(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）  ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）によって信号を伝送する方法であって、前記方法は、
Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定することと、
Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定することと、
Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールを使用してＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送することと
を含み、
Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールのサブフレームは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する最初のサブフレームから再インデックスされたものである、方法。
【請求項２】
前記サブフレームは、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールの最初のサブフレームからサブフレームインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算で再インデックスされたものである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）の最も低いＰＲＢインデックスは、再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピングが使用される場合、ＰＲＢインデックスの決定に使用されるスロットインデックスは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する最初のサブフレームのスロットから再インデックスを実行することによって生成される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＰＲＢインデックスの決定に使用される擬似ランダムシーケンス生成関数の初期値は０に固定される、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
サブバンドの個数は２以上である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記Ｄ２Ｄ  ＵＥのデュプレックスモードがＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）である場合、前記最初のサブフレームは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する上りリンクサブフレームである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信するＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）であって、前記ＵＥは、
送信モジュールと、
プロセッサと
を含み、
前記プロセッサは、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定することと、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定することと、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールを使用してＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送することとを実行するように構成され、
Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールのサブフレームは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する最初のサブフレームから再インデックスされたものである、ＵＥ。
【請求項９】
前記サブフレームは、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のための前記リソースプールの最初のサブフレームからサブフレームインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算で再インデックスされたものである、請求項８に記載のＵＥ。
【請求項１０】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）の最も低いＰＲＢインデックスは、再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更される、請求項８に記載のＵＥ。
【請求項１１】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピングが使用される場合、ＰＲＢインデックスの決定に使用されるスロットインデックスは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する最初のサブフレームのスロットから再インデックスを実行することによって生成される、請求項８に記載のＵＥ。
【請求項１２】
前記ＰＲＢインデックスの決定に使用される擬似ランダムシーケンス生成関数の初期値は０に固定される、請求項１１に記載のＵＥ。
【請求項１３】
サブバンドの個数は２以上である、請求項１２に記載のＵＥ。
【請求項１４】
前記ＵＥのデュプレックスモードがＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）である場合、前記最初のサブフレームは、Ｄ２Ｄ制御信号のための前記リソースプールの最後のサブフレームに後続する上りリンクサブフレームである、請求項８に記載のＵＥ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに関し、より詳細には、装置対装置通信において周波数ホッピングを使用して信号を送受信する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明では、リソース衝突を防止することができるＤ２Ｄホッピング方法が開示される。
【０００６】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の技術的な態様は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を伝送する方法であって、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定するステップ；前記Ｄ２Ｄリソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定するステップ；及び前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを用いてＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送するステップを含み、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールのサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームから再インデックスされたものである、Ｄ２Ｄ信号伝送方法である。本発明の第２技術的な態様は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、送信モジュール；及びプロセッサを含み、前記プロセッサは、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定し、前記Ｄ２Ｄリソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定し、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを用いてＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送し、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールのサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームから再インデックスされたものである、端末装置である。前記第１技術的な態様及び第２技術的な態様は、次の事項の全部／一部を含むことができる。
【０００８】
前記再インデックスは、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールの最初のサブフレームからインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算を適用するものであってもよい。
