(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の爪部を有する星車を有し、輪列機構を介して伝達された動力源からの回転力によって軸線回りに回転する第１歯車と、
前記第１歯車に対して着脱自在に組み合わされると共に、前記軸線回りに回転自在とされた第２歯車と、
前記第１歯車と前記第２歯車との間に配置されると共に前記第２歯車に着脱自在に組み合わされ、前記爪部に離脱自在に係合する躍制爪部が形成された弾性変形可能な躍制レバーを有する中間体と、を備え、
前記躍制レバーは、前記爪部に対する前記躍制爪部の係合によって前記第１歯車の回転力を前記第２歯車に伝達させ、且つ前記爪部に対する前記躍制爪部の係合を解除するように弾性変形することで前記第１歯車に対する前記第２歯車の相対的な回転を許容し、
前記第１歯車、前記第２歯車及び前記中間体が前記軸線を共通軸として同軸上に分離可能に組み合わされ、
前記中間体は、前記星車を挿通させる貫通孔が形成され、前記第２歯車に対して重ね合されると共に前記第２歯車に離脱自在に前記軸線方向に重なる位置で係合するシート体を備え、
前記躍制レバーは、前記貫通孔の内側に配置されると共に、前記シート体に基端部が接続され、且つ先端部が自由端とされた片持ち状とされ、前記先端部に前記躍制爪部が形成されていることを特徴とする歯車体。
【請求項２】
請求項１に記載の歯車体において、
前記第１歯車は、日の裏車に噛合する第１歯車部を有し、
前記第２歯車は、時針が取り付けられた筒体と、時差修正車に噛合する第２歯車部と、を有していることを特徴とする歯車体。
【請求項３】
請求項２に記載の歯車体と、
前記時差修正車を回転させる時差修正輪列と、を備えることを特徴とする時差修正機構。
【請求項４】
請求項３に記載の時差修正機構を備えることを特徴とする時計用ムーブメント。
【請求項５】
請求項４に記載の時計用ムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歯車体、時差修正機構、時計用ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、時差のある地域間での移動に伴う時差を修正するために、時針を任意の位置に調整する時差修正機構付きの時計が知られている。時差修正とは、一般的に１時間ずつ時針を間欠的に送る又は戻す作業を行うことである。このような時差修正機構としては、例えば躍制レバー（ジャンパ）を利用したものが知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１記載の時差修正機構では、時針が取り付けられた第１筒部と、星車を有し、日の裏車の回転に伴って回転する第２筒部と、第１筒車に打ち込み固定された弾性変形可能な躍制レバーと、を一体化し、１つのユニットとしてブロック化された筒車を備えている。
躍制レバーは、星車の爪部に離脱自在に係合する躍制部を有し、この係合によって第１筒車と第２筒車とを同期回転させ、且つ弾性変形することで爪部に対する躍制部の係合を解除して、第１筒車と第２筒車との相対的な回転を許容することが可能とされている。
【０００４】
従って、通常時には、第１筒車と第２筒車とが同期回転するので、日の裏車の回転に伴って時針が回転して時刻表示を行う。一方、時差修正を行う場合には、時針が取り付けられた第１筒車を回転させる。この際、第２筒車は輪列機構との噛み合いにより一定の運針トルクが作用して回転が規制されているので、躍制レバーが弾性変形して爪部に対する躍制部の係合を解除する。これにより、躍制レバーをスリップさせながら、第２筒車に対して第１筒車を回転させることができ、時針の位置を調整することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭５９−１８３７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、時針を１時間ずつ間欠的に動かすためには、躍制レバーを星車に対して強い力で押し付けて、星車の各爪部に対して躍制部を確実に係合させておく必要がある。そのため、時差修正を行うにあたって、星車及び躍制部が摩耗し易い傾向にあり、修理や部品交換等のメンテナンス作業が必要となり易い。
しかしながら、従来の筒車は上述のように複数の部品が一体化した複雑な構成とされているので、例えば修理を行う場合には手間及び時間がかかってしまい、修理が困難な場合には新たな筒車に交換せざるをえなかった。従って、メンテナンス費用（アフターサービス費用）がかかってしまい、ユーザに大きな経済的負担がかかり易いので改善の余地があった。
