側）と他端側（受信側）とに電力変換装置２、３がそれぞれ接続されている。非接触電力伝送回路１は一端側から供給される交流電力を他端側へ電力伝送するものである。このため、送信側のコイル１Ａ、受信側のコイル１Ｄ、コイル１Ａおよびコイル１Ｄの間に並設された２個のコイル１Ｂ，１Ｃからなる４個のコイルを有しており、隣接するもの同士が共振回路を構成している。また、電力変換装置２は直流電源４から供給される直流電力を交流電力に変換するインバータとして機能する。電力変換装置３は交流電力を直流電力に変換して直流負荷５に供給するコンバータとして機能する。
【０００９】
かかる非接触給電システムにおける装置構成ごとの電力損失は、４個のコイル１Ａ〜１Ｄからなる非接触電力伝送回路１における損失が最も大きいことが分かった。
【００１０】
そこで、伝送効率を向上させるためには、非接触電力伝送回路１部分におけるコイル１Ａ〜１Ｄのジュール損失を小さくすることが有効である。ジュール損失を小さくするにはコイル１Ａ〜１Ｄの断面積を大きくすれば良い。しかしながら、単純に大きくするだけではコイル１Ａ〜１Ｄの重量が増大し、大型化するという新たな問題が発生する。
【００１１】
そこで、コイル１Ａ〜１Ｄで形成する電力伝送コイルの効率を、各コイル１Ａ〜１Ｄの構造や組み合わせを種々変化させて調べた。ここで、整流前出力とは、当該非接触給電システムにおける伝送電力でありコンバータへの入力電力である。
【００１２】
図２は整流前出力に対する電力伝送コイルを形成するコイル１Ａ〜１Ｄの効率を示す特性図である。同図中、実線Ｉはコイル配列（後に説明する）が２−２−２−２の場合、長い点線IIはコイル配列が２−１−１−２の場合、短い点線IIIはコイル配列が１−１−１−１の場合、一点鎖線IVはコイル配列が１−２−２−１の場合をそれぞれ示している。ここで、コイル配列が「１」とは、コイル１Ａ〜１Ｄを従来の１重巻きコイルとして用いた場合、コイル配列が「２」とは従来の１重巻きコイルを２重巻きにして両者を並列に接続することで断面積を２倍にした場合である。したがって、実線Ｉのコイル配列、２−２−２−２はコイル１Ａ〜１Ｄが全て２重巻きのコイルであり、長い点線IIのコイル配列、２−１−１−２は一端側および他端側のコイル１Ａ，１Ｄが２重巻きのコイルであり、これらの中間のコイル１Ｂ，１Ｃが１重巻きコイルであることを示す。以下、短い点線IIIのコイル配列、１−１−１−１はコイル１Ａ〜１Ｄが全て１重巻きのコイルであり、従来と同様のコイルである。また、一点鎖線IVのコイル配列、１−２−２−１はコイル１Ａ，１Ｄが１重巻きのコイルで、コイル１Ｂ，１Ｃが２重巻きのコイルであることを示している。
【００１３】
図２を参照すれば、コイル配列が２−１−１−２（長い点線II）の場合、コイル配列が２−２−２−２（実線Ｉ）の場合と同程度の効率が得られている。これは、コイル配列が２−１−１−２の場合には、従来構造であるコイル配列が１−１−１−１（短い点線III）の場合の効率を７１％から８０％に向上させることができることを意味する。なお、この場合の当該非接触給電システムの出力は、１．８ｋＷである。
【００１４】
効率に関する前述の結果は、同時に、コイル配列を２−２−２−２にすることにより、電力伝送コイルのコイル重量を増加させるとともに大型化させることなく、コイル配列を２−１−１−２とすることで従来よりも効率を大幅に上昇させることができることを意味している。すなわち、４個のコイルのうち、両端側の２個のコイル１Ａ，１Ｄを２重巻きのコイルで形成することによりコイル重量および大型化を可及的に抑制して電力伝送効率を向上させることができるという知見を得た。同様の効果は少なくとも両端側の２個のコイル１Ａ，１Ｄを２重巻きのコイルで形成すれば、コイル１Ａ，１Ｄ間のコイルが１枚または３枚以上であっても同様に成立すると考えられる。
