(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心軸を中心に回転する空気入りタイヤであって、
接地面を有するトレッドゴムと、
前記トレッドゴムに設けられ、底面及び前記底面と前記接地面とを結ぶ側面を含む内面を有する溝と、
前記内面の少なくとも一部を覆うように配置され、前記内面に照射される紫外光を低減するコーティング膜と、を備え、
前記コーティング膜は、第１コーティング膜と、間隙を介して前記第１コーティング膜の隣に配置される第２コーティング膜と、を含む、
空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記内面と前記コーティング膜との間に配置され、水系アクリルエマルジョンを主成分とするプライマー膜を備える請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記溝の深さをＨ、
前記溝の幅をＷ、
前記トレッドゴムの厚さをＤ、としたとき、
Ｈ  ≧  ０．３Ｄ、且つ、
Ｈ／Ｗ  ≦  ５、
の条件を満足する請求項１又は請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記内面の中心線表面粗さ（Ｒａ７５）は、１μｍ以上１００μｍ以下である請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
新品時における前記溝の深さをＨ、としたとき、
前記コーティング膜は、前記溝の深さ方向に関して、前記接地面から０．５Ｈの部位よりも前記底面側の前記内面を覆うように配置される請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記溝に設けられたスリップサインを備え、
前記コーティング膜は、前記溝の深さ方向に関して、前記スリップサインの上面よりも前記底面側の前記内面を覆うように配置される請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記溝は、前記中心軸の周方向に配置される主溝を含み、
前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜とは、前記主溝において前記周方向に配置され、
前記周方向に関して、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜との間の前記コーティング膜の間欠部の寸法は、前記第１コーティング膜の寸法及び前記第２コーティング膜の寸法よりも小さい請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記溝は、前記主溝と結ばれるラグ溝を含み、
前記間欠部は、前記主溝と前記ラグ溝との交差部に配置される請求項７に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記溝は、前記中心軸の周方向に配置される主溝を含み、
前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜とは、前記主溝において前記中心軸と平行な幅方向に配置され、
前記幅方向に関して、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜との間の前記コーティング膜の間欠部の寸法は、前記第１コーティング膜の寸法及び前記第２コーティング膜の寸法よりも小さい請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記コーティング膜の厚さは、５μｍ以上１２０μｍ以下である請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
２９０ｎｍ以上３８０ｎｍ以下の波長の前記紫外光に対する前記コーティング膜の透過率は、０．５以下である請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
前記コーティング膜は、
ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、
カーボンブラック又は顔料と、
を含む請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１３】
前記コーティング膜は、
ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、
ベンゾトリアゾール系の紫外光吸収剤、ベンゾフェノン系の紫外光吸収剤、サリシレート系の紫外光吸収剤、シアノアクリルレート系の紫外光吸収剤、ニッケル系の紫外光吸収剤、トリアジン系の紫外光吸収剤、及びヒンダードアミン系の光安定剤の少なくとも一つと、
を含む請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１４】
前記コーティング膜は、
ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、
酸化チタン又は酸化亜鉛と、
を含む請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１５】
前記樹脂組成物は、ポリカーボネート系ウレタンを主成分とする請求項１２から請求項１４のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤにおいて、トレッド部の溝の内面に、グルーブクラックと呼ばれる亀裂が発生する可能性がある。グルーブクラックの発生を抑制するための技術の一例が特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１７７１１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
グルーブクラックの原因として、トレッド部のゴムに含まれる配合剤の組成、トレッド部のゴムの経時劣化、走行時の空気入りタイヤの変形、溝の内面に対するオゾンの接触、及び溝の内面に対する紫外光の照射などが挙げられる。
【０００５】
本発明の態様は、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生を抑制できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の態様に従えば、中心軸を中心に回転する空気入りタイヤであって、接地面を有するトレッドゴムと、前記トレッドゴムに設けられ、底面及び前記底面と前記接地面とを結ぶ側面を含む内面を有する溝と、前記内面の少なくとも一部を覆うように配置され、前記内面に照射される紫外光を低減するコーティング膜と、を備える空気入りタイヤが提供される。
【０００７】
本発明の態様によれば、コーティング膜によって、トレッドゴムの溝の内面に対する紫外光の照射量が低減されるので、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が抑制される。