【０００７】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、星車や躍制レバーを容易に修理できるうえ、必要に応じて部品交換を行うことができる歯車体、これを具備する時差修正機構、時計用ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）本発明に係る歯車体は、複数の爪部を有する星車を有し、輪列機構を介して伝達された動力源からの回転力によって軸線回りに回転する第１歯車と、前記第１歯車に対して着脱自在に組み合わされると共に、前記軸線回りに回転自在とされた第２歯車と、前記第１歯車と前記第２歯車との間に配置されると共に前記第２歯車に着脱自在に組み合わされ、前記爪部に離脱自在に係合する躍制爪部が形成された弾性変形可能な躍制レバーを有する中間体と、を備え、前記躍制レバーは、前記爪部に対する前記躍制爪部の係合によって前記第１歯車の回転力を前記第２歯車に伝達させ、且つ前記爪部に対する前記躍制爪部の係合を解除するように弾性変形することで前記第１歯車に対する前記第２歯車の相対的な回転を許容することを特徴とする。
【０００９】
上記歯車体によれば、躍制レバーにおける躍制爪部が星車の爪部に係合しているので、第１歯車と第２歯車とは躍制レバーを介して一体に組み合わされている。そのため、輪列機構を介して伝達された動力源からの回転力によって第１歯車が軸線回りに回転すると、この回転力が躍制レバーを有する中間体を介して第２歯車に伝達される。これにより、第１歯車及び第２歯車を同期させた状態で、両歯車を軸線回りに回転させることができる。このため、例えば第２歯車に時針を取り付けた場合には、時針を回転させて時刻表示を行える。
【００１０】
ところで、第２歯車に回転力を伝達させた場合には、躍制レバーを介して回転力が第１歯車に伝達するが、第１歯車は輪列機構との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されている。そのため、躍制レバーは撓むように弾性変形して爪部に対する躍制爪部の係合を解除する。これにより、星車に対して躍制レバーをスリップさせながら、第１筒車に対して第２筒車を回転させることができる。このため、例えば第２歯車に時針を取り付けた場合には、時針の位置を調整することができ、時差修正を行うことができる。しかも、第１筒車に対して第２筒車を回転させる際、躍制爪部が星車の爪部を１歯ずつ乗り越えるように躍制レバーが間欠的にスリップするので、第２歯車を間欠的に回転させることができる。従って、例えば時針を１時間ずつ送りながら時差修正を行うことが可能である。
【００１１】
特に、この歯車体によれば、第１歯車から第２歯車を取り外すことができるうえ、第２歯車から中間体を取り外すことができるので、第１歯車、第２歯車及び中間体の３つの部品（パーツ）に容易に分解することができる。従って、星車の爪部や躍制爪部が摩耗等によってすり減り、修理が必要となった場合であっても、星車や躍制レバーを容易に修理することができる。また、必要に応じて、第１歯車、第２歯車及び中間体を単品で部品交換することも可能である。従って、メンテナンス作業を容易且つ低コストで行うことができ、メンテナンス作業の時間短縮、及びメンテナンス作業に伴うユーザの経済的負担を軽減することができる。
【００１２】
（２）前記中間体は、前記星車を挿通させる貫通孔が形成され、前記第２歯車に対して重ね合されると共に前記第２歯車に離脱自在に係合するシート体を備え、前記躍制レバーは、前記貫通孔の内側に配置されると共に、前記シート体に基端部が接続され、且つ先端部が自由端とされた片持ち状とされ、前記先端部に前記躍制爪部が形成されていても良い。
【００１３】
この場合には、シート体を第２歯車に対して重ね合わせた状態で第２歯車に係合させることで、中間体を第２歯車に組み合わせることができるので、組み合わせ時に躍制レバーに余計な応力が作用することを防止できる。従って、例えばメンテナンス作業のために歯車体を分解し、その後に組み立て直したとしても、星車の爪部と躍制爪部とを正確に係合させ合うことができる。そのため、例えば時差修正を行う際に、躍制レバーを適切に弾性変形させることができるので、長期に亘って作動の信頼性が向上した歯車体とすることができる。
【００１４】
（３）前記第１歯車は、日の裏車に噛合する第１歯車部を有し、前記第２歯車は、時針が取り付けられた筒体と、時差修正車に噛合する第２歯車部と、を有していても良い。
【００１５】
この場合には、歯車体を筒車として利用でき、日の裏車の回転に伴って第１歯車及び第２歯車を同期させた状態で回転させることができ、時針を回転させて時刻表示を行える。また、時差修正車を回転させることで、星車に対して躍制レバーをスリップさせながら、第１筒車に対して第２筒車を回転させることができるので、時針の位置を調整して時差修正を行える。このように、歯車体を筒車として利用することで、時差修正を適切に行うことができる。
【００１６】
（４）本発明に係る時差修正機構は、歯車体と、前記時差修正車を回転させる時差修正輪列と、を備えることを特徴とする。
【００１７】
この時差修正機構によれば、必要に応じて時差修正車を回転させることで、時差修正を適切に行うことができる。特に、第１歯車、第２歯車及び中間体の３つの部品に容易に分解できる歯車体を備えているので、時差修正機構全体のメンテナンス作業を容易且つ低コストに行える。
【００１８】
（５）本発明に係る時計用ムーブメントは、時差修正機構を備えることを特徴とする。
（６）本発明に係る時計は、時計用ムーブメントを備えることを特徴とする。
【００１９】