【００１５】
なお、図２に示す結果を得る各コイル１Ａ〜１Ｄは外径が０．３ｍｍのエナメル銅線（素線）を束ねた撚り線で構成されている。そこで、高周波（例えば図１に示す回路に用いた２０ｋＨｚ）では表皮効果や近接効果により電流が偏在し、有効断面積が減少することで交流抵抗成分が増大しジュール熱損が増大する。すなわち、図３（ａ）〜図３（ｃ）に示す各場合では、直流抵抗のみを考慮しただけでは正確なジュール熱の評価ができない。ここで、図３（ａ）は外径が０．３ｍｍのエナメル銅線を束ねた撚り線Ａで形成した１重巻きコイルの断面、図３（ｂ）は撚り線Ａで形成した１重巻きコイルを２個並列に接続して形成した２重巻きコイルの断面、図３（ｃ）は外径が０．３ｍｍのエナメル銅線を束ねた撚り線Ｂで水平方向の幅を撚り線Ａで形成した１重巻きコイルと同一に構成し、かつ断面積を２倍にした１重巻きコイルの断面である。
【００１６】
図３（ａ）に示す１重巻きコイルの場合、その巻線抵抗値は０．０８Ωであった。これは素線径、長さ、抵抗率等に基づく理論的な直流抵抗値である０．０４Ωの２倍である。これは、表皮効果や近接効果により素線数５０本のうち半分に相当する２５本分の断面積部分に電流が偏在する（偏在領域を図３（ａ）に灰色で示す）ことを意味している。一方、並列２重巻きコイルの巻線抵抗は０．０５Ωとなる。これに対する理論的な直流抵抗値は０．０２Ωに減少するものの近接効果や表皮効果の増大により素線数１００本のうち４０本分に相当する断面積部分に電流が偏在する（偏在領域を図３（ｂ）に灰色で示す）ことを示している。すなわち、１重巻きコイルの場合、電流を流し得る有効断面積が２５（本）／５０（本）であるのに対し、並列２重巻きコイルの場合、電流を流し得る有効断面積が４０（本）／１００（本）となる。したがって、並列２重巻きコイルの場合の方が有効断面積は増加するものの、電流偏在の影響はさらに大きくなる。これは、並列２重巻きコイルの場合の撚り線Ａは水平方向に加え、上下方向においても隣接するものが存在するので、その分近接効果が大きく作用するからである。
【００１７】
一方、図３（ｂ）に示す撚り線Ａの断面形状が円形二層構造の場合と、図３（ｃ）に示す撚り線Ｂの断面形状が単純平角の場合とを比較すると、円形二層構造の場合には隣接する撚り線Ａ間に空間Ｃが形成され、単純平角の場合は隣接する撚り線Ｂの表面同士が接触して空間は存在しない。したがって、円形二層構造の撚り線Ａの場合が、単純平角の撚り線Ｂの場合よりも、より近接効果等の影響を小さくできる。ちなみに、単純平角１重巻きコイルの場合、その巻線抵抗値は０．０８Ωであった。これは素線径、長さ、抵抗率等に基づく理論的な直流抵抗値である０．０２Ωの４倍であり、素線数１００本のうち１／４に相当する２５本分の断面積部分に電流が偏在する（偏在領域を図３（ｃ）に灰色で示す。
【００１８】
上述の如き知見を基礎とする本発明の第１の態様は、
３個のコイルを隣接するコイル間に所定の間隔を介して順次並設することにより一端側のコイルから他端側のコイルへ磁気共鳴方式を利用して電力を伝送する非接触電力伝送回路であって、
前記少なくとも３個のコイルのうち両端部以外のコイルと該コイルに並列に接続されたコンデンサで形成する閉回路で共振回路を形成するとともに、さらに前記両端部の各コイルと、該各コイルに並列に接続された他のコンデンサとでそれぞれ形成する閉回路で共振回路を形成し、
さらに前記両端部のコイルは、その他のコイルに対して断面積が大きく、直流抵抗が小さくなるように形成したものであることを特徴とする非接触電力伝送回路にある。
【００１９】
