(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
カーカスとトレッド部との間に配置されたベルト層を備える空気入りタイヤであって、
前記ベルト層は、第１の主作用ベルトと、前記第１の主作用ベルトのタイヤ径方向外側に配置される第２の主作用ベルトと、補強ベルトとを備え、
前記各ベルトのコードがタイヤ周方向と鋭角を成す角度をコード角度としたとき、
前記第２の主作用ベルトのコード角度は、前記第１の主作用ベルトのコード角度とはタイヤ周方向に対する向きが異なり、
前記補強ベルトのコード角度は、６度以上９度以下であり、
前記補強ベルトの幅は、タイヤ断面幅の５０％以上であって、前記第１及び第２の主作用ベルトのうち狭幅のものよりも狭く、前記カーカスのペリフェリ長さの３０％以上５０％以下であることを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記補強ベルトは、前記第１の主作用ベルトと前記第２の主作用ベルトとの間に配置されていることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記第１及び第２の主作用ベルトのコード角度は２０±１０度であることを特徴とする請求項１又は２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記第１及び第２の主作用ベルトのコード角度は１７±５度であることを特徴とする請求項３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記ベルト層は、前記第２の主作用ベルトのタイヤ径方向外側に配置された保護ベルトをさらに備えることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記ベルト層は、前記第１の主作用ベルトのタイヤ径方向内側に配置された緩衝ベルトをさらに備えることを特徴とする請求項５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
扁平率７０％以下で断面幅の呼びが３６５以上であることを特徴とする請求項１から６のいずれ１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
カーカスとトレッド部との間に配置されたベルト層を備える空気入りタイヤの製造方法であって、
前記ベルト層は、タイヤ内径側から順に、第１の主作用ベルトと、補強ベルトと、第２の主作用ベルトとを配置し、
前記各ベルトのコードがタイヤ周方向と鋭角を成す角度をコード角度としたとき、
前記補強ベルトは、コード角度が６度以上９度以下、ベルト幅がタイヤ断面幅の５０％以上、前記カーカスのペリフェリ長さの３０％以上５０％以下であり、
前記第２の主作用ベルトのコード角度は、前記第１の主作用ベルトのコード角度とはタイヤ周方向に対する向きが異なることを特徴とする空気入りタイヤの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤ及びその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
トラック、バスのような車両で使用される重荷重用の空気入りラジアルタイヤでは、カーカスとトレッド部との間に設けられたベルト層に、タイヤ周方向に対するコードの傾斜角度（コード角度）が０度から５度程度の小角度に設定された補強ベルトを設けることが知られている（例えば、特許文献１〜５参照）。補強ベルトは、タイヤの径方向成長の抑制を意図している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−４５３３４号公報
【特許文献２】特開２００５−１０４４３７号公報
【特許文献３】特開２０１４−１８９２４３号公報
【特許文献４】特許第５１８２４５５号公報
【特許文献５】特表平１１−５０２１６６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
補強ベルトのコード角度が０度から５度程度の小角度であると、トレッド部の形状保持力が高まり、ベルト端部での歪が小さくなるため、ベルト耐久力の点では有利である。
【０００５】
しかし、補強ベルトのコード角度が０度から５度程度の小角度であると、タイヤ径方向の拘束力が過剰となり、タイヤ幅方向の変形が大きくなる傾向がある。タイヤ幅方向の変形が大きくなると、ビード部からタイヤ断面最大幅にかけての範囲での変形が大きくなる。その結果、ビード部の歪みが大きくなり、ビード部におけるセパレーション等の故障の生じにくさ（ビード耐久力）が低下する。
【０００６】
本発明は、空気入りタイヤにおいて、タイヤの径方向成長の抑制効果及びビード耐久力を確保しつつ耐偏摩耗性を向上することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、前記課題を解決するための手段として、
カーカスとトレッド部との間に配置されたベルト層を備える空気入りタイヤであって、
前記ベルト層は、第１の主作用ベルトと、前記第１の主作用ベルトのタイヤ径方向外側に配置される第２の主作用ベルトと、補強ベルトとを備え、