【０００９】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢのうち最も低いＰＲＢインデックスは、前記再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更されてもよい。
【００１０】
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピングが使用される場合、ＰＲＢインデックスを決定するときに使用されるスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームのスロットから再インデックスされたものであってもよい。
【００１１】
前記ＰＲＢインデックスの決定に使用される擬似ランダムシーケンス生成関数の初期値は０に固定されてもよい。
【００１２】
前記サブバンドの個数は２つ以上であってもよい。
【００１３】
前記端末のデュプレックスモードがＴＤＤである場合、前記最初のサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールの最後のサブフレームに後続する上りリンクサブフレームであってもよい。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を伝送する方法であって、
Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定するステップと、
前記Ｄ２Ｄリソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定するステップと、
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを用いてＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送するステップと
を含み、
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールのサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームから再インデックスされたものである、Ｄ２Ｄ信号伝送方法。
（項目２）
前記再インデックスは、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールの最初のサブフレームからインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算を適用するものである、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目３）
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢのうち最も低いＰＲＢインデックスは、前記再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更される、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目４）
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピングが使用される場合、ＰＲＢインデックスを決定するときに使用されるスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームのスロットから再インデックスされたものである、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目５）
前記ＰＲＢインデックスの決定に使用される擬似ランダムシーケンス生成関数の初期値は０に固定される、項目４に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目６）
前記サブバンドの個数は２つ以上である、項目５に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目７）
前記端末のデュプレックスモードがＴＤＤである場合、前記最初のサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールの最後のサブフレームに後続する上りリンクサブフレームである、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目８）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、
送信モジュールと、
プロセッサとを含み、
前記プロセッサは、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定し、前記Ｄ２Ｄリソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定し、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを用いてＤ２Ｄコミュニケーション信号を伝送し、
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールのサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームから再インデックスされたものである、端末装置。
（項目９）
前記再インデックスは、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールの最初のサブフレームからインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算を適用するものである、項目８に記載の端末装置。
（項目１０）
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢのうち最も低いＰＲＢインデックスは、前記再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更される、項目８に記載の端末装置。
（項目１１）
前記Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピングが使用される場合、ＰＲＢインデックスを決定するときに使用されるスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームのスロットから再インデックスされたものである、項目８に記載の端末装置。
（項目１２）
前記ＰＲＢインデックスの決定に使用される擬似ランダムシーケンス生成関数の初期値は０に固定される、項目１１に記載の端末装置。
（項目１３）
前記サブバンドの個数は２つ以上である、項目１２に記載の端末装置。
（項目１４）
前記端末のデュプレックスモードがＴＤＤである場合、前記最初のサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールの最後のサブフレームに後続する上りリンクサブフレームである、項目８に記載の端末装置。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の実施例によれば、異なる伝送パターンを有するＤ２Ｄ端末間にホッピングを使用することによって、リソース衝突を防止することができる。
【００１５】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
本明細書に添付された図面は、本発明に対する理解を提供するためのもので、本発明の様々な実施形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【００１７】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】周波数ホッピングを説明するための図である。
【図６】周波数ホッピングを説明するための図である。
【図７】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図８】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図９】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図１０】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図１１】送受信装置の構成を示す図である
