【事件の表示】
　商願２００５−６８１８６拒絶査定不服審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、別掲１のとおりの構成よりなり、第９類に属する願書記載のとおりの商品を指定商品として、平成１７年７月２５日に登録出願されたものであるが、その後、指定商品について、同１８年５月１０日付け手続補正書にて、第９類「映写フィルム，録画済みビデオディスク及びビデオテープ，スライドフィルム，スライドフィルム用マウント，録音済みの磁気カード・磁気シート及び磁気テープ，録音済みのコンパクトディスク，その他のレコード，ステレオ式ヘッドホン，音声用カセットプレーヤー，コンパクトディスクプレーヤ−，携帯カラオケプレーヤー，ビデオテープレコーダー，ビデオディスクプレーヤー，テープレコーダー，映画機械器具，写真機械器具，光学機械器具，サングラス，その他の眼鏡，眼鏡ケース，その他の眼鏡の部品及び附属品，コンピュータ用プログラムを記憶させた記録媒体，マウスの下敷き用パッド，家庭用テレビゲームおもちゃ，携帯用液晶画面ゲームおもちゃ用のプログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ，業務用テレビゲーム機，電子出版物，スロットマシン，装飾用磁石，理化学機械器具，測定機械器具，加工ガラス（建築用のものを除く。），救命用具，オゾン発生器，電解槽，ロケット，運動技能訓練用シミュレーター，乗物運転技能訓練用シミュレーター，乗物の故障の警告用の三角標識，発光式又は機械式の道路標識，鉄道用信号機，火災報知機，ガス漏れ警報器，盗難警報器，事故防護用手袋，消火器，消火栓，消火ホース用ノズル，スプリンクラー消火装置，消防艇，保安用ヘルメット，防火被服，防じんマスク，防毒マスク，溶接マスク，耳栓，ガソリンステーション用装置，自動販売機，駐車場用硬貨作動式ゲート，計算尺，潜水用機械器具，アーク溶接機，金属溶断機，電気溶接装置，検卵器，電動式扉自動開閉装置，メトロノーム，電子楽器用自動演奏プログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ」に補正されたものである。
　　　　　　　
２　引用商標
　原審において、本願商標が商標法第４条第１項第１１号に該当するとして引用した登録商標は、以下の（１）ないし（３）とおりである。
（１）登録第２１４８４７６号商標（以下「引用商標１」という。）は、別掲２のとおりの構成よりなり、第１１類「電気機械器具、電気通信機械器具、電子応用機械器具（医療機械器具に属するものを除く）電気材料」を指定商品として、昭和６１年４月２２日に登録出願、平成１年６月２３日に設定登録されたものである。そして、商標権の存続期間の更新登録がなされ、現に現に有効に存続しているものである。
（２）登録第３２４８２６４号商標（以下「引用商標２」という。）は、別掲３のとおりの構成よりなり、第２８類「囲碁用具，将棋用具，さいころ，すごろく，ダイスカップ，ダイヤモンドゲーム，チェス用具，チェッカー用具，手品用具，ドミノ用具，マージャン用具，おもちゃ，人形，愛玩動物用おもちゃ，運動用具，釣り具」を指定商品として、平成５年１２月２０日に登録出願、同９年１月３１日に設定登録されたものであるが、平成１９年１月３１日存続期間満了により権利消滅し、その抹消登録が同年１０月３日になされているものである。