この時計用ムーブメント及び時計によれば、上述した時差修正機構を備えているので、時差修正に関するメンテナンス作業を容易且つ低コストに行うことができ、メンテナンス性の優れたものにすることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、星車や躍制レバーを容易に修理できるうえ、部分交換を行うことができるので、メンテナンス作業を容易且つ低コストで行うことができ、メンテナンス作業の時間短縮及びユーザの経済的負担を軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る実施形態を示す図であって、時計の外観図である。
【図２】図１に示すムーブメントの部分断面図である。
【図３】図１に示すムーブメントの部分断面図であって、図２とは異なる視点の断面図である。
【図４】図１に示すムーブメントの部分断面図であって、図２及び図３とは異なる視点の断面図である。
【図５】図３に示す状態から、巻真を引き出し操作してつづみ車を日の裏車に噛み合わせた状態を示す断面図である。
【図６】図２に示すムーブメントを構成する筒車の断面図である。
【図７】図６に示す筒車のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図８】図６に示す筒車を構成する第１筒車の断面図である。
【図９】図８に示す第１筒車の上面図である。
【図１０】図６に示す筒車を構成する第２筒車の断面図である。
【図１１】図１０に示す第２筒車の上面図である。
【図１２】図６に示す筒車を構成する時ジャンパの断面図である。
【図１３】図１２に示す時ジャンパの上面図である。
【図１４】図１２に示す時ジャンパの変形例を示す斜視図である。
【図１５】図１２に示す時ジャンパの別の変形例を示す斜視図である。
【図１６】図１０に示す第２筒車の変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
なお、本実施形態では、時計の一例として機械式の腕時計を例に挙げて説明する。
【００２３】
（時計の構成）
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。
なお、本実施形態では、文字板からケース裏蓋に向かう方向を上側、その反対側を下側として説明する。
【００２４】
図１及び図２に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント（本発明に係る時計用ムーブメント）１０と、時に関する情報を示す目盛り等を有する文字板１１と、を備えている。
【００２５】
文字板１１とガラス２との間には、時を示す時針１２、分を示す分針１３及び秒を示す秒針１４が配置されていると共に、２４時間針１５がこれら時針１２、分針１３及び秒針１４と同軸上に配置されている。また、時計ケース３には、２４時間目盛入りのベゼル４が取り付けられている。これらのことにより、２カ所の時刻を同時に表示することが可能とされている。
【００２６】
さらに、文字板１１には、例えば３時位置に日付を表示する日表示部５が設けられている。日表示部５の中心には日表示針１６が配置されている。これにより、時刻に加え、日付を確認することが可能とされている。なお、図１では日表示部５に日付の一部のみを図示している。
【００２７】
（時計用ムーブメント）
図２〜図５に示すように、ムーブメント１０は、地板２０と、地板２０よりも裏側に配置された１枚或いは複数枚の支持板２１と、地板２０よりも表側に配置された輪列受２２と、を備えている。支持板２１の裏側には、上記文字板１１がガラス２を通じて視認可能に配置されている。
地板２０と輪列受２２との間には、通常の時刻表示を行うための輪列機構２３、日付を変更するための日回し機構２４、及び時針１２の時差修正を行うための時差修正機構２５が少なくとも配置されている。地板２０には、図示しない巻真案内穴を通じて巻真３０が回転可能に組み込まれている。
【００２８】
上記巻真３０は、図１に示す竜頭３１に連結されていると共に、先端部は地板２０に回転可能に支持されている。また、巻真３０は、竜頭３１の引き出し操作に伴って該巻真３０の軸線Ｏ１方向に移動可能とされている。この際、巻真３０は、おしどり、かんぬき３２（図５参照）及びかんぬきばねを含む切換装置によって、上記軸線Ｏ１方向の位置が決められている。
本実施形態では、巻真３０は、ムーブメント１０の内側に最も入り込んだ０段位置、０段位置から竜頭３１を１段引いた１段位置、１段位置からさらに竜頭３１を１段引いた２段位置の３つの位置で位置決めされるものとして説明する。
【００２９】
巻真３０には、つづみ車３３（図５参照）及び図示しないきち車が取り付けられている。つづみ車３３は、巻真３０の回転に伴って軸線Ｏ１回りに回転すると共に、巻真３０の軸線Ｏ１方向の移動に伴って上記かんぬき３２によって巻真３０に沿って移動する。このとき、つづみ車３３は巻真３０の移動方向とは反対の方向に向けて移動する。
具体的につづみ車３３は、巻真３０が０段位置に位置している場合にはきち車に噛み合い、巻真３０が１段位置に位置している場合には、ムーブメント１０の内側に移動して図４に示す時差修正車８５に噛み合い、巻真３０が２段位置に位置している場合には、ムーブメント１０の内側にさらに移動して図５に示すように日の裏車４３に噛み合う。