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００１９】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２０】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダー（ｃｌｕｓｔｅｒ  ｈｅａｄｅｒ）などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００２１】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅｒａｄｉｏｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００２２】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２３】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２４】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００２５】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００２６】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００２７】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００２８】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００２９】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３０】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３１】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３２】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３３】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００３４】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３５】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００３６】
ＰＵＳＣＨホッピング
周波数ダイバーシチのために、ＰＵＳＣＨ伝送には周波数ホッピングを適用することができる。ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムにおいて周波数ホッピングは、タイプ１周波数ホッピング、タイプ２周波数ホッピングの２種類に区分される。タイプ１周波数ホッピングは、上りリンク承認ＤＣＩで指示されるホッピングビットに応じて、ホッピング帯域幅の１／４、−１／４、１／２のうち１つのホッピングが決定される。具体的には、１番目のスロットの最も低いＰＲＢインデックスは
【化１】
0006461309.tif 000002
であり、
【化２】
0006461309.tif 000003
であり、
【化３】
0006461309.tif 000004
は、上りリンク承認から求めることができる。１番目のスロットで最も低いＰＲＢインデックスが決定されると、次の式１及び表１によって、２番目のスロットで最も低いＰＲＢインデックスの位置が決定される。
【数１】
0006461309.tif 000005
【００３７】
【化４】
0006461309.tif 000006
は、ホッピングオフセット（ｐｕｓｃｈ−ＨｏｐｐｉｎｇＯｆｆｓｅｔ、０〜９８）であり、
【化５】
0006461309.tif 000007
が奇数であると、
【化６】
0006461309.tif 000008
であり、偶数であると、
【化７】
0006461309.tif 000009
である。
【表１】
0006461309.tif 000010
【００３８】
（前記表において、
【化８】
0006461309.tif 000011
は、ＰＵＳＣＨ  ＲＢの個数（ホッピング帯域幅））
【００３９】
図５には、タイプ１ホッピングの例が示されている。図５では、２ビットのホッピングビットが０１を前提しており、したがって、
【化９】
0006461309.tif 000012
である。式１によって、１番目のスロットの最も低いＰＲＢインデックスから−１／４ホッピング帯域幅だけホッピングされた、２番目のスロットの最も低いＰＲＢインデックス
【化１０】
0006461309.tif 000013
を知ることができる。
【００４０】
タイプ１周波数ホッピングにおいてホッピングモード（Ｈｏｐｐｉｎｇ−ｍｏｄｅ）がｉｎｔｅｒ−ｓｕｂｆｒａｍｅであると、１番目のスロットのリソース割り当ては偶数のＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢに適用され、２番目のスロットのリソース割り当ては奇数のＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢに適用される。ここで、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢは、スロット
【化１１】
0006461309.tif 000014
で伝送される伝送ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）の伝送番号（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）を示す。
【００４１】
タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングは、サブバンドに基づいたホッピングである。ミラーリングが適用されない場合、スロット
【化１２】
0006461309.tif 000015
で最も低いＰＲＢインデックスは、次の式２の通りである。
【数２】
0006461309.tif 000016
【００４２】
ここで、
【化１３】
0006461309.tif 000017
は、上位層シグナリングされるサブバンドの個数であり、
【化１４】
0006461309.tif 000018
は、次の式３の通りであり、
【数３】
0006461309.tif 000019
であり、ホッピング関数
【化１５】
0006461309.tif 000020
は、次の式４の通りである。
【数４】
0006461309.tif 000021
【００４３】
ミラーリング関数
【化１６】
0006461309.tif 000022
は、式５の通りである。
【数５】
0006461309.tif 000023
【００４４】
ここで、
【化１７】
0006461309.tif 000024
であり、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢは、スロット
【化１８】
0006461309.tif 000025
で伝送される伝送ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）の伝送番号（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）を示す。擬似ランダムシーケンス発生関数
【化１９】
0006461309.tif 000026
（３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１、７．２参照）は、次のように初期化される。フレーム構造タイプ１の場合、
【化２０】
0006461309.tif 000027
、フレーム構造タイプ２の場合、各フレームの開始で
【化２１】
0006461309.tif 000028
である。
【００４５】
すなわち、タイプ２ホッピングは、ホッピング関数
【化２２】
0006461309.tif 000029
によって、サブバンド単位のホッピングが行われると同時に、サブバンド内で伝送リソースを使用する順序を逆転させるミラーリングを適用することである。ここで、ホッピング関数は、擬似ランダムシーケンス
【化２３】
0006461309.tif 000030
で決定され、この擬似ランダムシーケンス
【化２４】
0006461309.tif 000031
は、セルＩＤの関数である（ミラーリングパターンもセルＩＤの関数）。したがって、１つのセル内の全ての端末はホッピングパターンが同一である。タイプ２ホッピングにはセル−特定のミラーリングが適用されてもよい。
【００４６】
図６には、サブバンドの個数
【化２５】
0006461309.tif 000032
が４である場合のタイプ２ホッピングの例が示されている。図６（ａ）において、仮想リソースブロック６０１を基準として、１番目のスロットの場合に１サブバンドだけ、２番目のスロットの場合に２サブバンドだけホッピングが行われることを例示する。図６（ｂ）には、２番目のスロットにミラーリングが適用されたことを示す。
【００４７】
Ｄ２Ｄ端末の同期取得
以下では、上述した説明及び既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間に同期を取ることについて説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数の同期が取れない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によって、ＯＦＤＭ信号において互いに異なる端末間にマルチプレクシングが不可能となり得る。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれに同期を取ることができる。換言すれば、Ｄ２Ｄ信号の送受信のために、一部のノード（このとき、ノードは、ｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅと呼ぶこともできる）であってもよい。）がＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信し、残りの端末がこれに同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００４８】
