(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【請求項２】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１２．３４  ＜  β2t／β2w  ＜  １４．４０
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
β2t  ：望遠端状態における前記第２レンズ群の倍率、
β2w  ：広角端状態における前記第２レンズ群の倍率。
【請求項３】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ≦  １３７．０１
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載のズームレンズ。
１００．００  ＜  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００
但し、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３に記載のズームレンズ。
１２．３４  ＜  β2t／β2w  ＜  １４．４０
但し、
β2t  ：望遠端状態における前記第２レンズ群の倍率、
β2w  ：広角端状態における前記第２レンズ群の倍率。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．０４  ＜  ｆ３／ｆｔ  ＜  ０．０６
但し、
ｆ３：望遠端状態における前記第３レンズ群の焦点距離。
【請求項７】
前記第３レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズとから構成されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項１０】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行うズームレンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、
前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群と、負の屈折力の第４レンズ群と、正の屈折力の第５レンズ群とからなり、各レンズ群を移動させて変倍を行うズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１６４４５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のズームレンズでは、変倍比５０倍程度が限界であり、それ以上の高変倍では良好な性能を保持することが困難である。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、第１の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
【０００７】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【０００８】
第２の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
【０００９】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１２．３４  ＜  β2t／β2w  ＜  １４．４０
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
β2t  ：望遠端状態における前記第２レンズ群の倍率、
β2w  ：広角端状態における前記第２レンズ群の倍率。
【００１０】
第３の発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足する。
【００１１】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ≦  １３７．０１
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【００１８】
本発明に係る光学機器は、上述のいずれかのズームレンズのいずれかを搭載する。
【００１９】
本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行うズームレンズの製造方法であって、前記第１レンズ群は、３枚以上のレンズで構成され、前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００２０】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００
１０８．００  ≦  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００
但し、
ｆ２：望遠端状態における前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離、
AVE1Grpvd：前記第１レンズ群内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：前記第１レンズ群内の最も物体側に配置されたレンズのｄ線を基準とするアッベ数、
Ｄ12t：望遠端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図３】第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図５】第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図６】第３実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図７】第４実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図８】第４実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図９】第５実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図１０】第５実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１１】第６実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｍ）は中間焦点距離状態、（Ｔ）は望遠端状態における各レンズ群の位置を示す。
【図１２】第６実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１３】（ａ）はデジタルスチルカメラの正面図であり、（ｂ）はデジタルスチルカメラの背面図である。
【図１４】図１３（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図１５】本実施形態に係るズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るズームレンズＺＬは、図１に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第１レンズ群Ｇ１は、３枚以上のレンズで構成され、第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動し、次の条件式（１）を満足する。
【００２４】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１  …（１）
但し、
ｆ２：望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００２５】
条件式（１）は、変倍による球面収差、コマ収差を小さくするための条件式である。
【００２６】
条件式（１）の下限値を下回ると、望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり過ぎる。このため、他のレンズ群も同様に屈折力を強くする必要がある。第１レンズ群Ｇ１の屈折力を強くすると、望遠端状態における球面収差、コマ収差の補正が困難となる。第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くすると、第３レンズ群Ｇ３内での球面収差が大きくなり、全変倍領域において球面収差、コマ収差が悪化する。
【００２７】
条件式（１）の上限値を上回ると、望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなり過ぎる。このため、他のレンズ群も同様に屈折力を弱くする必要がある。第１レンズ群Ｇ１の屈折力を弱くすると、鏡筒全長が長くなり、鏡筒サイズを維持しようとすると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強める必要があり、第３レンズ群Ｇ３内での球面収差が大きくなり、全変倍領域において球面収差、コマ収差が悪化する。また、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を弱くすると、鏡筒全長が長くなり、鏡筒サイズを維持しようとすると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を強める必要があり、第１レンズ群Ｇ１内での球面収差が大きくなり、望遠端状態における球面収差、コマ収差が悪化する。
【００２８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．０２４とすることが好ましい。
