(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スパイラル状に巻かれた心線がベルト断面においてベルト幅方向に並ぶように構成された無端のＶベルトと、前記Ｖベルトが巻き掛けられ、前記Ｖベルトの背面に案内作用する背面プーリとを備え、
前記Ｖベルトの回動に伴って前記心線により生じ、前記Ｖベルトに対して作用するベルト幅方向一方側への片寄り力に抗するように、前記背面プーリにおける案内作用位置の案内面にて、ベルト幅方向一端側の前記Ｖベルトの巻き掛け経路長と、ベルト幅方向他端側の前記Ｖベルトの巻き掛け経路長とを異ならせている作業車のベルト式伝動装置。
【請求項２】
前記背面プーリは、前記ベルト幅方向他端側ほど大径になるテーパプーリである請求項１に記載の作業車のベルト式伝動装置。
【請求項３】
前記背面プーリは平プーリであり、
前記平プーリの回動軸心は、前記Ｖベルトの進行方向と直交する方向に対して交差するように傾斜している請求項１に記載の作業車のベルト式伝動装置。
【請求項４】
ベルト回動方向において前記背面プーリと連続する位置に、前記Ｖベルトが巻き掛けられるＶプーリを備え、
前記Ｖベルトにおける前記背面プーリと前記Ｖプーリとの間の直線経路に、前記背面プーリにおける前記Ｖベルトのベルト幅方向の片寄りを阻止する補助Ｖプーリを備えている請求項１〜３の何れか一項に記載の作業車のベルト式伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スパイラル状に巻かれた心線がベルト断面においてベルト幅方向に並ぶように構成された無端のＶベルトと、前記Ｖベルトが巻き掛けられ、前記Ｖベルトの背面に案内作用する背面プーリとを備えた作業車のベルト式伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
作業車の一例であるコンバインに備えるベルト式伝動装置としては、例えば、ベルト（Ｖベルト）を、処理胴と一体回転する可変径プーリと、扱胴と一体回転するプーリと、扱胴駆動用プーリとにわたって伝動可能に巻き掛け、背面プーリを、扱胴駆動用プーリとプーリとの間に配備して、扱胴駆動用プーリ及びプーリに対するベルトの播き掛け角度を大きくしているものがある（例えば、特許文献１の段落番号００１３、図３参照）。又、ベルトを、伝動プーリと、圧風ファンと一体回転するプーリと、一番スクリュコンベヤと一体回転するプーリと、二番スクリュコンベヤと一体回転するプーリと、揺動選別体駆動用のプーリとにわたって伝動可能に巻き掛け、背面プーリを、プーリと伝動プーリとの間に配備して、プーリ及び伝動プーリに対するベルトの播き掛け角度を大きくしているものがある（例えば、特許文献１の段落番号０００９、図２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−９８６２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のようなベルト式伝動装置においては、背面プーリとして平プーリを採用している。又、Ｖベルトとして、複数の線材を撚り合わせて１本にした心線を、ゴムを主材とするベルト本体の内部に、ベルト幅方向に並ぶスパイラル状に巻いた状態で備える高負荷用のものを採用している。これにより、Ｖベルトは、伝動時に発生する高い側圧に耐え得る高い強度を有している。その反面、伝動時にＶベルトに作用する張力が大きくなり過ぎた場合には、Ｖベルトを所定のベルトラインからベルト幅方向の一方側に片寄らせる片寄り力がＶベルトの内部において発生し、この片寄り力により、背面プーリによるベルト案内箇所において、Ｖベルトが背面プーリに対して背面プーリの幅方向一端側に片寄る、Ｖベルトの片寄り、が発生する。このようなＶベルトの片寄りが発生すると、Ｖベルトが片寄る側のＶベルトの側圧が大きくなることなどに起因して、Ｖベルトが片寄る側に位置する心線部分に伸び（撚り合わせた複数の線材の一部が破断した状態）が生じて、Ｖベルトの張力バランスがベルト幅方向で崩れる虞がある。このような張力バランスの崩れが生じると、Ｖベルトがうねりだして反転又は脱線する不都合を招くことになる。