本態様によれば、両端部のコイルの巻線抵抗を小さくすることで、磁気共鳴方式による電力伝送の伝送効率を改善し得る。すなわち、断面積が大きいほど直流抵抗が小さくなりジュール損が小さくなるが、この場合には断面積が大きくなった分、コイル重量が増加し、また大型化も避けられない。本発明によれば、複数のコイルの配列状態を特定することで、コイルの全体としての大型化を可及的に回避しつつ、伝送効率を向上させることができる。この結果、当該非接触電力伝送方式におけるコイル構造の適正化を実現することができる。
【００２０】
本発明の第２の態様は、
第１の態様に記載する非接触電力伝送回路において、
前記両端部のコイルは、断面が円形の素線を巻回して形成したコイルの複数個を積層するとともに、前記各コイルを並列に接続して一体化したものであることを特徴とする非接触電力伝送回路にある。
【００２１】
本態様によれば積層されて上下、左右で隣接するコイル間に空隙が存在するので、その分近接効果の影響を小さくすることができる。また、各コイルのインダクタンス等のパラメータが同じになるので、当該非接触電力伝送回路の回路設計が容易になる。
【００２２】
本発明の第３の態様は、
第１または第２の態様に記載する非接触電力伝送回路において、
前記コイルは４個とし、これらの各コイルを左右対称となるように配設したことを特徴とする非接触電力伝送回路にある。
【００２３】
本態様によれば、双方向の電力伝送が可能になる。
【００２４】
本発明の第４の態様は、
第１または第２の態様に記載する非接触電力伝送回路と、
直流電源が接続され、該直流電源の直流出力電圧を交流電圧に変換するとともに、変換した交流電圧が前記非接触電力伝送回路の一端側のコイルに印加されるように前記一端側のコイルが接続されてインバータとして駆動される一方の電力変換装置と、
前記非接触電力伝送回路の他端側のコイルに接続され、該他端側のコイルを介して印加される交流電圧を直流出力電圧に変換し、該直流出力電圧を直流負荷に印加するコンバータとして駆動される他方の電力変換装置を有することを特徴とする非接触給電システムにある。
【００２５】
本態様によれば、直流電源から供給される直流電力をインバータで交流電力に変換するとともに、非接触電力伝送回路を介して高効率で一端側から他端側への電力伝送を行い、他端側でコンバータにより直流電力に変換して直流負荷に供給することができる。
【００２６】
本発明の第５の態様は、
第３の態様に記載する非接触電力伝送回路と、
前記非接触電力伝送回路の一端側のコイルに接続された一方の電力変換装置と、
前記非接触電力伝送回路の他端側のコイルに接続された他方の電力変換装置を有するとともに、
前記一方および他方の電力変換装置は、インバータまたはコンバータのいずれか一方として駆動されるとともに、スイッチ手段を介して直流電源および直流負荷がそれぞれ接続されており、インバータ駆動される一方または他方の電力変換装置には前記スイッチ手段を介して前記直流電源が接続され、コンバータ駆動される他方または一方の電力変換装置には前記スイッチ手段を介して直流負荷が接続されるように構成されていることを特徴とする非接触給電システムにある。
【００２７】
本態様によれば、インバータおよびコンバータを介した双方向の電力伝送をスイッチ手段の切り替えで容易に実現できる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、電力伝送コイルの重量および大型化の可及的な抑制を図りつつ磁気共鳴方式による電力伝送コイルの一端側から他端側への電力伝送の効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の基礎となる知見を得る実験を行うための非接触給電システムを示すブロック図である。
【図２】図１に示す非接触給電システムによる電力伝送コイルの効率特性を示すグラフである。
【図３】近接作用や表皮効果の影響をコイル形状の違いに基づき検証するための概念図である。