【００２９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（２），（３）を満足することが好ましい。
【００３０】
７４．００  ＜  AVE1Grpvd  ＜  ８０．００  …（２）
３６．００  ＜  G1vd  ＜  ４８．００  …（３）
但し、
AVE1Grpvd：第１レンズ群Ｇ１内のレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均、
G1vd：第１レンズ群Ｇ１内の最も物体側に配置されたレンズＬ１１のｄ線を基準とするアッベ数。
【００３１】
条件式（２）は、軸上色収差、倍率色収差の発生を小さくするための条件式である。条件式（２）の下限値を下回ると、望遠端状態における全系の焦点距離に対して第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのアッベ数の平均値が小さくなり、軸上色収差、倍率色収差を抑えるのが困難となる。条件式（２）の上限値を上回ると、望遠端状態における全系の焦点距離に対して第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのアッベ数の平均値が大きくなる。これは、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズが概して屈折力の弱いことを意味する。第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなると、鏡筒サイズが長くなり、鏡筒サイズを維持しようと第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くすると、球面収差、コマ収差を抑えるのが困難となる。
【００３２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を７４．５０とすることが好ましい。
【００３３】
条件式（３）は、軸上色収差、倍率色収差の発生を小さくするための条件式である。条件式（３）の下限値を下回ると、望遠端状態における全系の焦点距離に対して第１レンズ群Ｇ１内の最も物体側に配置されたレンズＬ１１のアッベ数が小さくなり、軸上色収差、倍率色収差を抑えるのが困難となる。条件式（３）の上限値を上回ると、望遠端状態における全系の焦点距離に対して第１レンズ群Ｇ１内のレンズＬ１１のアッベ数が大きくなり、該レンズは概して屈折力が弱くなる。このように最も物体側に配置されたレンズＬ１１の屈折力が弱くなると、色収差を抑えるのが困難となり、色収差を抑えるためにはレンズＬ１２の屈折力を弱める必要があり、結果として第１レンズ群Ｇ１での屈折力が弱くなり、鏡筒サイズが長くなる。鏡筒サイズを維持しようと第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くすると、球面収差、コマ収差を抑えるのが困難となる。
【００３４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を３７.００とすることが好ましい。
【００３５】
本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の上限値を４７．５０とすることが好ましい。
【００３６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３７】
１００．００  ＜  Ｄ12t／Ｄ12w  ＜  １４０．００  …（４）
但し、
Ｄ12t：望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔、
Ｄ12w：広角端状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔。
【００３８】
条件式（４）は、変倍による球面収差、コマ収差、倍率色収差の変動を小さくするための条件式である。条件式（４）の下限値を下回ると、望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が狭くなり過ぎるため、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を強くする必要がある。そこで、第１レンズ群Ｇ１内の正レンズの屈折率を大きくすると、望遠端状態における球面収差、コマ収差、倍率色収差の補正が困難になる。条件式（４）の上限値を上回ると、望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が広くなり過ぎるため、鏡筒全長が長くなる。また、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を弱くする必要があるが、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を大きくすることである程度は対応することが可能であるが、変倍による色収差の変動を抑えることが困難になる。
【００３９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１０５．００とすることが好ましい。
【００４０】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１３８．００とすることが好ましい。
【００４１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４２】
１２．３４  ＜  β2t／β2w  ＜  １４．４０  …（５）
但し、
β2t  ：望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２の倍率、
β2w  ：広角端状態における第２レンズ群Ｇ２の倍率。
【００４３】
条件式（５）は、変倍による球面収差、コマ収差の変動を小さくするための条件式である。条件式（５）の下限値を下回ると、変倍時における第２レンズ群Ｇ２の寄与が小さくなり過ぎる。すなわち、第３レンズ群Ｇ３は、より多くの変倍作用を担う必要がある。鏡筒サイズを維持するために、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くすると、望遠端状態における球面収差の補正や、全変倍領域における球面収差、コマ収差の補正が困難になる。条件式（５）の上限値を上回ると、変倍時における第２レンズ群Ｇ２の寄与が大きくなり過ぎる。第２レンズ群Ｇ２の移動量が大きい場合は、鏡筒サイズの維持が困難となる。また、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強い場合は、全変倍領域において球面収差、コマ収差の補正が困難となる。
【００４４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を１４．３５とすることが好ましい。
【００４５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４６】
０．０４  ＜  ｆ３／ｆｔ  ＜  ０．０６  …（６）
但し、
ｆ３：望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
【００４７】
条件式（６）は、変倍による球面収差の変動を小さくするための条件式である。条件式（６）の下限値を下回ると、望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり過ぎる。すると、第３レンズ群Ｇ３での球面収差が大きくなる。全変倍領域における球面収差、コマ収差の補正が困難となる。条件式（６）の上限値を上回ると、望遠端状態における第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり過ぎる。その結果、第３レンズ群Ｇ３の移動量が大きくなり、鏡筒サイズの維持が困難となる。鏡筒サイズを維持するために、第１レンズ群Ｇ１の屈折力を強くすると、全変倍領域において球面収差、コマ収差の補正が困難となる。
【００４８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を０．０４５とすることが好ましい。
【００４９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズとから構成されることが好ましい。
【００５０】
この構成により、望遠端状態における波長ごとの球面収差とコマ収差を良好なバランスで補正することができる。
【００５１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、少なくとも１枚の非球面レンズを有することが好ましい。
【００５２】
この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００５３】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【００５４】
図１３及び図１４に、上述のズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズームレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００５５】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタルスチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等が配置されている。ここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００５６】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するカメラを実現することができる。