【０００５】
つまり、背面プーリに対するＶベルトの片寄りに起因したＶベルトの反転及び脱線を防止することが望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するための手段として、本発明に係る作業車のベルト式伝動装置は、
スパイラル状に巻かれた心線がベルト断面においてベルト幅方向に並ぶように構成された無端のＶベルトと、前記Ｖベルトが巻き掛けられ、前記Ｖベルトの背面に案内作用する背面プーリとを備え、
前記Ｖベルトの回動に伴って前記心線により生じ、前記Ｖベルトに対して作用するベルト幅方向一方側への片寄り力に抗するように、前記背面プーリにおける案内作用位置の案内面にて、ベルト幅方向一端側の前記Ｖベルトの巻き掛け経路長と、ベルト幅方向他端側の前記Ｖベルトの巻き掛け経路長とを異ならせている。
【０００７】
この手段によると、Ｖベルトに対する背面プーリの案内作用位置において、Ｖベルトにおけるベルト幅方向一端側での巻き掛け経路長（周長）とベルト幅方向他端側での巻き掛け経路長（周長）とに差を生じさせることができ、この差から得られる前記案内作用位置におけるＶベルトのベルト幅方向での張力バランスの変化などにより、前記片寄り力を相殺することが可能な抗力を得ることができる。
【０００８】
これにより、背面プーリに対するＶベルトの片寄りに起因して、Ｖベルトが片寄る側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルトが反転又は脱線する虞を回避することができ、結果、Ｖベルトの耐久性を向上させることができる。
【０００９】
課題をより好適に解決するための手段の一つとして、
前記背面プーリは、前記ベルト幅方向他端側ほど大径になるテーパプーリである。
【００１０】
この手段によると、Ｖベルトの巻き掛け経路長（周長）を、Ｖベルトに対するテーパプーリの案内作用位置において、前述した片寄り力によってＶベルトがテーパプーリに対して片寄る側とは反対側に位置するＶベルトのベルト幅方向他端側ほど、Ｖベルトのベルト幅方向一端側よりも、テーパプーリに対するＶベルトの巻き掛け長さの差分だけ長くすることができる。
【００１１】
これにより、Ｖベルトに対するテーパプーリの案内作用位置でのＶベルトの周速を、Ｖベルトにおけるベルト幅方向の他端側ほど一端側よりも速くすることができる。そして、この速度差により、Ｖベルトをベルト幅方向他方側に寄せるクラウン効果を得ることができ、このクラウン効果により前述した片寄り力を相殺することが可能になる。そして、この相殺により、片寄り力によるテーパプーリに対するＶベルトの片寄りを防止することができる。
【００１２】
その結果、背面プーリに対するＶベルトの片寄りに起因して、Ｖベルトが片寄る側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルトが反転又は脱線する虞を回避することができる。
【００１３】
つまり、背面プーリとしてテーパプーリを採用するだけの簡単な構成で、Ｖベルトの耐久性を向上させることができる。
【００１４】
課題をより好適に解決するための手段の一つとして、
前記背面プーリは平プーリであり、
前記平プーリの回動軸心は、前記Ｖベルトの進行方向と直交する方向に対して交差するように傾斜している。
【００１５】
この手段によると、Ｖベルトに対する平プーリの案内作用位置において、Ｖベルトの巻き掛け経路長（周長）が、前述した片寄り力によってＶベルトが平プーリに対して片寄る側に位置するＶベルトにおけるベルト幅方向の一端側ほど他端側よりも長くなるように、平プーリの回動軸心を傾斜させるようにすれば、平プーリを、平プーリに対するＶベルトのベルト幅方向一方側からベルト幅方向他方側への滑りを許容する傾斜姿勢で装備することができる。又、Ｖベルトに対する平プーリの案内作用位置において得られるＶベルトの弾性によるベルト巻き掛け方向の復元力を、Ｖベルトにおけるベルト幅方向の一端側ほど他端側よりも大きくすることができる。
【００１６】