前記各ベルトのコードがタイヤ周方向と鋭角を成す角度をコード角度としたとき、
前記第２の主作用ベルトのコード角度は、前記第１の主作用ベルトのコード角度とはタイヤ周方向に対する向きが異なり、
前記補強ベルトのコード角度は、６度以上９度以下であり、
前記補強ベルトの幅は、タイヤ断面幅の５０％以上であって、前記第１及び第２の主作用ベルトのうち狭幅のものよりも狭く、前記カーカスのペリフェリ長さの３０％以上５０％以下であることを特徴とする空気入りタイヤを提供する。
【０００８】
「コード角度」とは、ベルトやプライのコードがタイヤ周方向となす鋭角を意味する。コードがタイヤ周方向に延びる場合、コード角度は０度である。
【０００９】
補強ベルトのコード角度を、０度以上５度以下のような小角度（実質的に０度とみなし得る角度又はそれに近い角度）ではなく、６度以上９度以下に設定している。この構成により、補強ベルトによるタイヤ径方向の拘束力が過度に強くなることを回避できるので、タイヤ幅方向への過度な変形を抑制できる。その結果、ビード部に生じる歪みを抑制し、ビード耐久力を向上できる。
【００１０】
補強ベルトのコード角度を６度以上９度以下に設定することで、補強ベルトのコード角度を０度以上５度以下のような小角度に設定する場合と比較して、接地面付近でのコードの折れ曲りを緩和してコード折れを効果的に防止できる。
【００１１】
補強ベルトのコード角度を６度以上９度以下に設定すると、コード角度が０度以上５度以下の場合との比較では、タイヤの径方向成長の抑制効果が弱まる。しかし、補強ベルトのコード角度は最大でも９度であるので、タイヤ径方向の拘束力が過剰に弱まることがない。また、補強ベルトの幅は、タイヤ断面幅の５０％以上である。つまり、補強ベルトは、狭幅ではなく、十分な幅を有している。これらの理由により、必要なタイヤの径方向成長の抑制効果を確保できる。また、十分なトレッド部の形状保持力を得られ、ベルト端部での歪みが小さくできるので、必要なベルト耐久力を確保できる。補強ベルトの幅は、第１及び第２の主作用ベルトのうち狭幅のものよりも狭い。そのため、補強ベルトに生じる歪みを低減できる。
【００１２】
補強ベルトの幅を、第１及び第２の主作用ベルトのうち狭幅のものよりも狭くしたので、コードが折れにくい。
【００１３】
前記補強ベルトの幅は、前記カーカスのペリフェリ長さの３０％以上５０％以下であるのが好ましい。
【００１４】
補強ベルトの幅をカーカスのペリフェリ長さの３０％以上としたので、タイヤ径方向の成長量の抑制効果が低下することがない。また補強ベルトの幅寸法をカーカスのペリフェリ長さの５０％以下としたので、ベルト破断の発生を防止することができる。
【００１５】
以上のように、本発明の空気入りタイヤによれば、タイヤの径方向成長の抑制及びビード耐久力を確保しつつ耐偏摩耗性を向上できる。
【００１６】
前記補強ベルトは、前記第１の主作用ベルトと前記第２の主作用ベルトとの間に配置されているのが好ましい。
【００１７】
補強ベルトを第１の主作用ベルトと第２の主作用ベルトとの間に配置することで、接地面付近での折れ曲りを緩和できるので、コード折れを効果的に防止できる。
【００１８】
前記第１及び第２の主作用ベルトのコード角度は２０±１０度であるのが好ましく、好適には１７±５度である。
【００１９】
前記ベルト層は、前記第２の主作用ベルトのタイヤ径方向外側に配置された保護ベルトをさらに備えてもよい。
【００２０】
前記ベルト層は、前記第１の主作用ベルトのタイヤ径方向内側に配置された緩衝ベルトをさらに備えてもよい。
【００２１】
空気入りタイヤは、扁平率７０％以下で断面幅の呼びが３６５以上であってもよい。
【００２２】
本発明は、前記課題を解決するための手段として、
カーカスとトレッド部との間に配置されたベルト層を備える空気入りタイヤの製造方法であって、
前記ベルト層は、タイヤ内径側から順に、第１の主作用ベルトと、補強ベルトと、第２の主作用ベルトとを配置し、
前記各ベルトのコードがタイヤ周方向と鋭角を成す角度をコード角度としたとき、
前記補強ベルトは、コード角度が６度以上９度以下、ベルト幅がタイヤ断面幅の５０％以上、前記カーカスのペリフェリ長さの３０％以上５０％以下であり、
前記第２の主作用ベルトのコード角度は、前記第１の主作用ベルトのコード角度とはタイヤ周方向に対する向きが異なることを特徴とする空気入りタイヤの製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、タイヤの径方向成長の抑制効果及びベルト耐久力を確保しつつ耐偏摩耗性を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態に係る空気入りタイヤの子午線断面図である。
【図２】ベルト層の展開図である。
【図３】負荷時の空気入りタイヤを示す模式的な部分断面図である。
【図４】変形例に係る空気入りタイヤの子午線断面図である。