（３）登録第４００８９４９号商標（以下「引用商標３」という。）は、別掲４のとおりの構成よりなり、第９類「配電用又は制御用の機械器具，回転変流機，調相機，電池，電気磁気測定器，電線及びケーブル，電気アイロン，電気式ヘアカーラー，電気式ワックス磨き機，電気掃除機，電気ブザー，電気通信機械器具，電子応用機械器具及びその部品，磁心，抵抗線，電極，レコード，録画済みビデオディスク及びビデオテープ，金銭登録機」を指定商品として、平成６年８月２４日に登録出願、同９年６月６日に設定登録されたものである。そして、同１９年１月３０日商標権の存続期間の更新登録がなされ、現に現に有効に存続しているものである。
　　　　　　　
３　当審の判断  
（１）原査定が引用した引用商標２については、前記２のとおり、存続期間満了により消滅していることにより、抵触関係を脱したものである。 
 　したがって、これを引用商標２に係る本願の拒絶理由は解消したものと認められる。 
（２）そこで、本願商標と引用商標１及び引用商標３（以下、まとめて、「各引用商標」という。）との類否について判断する。 
ア　称呼及び観念
　本願商標は、別掲１のとおり、前段部の「ＦＲＩＥＮＤＳ」の欧文字と、後段部の「ＴＨＥ ＯＮＥ ＷＩＴＨ ＡＬＬ ＴＨＥ ＴＲＩＶＩＡ」の間を「：」（コロン）を介して、全体の各欧文字及びコロンを半角程度の大きさにて「ＦＲＩＥＮＤＳ：ＴＨＥ ＯＮＥ ＷＩＴＨ ＡＬＬ ＴＨＥ ＴＲＩＶＩＡ」と表してなるものである。
　そうすると、本願商標は、「：」（コロン）を介してなることから、視覚上「ＦＲＩＥＮＤＳ」と「ＴＨＥ ＯＮＥ ＷＩＴＨ ＡＬＬ ＴＨＥ ＴＲＩＶＩＡ」に分離できること、称呼上「：」（コロン）を除き、構成文字数が２９という多数の文字数をもって構成されて、これより生ずる称呼は「フレンズジワンウイズオールザトリビア」（１８音）という極めて冗長であること、本願商標全体として特定の意味を直ち把握できないこと、及び外観上分離できる語頭部に位置している「ＦＲＩＥＮＤＳ」が我が国において一般に知られている極めて平易な英語であることから、簡易迅速を旨とする取引の実際においては、「ＦＲＩＥＮＤＳ」に着目し、該部分より単に「フレンズ」の称呼及び「友達」（友人）の観念によって取引に資されるのが普通であり、殊更、著しく冗長な「フレンズジワンウイズオールザトリビア」をもって取引に供されるとは考え難い。
　他方、引用商標１は、その構成態様から、「フレンズ」の称呼を生ずるものである。
　また、引用商標３は、本願商標の前段部の「ＦＲＩＥＮＤＳ」と同様我が国において一般に知られている極めて平易な英語あるから、「フレンズ」の称呼及び「友達」（友人）の観念を有するものである。
イ　外観
　本件商標と引用商標１とは、共に欧文字のみからなること、及び本願商標の前段部の「ＦＲＩＥＮＤＳ」と引用商標１「ＦＲＥＮＳ」とは、語頭部分「ＦＲ」、「ＥＮ」及び「Ｓ」を共通に有してなることから、顕著な差異を有するとはいえないものである。
　また、本件商標と引用商標３とは、共に欧文字のみからなること、本願商標の前段部の「ＦＲＩＥＮＤＳ」と引用商標３「Ｆｒｉｅｎｄｓ」とは、「Ｆ」の大文字を共通にし、他の欧文字は大文字と小文字の差にすぎないこと
から、顕著な差異を有するとはいえないものである。
ウ　小括
　上記認定を総合すると、本願商標と引用商標１とは、外観において一応区別しうるものの顕著な差異を有するとはいえず、いずれも「フレンズ」の称呼を共通にするものであるから、これらを同一又は類似の商品に使用すれば、商品の出所につき誤認混同を生ずるおそれがある類似の商標といえるものである。
　また、本願商標と引用商標３とは、外観において一応区別しうるものの顕著な差異を有するとはいえず、いずれも「フレンズ」の称呼及び「友達」（友人）の観念を同じくするものであるから、これらを同一又は類似の商品に使用すれば、商品の出所につき誤認混同を生ずるおそれがある類似の商標といえるものである。