これらにより、Ｖベルトに対する平プーリの案内作用位置において、Ｖベルトを平プーリに対してベルト幅方向の一方側から他方側に滑らせる滑り力を得ることができ、この滑り力により前述した片寄り力を相殺することが可能になる。そして、この相殺により、片寄り力による平プーリに対するＶベルトの片寄りを防止することができる。
【００１７】
その結果、背面プーリに対するＶベルトの片寄りに起因して、Ｖベルトが片寄る側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルトが反転又は脱線する虞を回避することができる。
【００１８】
つまり、背面プーリとして安価な平プーリを採用しながら、Ｖベルトの耐久性を向上させることができる。
【００１９】
課題をより好適に解決するための手段の一つとして、
ベルト回動方向において前記背面プーリと連続する位置に、前記Ｖベルトが巻き掛けられるＶプーリを備え、
前記Ｖベルトにおける前記背面プーリと前記Ｖプーリとの間の直線経路に、前記背面プーリにおける前記Ｖベルトのベルト幅方向の片寄りを阻止する補助Ｖプーリを備えている。
【００２０】
この手段によると、背面プーリに対するＶベルトの片寄りをより確実に阻止することができる。これにより、背面プーリに対するＶベルトの片寄りに起因して、Ｖベルトが片寄る側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルトが反転又は脱線する虞をより確実に回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】自脱形コンバインの左側面図である。
【図２】自脱形コンバインにおける伝動系統の概略図である。
【図３】脱穀装置の縦断左側面図である。
【図４】第七ベルト式伝動装置などの構成を示す脱穀装置の要部の左側面図である。
【図５】背面プーリに平プーリを採用した第七ベルト式伝動装置の要部の縦断背面図である。
【図６】付勢機構の構成を示す脱穀装置の要部の左側面図である。
【図７】扱胴前端部の支持構造を示す脱穀装置の要部の縦断左側面図である。
【図８】背面プーリにテーパプーリを採用した別実施形態での第七ベルト式伝動装置の要部の縦断背面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を実施するための形態の一例として、本発明に係る作業車のベルト式伝動装置を、作業車の一例である自脱形コンバインに適用した実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２３】
尚、図１に記載した符号Ｆの矢印が指し示す方向が自脱形コンバインの前側であり、符号Ｕの矢印が指し示す方向が自脱形コンバインの上側である。
【００２４】
図１及び図２に示すように、本実施形態で例示する自脱形コンバインは、車体の骨組みを形成する車体フレーム１、車体フレーム１の下部に取り付けた左右のクローラ走行装置２、作業走行時に植立穀稈を刈り取って後方に搬送する刈取搬送装置３、刈取搬送装置３からの刈取穀稈に脱穀・選別処理を施す脱穀装置４、脱穀装置４からの穀粒を貯留する穀粒タンク５、穀粒タンク内の穀粒を機外に排出するスクリュ搬送式の穀粒排出装置６、搭乗運転用の操縦部７、操縦部７の後下部に位置するエンジン８、及び、エンジン８からの動力を変速する変速ユニット９、などを備えている。
【００２５】
図１〜３に示すように、脱穀装置４は、刈取穀稈を後方に搬送する挟持搬送機構１０、挟持搬送機構１０が搬送する刈取穀稈の穂先側に脱穀処理を施す扱胴１１、脱穀処理で得られた選別対象物を後方に移送しながら篩い選別する揺動選別機構１２、揺動選別機構１２の後上部に備えた複数の篩線１２Ａに堆積する選別対象物に解し作用を施す拡散胴１３、選別対象物に選別風を供給する唐箕１４、唐箕１４からの選別風により後上方に風力搬送された稈屑などを吸引して機外に排出する排塵ファン１５、選別処理で得られた単粒化穀粒を右方に搬送する一番スクリュ１６、選別処理で得られた枝梗附着粒や二又粒などを右方に搬送する二番スクリュ１７、一番スクリュ１６からの単粒化穀粒を揚送して穀粒タンク５に供給する揚送コンベヤ１８、及び、二番スクリュ１７からの枝梗附着粒や二又粒などに扱き処理を施して揺動選別機構１２に還元する二番還元機構１９、及び、脱穀処理後の刈取穀稈を細断する細断機構２０、などを備えている。