Ｄ２ＤＳＳの伝送周期は４０ｍｓよりも大きく、サブフレームで１つ以上のシンボルがＤ２ＤＳＳの伝送で使用されてもよい。
【００４９】
Ｄ２Ｄ同期信号としては、プライマリ同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリ同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは、所定長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。
【００５０】
Ｄ２Ｄ端末がＤ２Ｄ同期ソースを選択するにおいて、同じ優先順位基準が適用されなければならない。カバレッジ外の状況で、端末は、全ての受信されたＤ２ＤＳＳの信号強度が予め設定された値以下である場合、同期ソースとなり得る。そして、カバレッジ内の状況で、端末は、ｅＮＢによって同期ソースとして設定され得る。端末がｅＮＢから同期を取る場合、同期ソースはｅＮＢであってもよく、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳであってもよい。ｅＮＢから誘導された同期ソースのＤ２ＤＳＳは、ｅＮＢから誘導されなかった同期ソースのＤ２ＤＳＳと異なっていてもよい。
【００５１】
ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、Ｄ２Ｄ信号の送受信の前に端末が最も先に知らなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連する情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連するアプリケーションの種類など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後行するサブフレーム上で送信されてもよい。
【００５２】
Ｄ２ＤＳＳは、特定のシーケンスの形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定の情報を示すシーケンスであるか、または事前に定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、端末が同期ソースとなり得る。
【００５３】
図７のような状況でカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末とのＤ２Ｄ通信のために、Ｄ２ＤＳＳはリレーされてもよい。また、Ｄ２ＤＳＳは、多重ホップを介してリレーされてもよい。以下の説明において、同期信号をリレーするということは、基地局の同期信号を直接ＡＦリレーすることだけでなく、同期信号の受信時点に合わせて別途のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を伝送することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによって、カバレッジ内の端末とカバレッジ外の端末とが直接通信を行うことができる。
【００５４】
以下では、上述した説明に基づいて、Ｄ２Ｄ通信での信号伝送、周波数リソースホッピング及びサブフレームインデキシング方法について説明する。図８には、Ｄ２Ｄ通信環境においてリソースプールに対する例が示されている。図８（ａ）の端末１（ＵＥ１）は、一連のリソース集合を意味するリソースプール内で特定のリソースに該当するリソースユニットを選択し、選択されたリソースユニットを使用してＤ２Ｄ信号を伝送することができる。端末２（ＵＥ２）は、端末１が信号を伝送できるリソースプールの構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）を受け取り、端末１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールの構成は、システム情報に含まれて基地局から伝送されるものであってもよく、システム情報にリソースプールに関する情報がない場合、端末の要求によって伝送されるものであってもよい。基地局のカバレッジ外の端末の場合、他の端末（例えば、Ｄ２Ｄリレー端末）が知らせた、または予め設定されたリソース領域が使用されてもよい。
【００５５】
リソースプールは、複数のリソースユニットで構成されてもよく、端末は、１つ以上のリソースユニットを介してＤ２Ｄ信号を送信することができる。図８（ｂ）には、リソースユニットの例が示されている。具体的には、全体の周波数リソースがＮＦ個に分割され、全体の時間リソースがＮＴ個に分割されて、計ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットが定義され得る。また、リソースユニットは、ＮＴサブフレームを周期に繰り返されてもよい。または、時間や周波数次元でのダイバーシチ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが、時間に応じて事前に定められたパターンで変化してもよい。このようなリソースユニット構造において、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとするＵＥが送信に使用できるリソースユニットの集合を意味し得る。
【００５６】
前記リソースプールは、どのようなＤ２Ｄ信号を伝送するかによって区分することができる。例えば、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ））、Ｄ２Ｄデータチャネル、Ｄ２Ｄディスカバリチャネル別にリソースプールがそれぞれ区別され得る。また、Ｄ２Ｄ信号の種類毎に複数個のリソースプールが設定されてもよい。ＳＡは、各送信端末が後行するＤ２Ｄデータチャネルの伝送に使用するリソースの位置及びその他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）や、（送信又は受信）ＵＥ  ＩＤ、ＭＩＭＯ伝送方式、タイミングアドバンスなどの情報を含む信号を意味し得る。この信号は、同じリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレックスされて伝送されることも可能であり、この場合、ＳＡリソースプールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータと共にマルチプレックスされて伝送されるリソースのプールを意味し得る。Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールは、ＳＡを介して指定されたリソースを使用して送信端末がユーザデータを伝送するのに使用するリソースのプールを意味し得る。同じリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレックスされて伝送されることも可能な場合には、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが伝送される形態となり得る。換言すれば、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を伝送するのに使用されていたＲＥを、Ｄ２Ｄデータチャネルリソースプールでは、依然としてＤ２Ｄデータを伝送するのに使用することである。ディスカバリ信号のためのリソースプールは、送信端末が自身のＩＤなどの情報を伝送し、隣接端末が自身を発見できるようにするメッセージのためのリソースプールを意味する。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）：ＰＢＣＨとほぼ同様に、Ｄ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ）と共に伝送されるチャネルであって、システム帯域幅（Ｓｙｓｔｅｍ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）、ＴＤＤ構成（ＴＤＤ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、システムフレーム番号（ｓｙｓｔｅｍ  ｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒ）などの情報を含んでいる。
【００５７】