【００３０】
地板２０と輪列受２２との間には、香箱車４０と、香箱車４０の回転に基づいて回転する二番車４１、図示しない三番車を介して二番車４１の回転に基づいて回転する四番車４２と、二番車４１の回転に基づいて回転する日の裏車４３と、日の裏車４３の回転に基づいて回転する筒車（本発明に係る歯車体）４４と、筒車４４の回転に基づいて回転する時中間車４５と、時中間車４５の回転に基づいて回転する２４時筒車４６と、が配置されている。これら各車は表側の上記輪列機構２３を構成する。
【００３１】
香箱車４０は、図３に示すように、地板２０、支持板２１及び輪列受２２等に回転可能に支持されており、香箱歯車４０ａ、及び内部に収容された図示しないぜんまいを有している。ぜんまいは、上述したつづみ車３３の回転を介してきち車が回転することで、図示しない丸穴車等の伝達歯車を介して巻き上げられる。香箱車４０は、このぜんまいが解けていくときの力を動力源として回転する。
【００３２】
二番車４１は、図２及び図３に示すように、香箱歯車４０ａに噛み合う筒状の二番車本体４１Ａと、二番車本体４１Ａの下端部側に外嵌された筒かな４１Ｂと、を備え、支持板２１に軸線Ｏ２回りに回転可能に支持されている。この際、二番車４１は、後述する脱進調速機構５０により、１時間に１回転するように正確に回転制御されている。
【００３３】
筒かな４１Ｂは、二番車本体４１Ａと一体に回転可能とされ、文字板１１よりもガラス２側に突出している。そして、この突出した筒かな４１Ｂの下端部に分針１３が取り付けられている。
なお、筒かな４１Ｂには、二番車本体４１Ａに対するスリップ機構が設けられており、後述する時刻修正を行うときに、二番車本体４１Ａに対して筒かな４１Ｂがスリップしながら回転可能とされている。
【００３４】
四番車４２は、二番車４１の内部に挿通される車軸４２ａを有し、二番車４１の軸線Ｏ２と同軸に配置されている。この際、四番車４２の上ほぞ部及び車軸４２ａは、輪列受２２及び地板２０にそれぞれ軸線Ｏ２回りに回転可能に支持されている。この四番車４２は、上述したように図示しない三番車を介して二番車４１に噛み合っており、二番車４１の回転に伴って回転する。さらに、四番車４２は、輪列機構２３の回転を制御するための脱進調速機構５０を構成するがんぎ車５１に噛み合っている。これにより、四番車４２は、１分間に１回転するように正確に回転制御されている。
なお、四番車４２における車軸４２ａの下端部は、筒かな４１Ｂの下端部よりもガラス２側に突出しており、この突出した下端部に秒針１４が取り付けられている。
【００３５】
日の裏車４３は、地板２０に回転可能に支持されており、二番車４１における筒かな４１Ｂに噛み合っている。これにより、日の裏車４３は二番車４１の回転に伴って回転する。また、日の裏車４３には、上述したように竜頭３１の引き出し操作によって巻真３０が２段位置に位置したときに、図５に示すようにつづみ車３３が噛み合う。従って、この場合には日の裏車４３はつづみ車３３の回転に伴って回転する。
【００３６】
図２及び図３に示すように、筒車４４は全体として筒状に形成され、二番車４１の軸線Ｏ２と同軸に配置されており、支持板２１に一体的に組み合わされている円筒状の中心パイプ５２によって軸線Ｏ２回りに回転可能に支持されている。この筒車４４は、後述する第１筒車６０が日の裏車４３に噛み合っており、これにより日の裏車４３の回転に伴って回転する。
【００３７】
また、筒車４４は、脱進調速機構５０により１２時間に１回転するように正確に回転制御されている。また、筒車４４のうち後述する第２筒車６１の下端部には時針１２が取り付けられている。この際、時針１２は分針１３よりも文字板１１側に位置している。
なお、筒車４４の構成については、後に詳細に説明する。
【００３８】
図３に示すように、時中間車４５は、地板２０及び支持板２１に回転可能に支持されており、筒車４４における第１筒車６０に対して噛み合っている。
２４時筒車４６は、筒状に形成され、二番車４１の軸線Ｏ２と同軸に配置されており、上記中心パイプ５２に対して回転自在に外嵌されている。これにより、２４時筒車４６は中心パイプ５２によって軸線Ｏ２回りに回転可能に支持されている。２４時筒車４６は、時中間車４５に噛み合っているので、時中間車４５を介して筒車４４の回転に伴って回転する。
【００３９】
なお、時中間車４５は筒車４４に対して減速比が１／２とされている。これにより、２４時筒車４６は、２４時間に１回転するように正確に回転制御されている。２４時筒車４６の下端部には、２４時間針１５が取り付けられている。この際、２４時間針１５は時針１２よりも文字板１１側に位置している。
【００４０】
（筒車）
上述した筒車４４について詳細に説明する。
図６及び図７に示すように、筒車４４は、第１筒車（本発明に係る第１歯車）６０と、第２筒車（本発明に係る第２歯車）６１と、これら第１筒車６０と第２筒車６１との間に配置された時ジャンパ（本発明に係る中間体）６２と、を備え、これら第１筒車６０、第２筒車６１及び時ジャンパ６２が軸線Ｏ２を共通軸として同軸上に分離可能に組み合わされて構成されている。これにより筒車４４は、全体として筒状に形成されている。
【００４１】