【００５７】
続いて、図１５を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、第１レンズ群Ｇ１は、３枚以上のレンズで構成されるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に像面側へ移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。また、次の条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４０）。
【００５８】
０．０２０  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．０３１  …（１）
但し、
ｆ２：望遠端状態における第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００５９】
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズを配置して持つ第４レンズ群Ｇ４とし、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置してズームレンズＺＬを製造する。
【００６０】
上記のズームレンズＺＬの製造方法によれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。
【実施例】
【００６１】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表６を示すが、これらは第１実施例〜第６実施例における各諸元の表である。
【００６２】
第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００６３】
各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.3nm）、ｄ線（波長587.6nm）、Ｆ線（波長486.1nm）、ｇ線（波長435.8nm）を選んでいる。
【００６４】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.0000」は省略する。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００６５】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
【００６６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００６７】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、Ｂｆは光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離、ＴＬはレンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えたもの）を示す。但し、Ｂｆ（空気）およびＴＬ（空気）は、フィルタＦＬを空気換算した値である。
【００６８】
表中の［可変間隔データ］において、広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態における可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【００６９】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。
【００７０】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
【００７１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、ズームレンズは比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００７２】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【００７５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【００７８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【００７９】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【００８０】
第５レンズ群Ｇ５の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【００８１】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【００８２】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜３３が、図１に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【００８３】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面      ∞
1    334.8603      2.3000      1.7859      44.17
2     83.1077      7.0000      1.4370      95.10
3   -772.5727      0.1000
4     87.2537      5.8122      1.4978      82.57
5   1342.4159      0.1000
6     98.7260      4.5143      1.4978      82.57
7    342.9176      D7(可変)
8     41.9147      1.0000      1.8830      40.66
9     11.9219      6.5000
10   -20.7730      0.8000      1.8348      42.73
11  -344.1828      0.1000
12    30.5891      2.6713      1.9459      17.98
13   -83.2782      1.5000
14   -19.1496      0.7000      1.6700      57.35
15  4309.2857      D15(可変)
16      ∞         0.1000      (絞りＳ)
＊17    11.4711      2.7045      1.5533      71.68
＊18   -91.6831      2.9489
19    25.5216      1.0000      1.9037      31.31
20    10.5793      1.8797
21    16.4639      0.5000      1.7859      44.17
22    15.0193      3.0297      1.4978      82.57
23   -25.7395      D23(可変)
24   115.7933      2.6797      1.5317      48.78
25   -25.8235      0.5000      1.4978      82.57
26    15.9526      D26(可変)
＊27    19.2159      2.2519      1.5891      61.15
28   -20.0000      0.5000      1.7174      29.57
29  -101.2812      D29(可変)
30      ∞         0.2100      1.5168      63.88
31      ∞         0.8500
32      ∞         0.5000      1.5168      63.88
33      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    0.7787    -4.4127E-05     2.5417E-07    6.1315E-09     0.0000E+00
18    1.0000     1.2195E-04    -4.0857E-08    7.2014E-09    -6.1745E-11
27  -34.1326     1.0673E-04    -3.2846E-06    5.1727E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  87.00
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     41.320    385.415
Ｆno          2.69789    4.62051    7.46514
ω           43.38857    5.48852    0.59127
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)    6.253      1.750      0.942
ＴＬ        126.5640   167.9134   209.7638
