(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出し可能なスピニングリールであって、
リール本体と、
前記リール本体の側部に回転可能に設けられるハンドルと、
前記リール本体に前後移動自在に設けられるスプール軸と、
前記スプール軸の前部に設けられる糸巻き用のスプールと、
前記リール本体に前記スプール軸回りに糸巻き取り方向及び糸繰り出し方向に回転可能であり、前記スプールに前記釣り糸を巻き付け可能なロータと、
前記ロータの前記糸繰り出し方向の回転を制動可能なロータ制動部と、
前記スプール軸と食い違う軸回りに前記リール本体に回転自在に設けられる駆動軸と、
前記駆動軸に一体回転可能に設けられる駆動ギアと、前記スプール軸回りに回転自在に設けられ、前記駆動ギアに噛み合うピニオンギアと、を含み、前記ハンドルの回転を前記ロータに伝達する回転伝達機構と、
前記ハンドルと前記駆動軸の間に設けられ、前記ハンドルの前記糸巻き取り方向の回転のみを前記駆動軸に伝達する一方向ローラクラッチを有する回転制御機構と、
を備え、
前記ハンドルは、
前記駆動軸の径方向に延びるハンドルアームと、
前記駆動軸と軸方向に分離して配置され、前記リール本体の側部で前記回転制御機構に前記駆動軸回りに回転自在に支持され、前記ハンドルアームと一体回転可能に連結されるハンドル軸と、を有する、スピニングリール。
【請求項２】
前記一方向ローラクラッチは、
前記駆動軸及び前記ハンドルの一方に一体回転可能に設けられる内輪と、
前記駆動軸及び前記ハンドルの他方に一体回転可能に設けられる外輪と、
前記内輪と前記外輪の間に周方向に間隔を隔てて配置され、前記回転を伝達する伝達位置と前記回転を伝達しない解除位置とに周方向に移動可能な複数のローラと、
前記ローラを前記周方向に間隔を隔てて配置する保持部材と、
を有する、請求項１に記載のスピニングリール。
【請求項３】
前記回転制御機構は、
前記駆動軸及び前記ハンドル軸の一方に一体回転可能に設けられ、前記外輪に対して一体回転可能な連結部を有する、請求項２に記載のスピニングリール。
【請求項４】
前記回転制御機構は、前記リール本体に固定可能であり、前記ハンドル軸を回転自在に支持する回転支持部を有する、請求項３に記載のスピニングリール。
【請求項５】
前記連結部は、前記ハンドル軸に一体的に設けられる、請求項３又は４に記載のスピニングリール。
【請求項６】
前記内輪は、前記駆動軸に一体回転可能に連結され、前記外輪は、前記連結部を介して前記ハンドル軸に一体回転可能に連結される、請求項３から５のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項７】
前記外輪は、外周面に周方向に間隔を隔てて配置された複数の凹部を有し、
前記連結部は、前記ハンドル軸と一体形成された円板部と、前記円板部の外周部に前記複数の凹部に係合するように、前記駆動軸の軸方向に突出する複数の第１突起部を有する、請求項３から６のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項８】
前記第１突起部の前記軸方向の突出長さは、前記外輪の厚みよりも短い、請求項７に記載のスピニングリール。
【請求項９】
前記保持部材は、
円板状の本体部と、前記凹部の周方向長さよりも短い周方向長さを有し、前記複数の凹部に係合するように、前記本体部の外周側の面から前記駆動軸の軸方向に突出する複数の第２突起部と、を有し、
前記第２突起部の前記軸方向の突出長さは、前記外輪の厚みよりも短い、請求項８に記載のスピニングリール。
【請求項１０】
前記一方向ローラクラッチは、前記複数のローラの少なくとも一つを前記解除位置に向けて付勢する少なくとも一つの付勢部材を有する、請求項２から９のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項１１】
前記付勢部材はコイルバネであり、
前記保持部材は、前記ローラの外周面に係合可能な湾曲した第１面と、前記コイルバネの一端に係合可能な第２面とを有し、前記ハンドル側に延び周方向に間隔を隔てて配置された複数の保持部を有し、
前記外輪は、前記コイルバネの他端に係合可能なバネ係合部を有する、請求項１０に記載のスピニングリール。
【請求項１２】
前記複数のローラの数は、前記付勢部材の数よりも多い、請求項１０又は１１に記載のスピニングリール。
【請求項１３】
前記複数のローラは偶数個設けられ、前記付勢部材は、前記偶数個のローラの半分の個数設けられる、請求項１２に記載のスピニングリール。