第１筒車６０は、図６〜図９に示すように、日の裏車４３及び時中間車４５に噛み合う歯部６５ａが外周縁の全周に亘って形成された環状の第１筒車部（本発明に係る第１歯車部）６５と、筒状の星車本体６６ａに複数の爪部６６ｂが形成された星車６６と、を備えている。
【００４２】
星車６６は、星車本体６６ａが二番車４１における筒かな４１Ｂに対して軸線Ｏ２回りに回転可能に外嵌されることで、二番車４１に対して組み合わされている。星車本体６６ａの上端部は、第１筒車部６５に対して例えば下方から打ち込みによって固定されている。星車本体６６ａの外周面のうち、該星車本体６６ａの上端部以外の部分（第１筒車部６５に打ち込まれていない部分）に、上記爪部６６ｂが星車本体６６ａの周方向に沿って等間隔に形成されている。図示の例では、爪部６６ｂの歯数は１２歯とされている。
【００４３】
第２筒車６１は、図６、図７、図１０及び図１１に示すように、第１筒車６０の下方に配置され、第１筒車６０に対して着脱自在に組み合わされている。なお、本実施形態の場合では、第２筒車６１は、第１筒車６０に対して下方から接しているだけであり、時ジャンパ６２を介した噛み合いにより組み合わされている。
第２筒車６１は、中心パイプ５２内に挿入され、この中心パイプ５２によって軸線Ｏ２回りに回転可能に支持された筒体７０と、時差修正車８５に噛み合う歯部７１ａが外周縁の全周に亘って形成された環状の第２筒車部（本発明に係る第２歯車部）７１と、を備えている。図示の例では、筒体７０の上端部と第２筒車部７１とは、一体的に形成されている。
【００４４】
筒体７０の内部には、上述したように二番車４１及び四番車４２がそれぞれ挿通されている。筒体７０の下端部には、時針１２が取り付けられている。また、第２筒車部７１には、時ジャンパ６２を組み合わせるための第１取付孔７２が形成されている。図示の例では、第１取付孔７２は平面視円形状に形成され、且つ、軸線Ｏ２を挟んで第２筒車６１の径方向に対向配置されるように２つ形成されている。
【００４５】
さらに、第２筒車６１は、後述する日回し車８０が噛み合う歯部７３ａが外周縁の全周に亘って形成された環状の日回し歯車部７３を有している。この日回し歯車部７３は、筒体７０に打ち込みによって固定されている。この際、日回し歯車部７３は、第２筒車部７１の下面に接するように、筒体７０に固定されている。
【００４６】
このように構成された第２筒車６１は、図２に示すように、日回し歯車部７３が中心パイプ５２の上端開口端上に載置された状態で筒体７０が中心パイプ５２内に挿入されることで、軸線Ｏ２方向に正確に位置決めされ、且つ軸線Ｏ２回りに安定して回転可能とされている。
【００４７】
時ジャンパ６２は、図６、図７、図１２及び図１３に示すように、第１筒車６０と第２筒車６１との間に軸線Ｏ２方向に配置された状態で、第２筒車６１に着脱自在に組み合わされている。
時ジャンパ６２は、星車６６の爪部６６ｂに離脱自在に係合する躍制爪部７５ａが形成された弾性変形可能なジャンパ（本発明に係る躍制レバー）７５と、第２筒車部７１の上面に重ね合され、ジャンパ７５を支持するシート体７６と、を備えている。なお、時ジャンパ６２は金属又は樹脂の薄板をプレス成型することで形成されている。
【００４８】
シート体７６は、外形が第１筒車部６５及び第２筒車部７１とほぼ同径の円形状に形成されていると共に、第１筒車６０における星車６６を挿通させる貫通孔７６ａが形成されている。これにより、シート体７６は、星車６６の動きを阻害することなく、星車６６を囲んだ状態で第２筒車部７１の上面に重ね合されている。
また、シート体７６には、第２筒車部７１に形成された第１取付孔７２と軸方向に重なる位置に第２取付孔７６ｂが形成されている。そして、第２取付孔７６ｂを通じて第１取付孔７２内に固定ピン７７が例えば中間ばめにより嵌め込まれている。これにより、時ジャンパ６２は、シート体７６を介して第２筒車部７１に対して離脱自在に係合している。
【００４９】
ジャンパ７５は、シート体７６に形成された貫通孔７６ａの内側に配置されていると共に、シート体７６に基端部が接続され、且つ先端部が自由端とされた片持ち状に形成されている。従って、ジャンパ７５は、基端部を中心として図７に示す矢印のように星車６６の径方向に弾性変形可能とされている。そして、ジャンパ７５の先端部に上記躍制爪部７５ａが形成されている。
【００５０】
このように構成された時ジャンパ６２は、図２に示すように、星車６６に対してジャンパ７５を一定の力で押し付けて、星車６６の爪部６６ｂに躍制爪部７５ａが係合するように、第１筒車６０及び第２筒車６１に対して組み合わされている。これにより、時ジャンパ６２は、爪部６６ｂに対する躍制爪部７５ａの係合によって、第１筒車６０の回転力を第２筒車６１に伝達させ、第１筒車６０と第２筒車６１とを同期回転させている。
【００５１】
さらに、第２筒車６１に対して回転力が伝達された場合には、ジャンパ７５が星車６６から離間する方向に撓むように弾性変形して、爪部６６ｂに対する躍制爪部７５ａの係合を解除する。これにより、星車６６に対してジャンパ７５をスリップさせながら、第１筒車６０に対して第２筒車６１を回転させることが可能とされている。
【００５２】
（日回し機構）