【０００８】
トレッドゴムの溝は、主溝（周方向溝）、ラグ溝、傾斜溝、及びサイプの少なくとも一つを含む。主溝とは、４．０ｍｍ以上の幅を有する周方向溝をいう。主溝は、４．０ｍｍ以上の幅を有し、５．０ｍｍ以上の深さを有してもよい。ラグ溝とは、１．５ｍｍ以上の幅を有する横溝をいう。ラグ溝は、１．５ｍｍ以上の幅を有し、４．０ｍｍ以上の深さを有してもよく、部分的に４．０ｍｍ未満の深さを有してもよい。サイプとは、１．５ｍｍ未満の幅を有する横溝をいう。
【０００９】
本発明の態様において、前記内面と前記コーティング膜との間に配置され、水系アクリルエマルジョンを主成分とするプライマー膜を備えてもよい。
【００１０】
これにより、コーティング膜とトレッドゴムの内面との接着強度が向上する。
【００１１】
本発明の態様において、前記溝の深さをＨ、前記溝の幅をＷ、前記トレッドゴムの厚さをＤ、としたとき、Ｈ  ≧  ０．３Ｄ、且つ、Ｈ／Ｗ  ≦  ５、の条件を満足してもよい。
【００１２】
これにより、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が効果的に抑制される。
【００１３】
本発明の態様において、前記内面の中心線表面粗さ（Ｒａ７５）は、１μｍ以上１００μｍ以下でもよい。
【００１４】
これにより、コーティング膜とトレッドゴムの内面との接着性が向上する。
【００１５】
本発明の態様において、新品時における前記溝の深さをＨ、としたとき、前記コーティング膜は、前記溝の深さ方向に関して、前記接地面から０．５Ｈの部位よりも前記底面側の前記内面を覆うように配置されてもよい。
【００１６】
これにより、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、空気入りタイヤの新品時、摩耗初期、及び摩耗中期において、コーティング膜が地面を接触することが抑制される。したがって、コーティング膜の劣化、及びトレッドゴムからのコーティング膜の剥離などが抑制される。
【００１７】
本発明の態様において、前記溝に設けられたスリップサインを備え、前記コーティング膜は、前記溝の深さ方向に関して、前記スリップサインの上面よりも前記底面側の前記内面を覆うように配置されてもよい。
【００１８】
これにより、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、空気入りタイヤの新品時、摩耗初期、及び摩耗中期において、コーティング膜が地面を接触することが抑制される。したがって、コーティング膜の劣化、及びトレッドゴムからのコーティング膜の剥離などが抑制される。
【００１９】
本発明の態様において、前記コーティング膜は、第１コーティング膜と、間隙を介して前記第１コーティング膜の隣に配置される第２コーティング膜と、を含んでもよい。
【００２０】
これにより、例えば、第１コーティング膜及び第２コーティング膜の一方がトレッドゴムから剥離しても、第１コーティング膜及び第２コーティング膜の他方がトレッドゴムから剥離することが抑制される。すなわち、第１コーティング膜と第２コーティング膜との間にコーティング膜の間欠部が設けられることにより、剥離の伝播が抑制される。
【００２１】
本発明の態様において、前記溝は、前記中心軸の周方向に配置される主溝を含み、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜とは、前記主溝において前記周方向に配置され、前記周方向に関して、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜との間の前記コーティング膜の間欠部の寸法は、前記第１コーティング膜の寸法及び前記第２コーティング膜の寸法よりも小さくてもよい。
【００２２】
これにより、紫外光遮蔽機能が維持されつつ、剥離の伝播が抑制される。
【００２３】
本発明の態様において、前記溝は、前記主溝と結ばれるラグ溝を含み、前記間欠部は、前記主溝と前記ラグ溝との交差部に配置されてもよい。
【００２４】
これにより、第１コーティング膜及び第２コーティング膜の剥離が抑制される。空気入りタイヤの走行において、主溝とラグ溝との交差部は変形しやすい。変形しやすい交差部にコーティング膜を設けないようにすることで、コーティング膜の剥離が抑制される。
【００２５】
本発明の態様において、前記溝は、前記中心軸の周方向に配置される主溝を含み、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜とは、前記主溝において前記中心軸と平行な幅方向に配置され、前記幅方向に関して、前記第１コーティング膜と前記第２コーティング膜との間の前記コーティング膜の間欠部の寸法は、前記第１コーティング膜の寸法及び前記第２コーティング膜の寸法よりも小さくてもよい。
【００２６】
これにより、紫外光遮蔽機能が維持されつつ、剥離の伝播が抑制される。
【００２７】
本発明の態様において、前記コーティング膜の厚さは、５μｍ以上１２０μｍ以下でもよい。
【００２８】
これにより、コーティング膜は、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、トレッドゴムの変形に十分に追従することができる。そのため、コーティング膜の剥離が抑制される。
【００２９】
本発明の態様において、２９０ｎｍ以上３８０ｎｍ以下の波長の前記紫外光に対する前記コーティング膜の透過率は、０．５以下でもよい。
【００３０】
これにより、トレッドゴムの内面に対する紫外光の照射量が十分に抑制される。
【００３１】
本発明の態様において、前記コーティング膜は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、カーボンブラック又は顔料と、を含んでもよい。
【００３２】
これにより、コーティング膜に照射された紫外光は、コーティング膜によって十分に吸収される。そのため、トレッドゴムの内面に対する紫外光の照射量が十分に抑制される。
【００３３】
本発明の態様において、前記コーティング膜は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、ベンゾトリアゾール系の紫外光吸収剤、ベンゾフェノン系の紫外光吸収剤、サリシレート系の紫外光吸収剤、シアノアクリルレート系の紫外光吸収剤、ニッケル系の紫外光吸収剤、トリアジン系の紫外光吸収剤、及びヒンダードアミン系の光安定剤の少なくとも一つと、を含んでもよい。
【００３４】
これにより、コーティング膜に照射された紫外光は、コーティング膜によって十分に吸収される。そのため、トレッドゴムの内面に対する紫外光の照射量が十分に抑制される。
【００３５】
本発明の態様において、前記コーティング膜は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、酸化チタン又は酸化亜鉛と、を含んでもよい。
【００３６】