【００２６】
図２に示すように、自脱形コンバインは、ベルト式伝動装置として、エンジン８から変速ユニット９に伝動する第一ベルト式伝動装置Ａ１、変速ユニット９から刈取搬送装置３に伝動する第二ベルト式伝動装置Ａ２、エンジン８からカウンタ軸２１に伝動する第三ベルト式伝動装置Ａ３、カウンタ軸２１と一対のベベルギア２２を介して連動する伝動軸２３から扱胴１１に伝動する第四ベルト式伝動装置Ａ４、カウンタ軸２１から唐箕１４に伝動する第五ベルト式伝動装置Ａ５、カウンタ軸２１から一番スクリュ１６に伝動する第六ベルト式伝動装置Ａ６、一番スクリュ１６から二番スクリュ１７と拡散胴１３とギア式伝動装置２４の入力軸２４Ａとに伝動する第七ベルト式伝動装置Ａ７、第七ベルト式伝動装置Ａ７から揺動選別機構１２に伝動する第八ベルト式伝動装置Ａ８、及び、ギア式伝動装置２４の入力軸２４Ａから細断機構２０に伝動する第九ベルト式伝動装置Ａ９、などを備えている。
【００２７】
図２及び図４に示すように、自脱形コンバインは、第五〜第九の各ベルト式伝動装置Ａ５〜Ａ９を、車体の左側端に位置する脱穀装置４の左側壁４Ａに、左側壁４Ａの外側面に沿って配備している。これにより、第五〜第九の各ベルト式伝動装置Ａ５〜Ａ９に対するメンテナンスを、車体の左外方から容易に行うことができる。
【００２８】
第七ベルト式伝動装置Ａ７は、一番スクリュ１６と一体回転する第一Ｖプーリ２５、二番スクリュ１７と一体回転する第二Ｖプーリ２６、ギア式伝動装置２４の入力軸２４Ａと一体回転する第三Ｖプーリ２７、拡散胴１３と一体回転する第四Ｖプーリ２８、各Ｖプーリ２５〜２８に伝動可能に巻き掛けた無端のＶベルト２９、Ｖ溝を有する第一ガイドプーリ３０と第二ガイドプーリ３１、Ｖベルト２９の背面に案内作用する第一背面プーリ３２と第二背面プーリ３３、及び、Ｖベルト２９を緊張状態に維持するテンションプーリ３４、などを備えている。
【００２９】
第一Ｖプーリ２５は、Ｖベルト２９を車体の左側面視で左回りに回動させる駆動プーリである。そして、第一Ｖプーリ２５は、脱穀装置４における下部の前後中間位置に位置している。第二Ｖプーリ２６は、第一Ｖプーリ２５の後方に位置している。第三Ｖプーリ２７は、第二Ｖプーリ２６よりも車体後側で、第二Ｖプーリ２６よりも車体上側に位置している。第四Ｖプーリ２８は、第二Ｖプーリ２６よりも車体前側で、第二Ｖプーリ２６よりも車体上側に位置している。
【００３０】
第一ガイドプーリ３０は、離間距離の長い第一Ｖプーリ２５と第四Ｖプーリ２８との間に位置している。又、第一ガイドプーリ３０は、脱穀装置４の左側壁４Ａにおける第一Ｖプーリ２５と第四Ｖプーリ２８との間に備えた点検口４Ｂ、及び、この点検口４Ｂを開閉可能に塞ぐカバー４Ｃよりも車体上側で、第一Ｖプーリ２５と第四Ｖプーリ２８との中間位置の近くに位置している。これにより、点検口４Ｂからの脱穀装置内の揺動選別機構１２などに対するメンテナンスに支障を来すことなく、Ｖベルト２９における第一Ｖプーリ２５と第四Ｖプーリ２８との間の長いベルト部分を、第一ガイドプーリ３０にて適切に案内支持することができる。その結果、Ｖベルト２９の回動時に、離間距離の長い第一Ｖプーリ２５と第四Ｖプーリ２８との間において生じる虞のあるＶベルト２９のうねりを抑制することができ、このうねりに起因したＶベルト２９の反転などを防止することができる。
【００３１】
第二ガイドプーリ３１は、第一Ｖプーリ２５と第二Ｖプーリ２６との間に位置している。第一背面プーリ３２は、第三Ｖプーリ２７と第四Ｖプーリ２８との間に位置して、第三Ｖプーリ２７及び第四Ｖプーリ２８に対するＶベルト２９の巻き掛け角を大きくしている。第二背面プーリ３３は、第二Ｖプーリ２６と第二ガイドプーリ３１との間に位置して、第二Ｖプーリ２６及び第二ガイドプーリ３１に対するＶベルト２９の巻き掛け角を大きくしている。テンションプーリ３４は、第一Ｖプーリ２５と第二ガイドプーリ３１との間に位置して、第一Ｖプーリ２５及び第二ガイドプーリ３１に対するＶベルト２９の巻き掛け角を大きくしながら、Ｖベルト２９を緊張状態に維持している。
【００３２】
