(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体内に複数の放射線検出素子が二次元状に配列され、コネクター部を備える放射線画像撮影装置を装填可能なカセッテホルダーを備える撮影台であって、
前記カセッテホルダーは、
装填された前記放射線画像撮影装置を保持する保持具と、
前記保持具に保持された前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部に接続可能なコネクターと、
を備え、
前記コネクターと前記コネクター部とは、接続時に互いに磁着するように構成されており、
前記コネクターは、前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから引き抜いて取り外す際に、移動する前記コネクター部に磁着した状態で前記コネクター部に追従して移動可能とされており、
かつ、追従して移動する前記コネクターの一端側の移動量が前記コネクターの他端側の移動量よりも小さくなるように前記コネクターの移動が規制されることで、前記コネクターの前記一端側が前記他端側よりも先に前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部から離間するように構成されていることを特徴とする撮影台。
【請求項２】
前記コネクターは、保持部材に固定されており、
前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから引き抜いて取り外す際に、前記コネクター部に追従して移動する前記コネクターとともに移動する前記保持部材の一端側の移動量が前記保持部材の他端側の移動量よりも小さくなるように前記保持部材および前記コネクターの移動が規制されることで、前記コネクターの前記一端側が前記コネクターの前記他端側よりも先に前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部から離間するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の撮影台。
【請求項３】
前記放射線画像撮影装置が前記カセッテホルダーに装填された状態では、前記コネクターの前記保持部材と前記保持具との間に隙間が形成され、かつ、前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから取り外す際に、前記コネクターが前記コネクター部に追従して移動して前記保持部材が前記保持具に当接することで、前記保持具により前記保持部材と前記コネクターの移動が規制されるように構成されており、
前記放射線画像撮影装置が前記カセッテホルダーに装填された状態で、前記保持部材の一端側と前記保持具との間に形成される前記隙間の大きさを、前記保持部材の他端側と前記保持具との間に形成される前記隙間の大きさよりも小さくするための規制部材を備えることを特徴とする請求項２に記載の撮影台。
【請求項４】
前記放射線画像撮影装置が前記カセッテホルダーに装填された状態では、前記コネクターの前記保持部材と前記保持具との間に隙間が形成され、かつ、前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから取り外す際に、前記コネクターが前記コネクター部に追従して移動して前記保持部材が前記保持具に当接することで、前記保持具により前記保持部材と前記コネクターの移動が規制されるように構成されており、
前記放射線画像撮影装置が前記カセッテホルダーに装填された状態で、前記保持部材の一端側と前記保持具との間に形成される前記隙間の大きさが、前記保持部材の他端側と前記保持具との間に形成される前記隙間の大きさよりも小さくなるように前記保持部材が形成されていることを特徴とする請求項２に記載の撮影台。
【請求項５】
前記コネクターは、保持部材により移動可能に保持されており、かつ、前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから引き抜いて取り外す際に、移動する前記コネクター部に追従して移動する前記コネクターの一端側の移動量が前記コネクターの他端側の移動量よりも小さくなるように前記保持部材より前記コネクターの移動が規制されるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の撮影台。
【請求項６】
前記カセッテホルダーは、装填された前記放射線画像撮影装置の背面側を保持するベース面を備え、
前記コネクターは、前記カセッテホルダーの前記ベース面に直交する方向に揺動可能に設けられており、
前記放射線画像撮影装置が前記カセッテホルダーに装填される際、前記放射線画像撮影装置が前記ベース面に対して傾いた状態で装填されても、前記コネクターが前記ベース面に直交する方向に揺動して、前記コネクターと前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部とが接続されるように構成されていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の撮影台。
【請求項７】
前記コネクターは、前記カセッテホルダーに向かう方向に付勢されていることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の撮影台。
【請求項８】
前記撮影台は、臥位撮影用の撮影台であることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の撮影台。
【請求項９】
前記カセッテホルダーは、矩形状の前記筐体の一方の辺の長さが同じであり、前記一方の辺に直交する他方の辺の長さが異なる、サイズが異なる前記放射線画像撮影装置を装填可能に形成されていることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の撮影台。
【請求項１０】
前記カセッテホルダーは、
前記一方の辺の長さと前記他方の辺の長さとが異なる長さの前記放射線画像撮影装置が装填される際には、前記放射線画像撮影装置を、当該放射線画像撮影装置が存在する平面内で回転可能とするが、
前記一方の辺の長さと前記他方の辺の長さとが同じ長さの前記放射線画像撮影装置が装填される際には、前記放射線画像撮影装置の回転を禁止するように構成されていることを特徴とする請求項９に記載の撮影台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影台に係り、特に、放射線画像撮影装置を装填可能な撮影台に関する。
【背景技術】
【０００２】
病気診断等を目的として、Ｘ線画像に代表される放射線を用いて撮影された放射線画像が広く用いられている。こうした医療用の放射線画像は、従来からスクリーンフィルムを用いて撮影されていたが、放射線画像のデジタル化を図るために輝尽性蛍光体シートを用いたＣＲ（Computed Radiography）装置が開発され、最近では、複数の放射線検出素子を二次元状に配列し、照射された放射線を複数の放射線検出素子でそれぞれ検出してデジタルの画像データとして読み出す放射線画像撮影装置（Flat Panel Detector）が開発されている。
【０００３】
放射線画像撮影装置は、従来、支持台等と一体的に形成された、いわゆる専用機として開発されたが、近年、上記のように二次元状に配列された複数の放射線検出素子を筐体内に収納して可搬とした可搬型（カセッテ型等とも言う。）の放射線画像撮影装置が開発され、実用化されている（例えば特許文献１等参照）。そして、このような可搬型の放射線画像撮影装置（以下、単に放射線画像撮影装置という。）を装填する撮影台も種々開発されている（例えば特許文献２等参照）。
【０００４】
一方、放射線画像撮影装置が撮影台に装填されて撮影を行う際、コネクターを介して放射線画像撮影装置にケーブルを装着し、ケーブルを介した有線方式で、放射線画像撮影装置から外部装置に画像データ等を転送したり、外部装置との間で信号のやり取りを行ったり、或いは外部装置から電力の供給を受けたりするように構成される場合がある（特許文献３等参照）。
【０００５】
この場合、例えば図１４（Ａ）に示すように、放射線画像撮影装置Ｆの角隅部等に、放射線画像撮影装置Ｆの筐体ｆの内部の配線と接続された複数のピンｐを備えるコネクター部Ｃｆが設けられ、図１４（Ｂ）に示すように、この放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに、図示しない撮影台に設けられたコネクターＢｃを接続して、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台に装填する。
【０００６】