ＴＬ(空気)  126.8060   168.1554   210.0058
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75072     67.39058     102.85326
D15      57.5468      15.77846       2.48969
D23       3.10183     20.52426      15.49812
D26       6.64433     10.19066      35.70666
D29       5.61149      1.10796       0.30000
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      129.99999
Ｇ２        ８      -10.36057
Ｇ３        17       19.81736
Ｇ４        24      -40.00000
Ｇ５        27       31.99999
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.027
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  76.10
条件式（３）  G1vd  ＝  44.17
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  137.01
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  13.50
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.051
【００８４】
表１から、本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【００８５】
図２は、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００８６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは各像高に対する半画角（単位：°）を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、これらの記載がないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００８７】
図２に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８８】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ２）は、図３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【００９２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【００９３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【００９５】
第５レンズ群Ｇ５の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【００９６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、像面側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、一旦物体側へ移動させ、その後像面側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【００９７】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３３が、図３に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【００９８】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面      ∞
1    332.6865      2.3000      1.7880      47.35
2     68.7077      7.9529      1.4370      95.10
3   -792.4624      0.1000
4     75.9597      6.6000      1.4978      82.57
5   1080.6696      0.1000
6     95.1129      5.2000      1.4978      82.57
7    572.0061      D7(可変)
8     52.5449      1.0000      1.8348      42.73
9     11.4702      5.7000
10   -19.4639      0.8000      1.8160      46.59
11  -138.4066      0.1000
12    25.9493      2.6314      1.9459      17.98
13  -143.3398      1.5000
14   -21.1331      0.7000      1.7130      53.94
15    85.8491      D15(可変)
16      ∞         0.1000      (絞りＳ)
＊17     9.3923      3.0788      1.5533      71.68
＊18  -154.0447      2.1252
19    20.7239      1.0000      1.9108      35.25
20     8.2675      2.0000
21    10.2754      0.5000      1.7859      44.17
22     7.9325      4.0000      1.4875      70.32
23   -26.6811      D23(可変)
24    44.3901      2.2259      1.5317      48.78
25  -233.6852      0.5000      1.4978      82.57
26    12.9802      D26(可変)
＊27    17.9809      2.2407      1.5891      61.15
28   -20.0000      0.5000      1.7174      29.57
29  -147.4991      D29(可変)
30      ∞         0.2100      1.5168      63.88
31      ∞         0.8500
32      ∞         0.5000      1.5168      63.88
33      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    0.8353    -4.6313E-05    -3.6242E-07    2.9634E-09     0.0000E+00
18    1.0000     6.7198E-05    -4.0471E-07    1.0833E-08    -6.1745E-11
27   -0.5478     2.2570E-05    -1.3489E-06    4.5185E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  70.00
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     37.064    310.100
Ｆno          2.51999    5.81666    5.6272
ω           43.39058    6.11341    0.72895
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)    5.899      3.357      0.942
ＴＬ        116.1281   140.7703   189.7467
ＴＬ(空気)  116.3701   141.0123   189.9887
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     30.71122      94.88378
D15      47.52740      8.76826       1.87939
D23       2.92278     35.90870      20.00918
D26       5.00000      8.00000      18.01274
D29       5.25664      2.71478       0.30000
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      119.50699
Ｇ２        ８       -9.30300
Ｇ３        17       18.50000
Ｇ４        24      -39.35678
Ｇ５        27       31.99996
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.030