【図５】比較例１の空気入りタイヤの子午線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１は、本発明の実施形態に係るゴム製の空気入りタイヤ（以下、タイヤという）１を示す。タイヤ１は、トラック、バスのような車両で使用される重荷重用の空気入りラジアルタイヤである。また、タイヤ１は、扁平率７０％以下の扁平タイヤである。扁平率はタイヤ断面最大幅Ｗｔに対するタイヤ断面最大高さＨｔの比率として定義される。より具体的には、本実施形態におけるタイヤ１のサイズ（ＩＳＯ方式による表記）は、４４５／５０Ｒ２２．５である。
【００２６】
タイヤ１は、トレッド部２、一対のサイド部４、及び一対のビード部６を備える。個々のビード部６は、サイド部４のタイヤ径方向の内側端部（トレッド部２とは反対側の端部）に設けられている。一対のビード部６間には、カーカス８が設けられている。タイヤ１の最内周面には、インナーライナー（図示せず）が設けられている。カーカス８とトレッド部２の踏面との間には、ベルト層１０が設けられている。言い換えれば、トレッド部２では、カーカス８のタイヤ径方向外側にベルト層１０が設けられている。後に詳述するように、本実施形態におけるベルト層１０は、５枚のベルト１１〜１５を備える。
【００２７】
ビード部６は、ビードコア２２、ビードフィラー２４、及びチェーファー２６を備える。ビードコア２２は、複数本のワイヤを断面六角形となるように束ねたものである。ビードコア２２は、対向する２辺が他の辺に比べて長くなった断面形状に形成されている。ビードコア２２は、３本の対角線のうち、長尺な対角線（第１対角線２２ａ）の延びる方向がタイヤ１の外径側から内径側に向かって下方側となるように斜めに配置されている。ビードコア２２の周囲では、カーカス８のタイヤ幅方向の端部が、ビードフィラー２４に沿ってタイヤ幅方向の内側から外側に向けて巻き上げられている。チェーファー２６は、カーカス８の端部に対して外側に隣接するように、ビードフィラー２４の周囲に配置されている。
【００２８】
図１及び図２を参照すると、本実施形態におけるカーカス８は、１枚のカーカスプライからなり、インナーライナーに沿って配置されている。カーカス８は、互いに平行に配置された複数のカーカスコード８ａをゴム層で被覆して形成されている。カーカスコード８ａは、タイヤ径方向に延びるように配置されており、タイヤ周方向に対する角度（コード角度）θ０は９０度に設定されている。図１及び図２において符号Ｃｅは、タイヤ幅方向の中心線を示す。この中心線Ｃｅの延びる方向がタイヤ周方向である。カーカスコード８ａは、本実施形態ではスチール製であるが、有機繊維製であってもよい。
【００２９】
図１及び図２を参照すると、本実施形態におけるベルト層１０は、互いに重ね合わせて配置された５枚のベルト、すなわち緩衝ベルト１１、第１の主作用ベルト１２、補強ベルト１３、第２の主作用ベルト１４、及び保護ベルト１５を備える。
【００３０】
緩衝ベルト１１は、カーカス８に対してタイヤ径方向外側に隣接して配置されている。第１の主作用ベルト１２は、緩衝ベルト１１に対してタイヤ径方向外側に隣接して配置されている。また、第２の主作用ベルト１４は、第１の主作用ベルト１２よりもタイヤ径方向外側に配置されている。保護ベルト１５は、第２の主作用ベルト１４に対してタイヤ径方向外側に隣接して配置されている。
【００３１】
補強ベルト１３は、第１の主作用ベルト１２と第２の主作用ベルト１４との間に配置されている。つまり、補強ベルト１３は、第１の主作用ベルト１２に対してタイヤ径方向外側に隣接して配置され、第２の主作用ベルト１４に対してタイヤ径方向内側に隣接して配置されている。
【００３２】
補強ベルト１３の幅Ｗ３は、カーカス８のペリフェリ長さＰに対する割合Ｗ３／Ｐが、０．３≦Ｗ３／Ｐ≦０．５を満足するように設定されている。ここでは、ホイールにＴＲＡ規定内圧でタイヤを組み付けた状態で、タイヤ子午線断面に於いて、補強ベルト１３の両外側端の間の直線距離を、補強ベルトの幅Ｗ３としている。また、カーカス８のペリフェリ長さＰは、同じくホイールにＴＲＡ規定内圧でタイヤを組み付けた状態で、タイヤ子午線断面に於ける次の長さとしている。すなわち、カーカス８のビードコア２２の内端に対応する位置（第１対角線２２ａとの交点Ｐ２）同士を結ぶ曲線長さ（図１では、Ｐ１とＰ２を結ぶ曲線長さの２倍の長さ）をカーカス８のペリフェリ長さＰとしている。
【００３３】
第１及び第２の主作用ベルト１２，１４の主な機能は、カーカス８（コード角度θ０が９０度）に対してタイヤ径方向の拘束力を付与することである。補強ベルト１３の主な機能は、第１及び第２の主作用ベルト１２，１４によるタイヤ径方向の拘束力を補うことである。保護ベルト１５の主な機能は、第１及び第２の主作用ベルト１２，１４を保護してタイヤ１の耐外傷性を向上することである。緩衝ベルト１１の主な機能は、タイヤ１の耐衝撃性向上である。
【００３４】
これらのベルト１１〜１５はいずれも、互いに平行に配置された複数のベルトコード１１ａ〜１５ａをゴム被覆して形成されている。
【００３５】