そして、この状態で、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台側のコネクターＣｂとを介して放射線画像撮影装置Ｆと図示しない外部装置とがケーブルＣａを介して有線方式で接続され、ケーブルＣａ等を介してデータや信号を送受信したり、外部装置から放射線画像撮影装置Ｆに電力を供給したりするように構成される。
【０００７】
また、撮影台側のコネクターＣｂに図示しないマグネットを設け、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの、コネクターＣｂのマグネットに対応する位置に金属板ｍｐ（図１４（Ａ）参照）を設けておき、コネクター同士の接続時に、撮影台側のコネクターＣｂのマグネットが放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの金属板ｍｐと磁着するように構成される場合がある。そして、このように構成することで、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台側のコネクターＣｂとを確実に接続させることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平６−３４２０９９号公報
【特許文献２】特開２０００−３７３８２号公報
【特許文献３】特開２０１２−１１０５４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、上記のように接続時に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台のコネクターＣｂとを磁着させるように構成すると、コネクター同士を磁着させない場合に比べて、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台から取り外すためにコネクター同士の接続を解除する際に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台のコネクターＣｂとが離れ難くなる。
【００１０】
すなわち、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台から取り外す際、図１４（Ｂ）に矢印で示すように、放射線画像撮影装置ＦとコネクターＣｂを、それらの接続面に対して垂直な方向に力を加えて引き離すことになるが、比較的強い力を加えないと引き離すことができなくなる。
【００１１】
このように、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台のコネクターＣｂとを磁着させるように構成すると、確かにコネクターＣｆとコネクターＣｂとが確実に接続されるようになるが、その反面、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台から取り外し難くなってしまうといった問題がある。
【００１２】
本発明は、上記の点を鑑みてなされたものであり、放射線画像撮影装置を撮影台から取り外す際に、放射線画像撮影装置のコネクター部と撮影台のコネクターとの接続を的確かつ容易に解除させることが可能な撮影台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
前記の問題を解決するために、本発明の撮影台は、
筐体内に複数の放射線検出素子が二次元状に配列され、コネクター部を備える放射線画像撮影装置を装填可能なカセッテホルダーを備える撮影台であって、
前記カセッテホルダーは、
装填された前記放射線画像撮影装置を保持する保持具と、
前記保持具に保持された前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部に接続可能なコネクターと、
を備え、
前記コネクターと前記コネクター部とは、接続時に互いに磁着するように構成されており、
前記コネクターは、前記放射線画像撮影装置を前記カセッテホルダーから引き抜いて取り外す際に、移動する前記コネクター部に磁着した状態で前記コネクター部に追従して移動可能とされており、
かつ、追従して移動する前記コネクターの一端側の移動量が前記コネクターの他端側の移動量よりも小さくなるように前記コネクターの移動が規制されることで、前記コネクターの前記一端側が前記他端側よりも先に前記放射線画像撮影装置の前記コネクター部から離間するように構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のような方式の撮影台によれば、放射線画像撮影装置を撮影台から取り外す際に、放射線画像撮影装置のコネクター部と撮影台のコネクターとの接続を的確かつ容易に解除させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係る撮影台の外観を示す斜視図である。
【図２】本実施形態に係るカセッテホルダーから引き出しトレイが引き出された状態を表す図である。
【図３】（Ａ）放射線画像撮影装置に設けられたコネクター部の位置を説明する図であり、（Ｂ）コネクター部の拡大図である。
【図４】撮影台のカセッテホルダーのコネクターの構成を表す図であり、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図である。
【図５】カセッテホルダーの保持部に放射線画像撮影装置が装填された状態におけるコネクターと放射線画像撮影装置のコネクター部との接続部分の構成を表す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は側面図である。
【図６】（Ａ）放射線画像撮影装置を取り外す際に保持部材の一端側の折り曲げ部と規制部材とが当接した状態を表す図であり、（Ｂ）コネクターの一端側がコネクターの他端側よりも先に放射線画像撮影装置のコネクター部から離間した状態を表す図である。
【図７】コネクターや保持部材の変形例１を表す平面図である。
【図８】コネクターや保持部材の変形例２を表す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は側面図である。
【図９】カセッテホルダーに放射線画像撮影装置が装填されていない場合にコネクターが保持具よりも保持部の内側に突き出た状態を表す図である。
【図１０】コネクターがスライドベースに直交する方向に揺動可能であることを説明する図であり、（Ａ）は変形例２の場合、（Ｂ）は本実施形態や変形例１の場合を表す。
【図１１】（Ａ）装填される放射線画像撮影装置にコネクターに接近した状態を表す図であり、（Ｂ）コネクターが揺動して放射線画像撮影装置のコネクター部と接続された状態を表す図である。
【図１２】放射線画像撮影装置が撮影台のカセッテホルダーに（Ａ）縦向きに装填された状態、（Ｂ）横向きに装填された状態を説明する平面図である。
【図１３】（Ａ）スライドベースに設けられた突起部や引き出しトレイに設けられた係止部材を表す図であり、（Ｂ）スライドベースが開いて突起部と係止部材とが係合した状態を表す平面図である。
【図１４】（Ａ）従来の放射線画像撮影装置のコネクター部の構成の一例を表す図であり、（Ｂ）磁着されたコネクターと放射線画像撮影装置のコネクター部とをそれらの接続面に対して垂直な方向に力を加えて引き離す状態を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る撮影台の実施の形態について、図面を参照して説明する。
【００１７】
なお、以下では、撮影台が臥位撮影用の撮影台である場合について説明するが、本発明は、この場合に限定されず、撮影台が立位撮影用の撮影台である場合についても適用される。
【００１８】
［撮影台の基本的な構成について］
図１は、本実施形態に係る撮影台を示す斜視図である。本実施形態では、撮影台１は、図示しない床面に固定された基部２と、基部２により下方から支持された支持部３と、支持部３により下方から支持された天板４とを備えている。なお、図示を省略するが、患者は天板４上に横臥する。そして、支持部３は、図示しない昇降機構により、基部２に対して天板４とともに上下方向（すなわち図中のｚ方向）に昇降可能とされており、また、天板４は、図示しない移動機構により、支持部３に対して水平方向（すなわち図中のｘ方向およびｙ方向）に移動可能とされている。
【００１９】
支持部３の上方の、天板４の直下の部分には、図示しない放射線画像撮影装置Ｆを装填可能なカセッテホルター１０を収容する収容スペース５が設けられており、カセッテホルダー１０は、収容スペース５内で、図中のｘ方向（すなわち天板４の延在方向）の位置を変えることができるようになっている。なお、収容スペース５内で、カセッテホルダー１０の図中ｙ方向の位置も変えることができるように構成することも可能である。