Ｄ２Ｄ信号の種類／タイプ／コンテンツが同一である場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性に応じて異なるリソースプールを使用することができる。例えば、同一のＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるか、またはその受信時点で一定のタイミングアドバンスを適用して伝送されるかなど）やリソース割り当て方式（例えば、個別信号の伝送リソースを基地局が個別送信端末に指定するか、それとも、個別送信端末がプール内で自ら個別信号伝送リソースを選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が１サブフレームで占めるシンボルの個数や、１つのＤ２Ｄ信号の伝送に使用されるサブフレームの個数）、基地局からの信号の強度、Ｄ２Ｄ端末の送信電力の強度などに応じて、再び、異なるリソースプールに区分され得る。説明の便宜上、Ｄ２Ｄコミュニケーションにおいて、基地局がＤ２Ｄ送信端末の送信リソースを直接指示する方法をモード１、伝送リソース領域が事前に設定されているか、または基地局が伝送リソース領域を指定し、端末が送信リソースを直接選択する方法をモード２と呼ぶ。Ｄ２Ｄディスカバリにおいて、基地局がリソースを直接指示する場合はタイプ２、事前に設定されたリソース領域または基地局が指示したリソース領域で端末が伝送リソースを直接選択する場合はタイプ１と呼ぶ。
【００５８】
以下では、Ｄ２Ｄ信号を送信するとき、周波数ホッピング技法を提案する。参考に、以下の説明において、タイプ１／２ホッピングは、上述したタイプ１／２ディスカバリと区分されなければならない。タイプ１／２ホッピングは、ＬＴＥシステムにおいて周波数ホッピング方式を指すものであり、タイプ１／２ディスカバリは、Ｄ２Ｄディスカバリにおいてリソース割り当て方式の差に応じて区分するために付けた名称である。したがって、ディスカバリタイプ１／２、コミュニケーションモード１／２でタイプ１／２ホッピング技法が適用され得、以下で、用語を混同しないようにする。
【００５９】
上述したように、既存のＰＵＳＣＨホッピングは、タイプ１ホッピングの場合にはＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢに応じて周波数の位置が変更され、タイプ２ホッピングの場合にはサブフレーム（スロット）インデックスに応じて周波数リソースの位置が変わるようになる。Ｄ２Ｄ信号が伝送される場合、モード１では、基地局がＴ−ＰＲＴを指示し、周波数リソースの位置もまた基地局によって指示される。
【００６０】
Ｄ２Ｄ端末は、複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングし、前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して伝送することができる。これについての詳細な説明は、３ＧＰＰ  ｓｐｃｉｆｉｃａｉｔｏｎに定義されている上りリンク信号伝送部分を参照できる。このとき、前記マッピング時に周波数ホッピングが使用（ｅｎａｂｌｅ）される場合、前記物理リソースブロックのうち最も低いＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更（ここで、第１ＰＲＢインデックス及び第２ＰＲＢインデックスは、それぞれ、前記式１によって決定されるものであってもよい）され、複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号である場合（すなわち、Ｄ２Ｄ信号伝送の場合）、前記伝送ブロックのための伝送番号は、Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスで代替されてもよい。すなわち、伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢ）の変更ではなく、サブフレームインデックスの変更に応じてホッピングされるようにするものである。
【００６１】
換言すれば、ディスカバリやコミュニケーション情報が伝送されるリソースプールでＤ２Ｄパケットが伝送されるリソースは、サブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用されるものである。この方式は、仮想の周波数リソースを割り当て、サブフレームインデックスに応じて仮想の周波数リソースが物理リソースに特定の規則に従ってマッピングされる形態で具現されてもよい。例えば、タイプ１ＰＵＳＣＨホッピングがＤ２Ｄに適用される場合、各Ｄ２Ｄ  Ｔｘ端末は、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢとは関係なく、サブフレームインデックスに応じて周波数リソースの位置を決定するようになる。
【００６２】
前記Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスは、前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみで再インデックスされたものであってもよい。換言すれば、Ｄ２Ｄリソースプール内のサブフレームを再インデックスして、リソースプール内の相対的なサブフレームインデックスに応じてホッピングパターンを決定することである。この方式は、リソースプール毎に正確なサブフレームインデックスを知ることが難しい場合（例えば、同期が取れない隣接する２つのセルのＤ２Ｄリソースプールの場合、特定セルのＵＥは、他のセルのＤ２Ｄリソースプールの相対的なサブフレームインデックスのみを知ることができ、他のセルの正確なサブフレームインデックスは取得することが難しいことがある。）、またはＴＤＤの場合にＵＬサブフレームが連続して位置しない場合、Ｄ２Ｄリソースプール内の相対的なサブフレームの位置を用いてホッピングに適用することである。先に提案した、サブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用される方式と、Ｄ２Ｄリソースプール内のＵＬサブフレームを再インデックスし、再インデックスされたサブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用される方式との相違点は、実際のサブフレームインデックスがホッピングに使用されるものではなく、Ｄ２Ｄリソースプール内でサブフレームを再インデックスし、新たなインデックスがホッピングに使用されることである。一例として、タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングが使用される場合、ｎｓは、スロット（又はサブフレーム）インデックスではなく、Ｄ２Ｄリソースプール内のサブフレームを再インデックスしたときのスロット（又はサブフレーム）インデックスが使用される。
【００６３】
ここで、サブフレームの再インデックスと関連して、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールのサブフレームは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプール（すなわち、ＳＡリソースプール）が終了した後の最初のＵＬサブフレームから再インデックスされたものであってもよい。モード１の場合、Ｄ２Ｄ端末は、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールを決定し、Ｄ２Ｄリソースプールに基づいて、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールを決定することができる。そして、決定されたコミュニケーション信号のためのリソースプールを使用してコミュニケーション信号を伝送することができる。ここで、Ｄ２Ｄコミュニケーションのためのリソースプールのサブフレームは、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のＵＬサブフレームから再インデックスされる。すなわち、ＳＡリソースプールを用いてＤ２Ｄサブフレームの相対的なサブフレームインデックスを定義することができる。一例として、ＳＡリソースプールの最初のサブフレームを基準として、後続のＤ２Ｄサブフレームが再インデックスされてもよく、ＳＡリソースプールに後続する最初のＵＬサブフレームで再インデックスされてもよい。
【００６４】
再インデックスの具体的な方法であって、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号のためのリソースプールの最初のサブフレームからインデックスを増加させながら、モジュロ１０演算を適用することができる。再インデックス方式は、ＦＤＤとＴＤＤにおいて異なって設定され得る。例えば、ＦＤＤである場合には、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールの後の最初のサブフレームを０番サブフレームとして再インデックスすることができるが、ＴＤＤの場合には、Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールの後（ＳＡの後）のサブフレームが下りリンクサブフレームまたはスペシャルサブフレームであり得るため、ＳＡプールの後の最初のＵＬサブフレームを０番サブフレームとして再インデックスすることができる。このように、Ｄ２Ｄリソースプールが定義されない場合には、ＳＡプールを基準としてサブフレームが再インデックスされ、再インデックスされたサブフレームインデックスに基づいて周波数ホッピングを行うことができる。複数個のＳＡプールが連続して構成される場合には、全てのＳＡプールが終わった後の最初のＵＬ  ＳＦからサブフレームインデックス０番として順次に再インデックスされてもよい。一方、前記サブフレーム再インデックス方法は、０から始まって順次増加し、ｍｏｄｕｌｏ  １０動作を取って（スロットインデックスの場合にはｍｏｄｕｌｏ  ２０）、９の次に再び０に戻るようにすることができる。これは、既存のＬＴＥシステムのスクランブリング、ＤＭＲＳシーケンス生成方法でサブフレーム（スロット）インデックスが９（スロットの場合に１９）を超える値は使用されないためである。