　さらに、指定商品についても、本願商標の指定商品と各引用商標の指定商品とは、同一又は類似するものである。
エ　取引の実情
　本件商標と各引用商標とが、取引の実際において、本願商標の広範な指定商品全般について、両商標が区別されているとする旨の格別の事情を考慮すべき証左はない。
オ　まとめ
　以上のとおり、本願商標は、各引用商標に類似する商標であり、かつ、両商標の指定商品も同一又は類似の商品であるから、商標法第４条第１項第１１号に該当するものである。 
（３）請求人の主張について
　請求人は、本願商標と引用商標１ないし引用商標３とは非類似であると述べ、他の登録商標の事例（甲第１号証ないし甲第４号証）を挙げ、さらに、本願商標は、アメリカのＴＶシリーズとして放映され、さらに我が国の各放送局でも放映され消費者に人気となり、２００５年には本願商標「ＦＲＩＥＮＤＳ：ＴＨＥ ＯＮＥ ＷＩＴＨ ＡＬＬ ＴＨＥ ＴＲＩＶＩＡ」インタラクティブゲームがリリースされ（甲第６号証：英文のみ）、一連一体として消費者に認識されている旨主張して、甲第１号証ないし甲第８号証（枝番を含む。）を提出している。
　しかしながら、本願商標と甲第１号証ないし甲第４号証の登録商標とは、商標の構成、態様はもちろん、その著名性の程度が異なり、同列には論じ得ないばかりでなく、本願商標と各引用商標との類否判断は、対比すべき商標について個別具体的に判断すれば足りるものであるから、審査におけるこれら登録商標の併存事実例をもって、その類否判断の要素としなければならない理由は存しない。
　また、本願商標が実際にアメリカ及び我が国のＴＶシリーズとして放映されているとしている点についてみるに、本願商標と同じ「ＦＲＩＥＮＤＳ：ＴＨＥ ＯＮＥ ＷＩＴＨ ＡＬＬ ＴＨＥ ＴＲＩＶＩＡ」の表示は、英文のみの甲第６号証のみ認められ、他の甲各号証には本願商標と同一の表示は見当たらず、むしろ、「ＦＲＩＥＮＤＳ」若しくは「フレンズ　ザ　ファイル」（甲第５号証の１）、「フレンズ」（甲第５号証の２）の表示が認められるものである。
　さらに、本願商標の指定商品中には、ＴＶシリーズに関連する「映写フィルム，録画済みビデオディスク及びビデオテープ，スライドフィルム，スライドフィルム用マウント，録音済みの磁気カード・磁気シート及び磁気テープ，録音済みのコンパクトディスク，その他のレコード，ステレオ式ヘッドホン，音声用カセットプレーヤー，コンパクトディスクプレーヤ−，携帯カラオケプレーヤー，ビデオテープレコーダー，ビデオディスクプレーヤー，テープレコーダー，映画機械器具，写真機械器具」等以外に、直接的には何ら関連するところのない商品と認められる「サングラス，マウスの下敷き用パッド，スロットマシン，装飾用磁石，理化学機械器具，測定機械器具，加工ガラス（建築用のものを除く。），救命用具，オゾン発生器，電解槽，ロケット，運動技能訓練用シミュレーター，乗物運転技能訓練用シミュレーター，乗物の故障の警告用の三角標識，発光式又は機械式の道路標識，鉄道用信号機，火災報知機，ガス漏れ警報器，盗難警報器，事故防護用手袋，消火器，消火栓，消火ホース用ノズル，スプリンクラー消火装置，消防艇，保安用ヘルメット，防火被服，防じんマスク，防毒マスク，溶接マスク，耳栓，ガソリンステーション用装置，自動販売機，駐車場用硬貨作動式ゲート，計算尺，潜水用機械器具，アーク溶接機，金属溶断機，電気溶接装置，検卵器，電動式扉自動開閉装置」を指定商品としているものである。
　以上のとおりであるから、請求人の上記主張はいずれも採用することができない。
（４）したがって、本願商標が商標法第４条第１項第１１号に該当するとして、本願を拒絶した原査定は妥当であって、取り消すことはできない。
　よって、結論のとおり審決する。