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  76.90
条件式（３）  G1vd  ＝  47.35
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  126.51
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  14.30
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.060
【００９９】
表２から、本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１００】
図４は、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１０１】
図４に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１０２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ３）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【０１０４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３とからなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１０５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【０１０６】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１０７】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１０８】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【０１０９】
第５レンズ群Ｇ５の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１１０】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【０１１１】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜３２が、図５に示すｍ１〜ｍ３２の各光学面に対応している。
【０１１２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面      ∞
1    291.9703      2.3000      1.7859      44.17
2     72.3111      7.4243      1.4370      95.10
3  -1201.3878      0.1000
4     78.8924      6.4219      1.4978      82.57
5   1542.7728      0.1000
6     82.9135      5.2000      1.4978      82.57
7    311.2487      D7(可変)
8     60.7024      1.0000      1.8830      40.66
9     12.9654      5.9446
10   -22.2075      0.8000      1.7440      44.80
11    16.9140      3.7500      1.9229      20.88
12   -64.8769      1.7659
13   -15.7953      0.7000      1.6968      55.52
14   -45.5525      D14(可変)
15      ∞         0.1000      (絞りＳ)
16    10.5140      2.9919      1.5533      71.68
＊17   -58.4572      2.8910
＊18    30.8667      1.0000      1.9037      31.31
19     9.3737      1.7411
20    14.0809      1.0000      1.7859      44.17
21    17.6611      3.0000      1.4978      82.57
22   -23.7336      D22(可変)
23  -558.9081      2.2109      1.5317      48.78
24   -37.3536      0.5000      1.4978      82.57
25    22.4761      D25(可変)
26    37.6571      2.0000      1.5891      61.15
＊27   -20.0000      0.5000      1.7174      29.57
28   -30.9522      D28(可変)
29      ∞         0.2100      1.5168      63.88
30      ∞         0.8500
31      ∞         0.5000      1.5168      63.88
32      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    0.2984     2.2126E-05    -9.6783E-08     1.0853E-08     0.0000E+00
18    1.0000     7.4554E-05    -4.8732E-07     1.4048E-08    -6.1745E-11
27   15.0166    -8.4847E-05     6.1404E-08    -7.2871E-12     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  78.22
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     39.179    346.505
Ｆno          2.43455    4.13217    6.96915
ω           43.38805    5.81887    0.66236
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)    8.065      4.492      2.081
ＴＬ        115.1645   157.4796   199.5146
ＴＬ(空気)  115.4065   157.7216   199.7566
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     59.34562      89.39655
D14      45.32590     12.31287       1.98552
D22       1.45649     18.75135       8.86102
D25       5.04939      8.04422      42.66202
D28       7.42269      3.84984       1.43902
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      114.99999
Ｇ２        ８       -9.35558
Ｇ３        16       18.46138
Ｇ４        23      -45.00007
Ｇ５        26       31.23415
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.027
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  76.10
条件式（３）  G1vd  ＝  44.17
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  119.20
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  13.15
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.053
【０１１３】
表３から、本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１１４】
図６は、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１１５】
図６に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１１６】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。第４実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ４）は、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凹形状の負レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【０１２０】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１２１】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１２２】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【０１２３】