【００６５】
このようなサブフレーム／スロット再インデックスとホッピングを共に説明すると、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送に周波数ホッピングが使用される場合、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号がマッピングされるＰＲＢのうち最も低いＰＲＢインデックスは、前記再インデックスされたサブフレーム番号の変更によって、第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更され得る。タイプ２ホッピング（すなわち、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送にサブバンドに基づいたホッピング）が使用される場合、ＰＲＢインデックスを決定するときに使用されるスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄ制御信号のためのリソースプールが終了した後の最初のサブフレームのスロットから再インデックスされたものであってもよい。前記の式４及び式５を参照すると、タイプ２ホッピングでホッピング関数
【化２６】
0006461309.tif 000033
、及びミラーリング関数
【化２７】
0006461309.tif 000034
で擬似ランダムシーケンス（ｐｓｅｕｄｏ  ｒａｎｄｏｍ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）が使用される。ここで、擬似ランダムシーケンスの初期化（ｉｎｉｔｉａｌｉｚａｔｉｏｎ）パラメータが、Ｄ２Ｄにおいて、従来とは異なって使用され得る。例えば、Ｄ２Ｄでは、
【化２８】
0006461309.tif 000035
が、物理層あるいは上位層信号で端末にシグナリングされるか、または事前に特定の値（例えば、５１０）に固定されてもよい。また、擬似ランダムシーケンス生成器は、フレーム構造タイプ１で
【化２９】
0006461309.tif 000036
で、フレーム構造タイプ２で
【化３０】
0006461309.tif 000037
で初期化され得る。（The  pseudo-random  sequence  generator  shall  be  initialised  with  
【化３１】
0006461309.tif 000038
for  frame  structure  type  1  and  
【化３２】
0006461309.tif 000039
for  frame  structure  type  2  at  the  start  of  each  frame）ここで、無線フレーム番号
【化３３】
0006461309.tif 000040
が使用され、これは、ＴＤＤでＨＡＲＱ  ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｐｅｒｉｏｄが１０ｍｓ周期である場合、同じサブフレームインデックスで継続して伝送するようになることで、継続して同じ値の
【化３４】
0006461309.tif 000041
を使用し得るためである。この場合、ホッピングが正しく行われないことがある。したがって、サブフレームインデックスは同じであっても、無線フレームに応じて初期化を異ならせることによって、
【化３５】
0006461309.tif 000042
が無線フレームに応じて異なる値を有するようにする。このとき、Ｄ２ＤがＴＤＤ搬送波で動作する場合、
【化３６】
0006461309.tif 000043
は、次の３つのうち一つの方法で設定することができる。
【００６６】
第一に、
【化３７】
0006461309.tif 000044
は、（ＴＤＤ／ＦＤＤに関係なく、又はＴＤＤで）事前に特定の値に固定されてもよい
【化３８】
0006461309.tif 000045
。この方法は、Ｄ２ＤサブフレームインデックスがＤ２Ｄリソースプール内のＵＬサブフレームのみを相対的に再インデックスする場合、継続して同じサブフレームで伝送する問題を解決することができる。また、この方法は、隣接セルのＤ２Ｄリソースプールに対する（又は、ＳＡプールに対する）フレーム番号を知らなくて済むという利点がある。
【００６７】
第二に、
【化３９】
0006461309.tif 000046
は、ネットワークによって物理層あるいは上位層信号でシグナリングされる特定の値であってもよい。または、
【化４０】
0006461309.tif 000047
は、Ｄ２Ｄリソース領域あるいはＳＡリソース領域別に設定される値であってもよい。この方法は、第一の方式と同様に、フレーム番号を知らなくてもかまわない場合に有用に使用することができる。プール別に異なる特定の値を設定して、プール間にホッピングパターンを異なって設定できるという利点がある。
【００６８】
第三に、
【化４１】
0006461309.tif 000048
は、Ｄ２Ｄフレーム番号が使用されてもよい。特に、Ｄ２Ｄフレーム番号が使用されることは、Ｄ２Ｄサブフレームインデックスが再インデックスされず、セルラーのサブフレームインデックスがそのまま使用される場合に制限的に適用されてもよい。または、サブフレーム再インデックスが行われるか否かに関係なく、常にＤ２Ｄフレーム番号が使用されてもよい。カバレッジ内（ｉｎ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末の場合は、Ｄ２Ｄフレーム番号としてセルラーフレーム番号が使用されてもよい。カバレッジ外（ｏｕｔ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末の場合には、ＧＰＳを介してＤ２Ｄフレーム番号を誘導することができ、またはカバレッジ内（ｉｎ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末からＤ２Ｄフレーム番号が同期信号と共に（ＰＤ２ＤＳＣＨを介して）シグナリングされてもよい。このとき、隣接セルとサービングセールとのＤ２Ｄフレーム番号が一致しない場合には、ネットワークの物理層あるいは上位層信号でフレーム番号オフセットがシグナリングされるか、または隣接セルの同期信号チャネル（ＰＤ２ＤＳＣＨ）などで他の端末によって隣接セルのＤ２Ｄフレーム番号が明示的にシグナリングされてもよい、隣接セルのＤ２Ｄ信号を検出するときは、サービングセルのフレーム番号＋上位層でシグナリングされたオフセットを用いるか、または、隣接セルのＤ２Ｄフレーム番号を用いて隣接セルのＤ２Ｄ信号をデコードすることができる。
【００６９】
一方、前記
【化４２】
0006461309.tif 000049
を設定する動作は、ＴＤＤだけでなくＦＤＤでも共通に適用されてもよい。これは、ＴＤＤとＦＤＤで動作をほぼ同様に設定して具現を単純化するためである。
【００７０】
前記提案した方法は、モード１及びモード２の両方に同じ方法が適用されてもよく、各モード別に異なる方法が適用されてもよい。一例として、モード１では、端末特定に周波数ホッピングが適用される方式を適用（すなわち、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢが変わる度に周波数シフトを適用）して周波数ダイバーシチを最大化するように設定し、モード２では、ＵＥ間の衝突を防止するために、端末共通の周波数ホッピング技法（前記説明において、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢをサブフレームインデックスに置換する方法））が使用されてもよい。または、その反対に、モード１において衝突を予防するための端末共通の方法が使用され、モード２では、衝突を避けることができないため、リソース選択毎に均一な周波数ダイバーシチ利得を得るようにするために、端末特定のホッピング技法が使用されてもよい。同様に、サブフレームインデキシング方法も、モード１とモード２で別々に設定されてもよい。例えば、モード１では、ＳＡリソースプールが終了した後に現れるＵＬサブフレームを再インデックスすることができ、モード２では、Ｄ２Ｄコミュニケーションリソースプール内のＤ２Ｄサブフレームを順次に再インデックスすることができる。
【００７１】
一方、Ｄ２Ｄリソースプールが定義された場合にも、ＳＡリソースプールを基準として相対的なサブフレームインデックスとして再インデックスされてもよい。これは、モード１とモード２に共通のＤ２Ｄサブフレームインデキシング技法を適用するためである。
【００７２】
上述したサブフレーム再インデックス方法は、周波数ホッピングにのみ適用されるものではなく、サブフレームインデックスが必要な場合には同様に適用されてもよい。一例として、前記提案した方法のうち特定の方法は、スクランブリングシーケンスの生成、ＤＭＲＳシーケンス、ＣＳ／ＯＣＣの決定にも使用可能である。