図５に示すように、Ｖベルト２９は、ゴムを主材とするベルト本体２９Ａの内部に、複数の線材を撚り合わせて１本にした心線２９Ｂを、ベルト幅方向に並ぶスパイラル状に巻いた状態で備えることにより、伝動時に発生する高い側圧に耐え得る高い強度を有している。その反面、伝動時にＶベルト２９に作用する張力が大きくなり過ぎた場合には、Ｖベルト２９を所定のベルトラインからベルト幅方向の一方側（この実施形態では車体左側）に片寄らせる片寄り力Ｆ１がＶベルト２９の内部において発生し、この片寄り力Ｆ１により、第一背面プーリ３２によるベルト案内箇所において、Ｖベルト２９が第一背面プーリ３２に対して第一背面プーリ３２の幅方向一端側（左端側）に片寄る、Ｖベルト２９の片寄り、が発生する。このようなＶベルト２９の片寄りが発生すると、Ｖベルト２９が片寄る左側のＶベルト２９の側圧が大きくなることなどに起因して、Ｖベルト２９の左側に位置する心線部分に伸び（撚り合わせた複数の線材の一部が破断した状態）が生じて、Ｖベルト２９の張力バランスがベルト幅方向で崩れる虞がある。このような張力バランスの崩れが生じると、Ｖベルト２９がうねりだして反転又は脱線する不都合を招くことになる。
【００３３】
そこで、第七ベルト式伝動装置Ａ７においては、第一背面プーリ３２として平プーリ３２Ａを採用し、この平プーリ３２Ａの回動軸心Ｘを、Ｖベルト２９の進行方向と直交する方向に対して交差するように傾斜させることにより、平プーリ３２Ａにおける案内作用位置の案内面３２ａにて、ベルト幅方向一端側のＶベルト２９の巻き掛け経路長と、ベルト幅方向他端側のＶベルト２９の巻き掛け経路長とを異ならせている。
【００３４】
具体的には、平プーリ３２Ａは、その下半部にＶベルト２９の背面が巻き掛けられるように、第三Ｖプーリ２７と第四Ｖプーリ２８との間に位置している。そして、平プーリ３２Ａを相対回転可能に支持する支軸３５を、脱穀装置４の左側壁４Ａから水平姿勢で左方に延出させている。支軸３５は、平プーリ３２Ａの回動軸心Ｘを所定角度で左下がりに傾斜させるカラー３５Ａを固定装備している。
これにより、平プーリ３２Ａを、Ｖベルト２９に対する平プーリ３２Ａの案内作用位置となる平プーリ３２Ａの下部側において、平プーリ３２Ａに対するＶベルト２９の左方側から右方側への滑りを許容する左傾倒姿勢で、脱穀装置４の左側壁４Ａに備えることができる。
又、Ｖベルト２９の巻き掛け経路長（周長）を、平プーリ３２Ａにおける案内作用位置の案内面３２ａにて、片寄り力Ｆ１によってＶベルト２９が平プーリ３２Ａに対して片寄る側（左側）に位置するＶベルト２９のベルト幅方向一端側（左端側）ほどベルト幅方向他端側（右端側）よりも長くすることができる。これにより、Ｖベルト２９に対する平プーリ３２Ａの案内作用位置において得られるＶベルト２９の弾性による巻き掛け方向の復元力を、Ｖベルト２９の左端側ほど右端側よりも大きくすることができる。
その結果、Ｖベルト２９に対する平プーリ３２Ａの案内作用位置において、Ｖベルト２９を平プーリ３２Ａに対して右方向に滑らせる滑り力Ｆ２を得ることができ、この滑り力Ｆ２により片寄り力Ｆ１を相殺することが可能になる。そして、この相殺により、片寄り力Ｆ１による平プーリ３２Ａに対するＶベルト２９の片寄りを防止することができ、この片寄りに起因して、Ｖベルト２９の左側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルト２９が反転又は脱線する虞を回避することができる。
【００３５】
図４及び図５に示すように、平プーリ３２Ａは、その支軸３５の延出端を、脱穀装置４の左側壁４Ａに固定した支持部材４Ｇにて支持することにより、脱穀装置４の左側壁４Ａに安定した支持状態で備えることができる。
【００３６】
図４に示すように、第七ベルト式伝動装置Ａ７は、Ｖベルト２９における第一背面プーリ３２と第三Ｖプーリ２７との間の直線経路に、第一背面プーリ３２におけるＶベルト２９のベルト幅方向の片寄りを阻止する第一補助Ｖプーリ３６を備えている。又、第七ベルト式伝動装置Ａ７は、Ｖベルト２９における第一背面プーリ３２と第四Ｖプーリ２８との間の直線経路に、第一背面プーリ３２におけるＶベルト２９のベルト幅方向の片寄りを阻止する第二補助Ｖプーリ３７を備えている。