第５レンズ群Ｇ５の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１２４】
本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、像面側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、一旦物体側へ移動させ、その後像面側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【０１２５】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜３３が、図７に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【０１２６】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面      ∞
1    208.3815      2.3000      1.8044      39.61
2     71.5047      7.7255      1.4370      95.10
3   -765.8864      0.1000
4     74.8004      6.0964      1.4978      82.57
5    465.0253      0.1000
6     86.8705      5.2000      1.4978      82.57
7    390.6162      D7(可変)
8    101.8391      1.0000      1.7880      47.35
9     13.9500      5.7000
10   -26.1620      0.8000      1.8348      42.73
11    19.4555      0.1000
12    19.0787      3.2308      1.9229      20.88
13   -66.5101      1.1878
14   -17.6024      0.7000      1.6968      55.52
15  -108.5090      D15(可変)
16      ∞         0.1000      (絞りＳ)
＊17    10.4010      3.1500      1.5533      71.68
＊18   -28.5808      2.0669
19  -293.1983      1.0000      1.8830      40.66
20    10.3933      1.5000
21    16.1238      1.0000      1.7859      44.17
22    34.1322      3.0000      1.4978      82.57
23   -14.4033      D23(可変)
24   743.7882      1.5000      1.5317      48.78
25     8.1699      1.0000      1.4978      82.57
26    16.6750      D26(可変)
＊27    28.4599      2.0005      1.5891      61.25
28   -20.0000      0.5000      1.7174      29.57
29   -31.8276      D29(可変)
30      ∞         0.2100      1.5168      63.88
31      ∞         0.8500
32      ∞         0.5000      1.5168      63.88
33      ∞         Bf
像面      ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    0.7787    -4.4127E-05     2.5417E-07    6.1315E-09     0.0000E+00
18    1.0000     1.2195E-04    -4.0857E-08    7.2014E-09    -6.1745E-11
27  -34.1326     1.0673E-04    -3.2846E-06    5.1727E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  67.15
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     35.716    297.466
Ｆno          2.60507    4.87201    5.85857
ω           43.06494    6.33115    0.76345
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)    6.181      1.642      0.950
ＴＬ        119.7472   161.2022   174.7740
ＴＬ(空気)  119.9892   161.4442   175.0160
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     53.27134      81.00337
D15      49.83252     21.16730       1.00000
D23       2.84198      6.26878      18.82770
D26       8.01801     26.71375      20.84323
D29       5.53948      1.00000       0.30769
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      107.05751
Ｇ２        ８       -8.96757
Ｇ３        17       17.52950
Ｇ４        24      -30.00001
Ｇ５        27       27.53859
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.030
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  74.96
条件式（３）  G1vd  ＝  39.61
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  108.00
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  12.35
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.059
【０１２７】
表４から、本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１２８】
図８は、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１２９】
図８に示す各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１３０】
（第５実施例）
第５実施例について、図９、図１０及び表５を用いて説明する。第５実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ５）は、図９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１３１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【０１３２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【０１３３】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正レンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【０１３４】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１３５】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１３６】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【０１３７】
第５レンズ群Ｇ５の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１３８】
本実施例に係るズームレンズＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動させ、その後物体側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【０１３９】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜３３が、図９に示すｍ１〜ｍ３３の各光学面に対応している。