これにより、コーティング膜に照射された紫外光は、コーティング膜によって十分に反射される。そのため、トレッドゴムの内面に対する紫外光の照射量が十分に抑制される。
【００３７】
本発明の態様において、前記樹脂組成物は、ポリカーボネート系ウレタンを主成分としてもよい。
【００３８】
これにより、コーティング膜は、トレッドゴムの変形に十分に追従することができる。そのため、コーティング膜の剥離が抑制される。
【発明の効果】
【００３９】
本発明の態様によれば、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生を抑制できる空気入りタイヤが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】図１は、第１実施形態に係るタイヤの一例を示す断面図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るタイヤの一部を拡大した断面図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係るタイヤのトレッド部の一例を示す図である。
【図４】図４は、第１実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す図である。
【図５】図５は、第１実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す図である。
【図６】図６は、第１実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す図である。
【図７】図７は、第２実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す斜視図である。
【図８】図８は、第２実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す斜視図である。
【図９】図９は、第２実施形態に係るタイヤの溝の一例を示す斜視図である。
【図１０】図１０は、タイヤの評価試験の結果の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４１】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照しながら説明するが、本発明はこれに限定されない。以下で説明する実施形態の構成要素は、適宜組み合わせることができる。また、一部の構成要素を用いない場合もある。
【００４２】
以下の説明においては、ＸＹＺ直交座標系を設定し、このＸＹＺ直交座標系を参照しつつ各部の位置関係について説明する。水平面内の一方向をＸ軸方向、水平面内においてＸ軸方向と直交する方向をＹ軸方向、Ｘ軸方向及びＹ軸方向のそれぞれと直交する方向をＺ軸方向とする。また、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸まわりの回転（傾斜）方向をそれぞれ、θＸ、θＹ、及びθＺ方向とする。
【００４３】
＜第１実施形態＞
第１実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の一例を示す断面図である。図２は、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の一部を拡大した断面図である。以下の説明においては、空気入りタイヤ１を適宜、タイヤ１、と称する。
【００４４】
タイヤ１は、中心軸（回転軸）ＡＸを中心に回転可能である。図１及び図２はそれぞれ、タイヤ１の中心軸ＡＸを通る子午断面を示す。タイヤ１の中心軸ＡＸは、タイヤ１の赤道面ＣＬと直交する。
【００４５】
本実施形態においては、タイヤ１の中心軸ＡＸとＹ軸とが平行である。すなわち、本実施形態において、中心軸ＡＸと平行な方向は、Ｙ軸方向である。Ｙ軸方向は、タイヤ１の幅方向又は車幅方向である。赤道面ＣＬは、Ｙ軸方向に関してタイヤ１の中心を通る。θＹ方向は、タイヤ１（中心軸ＡＸ）の回転方向である。Ｘ軸方向及びＺ軸方向は、中心軸ＡＸに対する放射方向である。タイヤ１が走行（転動）する路面（地面）は、ＸＹ平面とほぼ平行である。
【００４６】
本実施形態においては、タイヤ１（中心軸ＡＸ）の回転方向を適宜、周方向、と称する。中心軸ＡＸに対する放射方向を適宜、径方向、と称する。中心軸ＡＸと平行な方向を適宜、幅方向、と称する。周方向は、中心軸ＡＸの周方向又はタイヤ１の周方向を示す。幅方向は、タイヤ１の幅方向を示す。径方向は、タイヤ１の径方向を示す。
【００４７】
タイヤ１は、カーカス部２と、ベルト層３と、ベルトカバー４と、ビード部５と、トレッド部１０と、サイドウォール部９とを備えている。トレッド部１０は、トレッドゴム６に配置される。サイドウォール部９は、サイドウォールゴム８に配置される。カーカス部２、ベルト層３、及びベルトカバー４のそれぞれは、コードを含む。コードは、補強材である。コードを、ワイヤと称してもよい。カーカス部２、ベルト層３、及びベルトカバー４のような補強材を含む層をそれぞれ、コード層と称してもよいし、補強材層と称してもよい。
【００４８】
カーカス部２は、タイヤ１の骨格を形成する強度部材である。カーカス部２は、コードを含む。カーカス部２のコードを、カーカスコードと称してもよい。カーカス部２は、タイヤ１に空気が充填されたときの圧力容器として機能する。カーカス部２は、ビード部５に支持される。ビード部５は、Ｙ軸方向に関してカーカス部２の一側及び他側のそれぞれに配置される。カーカス部２は、ビード部５において折り返される。カーカス部２は、有機繊維のカーカスコードと、そのカーカスコードを覆うゴムとを含む。なお、カーカス部２は、ポリエステルのカーカスコードを含んでもよいし、ナイロンのカーカスコードを含んでもよいし、アラミドのカーカスコードを含んでもよいし、レーヨンのカーカスコードを含んでもよい。
【００４９】
ベルト層３は、タイヤ１の形状を保持する強度部材である。ベルト層３は、コードを含む。ベルト層３のコードを、ベルトコードと称してもよい。ベルト層３は、カーカス部２とトレッドゴム６との間に配置される。ベルト層３は、例えばスチールなどの金属繊維のベルトコードと、そのベルトコードを覆うゴムとを含む。なお、ベルト層３は、有機繊維のベルトコードを含んでもよい。本実施形態において、ベルト層３は、第１ベルトプライ３Ａと、第２ベルトプライ３Ｂとを含む。第１ベルトプライ３Ａと第２ベルトプライ３Ｂとは、第１ベルトプライ３Ａのコードと第２ベルトプライ３Ｂのコードとが交差するように積層される。
【００５０】
ベルトカバー４は、ベルト層３を保護し、補強する強度部材である。ベルトカバー４は、コードを含む。ベルトカバー４のコードを、カバーコードと称してもよい。ベルトカバー４は、タイヤ１の中心軸ＡＸに対してベルト層３の外側に配置される。ベルトカバー４は、例えばスチールなどの金属繊維のカバーコードと、そのカバーコードを覆うゴムとを含む。なお、ベルトカバー４は、有機繊維のカバーコードを含んでもよい。
【００５１】