【図４】本発明の実施の形態に係る非接触電力伝送回路のコイル配列を示す構成図である。
【図５】図４に示す非接触電力伝送回路を有する本発明の実施の形態に係る非接触給電システムを示すブロック線図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき詳細に説明する。
【００３１】
図４は本発明の実施の形態に係る非接触電力伝送回路のコイル配列を示す構成図である。同図に示すように、非接触電力伝送回路１は、図１と同様に配設された各コイル１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄと、コンデンサＣ０，Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３とで形成する閉回路がそれぞれ図中左右対称な共振回路として構成されている。すなわち、本形態における４個のコイル１Ａ〜１Ｄは隣接するコイル（１Ａ，１Ｂ）、（１Ｂ，１Ｃ）、（１Ｃ，１Ｄ）間に所定の間隔を介して軸方向に亘り順次並設するとともに、コイル１Ａ〜１Ｄのそれぞれの自己インダクタンスが同一で、かつコイル１Ａ，１Ｂ間、コイル１Ｂ，１Ｃ間、およびコイル１Ｃ，１Ｄ間の結合係数をｋａ，ｋｂ，ｋｃとするとき、比率が２：１：２となるように構成してある。
【００３２】
ここで、各コイル１Ａ〜１Ｄは、図３（ａ）および図３（ｂ）に示すコイルと同様に断面が円形の所定本数の素線を束ねた撚り線Ａで形成してある。コイル１Ａ〜１Ｄのうち両端部のコイル１Ａ，１Ｄは１重巻きコイルであるコイル１Ｂ，１Ｃを２枚積層して並列に接続した２重巻きコイルである。この結果、両端部のコイル１Ａ，１Ｄは１重巻きコイルであるコイル１Ｂ，１Ｃに対して断面積が大きく、直流抵抗が小さくなる。
【００３３】
なお、コイル１Ａ〜１Ｄ、特に両端部のコイル１Ａ，１Ｄは必ずしも円形断面の撚り線である必要はない。ただ、本形態の如く、円形断面の撚り線の場合、図３（ｂ）と図３（ｃ）との比較において考察した通り、隣接する撚り線Ａ間の空間Ｃ（図３（ｂ）参照）の存在により近接効果および表皮効果の影響を低減することができる。
【００３４】
また、本形態ではコイル１Ａ〜１Ｄの４個を用いたが、これは３個以上で、しかも両端部のコイルがその他のコイルよりも断面積が大きく、直流抵抗が小さくなるように形成したものであればそれ以上の限定はない。
【００３５】
上記実施の形態に係る非接触電力伝送回路１では、図２に示す実験結果に倣えばコイル配列が２-１-１-２の場合であるので、１−１−１−１のコイル配列の場合に較べ高効率の電力伝送が可能になる。一方、電力伝送効率はほぼ類似するが、コイル配列が２−２−２−２の場合に較べ重量は半分になり、小型化も可能となる。
【００３６】
図５は図４に示す非接触電力伝送回路１を有する本発明の実施の形態に係る非接触給電システムの一例を示すブロック線図である。同図に示すように、当該非接触給電システムでは、一方側（図中の左側；以下同じ）の電力変換装置２と他方側（図中の右側；以下同じ）の電力変換装置３とが非接触電力伝送回路１を介して分離されるとともに、対称に構成されている。
【００３７】
コイル１Ａおよびコイル１Ｄに接続される電力変換装置２，３は、インバータまたはコンバータとして機能する。すなわち、電力変換装置２は、スイッチＳＷ１の投入により直流電源ＤＣ１に接続されると同時に、電力変換装置３がスイッチＳＷ４の投入により負荷Ｒ２に接続された状態で、インバータとして機能する。このとき電力変換装置３はコンバータとして機能する。一方、電力変換装置３は、スイッチＳＷ２の投入により直流電源ＤＣ２に接続されると同時に、電力変換装置２がスイッチＳＷ３の投入により負荷Ｒ１に接続された状態で、インバータとして機能する。このとき電力変換装置２はコンバータとして機能する。なお、図中、コンデンサＣ４，Ｃ５はリプル電圧を抑制する平滑用コンデンサである。