図２に示すように、地板２０と支持板２１との間には、筒車４４の回転に基づいて回転すると共に、図示しない日送り爪を有する日回し車８０と、日送り爪によって回転する日星車８１とが、配置されている。これら日回し車８０及び日星車８１は、日回し機構２４を構成する
【００５３】
日回し車８０は、支持板２１に回転可能に支持されており、筒車４４における第２筒車６１の第２筒車部７１に対して噛み合っている。この際、日回し車８０は、筒車４４に対して減速比が１／２とされている。これにより、日回し車８０は２４時間に１回転するように正確に回転制御されている
【００５４】
日星車８１は、支持板２１に回転可能に支持されており、３１歯の歯部８１ａを有していると共に、文字板１１よりもガラス２側に突出した車軸８１ｂを有している。この日星車８１は、日回し車８０における日送り爪によって１日１歯分だけ送られ、３１日で１回転する。また、車軸８１ｂの下端部には日表示針１６が取り付けられている。これにより、日表示針１６により日付表示を行っている。
なお、日星車８１には、図示しない位置規制用の日ジャンパが係合している。これにより、日星車８１は確実に１日１歯分だけ送られる。
【００５５】
（時差修正機構）
図４に示すように、地板２０と支持板２１との間には、時針１２が取り付けられた第２筒車６１に噛合する時差修正車８５が配置されている。
時差修正車８５は、支持板２１に回転可能に支持されており、竜頭３１の引き出し操作によって巻真３０が１段位置に位置した場合に、図示しない中間車を介してつづみ車３３に噛み合う。これにより、時差修正車８５は、つづみ車３３の回転に伴って回転すると共に、第２筒車６１を第１筒車６０に対して軸線Ｏ２回りに回転させる。これにより、時針１２を回転させて時差修正を行うことが可能とされる。
【００５６】
よって、上述した巻真３０及びつづみ車３３は、時差修正車８５を回転させる時差修正輪列８６を構成する。また、時差修正輪列８６及び筒車４４は、時差修正機構２５を構成する。
【００５７】
（時計の作用）
次に、上述のように構成された時計１の作用について説明する。
はじめに、時刻表示及び日付表示について説明する。
この場合には、図２及び図３に示すように、ぜんまいが解けていくときの力を動力源として香箱車４０が回転するので、その回転力が二番車４１に伝達されて、二番車４１が軸線Ｏ２回りに回転する。また、二番車４１に伝達された回転力は三番車、四番車４２、日の裏車４３及び第１筒車６０に伝達されるので、これら各車が回転する。
【００５８】
このとき筒車４４は、図７に示すように、ジャンパ７５の躍制爪部７５ａが星車６６の爪部６６ｂに係合しているので、第１筒車６０と第２筒車６１とがジャンパ７５を介して一体に組み合わされている。従って、第１筒車６０に伝達された回転力は、時ジャンパ６２を介して第２筒車６１に伝達されるので、第１筒車６０及び第２筒車６１が同期した状態で筒車４４の全体が軸線Ｏ２回りに回転する。
【００５９】
そのため、図２及び図３に示すように、四番車４２に取り付けられた秒針１４、二番車４１の筒かな４１Ｂに取り付けられた分針１３、及び筒車４４の第２筒車６１に取り付けられた時針１２をそれぞれ回転させることができる。このとき、四番車４２にがんぎ車５１が噛み合っており、脱進調速機構５０によって輪列機構２３の回転が正確に制御されているので、秒針１４を１分間に１回転、分針１３を１時間に１回転、時針１２を１２時間に１回転させることができ、図１に示すように正確な時刻表示を行える。
【００６０】
また、図３に示すように、筒車４４に伝達された回転力は、時中間車４５及び２４時筒車４６に伝達され、これら各車が回転する。従って、２４時間針１５を正確に２４時間に１回転させることができる。従って、図１に示すように、２４時間針１５及び２４時間目盛入りのベゼル４により、時針１２とは別の時刻を正確に表示することができる。
【００６１】
さらに、図２に示すように、筒車４４に伝達された回転力は、日回し車８０に伝達されるので、日回し車８０が２４時間に１回転する。日回し車８０は、例えば午前０時に達するタイミングで、日送り爪を利用して日星車８１を日ジャンパに抗する力で１歯分だけ送って回転させる。これにより、図１に示すように、日表示針１６を１日分だけ回転させることができるので、日付を正確に表示することができる。
【００６２】
続いて、時刻修正を行う場合について説明する。
この場合には、竜頭３１を２段階分だけ引き出し操作して、巻真３０を０段位置から２段位置に移行させる。これにより、図５に示すように、つづみ車３３がムーブメント１０の内側に移動して日の裏車４３に噛み合う。従って、巻真３０を軸線Ｏ１回りに回転させることで、つづみ車３３を介して日の裏車４３を回転させることができる。
【００６３】
すると、日の裏車４３の回転力は、筒かな４１Ｂ及び第１筒車６０に伝達されるので、これら各車が回転する。このとき、二番車本体４１Ａは、香箱歯車４０ａや三番車との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されているので、二番車本体４１Ａに対して筒かな４１Ｂがスリップしながら相対的に回転する。これにより、巻真３０の回転に伴って分針１３を回転させて、分針１３の時刻修正を行うことができる。
【００６４】