【００２０】
［カセッテホルダーの構成について］
次に、本実施形態に係る撮影台１のカセッテホルダー１０の構成について説明する。なお、以下では、カセッテホルダー１０の各部等について説明する際、カセッテホルダー１０を図１に示したように配置した場合の図中ｙ方向の手前側を「手前側」等とし、また、ｙ方向の奥側を「奥側」等として説明する場合がある。
【００２１】
本実施形態では、図２に示すように、撮影台１のカセッテホルダー１０のカバー部１１内には、引き出しトレイ１２が、図示しないレールに沿ってカバー部１１から手前側に引き出されたり奥側に押し込まれてカバー部１１内に収納されたりすることができる状態で配置されている。そして、引き出しトレイ１２には、引き出しトレイ１２の引き出し、収納の際に放射線技師等が把持するためのハンドル１３が取り付けられている。
【００２２】
なお、図２では、引き出しトレイ１２がカセッテホルダー１０のカバー部１１から引き出された状態が示されており、図１では、引き出しトレイ１２がカセッテホルダー１０内に収納された状態が示されている。また、図２や以下の各図では、撮影台１のカセッテホルダー１０以外の部分の記載が省略されている。
【００２３】
引き出しトレイ１２の上面側には、装填された放射線画像撮影装置Ｆを保持する保持具２３等を備える保持部２０が設けられている。保持部２０は、主に、回転ベース２１と、スライドベース２２、２２と、保持具２３と、コネクター２４とを備えている。なお、図２や以下の各図では、コネクター２４のケーブル２５（図４（Ａ）、（Ｂ）等参照）の記載が省略されていたり、途中から省略されているが、実際にはケーブル２５は引き出しトレイ１２の背面側（すなわち本実施形態では下側）に引き回される等してカセッテホルダー１０内に延びるように配設されている。
【００２４】
回転ベース２１は、略平板状に形成されており、引き出しトレイ１２の上面側に取り付けられている。なお、本実施形態では、後述するように、回転ベース２１は、引き出しトレイ１２に回転可能に取り付けられており、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転させることで保持部２０全体を回転させることができるようになっているが、この点については後で説明する。
【００２５】
また、２枚のスライドベース２２、２２が回転ベース２１の上面側に取り付けられており、回転ベース２１に対してそれぞれ平行にかつ反対方向に移動させて開閉できるようになっているが、この点についても後で説明する。そして、以下では、上記の各点について説明するまで、回転ベース２１は回転されず、スライドベース２２、２２は閉じられた状態であるものとして説明する。また、図２に示されているストッパー３２については後で説明する。
【００２６】
各保持具２３は、それぞれスライドベース２２、２２の端部が上方に折り曲げられて形成されており、或いはそれぞれスライドベース２２、２２の端部に取り付けられている。そして、各保持具２３は、例えば１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆ（図示省略）がスライドベース２２、２２の上面側に装填された場合に、装填された放射線画像撮影装置Ｆの各辺に側面から当接して、放射線画像撮影装置Ｆの位置が水平方向（すなわちｘ方向やｙ方向）にずれないように放射線画像撮影装置Ｆを保持するようになっている。
【００２７】
本実施形態では、このように、カセッテホルダー１０の回転ベース２１やスライドベース２２が、放射線画像撮影装置Ｆが装填された際に、装填された放射線画像撮影装置Ｆの背面側を保持するベース面として機能するように構成されている。
【００２８】
コネクター２４は、奥側のスライドベース２２のさらに奥側の位置であって、スライドベース２２、２２の上面側に放射線画像撮影装置Ｆを装填した際に、放射線画像撮影装置Ｆの筐体ｆの側面に設けられたコネクター部Ｃｆ（図３（Ａ）参照）と接続される位置に配置されている。
【００２９】
なお、図３（Ａ）、（Ｂ）に示すように、本実施形態では、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆは、放射線画像撮影装置Ｆの角隅部に設けられており、前述した図１４（Ａ）に示したコネクター部Ｃｆと同様に、放射線画像撮影装置Ｆの筐体ｆの内部の配線と接続された平板状の複数のピンｐや、カセッテホルダー１０側のコネクター２４に設けられた後述するマグネット２４ｃ（後述する図４（Ａ）、（Ｂ）参照）と磁着する金属板ｍｐが設けられている。
【００３０】
また、本実施形態では、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆには、コネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０側のコネクター２４とが接続する際に、コネクター２４に設けられた後述する位置決めピン２４ｄ（後述する図４（Ａ）、（Ｂ）参照）が挿入される穴ｈが設けられている。そして、本実施形態では、このように構成することで、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０側のコネクター２４とが後述するように自動的に接続される際に、穴ｈに位置決めピン２４ｄが挿入されることで、コネクター部Ｃｆとコネクター２４との間の位置決めが自動的にかつ的確に行われるようになっている。
【００３１】
［コネクターの構成について］
次に、カセッテホルダー１０側のコネクター２４の構成について説明する。本実施形態では、コネクター２４は、図４（Ａ）、（Ｂ）に示すように、支持体２４ａから所定本数のピン２４ｂが突出された構成とされており、各ピン２４ｂの両側には、マグネット２４ｃがそれぞれ支持体２４ａに固定されている。
【００３２】
コネクター２４の各ピン２４ｂは、先端部分がマグネット２４ｃより外側にそれぞれ突出された状態とされている。また、各ピン２４ｂは、支持体２４ａに対して各ピン２４ｂの軸方向に移動可能とされており、しかも、図示しないバネ等により突出方向（すなわち図４（Ａ）では図中の手前側、図４（Ｂ）では図中の下向き）に付勢されている。
【００３３】
また、コネクター２４の支持体２４ａの各ピン２４ｂが設けられた面には、位置決めピン２４ｄが突設されている。そして、コネクター２４と放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとを接続する際に、前述したように、位置決めピン２４ｄが、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに設けられた穴ｈ（図３（Ｂ）参照）に挿入されることにより、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとコネクター２４との相対的な位置決めを自動的に行わせることができるようになっている。
【００３４】
なお、本実施形態では、図４（Ａ）、（Ｂ）に示すように、コネクター２４の位置決めピン２４ｄは、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの穴ｈに確実に挿入されるようにするために、角部がテーパ状に面取りされている。また、図４（Ａ）、（Ｂ）に示すように、コネクター２４の支持体２４ａには、コネクター２４の各ピン２４ｂとそれぞれ接続された図示しない複数の導線が内包されたケーブル２５が接続されている。
【００３５】
本実施形態では、コネクター２４等が上記のように構成されているため、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４とが接続される際に、コネクター２４の位置決めピン２４ｄの先端が放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの穴ｈに挿入されるとともに、コネクター２４の各ピン２４ｂの先端が放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの平板状の各ピンｐに当接する。
【００３６】
そして、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとコネクター２４とがさらに接近すると、コネクター２４の位置決めピン２４ｄが放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの穴ｈの中に押し込まれるとともに、コネクター２４の各ピン２４ｂが放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの各ピンｐに圧接された状態になり、コネクター２４のマグネット２４ｃの磁力で、コネクター２４のマグネット２４ｃと放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの金属板ｍｐとが磁着する。