【０１４０】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ         ｎｄ       νｄ
物面        ∞
1      263.0063      2.3000      1.7859      44.17
2       82.7549      7.0000      1.4370      95.10
3    -1109.1351      0.1000
4       85.5748      5.8000      1.4370      95.10
5      520.4380      0.1000
6       84.6851      5.0982      1.4978      82.57
7      302.4541      D7(可変)
8       49.5072      1.0000      1.8830      40.66
9       11.5546      5.7000
10     -21.8668      0.8000      1.8348      42.73
11  -21914.3660      0.1000      
12      28.1612      3.7500      1.9229      20.88
13     -46.2757      1.5083      
14     -19.3983      0.7000      1.6968      55.46
15     259.7592      D15(可変)
16        ∞         0.1000      (絞りＳ)
＊17      11.6667      2.7000      1.5533      71.68
＊18    8376.3479      2.0436
19      18.0472      1.0000      1.9037      31.31
20      11.0864      2.0000
21      17.1967      0.5000      1.7995      42.09
22      10.6441      3.0000      1.4978      82.57
23     -28.9001      D23(可変)
24    -105.3136      2.4205      1.5317      48.78
25     -17.9207      0.5000      1.4978      82.57
26      22.9810      D26(可変)
＊27      29.1256      2.0436      1.5891      61.25
28     -20.0000      0.5000      1.7174      29.57
29     -45.0948      D29(可変)
30        ∞         0.2100      1.5168      63.88
31        ∞         0.8500
32        ∞         0.5000      1.5168      63.88
33        ∞         Bf
像面        ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    0.9914    -2.7993E-05    -4.2955E-07    1.1909E-08     0.0000E+00
18    1.0000     5.0164E-05    -4.0760E-07    1.8325E-08    -6.1745E-11
27   -3.5175     1.1021E-05    -2.3098E-07    1.6357E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  97.00
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     43.630    429.712
Ｆno          2.70160    5.08497    8.28574
ω           43.39124    5.27441    0.53600
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)   10.972      1.642      1.623
ＴＬ        130.7843   173.5863   217.4697
ＴＬ(空気)  131.0263   173.8283   217.7117
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     68.26231     102.51459
D15      60.14750     19.05527       3.07934
D23       1.33023     16.10976      11.63827
D26       5.74536     16.66072      46.75849
D29      10.3295       1.00000       0.98126
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      129.99999
Ｇ２        ８      -10.74275
Ｇ３        17       20.08616
Ｇ４        24      -40.00002
Ｇ５        27       34.00000
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.025
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  79.24
条件式（３）  G1vd  ＝  44.17
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  136.69
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  14.30
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.047
【０１４１】
表５から、本実施例に係るズームレンズＺＬ５は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１４２】
図１０は、第５実施例に係るズームレンズＺＬ５の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１４３】
図１０に示す各収差図から明らかなように、第５実施例に係るズームレンズＺＬ５は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１４４】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１、図１２及び表６を用いて説明する。第６実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ６）は、図１１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とから構成される。
【０１４５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２とからなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成される。
【０１４６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【０１４７】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ３１の両面は、非球面である。
【０１４８】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２とからなる接合レンズで構成される。
【０１４９】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２とからなる接合レンズで構成される。両凸形状の正レンズＬ５１の物体側面は、非球面である。
【０１５０】
第６レンズ群Ｇ６は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６１で構成される。
【０１５１】
第３レンズ群Ｇ３の物体側には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが設けられている。
【０１５２】
第６レンズ群Ｇ６の像側には、フィルタＦＬが設けられている。フィルタＦＬは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等で構成されている。
【０１５３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、各レンズ群の間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１から第６レンズ群Ｇ６までの全てのレンズ群を移動させる。具体的には、第１レンズ群Ｇ１を、物体側へ移動させる。第２レンズ群Ｇ２を、像面側へ移動させる。第３レンズ群Ｇ３を、物体側へ移動させる。第４レンズ群Ｇ４を、物体側へ移動させる。第５レンズ群Ｇ５を、像面側へ移動させる。第６レンズ群Ｇ６を、物体側へ移動させる。開口絞りＳを、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動させる。