また、上述した時刻表示の場合と同様に、第１筒車６０に伝達された回転力は、時ジャンパ６２を介して第２筒車６１に伝達されるので、第１筒車６０及び第２筒車６１が同期した状態で筒車４４の全体が軸線Ｏ２回りに回転する。従って、巻真３０の軸線Ｏ１回りの回転に伴って時針１２を回転させて、時針１２の時刻修正を行うことができる。
【００６５】
さらに、筒車４４に伝達された回転力は時中間車４５に伝達されるので、巻真３０の回転に伴って２４時間針１５を回転させて、２４時間針１５の時刻修正を行うことができる。さらに、筒車４４に伝達された回転力は日回し車８０にも伝達されるので、巻真３０を回転させ続けることで、日表示針１６を回転させて日付の修正も行うことができる。
【００６６】
続いて、時針１２の時差修正を行う場合について説明する。
この場合には、竜頭３１を１段階分だけ引き出し操作して、巻真３０を０段位置から１段位置に移行させる。これにより、つづみ車３３がムーブメント１０の内側に移動して、図４に示す時差修正車８５に噛み合う。従って、巻真３０を軸線Ｏ１回りに回転させることで、時差修正車８５を回転させることができる。
【００６７】
すると、時差修正車８５の回転力は、第２筒車６１に伝達されるので第２筒車６１が回転する。このとき、第２筒車６１に伝達された回転力は、時ジャンパ６２を介して第１筒車６０に伝達されるが、第１筒車６０は日の裏車４３との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されている。そのため、図７に示すジャンパ７５が撓むように弾性変形して爪部６６ｂに対する躍制爪部７５ａの係合を解除する。これにより、星車６６に対してジャンパ７５をスリップさせながら、第１筒車６０に対して第２筒車６１を回転させることができる。
【００６８】
これにより、巻真３０の回転に伴って時針１２を回転させて、時差修正を行うことができる。特に、第１筒車６０に対して第２筒車６１を回転させる際、躍制爪部７５ａが星車６６の爪部６６ｂ（計１２歯）を１歯ずつ乗り越えるようにジャンパ７５が間欠的にスリップするので、第２筒車６１を間欠的に回転させることができる。従って、時針１２を１時間ずつ送りながら時差修正を行うことができる。
なお、第２筒車６１に伝達された回転力は時中間車４５に伝達されるので、巻真３０を回転させ続けることで、日表示針１６を修正して日修正も行うことができる。
【００６９】
上述したように、本実施形態の時計１によれば、第１筒車６０、第２筒車６１及び時ジャンパ６２を具備する筒車４４を備えているので、第１筒車６０に対して第２筒車６１を相対的に回転させることで、時差修正を適切に行うことができる。
特に、筒車４４は、図６に示すように第１筒車６０、第２筒車６１及び時ジャンパ６２が分離自在に組み合わされているので、第１筒車６０から第２筒車６１を取り外し、第２筒車６１から時ジャンパ６２を取り外すことで、３つの部品（パーツ）に容易に分解することができる。
【００７０】
従って、例えば星車６６の爪部６６ｂや躍制爪部７５ａが摩耗等によってすり減り、修理が必要となった場合であっても、必要に応じて星車６６やジャンパ７５を容易に修理することができる。また、必要に応じて第１筒車６０、第２筒車６１及び時ジャンパ６２を単品で部品交換することも可能である。
従って、メンテナンス作業を容易且つ低コストで行うことができ、メンテナンス作業の時間短縮、及びメンテナンス作業に伴うユーザの経済的負担を軽減することができる。
【００７１】
また、メンテナンス作業のために筒車４４を分解し、修理又は部品交換等を経て、組み立て直しを行う場合、シート体７６を第２筒車６１の第２筒車部７１に対して重ね合わせた状態で、固定ピン７７を利用して時ジャンパ６２を第２筒車６１に組み合わせる。従って、組み合わせ時に、ジャンパ７５に余計な応力が作用することを防止することができ、星車６６の爪部６６ｂと躍制爪部７５ａとを正確に係合させ合うことができる。
そのため、時差修正を行う際に、ジャンパ７５を適切に弾性変形させることができるので、長期に亘って作動の信頼性が向上した筒車４４とすることができる。
【００７２】
なお、本発明の技術範囲は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００７３】
例えば、上記実施形態では、機械式の時計１を例に挙げて説明したが、クォーツ式の時計に適用しても構わない。この場合には、例えばステップモータからの駆動力を利用して輪列機構２３を作動させるように構成すれば良い。
【００７４】
また、２４時間針１５及び日表示針１６を具備した構成としたが、これらは必須なものではなく具備しなくても構わない。特にこの場合には、日回し車８０を回転させるための日回し歯車部７３が不要になるので第２筒車６１の構成をより簡略化することができる。
【００７５】
また、日付表示を行う場合には、日表示針１６に限定されるものではなく、例えば日回し車８０によって、日付表示された日車を１歯ずつ回転させ、文字板１１に形成した日窓を通じて日車の日付を明示させる構成としても構わない。
【００７６】
また、固定ピン７７を利用して時ジャンパ６２を第２筒車６１に対して離脱自在に組み合わせた構成としたが、固定ピン７７を利用する場合に限定されるものではない。