ビード部５は、カーカス部２の両端を固定する強度部材である。ビード部５は、タイヤ１をリムに固定させる。ビード部５は、スチールワイヤの束である。なお、ビード部５が、炭素鋼の束でもよい。
【００５２】
トレッドゴム６は、カーカス部２を保護する。トレッドゴム６は、トレッド部１０と、トレッド部１０に設けられた複数の溝２０とを有する。トレッド部１０は、路面と接触する接地面７を含む。トレッドゴム６は、接地面７を有する。溝２０は、トレッドゴム６に設けられる。溝２０は、内面４０を有する。トレッド部１０は、溝２０の間に配置される陸部を含む。接地面７は、陸部に配置される。
【００５３】
本実施形態において、タイヤ１は、溝２０の内面４０の少なくとも一部を覆うように配置され、内面４０に照射される紫外光を低減するコーティング膜５０を備えている。溝２０の内面４０は、底面４１と、側面４２と、を含む。側面４２は、底面４１と接地面７とを結ぶように配置される。本実施形態において、コーティング膜５０は、少なくとも底面４１を覆うように配置される。
【００５４】
サイドウォールゴム８は、カーカス部２を保護する。サイドウォールゴム８は、Ｙ軸方向に関してトレッドゴム６の一側及び他側のそれぞれに配置される。サイドウォールゴム８は、Ｙ軸方向に関してトレッド部１０の一側及び他側のそれぞれに配置されるサイドウォール部９を有する。
【００５５】
本実施形態において、タイヤ外径はＯＤである。タイヤリム径はＲＤである。タイヤ総幅はＳＷである。トレッド接地幅はＷである。トレッド展開幅はＴＤＷである。
【００５６】
タイヤ外径ＯＤとは、規定リムにタイヤ１を装着して、タイヤ１を正規リムにリム組みして正規内圧を充填した状態で、タイヤ１に荷重を加えないときの、タイヤ１の直径をいう。
【００５７】
タイヤリム径ＲＤとは、タイヤ１に適合するホイールのリム径をいう。タイヤリム径ＲＤは、タイヤ内径と等しい。
【００５８】
タイヤ総幅ＳＷとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして正規内圧を充填した状態で、タイヤ１に荷重を加えないときの、中心軸ＡＸと平行な方向に関するタイヤ１の最大の寸法をいう。すなわち、タイヤ総幅ＳＷとは、トレッドゴム６の＋Ｙ側に配置されたサイドウォール部９の最も＋Ｙ側の部位と、−Ｙ側に配置されたサイドウォール部９の最も−Ｙ側の部位との距離をいう。サイドウォール部９の表面にそのサイドウォール部９の表面から突出する構造物が設けられている場合、タイヤ総幅ＳＷとは、その構造物を含むＹ軸方向に関するタイヤ１の最大の寸法をいう。サイドウォール部９の表面から突出する構造物は、サイドウォール部９においてサイドウォールゴム８の少なくとも一部によって形成された文字、マーク、及び模様の少なくとも一つを含む。
【００５９】
本実施形態において、トレッド接地幅Ｗとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして正規内圧を充填した状態で平面上に垂直に置いて正規荷重を加えたときに測定されるタイヤ１の中心軸ＡＸと平行な方向に関する接地幅の最大値をいう。
【００６０】
本実施形態において、トレッド展開幅ＴＤＷとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして正規内圧を充填した状態で、荷重を加えないときの、タイヤ１のトレッド部１０の展開図における両端の直線距離をいう。
【００６１】
「正規リム」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ１毎に定めるリムであり、例えば、ＪＡＴＭＡであれば標準リム、ＴＲＡであれば“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”、或いはＥＴＲＴＯであれば“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”とする。但し、タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、このタイヤが組まれる純正ホイールを用いる。
【００６２】
「正規内圧」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ１毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＲＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ”であるが、タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、車両に表示された空気圧とする。
【００６３】
「正規荷重」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ１毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば最大負荷能力、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＲＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ”であるが、タイヤ１が乗用車である場合には前記荷重の８８％に相当する荷重とする。タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、車両の車検証記載の前後軸重をそれぞれタイヤの数で除して求めた輪荷重とする。
【００６４】
図３は、タイヤ１のトレッド部１０の一例を示す図である。図３に示すように、タイヤ１は、トレッド部１０に設けられた溝２０を有する。溝２０は、タイヤ１の周方向に延びる主溝（周方向溝）２１と、少なくとも一部がタイヤ１の幅方向に延びるラグ溝（横溝）２２と、少なくとも一部がタイヤ１の幅方向に延びるサイプ２３と、を含む。溝２０の周囲に、陸部が設けられる。陸部は、溝２０と、その溝２０に隣り合う溝２０との間に設けられる。トレッド部１０は、複数の陸部を含む。
【００６５】
主溝２１は、タイヤ１の周方向に形成される。主溝２１の少なくとも一部は、タイヤ１のトレッド部１０のセンター部１１に設けられる。主溝２１は、内部にスリップサイン（トレッドウェアインジケータ）を有する。スリップサインは、摩耗末期を示す。主溝２１は、４．０ｍｍ以上の幅を有する。主溝２１は、４．０ｍｍ以上の幅を有し、５．０ｍｍ以上の深さを有してもよい。図３に示す例において、タイヤ１は、４つの主溝２１を有する。
【００６６】
ラグ溝２２の少なくとも一部は、タイヤ１の幅方向に形成される。ラグ溝２２の少なくとも一部は、タイヤ１のトレッド部１０のショルダー部１２に設けられる。ショルダー部１２は、幅方向（Ｙ軸方向）に関してセンター部１１の一側（＋Ｙ側）及び他側（−Ｙ側）のそれぞれに配置される。ラグ溝２２は、１．５ｍｍ以上の幅を有する。ラグ溝２２は、４．０ｍｍ以上の深さを有してもよく、部分的に４．０ｍｍ未満の深さを有していてもよい。