【００３７】
このようにして、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４とが接続される際に、位置決めピン２４ｄにより両者の相対的な位置決めが自動的にかつ的確になされた状態で、コネクター２４の各ピン２４ｂと放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆの各ピンｐとを確実に接続することが可能となる。
【００３８】
なお、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆ側にマグネットを設け、コネクター２４側に金属板を設けるように構成することも可能である。また、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４との接続については、後で再度説明する。
【００３９】
［コネクターの保持部材等の構成等について］
次に、本実施形態に係るコネクター２４の保持部材２６について説明する。図５（Ａ）、（Ｂ）は、本実施形態に係るカセッテホルダー１０の保持部２０に放射線画像撮影装置Ｆが装填された状態におけるコネクター２４と放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとの接続部分を表す平面図と側面図である。
【００４０】
本実施形態では、コネクター２４の保持部材２６は、板状に形成されており、ネジ２７でコネクター２４の上面に螺着されて固定されている。また、保持部材２６は、カセッテホルダー１０の保持部２０側の２箇所の部分２６ａ（以下、折り曲げ部２６ａという。）が下方に折り曲げられた状態に形成されている。そして、複数のピン２４ｂ（図４（Ａ）、（Ｂ）参照）が設けられたコネクター２４の部分が、２箇所の折り曲げ部２６ａの間からカセッテホルダー１０の保持部２０側（すなわち手前側）に突出する状態になっている。なお、図５以下の各図（後述する図９以外）では、コネクター２４の複数のピン２４ｂ等の図示が省略されている。
【００４１】
一方、カセッテホルダー１０の保持部２０には、上記のように保持具２３が設けられているが、図５（Ａ）、（Ｂ）に示すように、保持部２０に装填されて各保持具２３により保持された放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆにコネクター２４が接続された際に、保持部材２６の上記の２箇所の折り曲げ部２６ａに対向する位置にも、それぞれ保持具２３が設けられている。以下、この部分の保持具２３を保持具２３ｂという。
【００４２】
そして、本実施形態では、２つの保持具２３ｂからそれぞれ水平方向奥側（図５（Ａ）では図中上側、図５（Ｂ）では図中右側）に棒状のガイド部材２８が突設されている。そして、各ガイド部材２８は、コネクター２４の保持部材２６の２箇所の折り曲げ部２６ａに設けられた孔２６ｈにそれぞれ挿通されており、折り曲げ部２６ａのさらに奥側に延びている。
【００４３】
そして、折り曲げ部２６ａより奥側の各ガイド部材２８の部分には、バネ２９がそれぞれ嵌め込まれている。そして、バネ２９の手前側（図５（Ａ）では図中下側、図５（Ｂ）では図中左側）の端部は折り曲げ部２６ａに固定されており、バネ２９の奥側の端部は、ガイド部材２８の端部に形成されたバネ止め部に固定されている。そのため、コネクター２４と保持部材２６は、各バネ２９によりカセッテホルダー１０の保持部２０に向かう方向（すなわち手前側）に付勢されている。
【００４４】
なお、図５（Ａ）、（Ｂ）に示したようにカセッテホルダー１０の保持部２０に放射線画像撮影装置Ｆが装填された状態では、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと接続されたコネクター２４が、バネ２９による付勢の方向とは逆に奥側（すなわちカセッテホルダー１０の保持部２０から離れる方向）に押された状態になるため、各バネ２９は、その自然長よりも縮められた状態になっている。
【００４５】
本実施形態では、上記のように、コネクター２４は、保持部材２６の２箇所の折り曲げ部２６ａの間からカセッテホルダー１０の保持部２０側に突出されるように形成されているため、図５（Ａ）、（Ｂ）に示すように、保持部２０に装填された放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆにコネクター２４が接続された状態では、保持部材２６の各折り曲げ部２６ａと各保持部２０の保持具２３ｂとの間に、それぞれ隙間Ｇが形成される状態になる。
【００４６】
そして、このように、保持部材２６の各折り曲げ部２６ａと各保持部２０の保持具２３ｂとの間にそれぞれ隙間Ｇが存在するため、例えば放射線技師等がカセッテホルダー１０に装填された放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆを手前側（図５（Ａ）では図中下側、図５（Ｂ）では図中左側）に引き抜くように移動させると、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに磁着して接続されているコネクター２４や保持部材２６は、移動するコネクター部Ｃｆと接続された状態でコネクター部Ｃｆに追従して手前側に移動する。
【００４７】
そして、本実施形態では、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａ（図５（Ａ）では図中左側）と保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷを、保持部材２６の他端側の折り曲げ部２６ａ（図５（Ａ）では図中右側）と保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷよりも小さくするための規制部材３０が、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に設けられている。
【００４８】
本実施形態では、図５（Ａ）に示すように、規制部材３０として、前述したガイド部材２８に嵌められた金属製のワッシャーが設けられている。しかし、規制部材３０は、このようなワッシャーに限定されず、上記のように隙間Ｇの大きさＷ（すなわち後述する移動量）を調整することができるものであれば他の態様であってもよく、例えば、ガイド部材２８自体の一部を大径にして規制部材３０を形成するように構成することも可能である。
【００４９】
［作用］
次に、本実施形態に係る撮影台１やカセッテホルダー１０の作用について説明する。上記のように、本実施形態では、規制部材３０により、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａ（図５（Ａ）では図中左側）と保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷが、保持部材２６の他端側の折り曲げ部２６ａ（図５（Ａ）では図中右側）と保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷよりも小さくなるように、隙間Ｇの大きさＷがそれぞれ調整されている。
【００５０】
そして、前述したように放射線技師等がカセッテホルダー１０に装填された放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際には、放射線技師等は、まず、図１に示した状態から図２に示したように（なお図２では放射線画像撮影装置Ｆの図示が省略されている。）引き出しトレイ１２を手前側に引き出す。そして、カセッテホルダー１０の保持部２０に保持されている放射線画像撮影装置Ｆの手前側（図２では手前側、図５（Ａ）では図中下側、図５（Ｂ）では図中左側）の部分を上方に持ち上げ、その状態で放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引く。
【００５１】
放射線画像撮影装置Ｆが手前側に引かれると、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに接続されているコネクター２４が、保持部材２６とともに放射線画像撮影装置Ｆに追従して手前側に移動する。その際、本実施形態では、上記のように、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａの部分に規制部材３０が設けられており、一端側の折り曲げ部２６ａの部分の隙間Ｇの大きさＷが、他端側の折り曲げ部２６ａの部分の隙間Ｇの大きさＷよりも小さくなっている。