【００７３】
既存のＰＵＳＣＨにおいて、スクランブリングシーケンスは毎サブフレーム毎に初期化され、Ｄ２Ｄで前記提案したサブフレーム再インデックス技法が適用される場合、スクランブリングシーケンスの初期化に使用されるサブフレームインデックス（スロットインデックス）が再インデックスされた値が使用されるという意味である。スクランブリングシーケンスが毎サブフレーム毎に初期化されないこともあるが、この場合、既存のＰＵＳＣＨのスクランブリングシーケンスとは異なり、ｕｎｂｏｕｎｄｅｄ  ｓｅｑｕｅｎｃｅを端末が具現しなければならないため、具現の負担となり得る。一般化して、Ｄ２Ｄでは、毎サブフレーム毎にスクランブリングシーケンスが初期化されず、事前に定められたＮ個のサブフレーム毎に初期化されてもよく、一例として、Ｎ＝１０であってもよい。このような方式は、スクランブリングシーケンスの長さが既存のＰＵＳＣＨよりも長いが、ｂｏｕｎｄされているため、端末の具現複雑度を大きく増加させずに済む。
【００７４】
これと同様に、前記ＤＭＲＳシーケンスと周波数ホッピングにサブフレーム再インデキシング技法が適用されるということの意味を詳細に説明すると、既存のＰＵＳＣＨホッピングやＤＭＲＳシーケンスは、毎無線フレームの開始毎に初期化されており、このとき、無線フレームの開始点は、再インデックスされたサブフレームインデックスの０番と見なすことを意味する。Ｄ２Ｄで特徴的に周波数ホッピング（又はＤＭＲＳシーケンス）の初期化が１０個のサブフレーム毎に行われず、事前に定められたＮ個のサブフレーム毎に行われてもよく、一例として、Ｎ＝４あるいはプールのサイズ（プール内のＤ２Ｄサブフレームの個数）に従属的な値であってもよい。
【００７５】
一方、前記原理の全体又は一部は、ＰＤ２ＤＳＣＨのＤＭＲＳとスクランブリングシーケンスの生成（ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）にも同様に適用することができる。
【００７６】
上述した方式、すなわち、周波数ホッピングが、伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢ）の変更ではなく、サブフレームインデックスに応じて行われる場合、互いに異なるＴ−ＲＰＴ（Ｔｍｅ−Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｐａｔｔｅｒｎ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）を有する端末間にホッピングによる衝突を防止することができる。これについて、図９を参照して説明する。図９には、互いに異なるＴ−ＲＰＴを有する端末１（ＵＥ１）と端末２（ＵＥ２）のホッピングパターンが示されている。図９（ａ）は、伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢ）の変更に応じてホッピングパターンが変更される場合であり、図９（ｂ）は、サブフレームインデックスに応じてホッピングパターンが変更される場合を示す。図９（ａ）において、端末１と端末２が、最初の伝送ブロックの伝送は互いに異なるサブフレームで行ったが、Ｔ−ＲＰＴに応じて同じサブフレームで２番目の伝送ブロックを伝送するようになる。このとき、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢに応じてホッピングが行われるため、端末１及び端末２がいずれもホッピングを行い、したがって、図示のようにリソース衝突が発生する。これに比べて、図９（ｂ）では、サブフレームインデックスの変更に応じてホッピングが行われるため、図９（ａ）と同様に、互いに異なるサブフレームで最初の伝送ブロックを伝送した端末１と端末２が２番目の伝送を行うとき、ホッピングを行った後に衝突が発生しなくなる。
【００７７】
また、サブフレームインデックスをＤ２Ｄリソースプール内で再インデックスする場合、隣接セルのＤ２Ｄ端末が伝送するコミュニケーション信号を受信できるという効果がある。より詳細に、Ｄ２Ｄ端末は、隣接セルのＳＡを受信することによって、隣接セルのコミュニケーション信号が伝送されるタイミングを知ることができる。ただし、Ｄ２Ｄ端末が隣接セルのサブフレーム番号までは知ることができないため、自身のセルのサブフレーム番号を基準として隣接セルのコミュニケーション信号を受信しようとするはずである。このような場合、偶然にサービングセルと隣接セルとのサブフレーム番号が一致する場合でなくては、Ｄ２Ｄ端末が隣接セルのコミュニケーション信号（サブフレームインデックスをベースとするスクランブリングシーケンス、ＤＭＲＳ、ホッピングパターンなど）を正しく受信することができない。したがって、本発明の実施例のように、Ｄ２Ｄサブフレームプール内のインデックスを再インデックスすることによって、Ｄ２Ｄ端末が隣接セルの端末が伝送するＤ２Ｄコミュニケーション信号を受信するようにすることができる。
【００７８】
次いで、本発明の他の実施例に係るホッピング方式について説明する。
【００７９】
Ｄ２Ｄ信号の伝送時、ホッピングはＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢに応じて行われ得る。すなわち、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢが変わる度に周波数領域の位置が変わる。この方式は、各Ｄ２Ｄパケットの周波数ダイバーシチを最大化することができるという利点がある。例えば、タイプ１ホッピングのような場合、ホッピングの使用時、所定の周波数オフセット（例えば、ＰＵＳＣＨ領域のＲＢ数の半分）だけ周波数の位置が移動して伝送される。このとき、周波数オフセットの大きさは、事前に定められていたり、物理層又は上位層信号で端末にシグナリングされてもよい。特に、オフセットの大きさは、ＲＢ単位でシグナリングされたり、Ｄ２Ｄ信号の最小又は最大リソースユニットのサイズ単位でシグナリングされてもよい。
【００８０】
ここで、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢは、Ｄ２Ｄリソース周期内でＭＡＣ  ＰＤＵの最初の伝送毎に０に初期化され、同じＭＡＣ  ＰＤＵが伝送される度に１ずつ増加するように設定されてもよい。この場合、各ＭＡＣ  ＰＤＵ毎にホッピングを適用するため、周波数領域のダイバーシチを最大化することができる。図１０（ａ）に、このようなＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢを使用したホッピングが示されている。
【００８１】
または、図１０（ｂ）のようにホッピングが行われるように、ＣＵＲＲＥＮＴ_ＴＸ_ＮＢをＤ２Ｄリソース周期毎に０に初期化し、周期内で伝送が発生する度に１ずつ増加するように設定することができる。すなわち、新たなパラメータ（例えば、ＴＸ_ＮＢ_ＩＮ_ＰＥＲＩＯＤ）が定義され、このパラメータは、周期内で伝送毎に１ずつ増加する。この方式は、伝送毎に周波数領域を移動して伝送し、このとき、ＭＡＣ  ＰＤＵの個数に関係なく周波数領域を移動するようになるため、ホッピングパターンを単純化する利点がある。
【００８２】
一方、上述した本発明の実施例に係るホッピング（周波数ホッピングタイプ）は、伝送モードに応じて変わってもよい。
【００８３】
第一の方式として、モード１／２の場合、ネットワークがＰＵＳＣＨで使用するように構成したホッピングパターンに従うことができる。例えば、ネットワークがＰＵＳＣＨにタイプ２ホッピングを構成した場合、Ｄ２Ｄ信号もタイプ２ホッピングパターンに従う。このとき、Ｄ２Ｄ受信端末がどのようなホッピングパターンが使用されるかを知ることができるようにするために、ネットワークは、物理層または上位層信号でホッピングタイプ、ホッピングタイプによる上位層パラメータ
【化４３】
0006461309.tif 000050
を端末にシグナリングすることができる。タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングの場合にはセルＩＤが必要であり（サブバンドホッピングパターン及びミラーリングパターンを決定するために）、このとき、セルＩＤは、特定の値に固定されたり、物理層又は上位層信号でシグナリングされてもよい。または、ミラーリングパターン及びサブバンドホッピングパターンが、事前に特定のパターンまたは特定のＩＤに連動したパターンとして定められていてもよい。例えば、サブバンドの大きさは１であり、サブバンドホッピングは常に行わず、ミラーリングパターンは１０１０…などに設定されていてもよい。カバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、このようなパラメータとホッピングタイプが事前に特定の値に設定されていてもよい。この方式は、既存のセルラー信号及びＤ２Ｄ信号が同じホッピングパターンを有することによって、ＷＡＮとＤ２Ｄ信号との間に衝突を避けることができるという利点がある。また、このようなホッピングパラメータは、Ｄ２Ｄリソースプール毎に別途に設定されてもよく、そのために、ネットワークは、Ｄ２Ｄリソースプール毎に別途にホッピング関連パラメータを端末に物理層あるいは上位層信号でシグナリングすることができる。一例として、特定のＤ２Ｄリソースプールはタイプ２ＰＵＳＣＨホッピングを使用し、他のＤ２Ｄリソースプールはタイプ１ＰＵＳＣＨホッピングを使用することができる。このように、ホッピングモード、パラメータ、及びホッピングが行われるか否かは、ディスカバリタイプ、コミュニケーションモードに応じて異なって設定されてもよく、ディスカバリ、コミュニケーションリソースプール毎に異なる方式が適用されてもよい。