例えば、図１４に示すように、シート体７６に凸状の突起部９１が一体的に形成された時ジャンパ（本発明に係る中間体）９０としても構わない。このような突起部９１としては、例えば時ジャンパ９０をプレス成形する際に、いわゆるダボだし加工（突出成形）を行うことで突起部９１を一体的に形成することが可能である。
このように構成された時ジャンパ９０の場合には、突起部９１を第２筒車６１の第１取付孔７２に嵌め合せることで、時ジャンパ９０を第２筒車６１に対して離脱自在に組み合わせることができる。
【００７７】
さらに、図１５に示すように、シート体７６に直角に折り曲げられた突起片９６が一体的に形成された時ジャンパ（本発明に係る中間体）９５としても構わない。この場合には、例えば時ジャンパ９５をプレス成形する際に、突起片９６が開口部９７の内周縁に片持ち状に支持されるように成形し、プレス成形後、突起片９６を、根本側を中心に直角に折り曲げれば良い。
このように構成された時ジャンパ９５の場合には、突起片９６を第２筒車部７１の第１取付孔７２に嵌め合せることで、時ジャンパ９５を第２筒車６１に対して離脱自在に組み合わせることができる。なお、この場合には、突起片９６の形状に対応して、第１取付孔７２を例えばスリット状に形成しておけば良い。
【００７８】
また、上記実施形態では、図６に示すように、第１筒車部６５に対して星車６６を打ち込み固定したが、例えば第１筒車部６５に対して星車６６を離脱自在に組み合わせても構わない。このようにすることで、第１筒車部６５及び星車６６だけを単品で部品交換することも可能となるので、さらにメンテナンス作業が容易になると共に、メンテナンスに費やすユーザの経済的負担を軽減することができる。
【００７９】
さらに、図１６に示すように、第２筒車部７１と筒体７０とを別体に構成し、第２筒車部７１に形成した取付孔７１ｂを利用して、第２筒車部７１と筒体７０とを互いに離脱自在に組み合わせても構わない。このようにすることで、第２筒車部７１及び筒体７０だけを単品で部品交換することも可能となるので、さらにメンテナンス作業が容易になると共に、メンテナンスに費やすユーザの経済的負担を軽減することができる。
【００８０】
なお、図１６に示すように、第２筒車部７１と筒体７０とを別体に構成した場合において、第２筒車部７１の取付孔７１ｂ内に筒体７０を例えば打ち込み固定して、第２筒車部７１と筒体７０とを一体に組み合わせても構わない。
図６に示すように、第２筒車部７１と筒体７０とが例えば切削加工等によって一体に形成された第２筒車６１とした場合、第１取付孔７２を正確な位置に形成するためには、比較的高い技術が必要とされる場合が多い。
【００８１】
これに対して、図１６に示すように、第２筒車部７１と筒体７０とを別体に構成した場合には、第２筒車部７１だけを例えば金属板をプレス成形することで形成できるので、このプレス成形時に取付孔７１ｂ及び第１取付孔７２（場合によっては歯部７１ａを含めて）を容易且つ高精度に形成することが可能である。そして、その後に、第２筒車部７１の取付孔７１ｂ内に筒体７０を例えば打ち込み固定することで、第２筒車６１を構成することができる。
このように、第２筒車部７１と筒体７０とを別体に構成することで、予め第１取付孔７２を精度良く且つ容易に形成できるので、製造容易化を図ることができ、部品コストの削減に貢献できるので、好ましい。
【００８２】
さらには、上記実施形態では、本発明に係る歯車体を筒車４４に適用した場合を例に挙げて説明したが、筒車４４に限定されるものではなく、他の時計歯車に適用しても構わない。
【符号の説明】
【００８３】
Ｏ２…軸線
１…時計
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント）
１２…時針
２３…輪列機構
２５…時差修正機構
４３…日の裏車
４４…筒車（歯車体）
６０…第１筒車（第１歯車）
６１…第２筒車第２歯車
６２、９０、９５…時ジャンパ（中間体）
６５…第１筒車部（第１歯車部）
６６…星車
６６ｂ…爪部
７０…筒体
７１…第２筒車部（第２歯車部）
７５…ジャンパ（躍制レバー）
７５ａ…躍制爪部
７６…シート体
７６ａ…貫通孔
８６…時差修正輪列
【図１】
0006510781.tif 000002
【図２】
0006510781.tif 000003
【図３】
0006510781.tif 000004
【図４】
0006510781.tif 000005
【図５】
0006510781.tif 000006
【図６】
0006510781.tif 000007
【図７】
0006510781.tif 000008
【図８】
0006510781.tif 000009
【図９】
0006510781.tif 000010
【図１０】
0006510781.tif 000011
【図１１】
0006510781.tif 000012
【図１２】
0006510781.tif 000013
【図１３】
0006510781.tif 000014
【図１４】
0006510781.tif 000015
【図１５】
0006510781.tif 000016
【図１６】
0006510781.tif 000017