【００５２】
そのため、上記のように、コネクター２４や保持部材２６が放射線画像撮影装置Ｆやコネクター部Ｃｆの移動に追従して移動すると、図６（Ａ）に示すように、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａ（図６（Ａ）では図中左側）と規制部材３０とが当接する。そして、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａが規制部材３０によりそれ以上の手前側への規制されるため、コネクター２４の一端側はそれ以上手前側に移動することが阻止される。
【００５３】
しかし、保持部材２６の他端側の折り曲げ部２６ａ（図６（Ａ）では図中右側）は、規制部材３０が設けられていないため、さらに手前側に移動することができる。そのため、放射線技師等がさらに放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引くと、コネクター２４の一端側は手前側に移動しないが、コネクター２４の他端側は放射線画像撮影装置Ｆに追従して手前側に移動するため、図６（Ｂ）に示すように、コネクター２４の一端側がコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間する。
【００５４】
本実施形態では、以上のように、コネクター２４に固定された保持部材２６の２箇所に設けた折り曲げ部２６ａのうち、一端側の折り曲げ部２６ａの部分にのみ規制部材３０を設けたため、保持部材２６の一端側の移動量（すなわち一端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ）が、保持部材２６の他端側の移動量（すなわち他端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ）よりも小さくなる。
【００５５】
そのため、放射線技師等が放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から引き抜いて取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに追従してコネクター２４と保持部材２６が手前側に移動し、保持部材２６の一端側が先に規制部材３０に当接して移動が規制された後も、保持部材２６の他端側はさらに手前側に移動することができる。そのため、放射線技師等が放射線画像撮影装置Ｆをさらに手前側に引くことで、図６（Ｂ）に示したように、コネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させることが可能となる。
【００５６】
そして、図６（Ｂ）に示した状態から放射線技師等が放射線画像撮影装置Ｆをさらに手前側に引くことで、コネクター２４の他端側の移動が保持具２３ｂによって規制されるため、コネクター２４の他端側も放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離れる。そのため、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４との接続が解除される。
【００５７】
本実施形態では、このように、放射線技師等は、放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引くだけで、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４との接続を的確に解除することが可能となる。
【００５８】
また、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４との接続が解除される際、上記のように、本実施形態では規制部材３０が設けられているため、コネクター２４の一端側がコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間した状態を自動的に形成することができる（図６（Ｂ）参照）。
【００５９】
そのため、本実施形態では、図１４（Ｂ）に示したように放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに磁着したコネクターＣｂを一度に引き離すのではなく、図６（Ｂ）に示したように、一旦、コネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させた後で、コネクター２４の他端側を放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから引き離す状態になるため、図１４（Ｂ）に示したようにして放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台のコネクターＣｂとの接続を解除する場合に比べて非常に容易に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４との接続を解除させることが可能となる。
【００６０】
［効果］
以上のように、本実施形態に係る撮影台１によれば、放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から引き抜いて取り外す際に、規制部材３０により、移動する放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに磁着した状態で追従して移動するコネクター２４の一端側の移動量Ｗ（すなわち上記の隙間Ｇの大きさＷ。以下同じ。）がコネクター２４の他端側の移動量Ｗよりも小さくなるようにコネクター２４の移動が規制されるため、コネクター２４の一端側が他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間する。
【００６１】
そのため、放射線技師等が、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台１から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４との接続を的確かつ容易に解除させることが可能となる。
【００６２】
［コネクターや保持部材の変形例１］
上記の実施形態では、図５（Ａ）に示したように、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０の保持部２０に装填された状態では、保持部材２６の両端の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとが平行になるように保持部材２６が形成されており、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａの部分に規制部材３０を設けることで、保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ（すなわち移動量Ｗ）を、保持部材２６の他端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ（すなわち移動量Ｗ）よりも小さくするように構成されているカセッテホルダー１０や撮影台１について説明した。
【００６３】
しかし、保持部材２６をこのように構成する代わりに、例えば図７に示すように、保持部材２６を、予め、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０の保持部２０に装填された状態で保持部材２６の一端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ１（すなわち移動量Ｗ１）が保持部材２６の他端側の折り曲げ部２６ａと保持具２３ｂとの間に形成される隙間Ｇの大きさＷ２（すなわち移動量Ｗ２）よりも小さくなるように形成することも可能である。
【００６４】
このように構成すれば、上記の実施形態の場合（図６（Ａ）、（Ｂ）参照）と同様に、装填された放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引き出すと、コネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させることが可能となる。そのため、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台１から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４との接続を的確かつ容易に解除させることが可能となる。
【００６５】