【００６７】
サイプ２３の少なくとも一部は、タイヤ１の幅方向に形成される。サイプ２３は、タイヤ１の陸部に形成される。本実施形態において、サイプ２３の少なくとも一部は、タイヤ１のトレッド部１０のショルダー部１２に設けられる。サイプ２３は、１．５ｍｍ未満の幅を有する。
【００６８】
図４は、本実施形態に係るトレッドゴム６に設けられた溝２０の一例を示す断面図である。以下の説明においては、溝２０が主溝２１である例について説明する。なお、溝２０は、ラグ溝２２でもよいし、サイプ２３でもよい。溝２０は、周方向及び幅方向の両方に対して傾斜する方向に延びる傾斜溝でもよい。
【００６９】
図４に示すように、トレッドゴム６は、接地面７を有する。トレッドゴム６に主溝２１が設けられる。主溝２１は、内面４０を有する。内面４０は、底面４１及び側面４２を含む。側面４２は、底面４１の端部と、接地面７の端部とを結ぶように配置される。
【００７０】
以下の説明において、底面４１と結ばれる側面４２の端部４２Ｂを適宜、内端部４２Ｂ、と称する。接地面７と結ばれる側面４２の端部４２Ｕを適宜、外端部４２Ｕ、と称する。
【００７１】
コーティング膜５０は、内面４０の少なくとも一部を覆うように配置される。コーティング膜５０は、少なくとも底面４１を覆うように配置される。本実施形態において、コーティング膜５０は、底面４１と、側面４２の一部とを覆うように配置される。本実施形態において、コーティング膜５０は、内端部４２Ｕを含む側面４２の内側領域４２１を覆うように配置される。径方向に関して内側領域４２１の外側に配置される側面４２の外側領域４２２には、コーティング膜５０は配置されない。側面４２の外側領域４２２において、トレッドゴム６の表面は露出する。
【００７２】
コーティング膜５０は、トレッドゴム６の表面である内面４０に照射される紫外光の照射量（照度）を低減する。コーティング膜５０は、内面４０に照射される単位時間当たりの紫外光の照射量を低減する。コーティング膜５０は、内面４０に照射される紫外光の強度を低減する。
【００７３】
コーティング膜５０は、例えば、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、その樹脂組成物に含有されるカーボンブラックと、を含む。カーボンブラックは、紫外光を吸収可能である。カーボンブラックを含む樹脂組成物によってコーティング膜５０が形成されることにより、コーティング膜５０は、高い紫外光遮蔽機能（紫外光吸収機能）を発揮する。これにより、内面４０に照射される紫外光が低減される。
【００７４】
なお、コーティング膜５０は、例えば、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、その樹脂組成物に含有される顔料と、を含んでもよい。顔料を含む樹脂組成物によってコーティング膜５０が形成されることによっても、高い紫外光遮蔽機能（紫外光吸収機能）を発揮する。
【００７５】
コーティング膜５０は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、ベンゾトリアゾール系の紫外光吸収剤、ベンゾフェノン系の紫外光吸収剤、サリシレート系の紫外光吸収剤、シアノアクリルレート系の紫外光吸収剤、ニッケル系の紫外光吸収剤、トリアジン系の紫外光吸収剤、及びヒンダードアミン系の光安定剤の少なくとも一つと、を含んでもよい。
【００７６】
なお、上述の紫外光吸収剤のうち、特に、特にベンゾトリアゾール系の紫外光吸収剤が好ましく、ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール誘導体が好ましい。
【００７７】
ベンゾトリアゾール系の紫外光吸収剤、ベンゾフェノン系の紫外光吸収剤、サリシレート系の紫外光吸収剤、シアノアクリルレート系の紫外光吸収剤、ニッケル系の紫外光吸収剤、トリアジン系の紫外光吸収剤、及びヒンダードアミン系の光安定剤の少なくとも一つが含有された樹脂組成物によってコーティング膜５０が形成されることによっても、高い紫外光遮蔽機能（紫外光吸収機能）を発揮する。また、トレッドゴム６が変形しても、コーティング膜５０は、トレッドゴム６の変形に十分に追従することができる。
【００７８】
樹脂組成物に含有される紫外光吸収剤（添加剤）として、メトキシケイヒ酸エチルヘキシル、メトキシケイヒ酸オクチル、パラジメチルアミノ安息香酸２-エチルヘキシル、オクトクリレン、エチルヘキシルトリアゾン、オキシベンゾン−○（※○の中は数字）、フェニルベンズイミダゾールスルホン酸、ｔ−ブチルメトキシジベンソイルメタン、ジエチルアミノヒドロキシジベンゾイル安息香酸ヘキシル、ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン、  メチレンビズベンゾトリアゾリルテトラメチルブチルフェノール、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸オクチル、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル、ｔ−ブチルメトキシジベンゾイルメタン、及びオクチルトリアゾンの少なくとも一つが添加されてもよい。
【００７９】
また、コーティング膜５０は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、その樹脂組成物に含有される酸化チタンと、を含んでもよい。酸化チタンは、紫外光を反射可能（散乱可能）である。酸化チタンを含む樹脂組成物によってコーティング膜５０が形成されることにより、コーティング膜５０は、高い紫外光遮蔽機能（紫外光反射機能）を発揮する。これにより、内面４０に照射される紫外光が低減される。
【００８０】
なお、コーティング膜５０は、例えば、ウレタンを主成分とする樹脂組成物と、その樹脂組成物に含有される酸化亜鉛と、を含んでもよい。酸化亜鉛を含む樹脂組成物によってコーティング膜５０が形成されることによっても、高い紫外光遮蔽機能（紫外光反射機能）を発揮する。
【００８１】
樹脂組成物は、エステル系ウレタンを主成分としてもよいし、エーテル系ウレタンを主成分としてもよいし、ポリカーボネート系ウレタンを主成分としてもよい。本実施形態において、樹脂組成物は、ポリカーボネート系ウレタンを主成分とする。ポリカーボネート系ウレタンを主成分とする樹脂組成物のコーティング膜５０は、トレッドゴム６が変形しても、そのトレッドゴム６の変形に十分に追従することができる。
【００８２】
本実施形態においては、２９０ｎｍ以上３８０ｎｍ以下の波長の紫外光に対するコーティング膜５０の透過率が、０．５以下になるように、コーティング膜５０の材料及び厚さが定められている。なお、コーティング膜５０の透過率は、ＪＩＳ  Ｋ  ７１０５に基づく。
【００８３】
２９０ｎｍ以上３８０ｎｍ以下の波長の紫外光に対するコーティング膜５０の透過率（ＪＩＳ  Ｋ  ７１０５）が、０．５以下であるので、タイヤ１を長期間使用して、トレッドゴム６に紫外光が照射されても、グルーブクラックの発生が十分に抑制される。