【００８４】
第二の方式として、モード１は、ネットワークがＰＵＳＣＨで使用するように構成したホッピングを使用し、モード２は、Ｄ２Ｄのために事前に定義されたホッピングパターンを使用することができる。ここで、Ｄ２Ｄのために事前に定義されたホッピングパターンとは、既存のＰＵＳＣＨで使用するホッピングパターンのうち特定のタイプに固定されるか、上述した本発明の実施例に係るホッピング方式のうち一つであるか、または別途に定義された新たなホッピングパターンであってもよい。モード２は、常にＰＵＳＣＨタイプ１ホッピングが使用されるように規則が定められてもよく、このとき、タイプ１ホッピングに使用されるパラメータ（周波数シフトの大きさＮ_ＰＵＳＣＨ_ＲＢ／２又は＋／−Ｎ_ＰＵＳＣＨ_ＲＢ／４、Ｎ  ＰＵＳＣＨ  ＲＢ、ホッピングオフセット）は、Ｄ２Ｄリソースプール構成のパラメータが使用され得る。例えば、Ｎ_ＰＵＳＣＨ  ＲＢは、Ｄ２Ｄリソースプールの周波数リソースの大きさが使用されてもよく、ホッピングオフセットは、Ｄ２Ｄ周波数リソースプールの開始点と終点によって決定されてもよい。周波数ホッピングが適用されるか否かはネットワークによって構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）されてもよく、ｏｕｔ−ｃｏｖｅｒａｇｅ端末の場合には、事前に周波数ホッピングが適用される（又は適用されない）モードがデフォルト（ｄｅｆａｕｌｔ）となるように設定されてもよい。
【００８５】
第三の方式として、モード１／モード２は、既存のＰＵＳＣＨでネットワークが指示したホッピングタイプとは別途に、事前に定められたホッピングパターンが使用されてもよい。ここで、事前に定められたホッピングパターンとは、既存のＰＵＳＣＨホッピング方式における特定のタイプに固定されてもよく、上述した本発明の実施例に係るホッピング方式のうち一つに設定されてもよく、第３のホッピングパターンが使用されてもよい。このとき、ホッピングに使用されるパラメータ（周波数シフトの大きさＮ_ＰＵＳＣＨ_ＲＢ／２又は＋／−Ｎ_ＰＵＳＣＨ_ＲＢ／４、Ｎ  ＰＵＳＣＨ  ＲＢ、ホッピングオフセット）は、Ｄ２Ｄリソースプール構成でのパラメータを使用して決定され得る。例えば、Ｎ_ＰＵＳＣＨ  ＲＢは、Ｄ２Ｄリソースプールの周波数リソースの大きさが使用されてもよく、ホッピングオフセットは、Ｄ２Ｄ周波数リソースプールの開始点と終点によって決定されてもよい。この方式は、ＲＲＣ  ｉｄｌｅであると共にＤ２Ｄ信号を受信する端末が、別途のパラメータの受信なしにもＤ２Ｄ信号のホッピングパターンを知ることができるため、Ｄ２Ｄ信号を効果的に受信できるという利点がある。この方式は、その代わりに、ＰＵＳＣＨのホッピングパターンと衝突が発生することがあり、このような衝突を防止するために、基地局は、ＷＡＮ  ＰＵＳＣＨとＤ２Ｄ  ＰＵＳＣＨが衝突が発生しないようにスケジューリングしなければならない。一般化して適用すると、モード２で、各プール別に周波数ホッピングが行われるか否かが物理層あるいは上位層信号によって決定され得、ｏｕｔ−ｃｏｖｅｒａｇｅ端末の場合には、事前に設定されたホッピングモードが使用され得る。そのために、ネットワークは、Ｄ２Ｄリソースプール毎に別途にホッピング関連パラメータを端末に物理層あるいは上位層信号によってシグナリングすることができる。一例として、特定のＤ２Ｄリソースプールはタイプ２ＰＵＳＣＨホッピングを使用し、他のＤ２Ｄリソースプールはタイプ１ＰＵＳＣＨホッピングを使用することができる。このように、ホッピングモード、パラメータ、及びホッピングが行われるか否かは、ディスカバリタイプ、コミュニケーションモードに応じて異なって設定されてもよく、ディスカバリ、コミュニケーションリソースプール毎に異なる方式が適用されてもよい。
【００８６】
一方、ＳＡやタイプ１ディスカバリの場合には、Ｄ２Ｄ受信端末が別途のシグナリングなしにデコードすることができるように、事前に周波数ホッピングタイプが固定されていてもよい。ＳＡ及び／又はタイプ１ディスカバリに使用されるホッピングには、上述した内容のうち一つ以上が適用されてもよい。
【００８７】
上述した方法の一部はディスカバリにも適用することができる。
【００８８】
本発明の実施例による装置構成
図１１は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示した図である。
【００８９】
図１１を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を含むことができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、送信ポイント装置１０の動作全般を制御することができる。
【００９０】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００９１】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【００９２】
次いで、図１１を参照すると、本発明に係る端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を含むことができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０の動作全般を制御することができる。
【００９３】
本発明の一実施例に係る端末装置２０のプロセッサ２３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００９４】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【００９５】
前記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【００９６】
また、図１１に関する説明において、送信ポイント装置１０についての説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【００９７】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現されてもよい。
【００９８】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現されてもよい。
【００９９】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を実行するモジュール、手順又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに格納され、プロセッサによって駆動されてもよい。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に設けられ、公知の様々な手段によって前記プロセッサとデータを交換することができる。
【０１００】
上述したように開示された本発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し、実施できるように提供されている。以上では、本発明の好適な実施形態を参照して説明したが、当該技術分野における熟練した当業者は、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を多様に修正及び変更させることができるということが理解できる。例えば、当業者は、上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【０１０１】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で、他の特定の形態に具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって決定しなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１０２】
上述したような本発明の実施形態は様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
0006461309.tif 000051
【図２】
0006461309.tif 000052
【図３】
0006461309.tif 000053
【図４】
0006461309.tif 000054
【図５】
0006461309.tif 000055
【図６】
0006461309.tif 000056
【図７】
0006461309.tif 000057
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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