これらにより、第一背面プーリ３２に対するＶベルト２９の片寄りをより確実に阻止することができる。その結果、第一背面プーリ３２に対するＶベルト２９の片寄りに起因して、Ｖベルト２９が片寄る左側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルト２９が反転又は脱線する虞をより確実に回避することができる。
【００３７】
第七ベルト式伝動装置Ａ７は、第一Ｖプーリ２５に対するベルト回動方向上手側の隣接箇所に、第一Ｖプーリ２５に対するＶベルト２９の姿勢を、Ｖベルト２９の内周部が第一Ｖプーリ２５のＶ溝に入り込む適正姿勢に保持するリテーナ３８を備えている。
これにより、第一Ｖプーリ２５に対するベルト回動方向上手側の隣接箇所でのＶベルト２９のうねりを阻止することができ、この箇所でのうねりに起因したＶベルト２９の反転及び脱線を防止することができる。その結果、第一Ｖプーリ２５によるＶベルト２９の駆動を良好に行うことができる。
【００３８】
リテーナ３８は、脱穀装置４の左側壁４Ａに備えた第一支持部４Ｄに取り付けている。リテーナ３８には、Ｌ字形に屈曲した丸棒鋼材を採用している。そして、リテーナ３８は、第一支持部４Ｄから左方に延出する延出部３８Ａが第一Ｖプーリ２５の背面に作用することにより、Ｖベルト２９を第一Ｖプーリ２５に対する適正姿勢に保持している。
【００３９】
尚、リテーナ３８として、第一Ｖプーリ２５の背面に作用するローラ又は平プーリなどを採用してもよい。
【００４０】
図４及び図６に示すように、第七ベルト式伝動装置Ａ７は、一番スクリュ１６の支軸１６Ａを支点にして揺動する揺動アーム３９を備えている。そして、テンションプーリ３４を、その揺動アーム３９の遊端部に備えている。
【００４１】
第七ベルト式伝動装置Ａ７は、テンションプーリ３４を、Ｖベルト２９を緊張状態に維持する方向に揺動付勢する付勢機構４０を備えている。付勢機構４０は、脱穀装置４の左側壁４Ａに備えた第二支持部４Ｅに受け止め支持される雌ネジ部材４１、雌ネジ部材４１にねじ込み可能な雄ネジ部４２Ａを有する調節ボルト４２、及び、調節ボルト４２の一端部と揺動アーム３９の遊端部とにわたる引っ張りバネ４３、などを備えている。
これにより、付勢機構４０は、雌ネジ部材４１を操作して、脱穀装置４の第二支持部４Ｅに受け止められた雌ネジ部材４１からの調節ボルト４２の延出量を調節することにより、Ｖベルト２９のテンションを調節することができる。
【００４２】
調節ボルト４２は、その一端部を幅広の板状に形成して穴あけ加工を施すことにより、その一端部に、引っ張りバネ４３の一端部を引っ掛けることが可能な引掛部４２Ｂを備えている。揺動アーム３９は、その遊端部に穴あけ加工を施すことにより、その遊端部に、引っ張りバネ４３の他端部を引っ掛けることが可能な引掛部３９Ａを備えている。
【００４３】
付勢機構４０は、雌ネジ部材４１の操作による引っ張りバネ４３の張り過ぎを防止する規制具４４を備えている。規制具４４は、その一端部に、調節ボルト４２における雄ネジ部４２Ａの挿通を許容し、かつ、引掛部４２Ｂを受け止めるリング部４４Ａを備えている。又、規制具４４は、その他端部に、揺動アーム３９の引掛部３９Ａに引っ掛けることが可能なフック部４４Ｂを備えている。
これにより、調節ボルト４２の雄ネジ部４２Ａを規制具４４のリング部４４Ａに挿通し、かつ、規制具４４のフック部４４Ｂを揺動アーム３９の引掛部３９Ａに引っ掛けた状態で、雌ネジ部材４１の操作により、雌ネジ部材４１からの調節ボルト４２の延出量を短くするバネ張り操作を行うと、この操作によって引っ張りバネ４３の張り量が適正量に達した段階で、調節ボルト４２の引掛部４２Ｂが規制具４４のリング部４４Ａに接触することにより、雌ネジ部材４１によるバネ張り操作が阻止される。その結果、雌ネジ部材４１の操作による引っ張りバネ４３の張り過ぎを確実に防止することができる。
又、長期の使用により、Ｖベルト２９に伸びが生じた場合には、その伸び量に応じて引っ張りバネ４３が収縮することにより、Ｖベルト２９の伸び量が大きいほど、規制具４４のリング部４４Ａが調節ボルト４２の引掛部４２Ｂから離れることから、Ｖベルト２９の伸びを容易に視認することができる。そして、Ｖベルト２９の伸びを視認した場合には、雌ネジ部材４１によるバネ張り操作を行うことにより、Ｖベルト２９の伸びに応じた適正なＶベルト２９のテンション調整を容易に行うことができる。