【００８４】
本実施形態において、コーティング膜５０の厚さは、５μｍ以上１２０μｍ以下である。これにより、コーティング膜５０は、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、トレッドゴム６の変形に十分に追従することができる。すなわち、コーティング膜５０の厚さが５μｍより薄いと、十分な紫外光遮蔽機能が得られなくなる可能性が高くなる。コーティング膜５０の厚さが１２０μｍより厚いと、トレッドゴム６の変形に十分に追従することができず、コーティング膜５０がトレッドゴム６の内面４０から剥離する可能性が高くなる。コーティング膜５０の厚さが５μｍ以上１２０μｍ以下に定められることにより、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、トレッドゴム６からの剥離が抑制される。
【００８５】
なお、コーティング膜５０の厚さは、８μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。コーティング膜５０の厚さが８μｍ以上１００μｍ以下に定められることにより、高い紫外光遮蔽機能を発揮しつつ、トレッドゴム６からの剥離が十分に抑制される。
【００８６】
本実施形態において、主溝２１（溝２０）の内面４０とコーティング膜５０との間に、プライマー膜６０が配置される。プライマー膜６０は、水系アクリルエマルジョンを主成分とする。プライマー膜６０は、トレッドゴム６の表面である内面４０と、コーティング膜５０との接着強度を高める。本実施形態において、コーティング膜５０は、プライマー膜６０を介して、内面４０に接続される。
【００８７】
本実施形態において、プライマー膜６０の厚さは、３μｍ以上２０μｍ以下である。これにより、プライマー膜６０の接着機能が維持されつつ、トレッドゴム６が変形しても、プライマー膜６０は、トレッドゴム６の変形に追従することができる。すなわち、プライマー膜６０の厚さが３μｍより薄いと、十分な接着機能が得られなくなる可能性が高くなる。プライマー膜６０の厚さが２０μｍより厚いと、トレッドゴム６の変形に十分に追従することができず、プライマー膜６０がトレッドゴム６の内面４０から剥離する可能性が高くなる。プライマー膜６０の厚さが３μｍ以上２０μｍ以下に定められることにより、接着機能を維持しつつ、トレッドゴム６からの剥離が抑制される。
【００８８】
なお、本実施形態において、プライマー膜６０は省略されてもよい。すなわち、コーティング膜５０が、内面４０に直に接触してもよい。
【００８９】
本実施形態において、内面４０の中心線表面粗さ（Ｒａ７５）は、１μｍ以上１００μｍ以下である。中心線表面粗さ（Ｒａ７５）は、ＪＩＳ  Ｂ０６０１：２００１に基づく。中心線表面粗さは、レーザ式非接触型表面粗さ測定装置で測定可能である。内面４０が所定の表面粗さを有することにより、プライマー膜６０（又はコーティング膜５０）と内面４０との接着性が向上する。
【００９０】
本実施形態においては、主溝２１（溝２０）の内面４０が上述の表面粗さを有するように、タイヤ１の加硫において使用される金型（加硫金型）の表面が加工されている。加硫金型の表面の形状が主溝２１の内面４０に転写されることによって、内面４０は所定の表面粗さを有することができる。
【００９１】
次に、本実施形態に係る主溝２１（溝２０）の寸法と、コーティング膜５０との関係について、図５を参照して説明する。図５は、本実施形態に係る主溝２１の一例を示す断面図である。
【００９２】
図５に示すように、主溝２１の深さをＨ、主溝２１の幅をＷ、トレッドゴム６の厚さをＤ、としたとき、主溝２１は、
Ｈ  ≧  ０．３Ｄ      …（１）
Ｈ／Ｗ  ≦  ５        …（２）
の条件を満足するように形成される。主溝２１は、（１）式の条件及び（２）式の条件の両方を満足する。
【００９３】
主溝２１の深さＨは、タイヤ１が新品時（未摩耗時）における深さＨである。主溝２１の幅Ｗは、タイヤ１が新品時における幅Ｗである。トレッドゴム６の厚さＤは、タイヤ１が新品時における厚さＤである。
【００９４】
図５に示すように、主溝２１の深さＨは、径方向に関する接地面７と底面４１との距離である。深さＨは、タイヤ１が新品時における内端部４２Ｂと外端部４２Ｕとの距離と実質的に等しい。
【００９５】
図５に示すように、主溝２１の幅Ｗは、周方向に関する一方の側面４２の外端部４２Ｕと他方の側面４２の外端部４２Ｕとの距離（幅方向の距離）である。
【００９６】
図５に示すように、トレッドゴム６の厚さＤは、径方向に関する接地面７とトレッドゴム６の内面１３との距離である。本実施形態において、トレッドゴム６の内面１３は、ベルトカバー４との境界面を含む。
【００９７】
（１）式の条件及び（２）式の条件を満足する溝２０においては、内面４０（特に底面４１）に紫外光（直射日光）が照射され、グルーブクラックが発生する可能性が高い。（１）式は、深さＨに比べて幅Ｗが大きく、直射日光が底面４１に照射されやすいことを示す。（２）式は、トレッドゴム６の厚さＤに対して深い溝２０が形成されていることを示し、底面４１と内面１３との距離が短いことを示す。そのため、（１）式の条件及び（２）式の条件を満足する溝２０の底面４１には紫外光が照射され易く、且つ、その底面４１にグルーブクラックが発生する可能性が高い。
【００９８】
特に、溝２０が主溝２１である場合、内面４０に紫外光が照射される可能性が高い。主溝２１は、４．０ｍｍ以上の幅Ｗを有する周方向溝である。ラグ溝２２は、１．５ｍｍ以上の幅を有する横溝である。サイプ２３は、１．５ｍｍ未満の幅を有する横溝である。なお、ラグ溝２２の幅は、ラグ溝２２の側面の外端部間の距離（例えば周方向の距離）である。サイプ２３の幅は、サイプ２３の側面の外端部間の距離（例えば周方向の距離）である。
【００９９】
すなわち、主溝２１の幅は、ラグ溝２２の幅及びサイプ２３の幅よりも大きい場合が多い。そのため、ラグ溝２２の内面４０に照射される紫外光の照射量よりも、主溝２１の内面４０に照射される紫外光の照射量のほうが高い場合が多い。
【０１００】
本実施形態においては、タイヤ１に設けられる複数の溝２０のうち、少なくとも、（１）式の条件及び（２）式の条件を満足する溝２０（主溝２１、横溝２２、及びサイプ２３を含む）の内面４０にコーティング膜５０が設けられる。したがって、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が抑制される。
【０１０１】
また、本実施形態においては、主溝２１、ラグ溝２２、及びサイプ２３を含む複数の溝２０のうち、少なくとも主溝２１の内面４０にコーティング膜５０が設けられる。本実施形態においては、タイヤ１に設けられる複数の溝２０のうち、少なくとも、（１）式の条件及び（２）式の条件を満足する主溝２１の内面４０に、コーティング膜５０が設けられる。したがって、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が抑制される。