図２を参照して、ベルト層１０を構成するベルト１１〜１５が備えるベルトコード１１ａ〜１５ａのタイヤ周方向に対する傾斜角度（コード角度）θ１〜θ５について説明する。以下の説明では、コード角度θ１〜θ５について、図２の矢印Ａで示す向きを基準とし、ベルトコード１１ａ〜１５ａがタイヤ幅方向の中心線Ｃｅに対して図において右側に離れるように延びている場合を右上がりと言う場合がある。また、矢印Ａで示す向きを基準とし、ベルトコード１１ａ〜１５ａが中心線Ｃｅに対して図において左側に離れるように延びている場合を左上がりと言う場合がある。
【００３６】
第１の主作用ベルト１２のベルトコード１２ａのコード角度θ２は、本実施形態では１７度（右上がり）である。コード角度θ２は、２０±１０度の範囲、好ましくは１７±５度の範囲で設定される。
【００３７】
第２の主作用ベルト１４のベルトコード１４ａのコード角度θ４は、本実施形態では１７度（左上がり）である。コード角度θ４は、２０±１０度の範囲、好ましくは１７±５度の範囲で設定される。
【００３８】
第１及び第２の主作用ベルト１２，１４のコード角度θ２，θ４は、ベルトコード１２ａ，１４ａがタイヤ幅方向の中心線Ｃｅに対して異なる向きに延びるように設定される。つまり、コード角度θ２，θ４のうち一方が右上がりに設定され、他方が左上がりに設定される。
【００３９】
補強ベルト１３のベルトコード１３ａのコード角度θ３は、本実施形態では７度（左上がり）である。コード角度θ３は、６度以上９度以下の範囲で設定される。
【００４０】
緩衝ベルト１１のベルトコード１１ａのコード角度θ１は、本実施形態では６５度である。コード角度θ１は、６０±１５度の範囲で設定される。
【００４１】
保護ベルト１５のベルトコード１５ａのコード角度θ５は、本実施形態では２０度である。コード角度θ５は、２０±１０度の範囲で設定される。
【００４２】
コード角度θ１〜θ５の数値（数値範囲の上下限値を含む）は、実質的に不可避な誤差を許容すると共に、ベルト１１〜１５に要求される機能が満たされる限り、幾何学的に厳密な値である必要はない。この点は、カーカスコード８ａのコード角度θ０についても同様である。
【００４３】
ベルト１１〜１５のコード角度θ１〜θ５は、以下の表１のように整理できる。
【００４４】
【表１】
0006510353.tif 000002
【００４５】
本実施形態におけるベルト１１〜１５のコード角度以外の主な諸元は、以下の表２に示す通りである。
【００４６】
【表２】
0006510353.tif 000003
【００４７】
表２に示すように、本実施形態では、相対的にタイヤ径方向内側に配置されている第１の主作用ベルト１２の幅Ｗ２（３７０ｍｍ）よりも、相対的にタイヤ径方向外側に配置されている第２の主作用ベルト１４の幅Ｗ４（３２５ｍｍ）を狭く設定している。
【００４８】
補強ベルト１３の幅Ｗ３は、タイヤ断面最大幅Ｗｔの５０％以上に設定される（Ｗ３≧０．５Ｗｔ）。ここでのタイヤ断面最大幅Ｗｔは、タイヤ１を規定リム（図１にリム３１を模式的に示す）に装着し、規定内圧（ＴＲＡ規定内圧の８３０ｋＰａ）を充填し、かつ無負荷状態という条件下での値である。また、補強ベルト１３の幅Ｗ３は、第１及び第２の主作用ベルト１２，１４のうち狭幅のものよりも狭く設定される（Ｗ３＜Ｗ２，Ｗ４）。本実施形態では、補強ベルト１３の幅Ｗ３は、２９０ｍｍに設定しており、前述の条件下でのタイヤ断面最大幅Ｗｔ（４４０ｍｍ）の５０％以上であり、かつ狭幅な第２の主作用ベルト１４の幅Ｗ４（３２５ｍｍ）よりも狭い。
【００４９】
また補強ベルト１３の幅Ｗ３は、トレッド部２の幅Ｔに対する割合Ｗ３／Ｔが、０．６６≦Ｗ３／Ｔ≦０．９５、好ましくは０．６６≦Ｗ３／Ｔ≦０．８２を満足するように設定されている。Ｗ３／Ｔが０．６６未満では、タイヤ径方向の成長量の抑制効果及びタイヤ性能が低下し、０．８２、特に０．９５を超えれば、タイヤ性能は向上するものの、ベルト破断が発生する。
【００５０】
さらに補強ベルト１３の幅Ｗ３は、カーカス８の最大幅Ｓに対する割合Ｗ３／Ｓが、０．６０≦Ｗ３／Ｓ≦０．７４を満足するように設定されている。Ｗ３／Ｓが０．６０未満では、タイヤ径方向の成長量の抑制効果及びタイヤ性能が低下し、０．７４を超えれば、タイヤ性能は向上するものの、ベルト破断が発生する。
【００５１】
補強ベルト１３のコード角度θ３を、０度以上５度以下のような小角度（実質的に０度とみなし得る角度又はそれに近い角度）ではなく、６度以上９度以下に設定している。そのため、補強ベルト１３によるタイヤ径方向の拘束力が過度に強くなることを回避できるので、タイヤ幅方向への過度な変形を抑制できる。タイヤ幅方向への過度な変形が抑制されることで、ビード部６に生じる歪みを抑制でき、ビード耐久力（ビード部におけるセパレーション等の故障の生じにくさ）を向上できる。
【００５２】
図３に概念的に示すように、負荷状態（車両に装着した状態）では、トレッド部２の踏面のうち接地面２ａに対して矢印Ｂで示すタイヤ回転方向の前後の領域で、補強ベルト１３のベルトコード１３ａに折れ曲がりが生じる（符号Ｃ）。コード角度θ３が小さい程、この折れ曲がりが顕著となる。コード角度θ３を６度以上９度以下に設定することで、コード角度θ３を０度以上５度以下のような小角度に設定する場合と比較して、接地面２ａ付近での補強ベルト１３のベルトコード１３ａの折れ曲りを緩和し、コード折れを効果的に防止できる。
【００５３】