また、上記の実施形態とは異なり、保持部材２６の形状を変えるだけで、規制部材３０を用いなくても上記の効果を得ることが可能となる。すなわち、この変形例１では、規制部材３０が不要となるというメリットがある。
【００６６】
［コネクターや保持部材の変形例２］
一方、上記の実施形態や変形例１では、規制部材３０を設けたり（実施形態）、保持部材２６の形状を工夫することで（変形例１）、放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引き出す際にコネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させる場合について説明した。しかし、コネクター２４自体の構造を工夫することで、上記の効果を奏するように構成することも可能である。
【００６７】
具体的には、例えば図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、コネクター２４の支持体２４ａの一端側および他端側に、複数のピン２４ｂ（図８（Ａ）、（Ｂ）では図示省略。図４（Ａ）、（Ｂ）参照）が設けられた面に直交する方向（ｙ方向）に延在する長孔２４ｅ１、２４ｅ２をそれぞれ設ける。その際、支持体２４ａの一端側の長孔２４ｅ１は当該面に近い位置に設け、支持体２４ａの他端側の長孔２４ｅ２は当該面からより遠い位置に設けるように構成する。
【００６８】
また、カセッテホルダー１０側には、前述したカセッテホルダー１０のスライドベース２２からコネクター２４の下方に下側保持部材２６Ａを延設させる。そして、棒状の規制具３１、３１を、下側保持部材２６Ａの一端側および他端側の、スライドベース２２の端部からの距離が等しい位置からそれぞれ上方に立設させて、コネクター２４の長孔２４ｅ１、２４ｅ２にそれぞれ挿通させる。
【００６９】
そして、各規制具３１の上端に平板状の上側保持部材２６Ｂを取り付ける。そのため、上記の実施形態や変形例１では、引き出される放射線画像撮影装置Ｆの移動に追従してコネクター２４と保持部材２６とが一体的に移動したが、この変形例２では、下側保持部材２６Ａや各規制具３１、上側保持部材２６Ｂは、カセッテホルダー１０のスライドベース２２に固定されているため、放射線画像撮影装置Ｆが手前側に移動してもそれに追従して移動せず、コネクター２４のみが、引き出される放射線画像撮影装置Ｆの移動に追従して移動することになる。
【００７０】
なお、この変形例２では、図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、コネクター２４と下側保持部材２６Ａや上側保持部材２６Ｂとの間にはある程度の隙間が形成されているが、この点については後で説明する。
【００７１】
そして、変形例２では、上記のように構成することで、図８（Ａ）に示したように、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０に装填され、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとカセッテホルダー１０のコネクター２４とが接続された状態で、コネクター２４の一端側に設けられた長孔２４ｅ１の奥側の縁（図８（Ａ）では図中上側の縁）の部分と規制具３１との距離が、コネクター２４の他端側に設けられた長孔２４ｅ２の奥側の縁の部分と規制具３１との距離よりも長くなる。
【００７２】
そのため、放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から手前側に引き抜いて取り外す際に、移動する放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに追従してコネクター２４のみが手前側に移動するが、その際、コネクター２４の一端側では、コネクター２４が手前側（図８（Ａ）では図中下側）に移動すると長孔２４ｅ１の奥側の縁の部分が規制具３１にすぐに当接してしまい、コネクター２４の一端側の移動量が小さくなる。
【００７３】
しかし、コネクター２４の他端側では、上記のように長孔２４ｅ２の奥側の縁の部分と規制具３１との距離が長いため、コネクター２４の一端側よりも移動できる距離が長くなり（すなわち移動量が大きくなり）、コネクター２４の一端側よりもさらに放射線画像撮影装置Ｆに追従して手前側に移動する。
【００７４】
そのため、この変形例２においても、上記のように構成することで、装填された放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆを手前側に引き出すと、コネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させることが可能となる。そのため、放射線画像撮影装置Ｆを撮影台１から取り外す際に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４との接続を的確かつ容易に解除させることが可能となる。
【００７５】
［コネクターをカセッテホルダーに向かう方向に付勢することについて］
なお、本実施形態や変形例１では、ガイド部材２８は、前述したように、折り曲げ部２６ａに設けられた孔２６ｈ（図５（Ａ）、（Ｂ）参照）に挿通されており、上記のようにコネクター２４や保持部材２６の一端側や他端側が手前側や奥側（すなわちｙ方向）に移動する際に、それらがその方向に移動できるように案内する機能を有している。また、ガイド部材２８は、カセッテホルダー１０に放射線画像撮影装置Ｆが装填されていない状態では、コネクター２４や保持部材２６が、カセッテホルダー１０の保持部２０から脱落しないようにそれらを係止する機能も有している。
【００７６】
また、上記のように、放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際には、コネクター２４をカセッテホルダー１０の保持部２０に向かう方向に付勢しなくても、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆに磁着しているコネクター２４は、保持部材２６とともに、引き出される放射線画像撮影装置Ｆの移動に追従して自動的に移動する。そのため、上記のようにコネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させてコネクター２４を放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから外し易くするという目的や効果の観点から言えば、コネクター２４や保持部材２６は、必ずしもカセッテホルダー１０の保持部２０に向かう方向に付勢されていなくてもよい。
【００７７】
しかし、上記のようにバネ２９を設ける等してコネクター２４をカセッテホルダー１０の保持部２０に向かう方向に付勢するように構成すると、カセッテホルダー１０に放射線画像撮影装置Ｆが装填されていない状態では、図９に示すように、コネクター２４は、複数のピン２４ｂ等が設けられた面が保持具２３ｂよりも保持部２０の内側に突き出た状態になる。
【００７８】
なお、図８に示した変形例２では、バネ等の図示を省略したが、変形例２においてもバネ等を設けて、コネクター２４をカセッテホルダー１０の保持部２０に向かう方向に付勢するように構成すると、図９の場合と同様に、カセッテホルダー１０に放射線画像撮影装置Ｆが装填されていない状態では、コネクター２４は、複数のピン２４ｂ等が設けられた面が保持具２３よりも保持部２０の内側に突き出た状態になる。
【００７９】
［コネクターの揺動について］
また、変形例２では、図８（Ａ）、（Ｂ）に示したように、コネクター２４は、下側保持部材２６Ａや上側保持部材２６Ｂとの間にある程度の隙間が形成された状態で保持されている。そのため、コネクター２４は、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０に装填されていない状態では、図１０（Ａ）に示すように、カセッテホルダー１０の保持部２０の前述したベース面を構成するスライドベース２２に直交する方向（すなわちｚ方向）に所定の角度範囲内で揺動することができるようになっている。
【００８０】
また、上記の実施形態や変形例１においても、保持部材２６の折り曲げ部２６ａに設けられた孔２６ｈの径を、それに挿通されるガイド部材２８の径より大きめに形成することで、図１０（Ｂ）に示すように、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０に装填されていない状態では、コネクター２４や保持部材２６を、カセッテホルダー１０の保持部２０のスライドベース２２に直交する方向（すなわちｚ方向）に所定の角度範囲内で揺動することができるように構成することが可能である。
【００８１】