【００３８】
本形態においては、スイッチング用の半導体素子の他に、リアクトルＬ３、Ｌ４およびコンデンサＣ６，Ｃ７を有する昇降圧コンバータ７，８が電力変換装置２，３と直流電源ＤＣ１、ＤＣ２（負荷Ｒ２、Ｒ１）との間に接続されている。
【００３９】
昇降圧コンバータ７は、一方側で直流電源ＤＣ１および負荷Ｒ１と電力変換装置２との間に接続され、昇降圧コンバータ８は、他方側で直流電源ＤＣ２および負荷Ｒ２と電力変換装置３との間に接続されている。かくして、一方側から他方側に電力を伝送する場合には、スイッチＳＷ１がＯＮ状態となって直流電源ＤＣ１を昇降圧コンバータ７の入力側に接続するとともにスイッチＳＷ４がＯＮ状態となって負荷Ｒ２を昇降圧コンバータ８の出力側に接続する。反対に、他方側から一方側に電力を伝送する場合には、スイッチＳＷ２がＯＮ状態となって直流電源ＤＣ２を昇降圧コンバータ８の入力側に接続するとともにスイッチＳＷ３がＯＮ状態となって負荷Ｒ１を昇降圧コンバータ７の出力側に接続するように制御される。
【００４０】
かかる昇降圧コンバータ７，８はそのスイッチング制御により、電力変換装置２，３に印加する入力電圧を所定の値に調整するとともに、負荷Ｒ２，Ｒ１に印加する入力電圧を所定の値に調整する。
【００４１】
上述の電力変換装置２，３の所定周波数（例えば１８．６３ｋＨｚ）でのスイッチング、昇降圧コンバータ７，８の電圧調整のためのスイッチングおよびスイッチＳＷ１〜ＳＷ４の開閉制御は図示しない制御手段により行われる。
【００４２】
上述の如き本形態によれば、一方側から他方側へ電力伝送を行う場合には、インバータとして機能させる一方側の電力変換装置２に、スイッチＳＷ１を介して一方側の直流電源ＤＣ１を接続し、コンバータとして機能させる他方側の電力変換装置３に、スイッチＳＷ４を介して他方側の負荷Ｒ２を接続するとともに、他方側から一方側に電力を供給する場合には、他方側の機器と一方側の機器の機能が逆転されるように接続することができるので、双方向の電力伝送を良好に行うことができる。
【００４３】
なお、上記実施の形態に示す非接触給電システムのように、昇降圧コンバータ７，８を有する場合には、各部の電圧を任意に調節することができ、種々の定格の直流電源ＤＣ１，ＤＣ２や負荷Ｒ１，Ｒ２に柔軟に対応することができるという固有の効果は発揮される。これら昇降圧コンバータ７，８は受電側の電圧値を問わなければ必ずしも必要ではない。
【００４４】
また、結合係数ｋａ，ｋｂ，ｋｃの比率は２：１：２である必要はない。ｋａまたはｋ
ｃとｋｂとの比が一定であればよい。さらに、各コイル１Ａ〜１Ｄの自己インダクタンス
が同じである必要もない。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明は電気自動車と家等の固定設備との間で双方向に電力伝送を行うシステムを構築
する産業分野において利用することができる。
【符号の説明】
【００４６】
Ａ，Ｂ                          撚り線
１                              非接触電力伝送回路
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ          コイル
２，３                          電力変換装置
【図１】
0006512600.tif 000002
【図２】
0006512600.tif 000003
【図３】
0006512600.tif 000004
【図４】
0006512600.tif 000005
【図５】
0006512600.tif 000006