前述のように、補強ベルト１３は第１の主作用ベルト１２と第２の主作用ベルト１４との間に配置される。この配置により、補強ベルト１３は、第１及び第２の主作用ベルト１２及び１４によって保護されるので、接地面２ａ付近での折れ曲がり（図３の符号Ｃ）に起因する補強ベルト１３のベルトコード１３ａのコード折れをより効果的に防止できる。
【００５４】
前述のように、補強ベルト１３の幅Ｗ３は、第１及び第２の主作用ベルト１２，１４のうち狭幅である第２の主作用ベルト１４の幅Ｗ４よりも狭く設定している。この点でも、補強ベルト１３のベルトコード１３ａのコード折れを効果的に防止できる。
【００５５】
これらの理由から、補強ベルト１３のコード折れを効果的に防止できる。
【００５６】
補強ベルト１３のコード角度θ３を６度以上９度以下に設定すると、コード角度θ３が０度以上５度以下の場合との比較では、タイヤ１の径方向成長の抑制効果が弱まる。しかし、補強ベルト１３のコード角度θ３は最大でも９度であるので、タイヤ径方向の拘束力が過剰に弱まることがない。また、前述のように、補強ベルト１３の幅Ｗ３は、タイヤ断面最大幅Ｗｔの５０％以上である。つまり、補強ベルト１３は、狭幅ではなく、十分な幅を有している。これらの理由により、必要なタイヤ１の径方向成長の抑制効果を確保できる。また、十分なトレッド部２の形状保持力を得られ、ベルト端部での歪みが小さくできるので、必要なベルト耐久力を確保できる。補強ベルト１３の幅Ｗ３は、第１及び第２の主作用ベルト１２，１４（幅Ｗ２，Ｗ４）のうち狭幅のものよりも狭い。そのため、補強ベルトに生じる歪みを低減できる。
【００５７】
以上のように、本実施形態のタイヤ１は、径方向の成長を抑制し、ベルト耐久力及びビード耐久力を向上させつつ、優れた耐偏摩耗性を発揮する。
【００５８】
図４は、実施形態に係るタイヤ１の変形例を示す。この変形例では、ベルト層１０は４枚のベルト、すなわち第１の主作用ベルト１２、補強ベルト１３、第２の主作用ベルト１４、及び保護ベルト１５を備えるが、緩衝ベルト１１を備えていない。緩衝ベルト１１を設けない場合であっても、タイヤ１の径方向成長の抑制効果とベルト耐久力を確保しつつ、ビード耐久力を向上できる。
【実施例１】
【００５９】
以下の表３に示す比較例１〜５、並びに実施例１〜４のタイヤを対象に、ベルト耐久力とビード耐久力の評価試験を行った。以下で特に言及しない諸元は、比較例１〜５並び実施例１〜４の間で共通している。特に、比較例１〜５並び実施例１〜４のいずれも、タイヤサイズは、４４５／５０Ｒ２２．５である。
【００６０】
【表３】
0006510353.tif 000004
【００６１】
図５に示す比較例１のベルト層１０は、補強ベルト１３を備えておらず、緩衝ベルト１１、第１の主作用ベルト１２、第２の主作用ベルト１４、及び保護ベルト１５を備える。
【００６２】
比較例２では、補強ベルト１３のコード角度θ３は０度であり、本発明におけるコード角度θ３の範囲（６度以上９度以下）の下限値よりも小さい。
【００６３】
比較例３では、補強ベルト１３のコード角度θ３は５度であり、本発明におけるコード角度θ３の範囲（６度以上９度以下）の下限値よりも小さい。
【００６４】
比較例４では、補強ベルト１３のコード角度θ３は１０度であり、本発明におけるコード角度θ３の範囲（６度以上９度以下）の上限値よりも大きい。
【００６５】
比較例５では、補強ベルト１３の幅Ｗ３は１８０ｍｍである。タイヤ１を規定リムに装着し、規定内圧を充填し、かつ無負荷状態でのタイヤ断面最大幅は４４０ｍｍであるので、比較例５における補強ベルト１３の幅Ｗ３のタイヤ断面最大幅Ｗｔに対する割合は４１％であり、本発明における補強ベルト１３の幅Ｗ３の下限値（Ｗ３＝０．５Ｗｔ）を下回る。
【００６６】
実施例１では、補強ベルト１３のコード角度θ３が、本発明の範囲（６度以上９度以下）の下限値である６度に設定されている。
【００６７】
実施例２では、補強ベルト１３のコード角度θ３が、本発明の範囲（６度以上９度以下）の中心値付近の値である７度に設定されている。
【００６８】
実施例３では、補強ベルト１３のコード角度θ３が、本発明の範囲（６度以上９度以下）の上限値である９度に設定されている。
【００６９】
実施例４では、補強ベルト１３の幅Ｗ３は２２０ｍｍである。後述するように、評価試験の条件下でのタイヤ断面最大幅は４４０ｍｍであるので、実施例４における補強ベルト１３の幅Ｗ３のタイヤ断面最大幅Ｗｔに対する割合は、５０％、すなわち本発明における補強ベルト１３の幅Ｗ３の下限値（Ｗ３＝０．５Ｗｔ）である。
【００７０】
この評価試験では、ベルト耐久力とビード耐久力を評価した。
【００７１】
ベルト耐久力の評価では、タイヤサイズ４４５／５０Ｒ２２．５のタイヤを、リムサイズ２２．５×１４．００（規定リム）のホイールに装着し、９３０ｋＰａ（ＴＲＡ規定内圧の８３０ｋＰａに１００ｋＰａを加えた値）の空気圧を充填した。ホイールに装着したタイヤをドラム試験機に取り付け、速度４０ｋｍ／ｈ、荷重５４．４ｋＮの条件で走行試験を実施した場合の、タイヤが破壊するまでの走行距離を、表３に示すように指数で表す。
【００７２】