【００４４】
図３及び図７に示すように、扱胴１１は、その回転支軸１１Ａの前端部に小径部１１ａを有している。そして、扱胴１１は、その小径部１１ａに、第四ベルト式伝動装置Ａ４の出力プーリ４５を一体回転可能に備えている。又、扱胴１１は、その小径部１１ａが、脱穀装置４の縦壁４Ｆに備えた支持ユニット４６により支持されている。
【００４５】
図７に示すように、支持ユニット４６は、脱穀装置４の縦壁４Ｆにボルト連結するホルダ４７、ホルダ４７に内嵌するベアリング４８、及び、ホルダ４７とベアリング４８との間に介在するカラー４９、などを備えている。
【００４６】
カラー４９は、回転支軸１１Ａの小径部１１ａと大径部１１ｂとにわたる前後長さを有している。そして、カラー４９は、その前端部の外径を大きくすることにより、カラー４９の前面４９Ａとベアリング４８の背面４８Ａとの接触面積を大きくしている。又、カラー４９は、回転支軸１１Ａの大径部１１ｂに対する嵌合長さを長くすることにより、カラー４９の内周面４９Ｂと大径部１１ｂの周面との接触面積を大きくしている。
これにより、扱胴１１の軽量化を図るために、回転支軸１１Ａの大径部１１ｂを小径にすることにより、回転支軸１１Ａにおける小径部１１ａと大径部１１ｂとの段差が小さくなったとしても、カラー４９の作用により、回転支軸１１Ａをベアリング４８に安定性良く支持させることができる。
その結果、扱胴１１の軽量化を図りながらも、回転支軸１１Ａにおける小径部１１ａと大径部１１ｂとの段差が小さくなることに起因して扱胴１１の回転駆動時に招く虞のある、回転支軸１１Ａとベアリング４８との間でのフレッティングを防止することができ、フレッティングによる回転支軸１１Ａ又はベアリング４８の摩耗を防止することができる。
【００４７】
〔別実施形態〕
本発明は、上記の実施形態で例示した構成に限定されるものではなく、以下、本発明の代表的な別実施形態を例示する。
【００４８】
〔１〕本発明に係る作業車のベルト式伝動装置は、例えば、Ｖベルト２９の巻き掛け径の変更を可能にする割りプーリを備えたベルト式無段変速装置、などであってもよい。
【００４９】
〔２〕第七ベルト式伝動装置Ａ７においては、第一背面プーリ３２として採用した平プーリ３２Ａの回動軸心Ｘを所定角度で左下がりに傾斜させるために、平プーリ３２Ａを相対回転可能に支持する支軸３５を、脱穀装置４の左側壁４Ａから左下がり姿勢で左方に延出させるようにしてもよい。
このようにすると、平プーリ３２Ａの回動軸心Ｘを所定角度で左下がりに傾斜させるカラー３５Ａを不要にすることができる。
【００５０】
〔３〕図８に示すように、第七ベルト式伝動装置Ａ７においては、第一背面プーリ３２として、ベルト幅方向右端側ほど大径になるテーパプーリ３２Ｂを採用してもよい。
この構成によると、Ｖベルト２９の巻き掛け経路長（周長）を、Ｖベルト２９に対するテーパプーリ３２Ｂの案内作用位置において、前述した片寄り力Ｆ１によってＶベルト２９がテーパプーリ３２Ｂに対して片寄る側とは反対側に位置するＶベルト２９のベルト幅方向右端側ほど、Ｖベルト２９のベルト幅方向左端側よりも、テーパプーリ３２Ｂに対するＶベルト２９の巻き掛け長さの差分だけ長くすることができる。
これにより、Ｖベルト２９に対するテーパプーリ３２Ｂの案内作用位置でのＶベルト２９の周速を、Ｖベルト２９におけるベルト幅方向の右端側ほど左端側よりも速くすることができる。そして、この速度差により、Ｖベルト２９をベルト幅方向他方側である右側に寄せるクラウン効果を得ることができ、このクラウン効果により、前述した片寄り力Ｆ１を相殺することが可能な抗力Ｆ２を得ることができる。そして、この相殺により、片寄り力Ｆ１によるテーパプーリ３２Ｂに対するＶベルト２９の片寄りを防止することができる。
その結果、第一背面プーリ３２に対するＶベルト２９の片寄りに起因して、Ｖベルト２９が片寄る側に位置する心線部分に伸びが生じてＶベルト２９が反転又は脱線する虞を回避することができる。
【００５１】