【０１０２】
本実施形態において、タイヤ１が新品時における溝２０の深さをＨ、としたとき、コーティング膜５０は、溝２０の深さ方向に関して、接地面７から０．５Ｈの部位１００よりも底面４１側の内面４０を覆うように配置される。部位１００は、側面４２における部位である。
【０１０３】
すなわち、本実施形態において、径方向に関して最も外側のコーティング膜５０の部位２００は、側面４２の部位１００よりも、径方向に関して内側に配置される。
【０１０４】
コーティング膜５０は、内端部４２Ｂを含む側面４２の内側領域４２１を覆うように配置される。内側領域４２１は、径方向に関して、部位１００よりも内側の領域である。径方向に関して内側領域４２１の外側に配置される側面４２の外側領域４２２には、コーティング膜５０は配置されない。外側領域４２２は、径方向に関して、部位１００よりも外側の領域を含む。
【０１０５】
コーティング膜５０が、径方向に関して部位１００よりも外側に配置されている場合、タイヤ１の走行において、コーティング膜５０が地面と接触する可能性が高くなる。また、走行により、タイヤ１は摩耗する。そのため、接地面７とコーティング膜５０の部位２００との距離が短いと、タイヤ１の摩耗初期においても、コーティング膜５０が地面と接触する可能性がある。
【０１０６】
コーティング膜５０が地面と接触すると、コーティング膜５０が劣化したり、コーティング膜５０がトレッドゴム６から剥離したりする可能性が高くなる。
【０１０７】
本実施形態においては、タイヤ１が新品時において、接地面７の近くにはコーティング膜５０を設けないようにしたので、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、タイヤ１の新品時、摩耗初期、及び摩耗中期において、コーティング膜５０が地面と接触することが抑制される。したがって、コーティング膜５０の劣化、及びトレッドゴム６からのコーティング膜５０の剥離などが抑制される。
【０１０８】
なお、本実施形態においては、コーティング膜５０は、少なくとも底面４１に配置されることが好ましい。側面４２にはコーティング膜５０が配置されてなくてもよい。なお、側面４２のうち、少なくとも、内端部４２Ｂ（底面４１）と、径方向に関して内端部４２Ｂから０．３Ｈの部位との間に、コーティング膜５０が設けられてもよい。
【０１０９】
図６は、本実施形態に係る主溝２１の一部を示す断面図である。上述したように、主溝２１は、内部にスリップサイン（トレッドウェアインジケータ）を有する。図６に示すように、主溝２１にスリップサイン３００が設けられる。スリップサイン３００は、摩耗末期を示す。
【０１１０】
コーティング膜５０は、主溝２１の深さ方向に関して、スリップサイン３００の上面よりも底面４１側の内面４０を覆うように配置されてもよい。
【０１１１】
図６に示す例においても、タイヤ１の新品時、摩耗初期、及び摩耗中期において、コーティング膜５０が地面を接触することが抑制される。したがって、コーティング膜５０の劣化、及びトレッドゴム６からのコーティング膜５０の剥離などが抑制される。
【０１１２】
なお、スリップサイン３００の上面にコーティング膜５０が配置されてもよい。
【０１１３】
以上説明したように、本実施形態によれば、コーティング膜５０によって、トレッドゴム６の溝２０の内面４０に対する紫外光の照射量が低減されるので、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が抑制される。
【０１１４】
また、本実施形態によれば、内面４０とコーティング膜５０との間に、水系アクリルエマルジョンを主成分とするプライマー膜６０が設けられる。これにより、コーティング膜５０とトレッドゴム６の内面４０との接着強度が向上する。
【０１１５】
また、本実施形態においては、タイヤ１に設けられる複数の溝２０のうち、少なくとも、（１）式の条件及び（２）式の条件を満足する溝２０の内面にコーティング膜５０が設けられる。これにより、紫外光の照射に起因するグルーブクラックの発生が効果的に抑制される。
【０１１６】
また、本実施形態においては、内面の中心線表面粗さ（Ｒａ７５）は、１μｍ以上１００μｍ以下である。これにより、コーティング膜５０（又はプライマー膜６０）とトレッドゴム６の内面４０との接着性が向上する。
【０１１７】
また、本実施形態においては、図５を参照して説明したように、タイヤ１が新品時における溝２０の深さをＨ、としたとき、コーティング膜５０は、溝２０の深さ方向に関して、接地面７から０．５Ｈの部位１００よりも底面４１側の内面４０を覆うように配置される。あるいは、図６を参照して説明したように、コーティング膜５０は、溝２０の深さ方向に関して、スリップサイン３００の上面よりも底面４１側の内面４０を覆うように配置される。すなわち、タイヤ１が新品時において、コーティング膜５０は、接地面７の近くに配置されず、接地面７から離れて配置される。これにより、紫外光遮蔽機能を維持しつつ、タイヤ１の新品時、摩耗初期、及び摩耗中期において、コーティング膜５０が地面を接触することが抑制される。したがって、コーティング膜５０の劣化、及びトレッドゴム６からのコーティング膜５０の剥離などが抑制される。
【０１１８】
＜第２実施形態＞
第２実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分については同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１１９】
図７は、本実施形態に係るタイヤ１の溝２０の一部を模式的に示す斜視図である。図７に示すように、タイヤ１のトレッドゴム６は、周方向に配置される主溝２１と、主溝２１と結ばれるラグ溝２２とを有する。コーティング膜５０は、主溝２１の内面４０に配置される。
【０１２０】
本実施形態において、コーティング膜５０は、コーティング膜５０Ａと、間隙を介してコーティング膜５０Ａの隣に配置されるコーティング膜５０Ｂと、を含む。コーティング膜５０Ａとコーティング膜５０Ｂとは、主溝２１において周方向に配置される。
【０１２１】
以下の説明において、コーティング膜５０Ａとコーティング膜５０Ｂとの間のコーティング膜５０が存在しない部分を適宜、間欠部７０、と称する。間欠部７０においては、トレッドゴム６の内面４０が露出する。
【０１２２】
周方向に関して、コーティング膜５０の間欠部７０の寸法は、コーティング膜５０Ａの寸法及びコーティング膜５０Ｂの寸法よりも小さい。
【０１２３】
なお、図７は、主溝２１の一部を示す。本実施形態においては、主溝２１の例えば４箇所に間欠部７０が設けられる。主溝２１には、第１のコーティング膜と、間隙を介して第１のコーティング膜の隣に配置される第２のコーティング膜と、間隙を介して第２のコーティング膜の隣に配置される第３のコーティング膜と、間隙を介して第３のコーティング膜の隣に配置される第４のコーティング膜と、が配置される。なお、間欠部７０の数（周方向に配置されるコーティング膜の数）は、４つに限定されない。間欠部７０の数（周方向に配置されるコーティング膜の数）は、２つでもよいし、３つでもよいし、５つ以上の複数でもよい。