ビード耐久力の評価では、タイヤサイズ４４５／５０Ｒ２２．５のタイヤを、リムサイズ２２．５×１４．００（規定リム）のホイールに装着し、９００ｋＰａ（ＴＲＡ規定内圧の８３０ｋＰａに７０ｋＰａを加えた値）の空気圧を充填した。ホイールに装着したタイヤをドラム試験機に取り付け、速度４０ｋｍ／ｈ、荷重７２．５ｋＮの条件で走行試験を実施した場合の、タイヤが破壊するまでの走行距離を、表３に示すように指数で表す。
【００７３】
充填する空気圧と荷重とが、ベルト耐久力の評価とビード耐久力の評価との間で異なるのは、ベルト耐久力の評価では、ベルト層１０において歪みが生じやすい条件とし、ビード耐久力の評価では、ビード部６において歪みが生じやすい条件とするためである。
【００７４】
ベルト耐久力とビード耐久力のいずれについても、比較例１の場合を１００として、残りの比較例２〜５と実施例１〜４の性能を指数化した。
【００７５】
実施例１〜４のいずれについても、ベルト耐久力の指数は１１０以上であり、良好なベルト耐久力が得られている。また、実施例１〜４のいずれについても、ビード耐久力の指数は１０５以上であり、良好なビード耐久力が得られている。
【００７６】
補強ベルト１３のコード角度θ３が本発明の範囲（６度以上９度以下）の下限値を下回る比較例２，３では、ベルト耐久力の指数は１１０を上回るものの、ビード耐久力の指数は１０５を下回っている。つまり、補強ベルト１３のコード角度θ３が本発明の範囲よりも小さい角度であると、ベルト耐久力は実施例１〜４と同様であっても、十分なビード耐久力が得られない。
【００７７】
補強ベルト１３のコード角度θ３が本発明の範囲（６度以上９度以下）の上限値を上回る比較例４では、ビード耐久力の指数は１０５を上回るものの、ベルト耐久力の指数は１１０を下回っている。つまり、補強ベルト１３のコード角度θ３が本発明の範囲よりも大きな角度であると、ビード耐久力は実施例１〜４と同様であっても、十分なベルト耐久力が得られない。
【００７８】
補強ベルト１３の幅Ｗ３のタイヤ断面最大幅Ｗｔに対する割合が本発明の範囲（タイヤ断面最大幅の５０％以上）の下限値を下回る比較例５では、ビード耐久力の指数は１０５を下回り、ベルト耐久力の指数は１１０を下回っている。つまり、補強ベルト１３の幅Ｗ３が本発明の範囲よりも狭いと、十分なビード耐久力とベルト耐久力が得られない。
【００７９】
補強ベルト１３が第１の主作用ベルト１２よりタイヤ径方向内側に配置されている比較例４では、ビード耐久力の指数は１０５を上回るものの、ベルト耐久力の指数は１１０を僅かに下回っている。従って、補強ベルト１３は、第１の主作用ベルト１２よりタイヤ径方向内側に配置するよりも、第１の主作用ベルト１２と第２の主作用ベルト１４の間に配置することが、ベルト耐久力の向上の点からも好ましい。
【００８０】
以上のように、比較例１〜５と実施例１〜４との比較から、本発明の空気入りタイヤによれば、ベルト耐久力を確保しつつビード耐久力を向上できることが理解できる。
【実施例２】
【００８１】
また、以下の表４に示す比較例１１〜１８、実施例１１〜１９のタイヤを対象に、トレッド部の耐偏摩耗性とベルト耐久力の評価試験を行った。以下で特に言及しない諸元は、比較例及び実施例の間で共通している。特に、比較例並び実施例のいずれも、タイヤサイズは、４４５／５０Ｒ２２．５である。また比較例１２、実施例１２、１３を除き、補強ベルト１３のコード角度θ３は７度である。
【００８２】
【表４】
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【００８３】
比較例１１では、前記比較例１と同様に、ベルト層は補強ベルトを備えず、他の４つのベルト（緩衝ベルト１１、第１の主作用ベルト１２、第２の主作用ベルト１４及び保護ベルト１５）で構成されている。
【００８４】
比較例１２では、補強ベルト１３のコード角度θ３は０度である。補強ベルト１３の幅Ｗ３は、カーカス８のペリフェリ長さＰに対する割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、トレッド部２の幅Ｔに対する割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、カーカスの最大幅Ｓに対する割合Ｗ３／Ｓが０．６７である。
【００８５】
比較例１３では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．２８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）の下限値よりも小さい。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．６６であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の下限値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６０であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の下限値である。
【００８６】