［放射線画像撮影装置の装填時のコネクターの動作等について］
そして、このように、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０に装填されていない状態で、コネクター２４（および保持部材２６）をスライドベース２２に直交する方向に揺動可能に構成すると、カセッテホルダー１０への放射線画像撮影装置Ｆの装填時に、コネクター２４は以下のように動作する。
【００８２】
すなわち、図１１（Ａ）に示すように、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０のスライドベース２２に対して傾いた状態で装填されてコネクター２４に接近すると、図１１（Ｂ）に示すように、コネクター２４がスライドベース２２に直交する方向に揺動して放射線画像撮影装置Ｆと同じ傾斜角でスライドベース２２に対して傾いた状態になって、コネクター２４と放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとが自動的に（すなわち放射線技師等がコネクター２４と放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと接続しなくても自然に）接続される。
【００８３】
そして、コネクター２４が接続された状態の放射線画像撮影装置Ｆを、カセッテホルダー１０のスライドベース２２に平行にして、保持部２０の各保持具２３で保持させることで、放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填すると同時に、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆにカセッテホルダー１０のコネクター２４を的確にかつ自動的に接続させることが可能となる（図５（Ａ）、（Ｂ）、図７、図８（Ａ）、（Ｂ）参照）。
【００８４】
なお、図１１（Ａ）、（Ｂ）では、装填される放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆにコネクター２４が接続される様子がイメージ的に表されており、カセッテホルダー１０の保持具２３等の記載が省略されている。
【００８５】
このように、本実施形態や変形例１、２では、コネクター２４を、カセッテホルダー１０のベース面を構成するスライドベース２２に直交する方向に揺動可能に設けることで、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０に装填される際には、放射線画像撮影装置Ｆがスライドベース２２に対して傾いた状態で装填されても、コネクター２４がスライドベース２２に直交する方向に揺動して、コネクター２４と放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆとが的確にかつ自動的に（すなわち容易に）接続される。
【００８６】
また、放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０から取り外す際には、前述したように、コネクター２４の一端側をコネクター２４の他端側よりも先に放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆから離間させることが可能となり、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４との接続を的確かつ容易に解除させることができる。
【００８７】
そのため、本実施形態や変形例１、２において、コネクター２４をカセッテホルダー１０のベース面を構成するスライドベース２２に直交する方向に揺動可能に設けるように構成すれば、放射線画像撮影装置Ｆのカセッテホルダー１０への着脱において、放射線画像撮影装置Ｆのコネクター部Ｃｆと撮影台１のコネクター２４とを的確かつ容易に接続し、また、接続を解除させることが可能となる。
【００８８】
［スライドベースが開閉可能とされていることについて］
ところで、前述したように、本実施形態では、カセッテホルダー１０の回転ベース２１（図２参照）の上面側に、２枚のスライドベース２２、２２が取り付けられており、２枚のスライドベース２２、２２は、回転ベース２１に対してそれぞれ平行にかつ反対方向に移動させて開閉できるようになっている。
【００８９】
そして、２枚のスライドベース２２、２２を閉じた状態ではカセッテホルダー１０の保持部２０に例えば１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填することができ、２枚のスライドベース２２、２２を開いた状態では、例えば１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填することができる。
【００９０】
このように、本実施形態では、カセッテホルダー１０は、２枚のスライドベース２２、２２を開閉することで、矩形状の筐体の一方の辺の長さが同じであり（例えば１７インチ）、一方の辺に直交する他方の辺の長さが異なり（例えば１４インチと１７インチ）、サイズが異なる放射線画像撮影装置Ｆを装填することができるように形成されている。
【００９１】
このように構成することで、サイズが異なる放射線画像撮影装置Ｆごとにカセッテホルダー１０を設ける必要がなく、１つのカセッテホルダー１０で、２枚のスライドベース２２、２２を開閉させることでサイズが異なる複数種類の放射線画像撮影装置Ｆを装填することが可能となる。
【００９２】
なお、本実施形態では、スライドベース２２、２２は、回転ベース２１に対して互いに反対方向に同じ距離だけ移動するように構成されている。また、本実施形態では、図２に示したように、カセッテホルダー１０の回転ベース２１にストッパー３２が設けられており、ストッパー３２は、回転ベース２１に対して昇降させることができるようになっている。
【００９３】
そして、カセッテホルダー１０に例えば１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填する際には、ストッパー３２を上昇させ、ストッパー３２を一方のスライドベース２２に係合させて、スライドベース２２、２２が開かない状態にして、１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填する。
【００９４】
また、カセッテホルダー１０に例えば１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填する際には、ストッパー３２を押し下げて一方のスライドベース２２との係合を解除し、スライドベース２２、２２を開いた状態で、１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを装填するようになっている。
【００９５】
そして、本実施形態では、上記のように、スライドベース２２、２２が、回転ベース２１に対して互いに反対方向に同じ距離だけ移動するように構成されているため、スライドベース２２、２２を閉じた状態でも開いた状態でもスライドベース２２、２２全体の中心位置（すなわちｘ、ｙ方向の中心位置）は変わらない。
【００９６】
そのため、本実施形態では、スライドベース２２、２２を開閉させて異なるサイズの放射線画像撮影装置Ｆを装填する場合でも、カセッテホルダー１０に装填される放射線画像撮影装置Ｆの中心位置が同じ位置に保たれた状態で放射線画像撮影装置Ｆを装填することが可能となる（後述する図１２（Ａ）、（Ｂ）における放射線画像撮影装置Ｆの中心位置Ｏ参照）。
【００９７】
なお、本実施形態では、このように、カセッテホルダー１０に例えば１４×１７インチと１７×１７インチの２種類の放射線画像撮影装置Ｆを装填する場合が想定されているため、上記のように、２枚のスライドベース２２、２２をｙ方向のみに開閉させる構成とした。
【００９８】
しかし、カセッテホルダー１０にさらに多くのサイズが異なる放射線画像撮影装置Ｆを装填することができるようにするために、例えば、スライドベース２２を４分割する等して、ｙ方向だけでなく、それに直交するｘ方向にも開閉するように構成することも可能である。
【００９９】
また、上記のように、本実施形態や変形例１、２では、コネクター２４は、スライドベース２２に取り付けられた保持具２３ｂから突設されたガイド部材２８（図５（Ａ）、（Ｂ）等参照）と係合したり、スライドベース２２から延設された下側保持部材２６Ａから立設された規制具３１（図８（Ａ）、（Ｂ）参照）と係合するように構成されている。そのため、スライドベース２２、２２を回転ベース２１に対して開閉可能に構成しても、コネクター２４はスライドベース２２とともに移動するため、コネクター２４とスライドベース２２や保持具２３ｂとの相対的な位置関係は変わらない。