〔４〕第七ベルト式伝動装置Ａ７において、伝動時にＶベルト２９に作用する張力が大きくなり過ぎることに起因して、Ｖベルト２９を所定のベルトラインからベルト幅方向の右側に片寄らせる片寄り力Ｆ１がＶベルト２９の内部において発生し、この片寄り力Ｆ１により、第一背面プーリ３２によるベルト案内箇所において、Ｖベルト２９が第一背面プーリ３２に対して第一背面プーリ３２の右端側に片寄る、Ｖベルト２９の片寄り、が発生する場合には、例えば、第一背面プーリ３２として平プーリ３２Ａを採用し、この平プーリ３２Ａの回動軸心Ｘを、所定角度で右下がりに傾斜させるようにしてもよい。又、例えば、第一背面プーリ３２として、ベルト幅方向左端側ほど大径になるテーパプーリ３２Ｂを採用してもよい。
【００５２】
〔５〕第二背面プーリ３３によるベルト案内箇所（第二背面プーリ３３の上半部）において、前述した片寄り力Ｆ１により、Ｖベルト２９が第二背面プーリ３３に対して第二背面プーリ３３の幅方向一端側（左端側）に片寄る、Ｖベルト２９の片寄り、が発生する場合には、例えば、第二背面プーリ３３として平プーリを採用し、この平プーリの回動軸心を、Ｖベルト２９の進行方向と直交する方向に対して交差するように傾斜させる（所定角度で右下がりに傾斜させる）ことにより、平プーリを、Ｖベルト２９に対する平プーリの案内作用位置となる平プーリの上部側において、平プーリに対するＶベルト２９の左方側から右方側への滑りを許容する右傾倒姿勢で、脱穀装置４の左側壁４Ａに備えるようにしてもよい。又、例えば、第二背面プーリ３３して、ベルト幅方向右端側ほど大径になるテーパプーリを採用してもよい。
【００５３】
〔６〕第一ベルト式伝動装置Ａ１〜第六ベルト式伝動装置Ａ６、第七ベルト式伝動装置Ａ７、及び、第八ベルト式伝動装置Ａ８のいずれかが、スパイラル状に巻かれた心線がベルト幅方向に並ぶように内部に備えられた無端のＶベルトと、Ｖベルトの背面に案内作用する背面プーリとを備えており、これにより、伝動時にＶベルトに作用する張力が大きくなり過ぎることに起因して、Ｖベルトを所定のベルトラインからベルト幅方向一方側に片寄らせる片寄り力Ｆ１がＶベルトの内部において発生し、この片寄り力Ｆ１により、背面プーリによるベルト案内箇所において、Ｖベルトが背面プーリに対して背面プーリのベルト幅方向一端側に片寄る、Ｖベルトの片寄り、が発生する場合には、例えば、そのベルト式伝動装置の背面プーリとして平プーリを採用し、この平プーリの回動軸心を、Ｖベルトに対する平プーリの案内作用位置において片寄り力Ｆ１に対する適正な滑り力Ｆ２を得ることができる所定角度で傾斜させるようにしてもよい。又、例えば、そのベルト式伝動装置の背面プーリとして、Ｖベルトに対するテーパプーリの案内作用位置において片寄り力Ｆ１に対する適正な抗力Ｆ２を得られるようにベルト幅方向他端側ほど大径にしたテーパプーリを採用してもよい。
【００５４】
〔７〕第七ベルト式伝動装置Ａ７は、第一ガイドプーリ３０、第一補助Ｖプーリ３６、第二補助Ｖプーリ３７、及び、リテーナ３８の全てを備えていない構成であってもよく、又、それらのうちの少なくともいずれか一つを備える構成であってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、心線を内部に備えた無端のＶベルトと、Ｖベルトの背面に案内作用する背面プーリとを備えたベルト式伝動装置を有する、自脱形コンバイン、普通形（全稈投入形）コンバイン、トウモロコシ収穫機、ニンジン収穫機、トラクタ、田植機、などの作業車に適用することができる。
【符号の説明】
【００５６】
２７    Ｖプーリ（第三Ｖプーリ）
２８    Ｖプーリ（第四Ｖプーリ）
２９    Ｖベルト
２９Ｂ  心線
３２    背面プーリ（第一背面プーリ）
３２Ａ  平プーリ
３２Ｂ  テーパプーリ
３２ａ  案内面
３６    補助Ｖプーリ（第一補助Ｖプーリ）
３７    補助Ｖプーリ（第二補助Ｖプーリ）
Ｆ１    片寄り力
Ｘ      回動軸心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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