比較例１４では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．５２であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）の上限値よりも大きい。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．８２であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の上限値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．７４であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の上限値である。
【００８７】
比較例１５では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．６２であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の下限値よりも小さい。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６７であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の中央値である。
【００８８】
比較例１６では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．８６であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の上限値よりも大きい。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６７であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の中央値である。
【００８９】
比較例１７では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の中央値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．５６であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の下限値よりも小さい。
【００９０】
比較例１８では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の中央値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．７８であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の上限値よりも大きい。
【００９１】
実施例１１では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の中央値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６７であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の中央値である。
【００９２】
実施例１２では、前記割合Ｗ３／Ｐ、Ｗ３／Ｔ、Ｗ３／Ｓが実施例１１と同じであるが、補強ベルト１３のコード角度θ３が６度となっている。
【００９３】
実施例１３では、実施例１２と同様に、前記割合Ｗ３／Ｐ、Ｗ３／Ｔ、Ｗ３／Ｓが実施例１１と同じであるが、補強ベルト１３のコード角度θ３が９度となっている。
【００９４】
実施例１４では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３０であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）の下限値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．６７であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の下限値に近い値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６０であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の下限値である。
【００９５】
実施例１５では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．５０であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）の上限値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．８２であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の上限値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．７４であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の上限値である。