【０１５４】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜３５が、図１１に示すｍ１〜ｍ３５の各光学面に対応している。
【０１５５】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      185.9259      2.3000      1.900433      37.37
2       93.7725      7.0058      1.437001      95.10
3    -2966.2960      0.1000
4       90.7425      5.1630      1.437001      95.10
5      576.7002      0.1000
6       91.5818      4.5000      1.497820      82.57
7      271.0724      D7(可変)
8       85.5699      1.0000      1.883000      40.66
9       13.7260      8.0241
10     -25.3126      0.8000      1.834810      42.73
11     100.2702      0.1000
12      32.0359      3.4979      1.922860      20.88
13     -40.2295      1.9112
14     -20.0004      0.7000      1.696802      55.46
15     534.4663      D15(可変)
16        ∞         0.1000      (絞りＳ)
＊17      11.8578      2.7000      1.553319      71.68
＊18     358.4613      2.0000
19      15.5677      1.0000      1.903658      31.31
20      11.2909      1.5000
21      18.2012      0.5000      1.799520      42.09
22       9.1742      3.0523      1.497820      82.57
23     -39.5155      D23(可変)
24    -147.7108      2.5218      1.53172       48.78
25     -28.3514      0.5000      1.49782       82.57
26      21.1401      D26(可変)
＊27      38.0765      2.0000      1.58913       61.25
28     -20.0000      0.5000      1.71736       29.57
29     -34.6793      D29(可変)
30     -35.0000      1.1441      1.49782       82.57
31     -30.0000      D31(可変)
32        ∞         0.2100      1.51680       63.88
33        ∞         0.8500
34        ∞         0.5000      1.51680       63.88
35        ∞         Bf
像面        ∞
［非球面データ］
面番号     κ          A4             A6            A8            A10
17    1.0048    -2.5489E-05    -3.9473E-07     9.6614E-09     0.0000E+00
18    1.0000     3.9703E-05    -3.5578E-07     1.5790E-08    -6.1745E-11
27    1.0000    -2.7472E-05     6.8463E-07    -1.6469E-08     0.0000E+00
［全体諸元］
ズーム比  97.00
広角端    中間焦点    望遠端
ｆ            4.430     43.631    429.720
Ｆno          2.92486    5.69847    8.77338
ω           43.21864    5.26157    0.53559
Ｂｆ          0.400      0.400      0.400
Ｂｆ(空気)    9.938      1.860      0.942
ＴＬ        138.4644   180.7524   212.5374
ＴＬ(空気)  138.7064   180.9944   212.7794
［可変間隔データ］
可変間隔    広角端      中間焦点      望遠端
D7        0.75000     67.31512     100.20497
D15      65.74525     22.59867       1.00000
D23       2.75173     14.55177      30.65337
D26       5.38192     20.23914      24.82268
D29       9.29589      1.21841       0.30000
D31       0.10000      0.37749       1.09589
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１        １      129.99999
Ｇ２        ８      -10.65737
Ｇ３        17       21.00000
Ｇ４        24      -38.30835
Ｇ５        27       33.99853
Ｇ６        30      392.02507
［条件式］
条件式（１）  （−ｆ２）／ｆｔ  ＝  0.025
条件式（２）  AVE1Grpvd  ＝  77.54
条件式（３）  G1vd  ＝  37.37
条件式（４）  Ｄ12t／Ｄ12w  ＝  133.616
条件式（５）  β2t／β2w  ＝  12.35
条件式（６）  ｆ３／ｆｔ  ＝  0.049
【０１５６】
表６から、本実施例に係るズームレンズＺＬ６は、条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
【０１５７】
図１２は、第６実施例に係るズームレンズＺＬ６の撮影距離無限遠における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１５８】
図１２に示す各収差図から明らかなように、第６実施例に係るズームレンズＺＬ６は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１５９】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０１６０】
例えば、上記実施例では、５群、６群構成を示したが、他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１６１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５を合焦レンズ群としてもよい。あるいは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５とを同時に動かして、合焦を行うことも可能である。
【０１６２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１６３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１６４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０１６５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【符号の説明】
【０１６６】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ６）  ズームレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群
Ｓ    開口絞り
ＦＬ  フィルタ
Ｉ    像面
ＣＡＭ  デジタルスチルカメラ（光学機器）
【図１】
0006539967.tif 000002
【図２】
0006539967.tif 000003
【図３】
0006539967.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
0006539967.tif 000007
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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