【０１００】
そのため、上記のようにスライドベース２２、２２を回転ベース２１に対して開閉可能に構成しても、放射線画像撮影装置Ｆのカセッテホルダー１０からの取り外し時やカセッテホルダー１０への装填時における前述した本発明に特有の作用効果が阻害されることはなく、その優れた作用効果は的確に発揮される。
【０１０１】
［保持部全体が回転可能とされていることについて］
また、本実施形態では、前述したように、カセッテホルダー１０の保持部２０のベース面を構成する回転ベース２１が、引き出しトレイ１２（図２参照）に対して回転可能に取り付けられており、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転させることで、カセッテホルダー１０の保持部２０全体を回転させることができるようになっている。
【０１０２】
そして、このように構成することで、例えば１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆを、カセッテホルダー１０に、図１２（Ａ）に示すように縦向きに装填したり（すなわち放射線画像撮影装置Ｆの長辺の延在方向がｘ方向を向くように装填したり）、図１２（Ｂ）に示すように横向きに装填したり（すなわち放射線画像撮影装置Ｆの長辺の延在方向がｙ方向を向くように装填したり）することが可能となり、放射線画像撮影装置Ｆの向きを変えることが可能となる。
【０１０３】
放射線画像撮影装置Ｆは、通常、撮影台１に対して縦向き（図１２（Ａ）参照）と横向き（図１２（Ｂ）参照）のいずれかのポジションで装填されるため、図示を省略するが、カセッテホルダー１０の回転ベース２１は引き出しトレイ１２に対して９０°だけ回動するように構成することが可能である。
【０１０４】
一方、１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆのように、一方の辺の長さと他方の辺の長さとが同じ長さの放射線画像撮影装置Ｆの場合には、放射線画像撮影装置Ｆを縦向きにして撮影しても横向きにして撮影しても、撮影される画像に変わりはない。しかし、後の画像処理では、放射線画像撮影装置Ｆを横向きにして撮影された画像は、９０°回転させて縦向きにしなければならなくなる場合があり、画像処理に余分な工程が必要になる。
【０１０５】
そのため、１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆのように、一方の辺の長さと他方の辺の長さとが同じ長さの放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する場合には、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転することができないようにして、回転を禁止するように構成することが可能である。
【０１０６】
すなわち、１４×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆのように、一方の辺の長さと他方の辺の長さとが異なる長さの放射線画像撮影装置Ｆ（以下、簡単に長方形の放射線画像撮影装置Ｆという。）をカセッテホルダー１０に装填する場合には、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転することを許容して、放射線画像撮影装置Ｆを、当該放射線画像撮影装置Ｆが存在する平面内で（すなわち引き出しトレイ１２に対して平行な平面内で）回転可能とする。
【０１０７】
しかし、１７×１７インチの放射線画像撮影装置Ｆのように、一方の辺の長さと他方の辺の長さとが同じ長さの放射線画像撮影装置Ｆ（以下、簡単に正方形の放射線画像撮影装置Ｆという。）をカセッテホルダー１０に装填する場合には、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転することができないようにして放射線画像撮影装置Ｆの回転を禁止するように構成することが可能である。
【０１０８】
このように構成すれば、長方形の放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する場合には、放射線画像撮影装置Ｆを縦向き或いは横向きに装填して、縦向きや横向きの画像を的確に撮影することが可能となる。また、それとともに、正方形の放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する場合には、放射線画像撮影装置Ｆの回転を禁止することで、放射線画像撮影装置Ｆで撮影された画像を、後の画像処理で９０°回転する等の余分な工程を行わなければならなくなること等を的確に防止することが可能となる。
【０１０９】
そして、上記のように長方形の放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する場合には、回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転することを許容し、正方形の放射線画像撮影装置Ｆを装填する場合には回転ベース２１の引き出しトレイ１２に対する回転を禁止するための具体的な構成として、例えば、以下のように構成することが可能である。
【０１１０】
すなわち、例えば図１３（Ａ）に示すように、一方のスライドベース２２（或いは両方のスライドベース２２、２２）の下面に、背面側の引き出しトレイ１２に向けて突出する突起部２２ａを設ける。そして、スライドベース２２が縦向きの状態で開動作し（すなわち図２に示した状態でｙ方向に移動し）、それに伴って突起部２２ａがｙ方向に移動すると、突起部２２ａに係合して係止する係止部材１２ａを引き出しトレイ１２の上面に設ける。
【０１１１】
このように構成すると、スライドベース２２を閉じている状態（図１３（Ａ）参照。すなわち長方形の放射線画像撮影装置Ｆを装填する状態）では、スライドベース２２の突起部２２ａは引き出しトレイ１２の係止部材１２ａと係合していないため、スライドベース２２は回転することができる。
【０１１２】
しかし、スライドベース２２を開いた状態（図１３（Ｂ）参照。すなわち正方形の放射線画像撮影装置Ｆを装填する状態）では、突起部２２ａがスライドベース２２の開動作に伴って移動して引き出しトレイ１２の係止部材１２ａと係合して係止されるため、スライドベース２２は回転することができず、スライドベース２２の回転が禁止される。
【０１１３】
そのため、例えば上記のように構成することで、長方形の放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する場合には回転ベース２１を引き出しトレイ１２に対して回転することを許容し、正方形の放射線画像撮影装置Ｆを装填する場合には回転ベース２１の引き出しトレイ１２に対する回転を禁止するように構成することが可能となる。
【０１１４】
なお、上記のように、長方形の放射線画像撮影装置Ｆをカセッテホルダー１０に装填する際に回転ベース２１やスライドベース２２、２２を引き出しトレイ１２に対して回転することができるように構成しても、コネクター２４はスライドベース２２とともに移動するため、コネクター２４とスライドベース２２や保持具２３ｂとの相対的な位置関係は変わらない。
【０１１５】
そのため、上記のように回転ベース２１やスライドベース２２、２２を引き出しトレイ１２に対して回転可能に構成しても、放射線画像撮影装置Ｆのカセッテホルダー１０からの取り外し時やカセッテホルダー１０への装填時における前述した本発明に特有の作用効果が阻害されることはなく、その優れた作用効果を的確に発揮することができる。
【０１１６】
なお、本発明が上記の実施形態や変形例等に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない限り、適宜変更可能であることは言うまでもない。
【０１１７】
また、上記では、撮影台１が臥位撮影用の撮影台である場合について説明したが、撮影台１が立位撮影用の撮影台である場合には、例えば、保持具２３を平板状ではなく、断面コ字状に変更する等して、放射線画像撮影装置Ｆがカセッテホルダー１０から落下しないようにする等の措置が適宜とられる。
【符号の説明】
【０１１８】
１  撮影台
１０  カセッテホルダー
２２  スライドベース（ベース面）
２３  保持具
２４  コネクター
２６  保持部材
３０  規制部材
Ｃｆ  コネクター部
Ｆ  放射線画像撮影装置
Ｇ  隙間
Ｗ、Ｗ１、Ｗ２  移動量、隙間の大きさ（移動量）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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