【０１２４】
以上説明したように、本実施形態によれば、コーティング膜５０が分割して配置されるので、複数のコーティング膜５０のうち、例えば、コーティング膜５０Ａが損傷し、トレッドゴム６から剥離しても、コーティング膜５０Ａの隣のコーティング膜５０Ｂがトレッドゴム６から剥離することが抑制される。
【０１２５】
例えば、コーティング膜５０が周方向に連続的に配置されていると、そのコーティング膜５０の一部分が損傷し、トレッドゴム６から剥離した場合、その剥離がコーティング膜５０の他の部分に伝播する可能性がある。その結果、コーティング膜５０全体が劣化してしまう可能性がある。
【０１２６】
本実施形態においては、コーティング膜５０Ａとコーティング膜５０Ａとの間にコーティング膜５０の間欠部７０が設けられることにより、剥離の伝播が抑制される。コーティング膜５０Ａが剥離しても、間欠部７０によって、剥離の伝播が停止され、コーティング膜５０Ｂが剥離することが抑制される。したがって、コーティング膜５０の紫外光遮蔽機能が低下することが抑制される。
【０１２７】
また、本実施形態においては、周方向に関して、間欠部７０の寸法は、コーティング膜５０（５０Ａ、５０Ｂ）の寸法よりも小さい。これにより、紫外光遮蔽機能が維持されつつ、剥離の伝播が抑制される。
【０１２８】
図８は、本実施形態に係るタイヤ１の溝２０の一部を模式的に示す斜視図である。図８に示すように、タイヤ１のトレッドゴム６は、周方向に配置される主溝２１と、主溝２１と結ばれるラグ溝２２とを有する。コーティング膜５０は、主溝２１の内面４０に配置される。コーティング膜５０は、間欠部７０を介して、周方向に複数配置される。
【０１２９】
図８に示す例において、間欠部７０は、主溝２１とラグ溝２２との交差部８０に配置される。
【０１３０】
以上説明したように、図８に示す例においては、コーティング膜５０の剥離が抑制される。タイヤ１の走行において、主溝２１とラグ溝２２との交差部８０は変形しやすい。変形しやすい交差部８０にコーティング膜５０を設けないようにすることで、コーティング膜５０の剥離が抑制される。
【０１３１】
図９は、本実施形態に係るタイヤ１の溝２０の一部を模式的に示す斜視図である。図９に示すように、タイヤ１のトレッドゴム６は、周方向に配置される主溝２１と、主溝２１と結ばれるラグ溝２２とを有する。コーティング膜５０は、主溝２１の内面４０に配置される。
【０１３２】
本実施形態において、コーティング膜５０は、コーティング膜５０Ａと、間隙を介してコーティング膜５０Ａの隣に配置されるコーティング膜５０Ｂと、を含む。コーティング膜５０Ａとコーティング膜５０Ｂとは、主溝２１において幅方向に配置される。コーティング膜５０Ａとコーティング膜５０Ｂとの間に間欠部７０が設けられる。
【０１３３】
幅方向に関して、コーティング膜５０の間欠部７０の寸法は、コーティング膜５０Ａの寸法及びコーティング膜５０Ｂの寸法よりも小さい。
【０１３４】
なお、間欠部７０の数（周方向に配置されるコーティング膜の数）は、３つ以上の複数でもよい。
【０１３５】
以上説明したように、図９に示す例においても、コーティング膜５０が分割して配置されることにより、例えば、コーティング膜５０Ａが損傷し、トレッドゴム６から剥離しても、コーティング膜５０Ａの隣のコーティング膜５０Ｂがトレッドゴム６から剥離することが抑制される。
【０１３６】
＜実施例＞
タイヤ１の評価試験を実施した。図１０は、タイヤ１の評価試験の結果の一例を示す図である。図１０において、実施例１及び実施例２は、上述の実施形態で説明した、コーティング膜５０を有するタイヤ１の評価試験の結果を示す。実施例１のコーティング膜５０は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物及びカーボンブラックを含む。実施例２のコーティング膜５０は、ウレタンを主成分とする樹脂組成物及びベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤を含む。実施例１及び実施例２の両方とも、コーティング膜５０は、主溝２１の内面４０に配置される。また、タイヤ１が新品時における溝２０の深さをＨ、としたとき、実施例１及び実施例２の両方とも、コーティング膜５０は、溝２０の深さ方向に関して、接地面７から０．５Ｈの部位１００よりも底面４１側の内面４０を覆うように配置されている。
【０１３７】
比較例は、コーティング膜５０が設けられていないタイヤ１の評価試験の結果を示す。
【０１３８】
実施例１のタイヤ１のサイズ、実施例２のタイヤ１のサイズ、及び比較例のタイヤのサイズは、全て、２１５／６０Ｒ１６  ９５Ｈである。
【０１３９】
評価試験では、促進耐候試験機（キセノンウェザーメータ）を使って照射エネルギー１５０Ｗ／ｍ２の紫外光をタイヤに８００時間照射する処理、及び紫外光が照射されたタイヤをドラム試験機において２万ｋｍ走行させる処理が実施された。なお、ドラム試験機においては、タイヤの内圧が２００ｋＰａに調整され、そのタイヤに対して５．０ｋＮの負荷をかけた状態で、８０ｋｍ／ｈで走行させた。走行後のグルーブクラックの発生の有無を評価した。
【０１４０】
図１０に示すように、比較例１では、グルーブクラックが発生したのに対し、実施例１及び実施例２では、グルーブクラックが発生しなかった。コーティング膜５０を設けることによって、グルーブクラックの発生を抑制できることが確認できた。
【符号の説明】
【０１４１】
１  タイヤ（空気入りタイヤ）
２  カーカス部
３  ベルト層
４  ベルトカバー
５  ビード部
６  トレッドゴム
７  接地面
８  サイドウォールゴム
９  サイドウォール部
１０  トレッド部
１１  センター部
１２  ショルダー部
１３  内面
２０  溝
２１  主溝
２２  ラグ溝
２３  サイプ
４０  内面
４１  底面
４２  側面
４２Ｂ  内端部
４２Ｕ  外端部
５０  コーティング膜
６０  プライマー膜
７０  間欠部
８０  交差部
１００  部位
２００  部位
３００  スリップサイン
４２１  内側領域
４２２  外側領域
ＡＸ  中心軸
ＯＤ  タイヤ外径
ＲＤ  タイヤリム径
ＳＷ  タイヤ総幅
Ｗ  トレッド接地幅
ＴＤＷ  トレッド展開幅
【図１】
0006620396.tif 000002
【図２】
0006620396.tif 000003
【図３】
0006620396.tif 000004
【図４】
0006620396.tif 000005
【図５】
0006620396.tif 000006
【図６】
0006620396.tif 000007
【図７】
0006620396.tif 000008
【図８】
0006620396.tif 000009
【図９】
0006620396.tif 000010
【図１０】
0006620396.tif 000011