【００９６】
実施例１６では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．６７であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の下限値に近い値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６７であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の中央値である。
【００９７】
実施例１７では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．８２であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の上限値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６７であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の中央値である。
【００９８】
実施例１８では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の中央値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．６０であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の下限値である。
【００９９】
実施例１９では、前記割合Ｗ３／Ｐが０．３８であり、本発明の範囲（０．３以上０．５以下）のほぼ中央値である。また前記割合Ｗ３／Ｔが０．７４であり、本発明の範囲（０．６６以上０．８２以下）の中央値である。さらに前記割合Ｗ３／Ｓが０．７４であり、本発明の範囲（０．６０以上０．７４以下）の上限値である。
【０１００】
この評価試験では、耐偏摩耗性及びベルト耐久力を評価した。
【０１０１】
耐偏摩耗性の評価では、タイヤサイズ４４５／５０Ｒ２２．５のタイヤを、リムサイズ２２．５×１４．００（規定リム）のホイールに装着し、８３０ｋＰａ（ＴＲＡ規定内圧）の空気を充填した。速度８０ｋｍ／ｈ、荷重４６２５ｋｇ(ＴＲＡ１００％荷重）の条件で走行試験を実施し、中心線Ｃｅ上のブロック及びショルダーブロックに作用する摩耗エネルギー比を指数で示した。なお、ベルト耐久力の評価は前記同様である。
【０１０２】
トレッド部２の耐偏摩耗性とベルト耐久力のいずれについても、比較例１１の場合を１００として、残りの比較例１２〜１８と実施例１１〜１９の性能を指数化した。耐偏摩耗性については、指数９０〜１１０の範囲で偏摩耗が少なく、耐偏摩耗性に優れていることになる。指数１００未満ではショルダーブロックに比べて中心線Ｃｅ側でのブロックの摩耗量が大きく、逆に指数１００を超えれば、中心線Ｃｅ側のブロックに比べてショルダーブロックでの摩耗量が大きいことを意味する。指数９０以下１１０以上で極端に偏摩耗しており、タイヤ性能として不適切な状態になっていると判断できる。一方、ベルト耐久力については、指数１００未満がタイヤ性能として不適切であることを意味し、数値が大きければ大きい程、ベルト耐久力に優れていることを意味する。
【０１０３】
比較例１１から１８のいずれであっても、タイヤ性能で問題があり、全て耐偏摩耗性で不適切な値となっていた。またベルト耐久力については、比較例１５及び１８において不適切な値となっていた。
【０１０４】
これに対し、実施例１１から１９のいずれであっても、良好なタイヤ性能が得られた。特に、実施例１１では、全ての割合Ｗ３／Ｐ、Ｗ３／Ｔ、Ｗ３／Ｓを設定範囲の中央値とすることで、耐偏摩耗性及びベルト耐久力のいずれについても最も良好な結果を得た。
【０１０５】
以上のように、比較例１１〜１８と実施例１１〜１９との比較から、本発明の空気入りタイヤによれば、耐偏摩耗性及びベルト耐久力のいずれについても向上できることが理解できる。
【０１０６】
本発明は、扁平率が７０％以下で断面幅の呼びが３６５以上の空気入りタイヤ（いわゆるスーパーシングルタイヤ）に好適に適用される。しかし、本発明は、扁平率の小さい重荷重用の空気入りラジアルタイヤの範疇に属さない空気入りタイヤにも適用し得る。
【符号の説明】
【０１０７】
１  空気入りタイヤ
２  トレッド部
２ａ  接地面
４  サイド部
６  ビード部
８  カーカス
８ａ  カーカスコード
１０  ベルト層
１１  緩衝ベルト
１１ａ  ベルトコード
１２  第１の主作用ベルト
１２ａ  ベルトコード
１３  補強ベルト
１３ａ  ベルトコード
１４  第２の主作用ベルト
１４ａ  ベルトコード
１５  保護ベルト
１５ａ  ベルトコード
２２  ビードコア
２４  ビードフィラー
２６  チェーファー
３１  リム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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