【請求項１４】
前記複数の保持部は、前記付勢部材によって付勢される前記ローラの中心と前記一方向ローラクラッチの回転中心とを結ぶ線に対して対称に配置される、請求項１３に記載のスピニングリール。
【請求項１５】
前記回転制御機構は、前記ハンドルの糸巻き取り方向とは逆の方向への回転に制動力を付与するハンドル制動部をさらに有する、請求項１から１４のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項１６】
前記回転制御機構は、前記ハンドルが前記糸巻き取り方向と逆の方向に回転するときのみに、前記ハンドルを所定の回転位相で停止させるハンドル停止部をさらに有する、請求項１から１５のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピニングリール、特に釣り糸を前方に繰り出し可能なスピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
スピニングリールには、糸繰り出し時に細い釣りが糸よれするのを防止するために、ロータを制動させながら糸繰り出し方向に逆転させるレバーブレーキ型のものが知られている（たとえば、特許文献１参照）。従来のスピニングリールでは、ロータが逆転してもハンドルが逆転しないように、ハンドル軸と駆動軸の間にワンウェイクラッチが設けられる。ワンウェイクラッチは、ラチェットホイールとクラッチ爪とを有する爪式のものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公昭５９−１５８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のスピニングリールでは、ハンドルと駆動軸の回転伝達に爪式のワンウェイクラッチを用いる。このため、ラチェットホイールの歯部の間隔分ハンドルと駆動軸のガタが生じ、ハンドルでの巻き上げがスムーズにならない。
【０００５】
本発明の課題は、ロータが逆転してもハンドルが逆転しないスピニングリールにおいて、ハンドルでの巻き上げを駆動軸にスムーズに伝達できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るスピニングリールは、釣り糸を前方に繰り出し可能なものである。スピニングリールは、リール本体と、ハンドルと、スプール軸と、スプールと、ロータと、ロータ制動部と、回転伝達機構と、回転制御機構と、を備える。ハンドルは、リール本体の側部に回転可能に設けられる。スプール軸は、リール本体に前後移動自在に設けられる。糸巻き用のスプールは、スプール軸の前部に設けられる。ロータは、リール本体にスプール軸回りに糸巻き取り方向及び糸繰り出し方向に回転可能であり、スプールに釣り糸を巻き付け可能である。ロータ制動部は、ロータの糸繰り出し方向の回転を制動可能である。回転伝達機構は、ハンドルの回転をロータに伝達する。回転伝達機構は、駆動軸と、駆動ギアと、ピニオンギアと、を含む。駆動軸は、スプール軸と食い違う軸回りにリール本体に回転自在に設けられる。駆動ギアは、駆動軸に一体回転可能に設けられる。ピニオンギアは、スプール軸回りに回転自在に設けられ、駆動ギアに噛み合う。回転制御機構は、ハンドルと駆動軸の間に設けられる。回転制御機構は、ハンドルの糸巻き取り方向の回転のみを駆動軸に伝達する一方向ローラクラッチを有する。
【０００７】
このスピニングリールでは、ハンドルが巻取方向に回転すると、回転制御機構によって、ハンドルの回転が回転伝達機構に伝達され、ロータが回転するとともに、スプールが前後に往復移動する。ロータが糸繰り出し方向に逆転すると、駆動軸が逆転するがその回転は回転制御機構によって遮断され、ハンドルには伝達されない。ここでは、回転制御機構が一方向ローラクラッチを有するので、ハンドルの巻き上げ回転を駆動軸にスムーズに伝達できる。
【０００８】
一方向ローラクラッチは、内輪と、外輪と、複数のローラと、保持部材とを有してもよい。内輪は、駆動軸及びハンドルの一方に一体回転可能に設けられる。外輪は、駆動軸及びハンドルの他方に一体回転可能に設けられる。複数のローラは、内輪と外輪の間に周方向に間隔を隔てて配置され、回転を伝達する伝達位置と回転を伝達しない解除位置とに周方向に移動可能である。保持部材は、ローラを周方向に間隔を隔てて配置する。この場合には、保持部材によってローラが保持されるので、保持部材を介して、ローラを伝達位置と解除位置とにまとめて移動させることができる。
【０００９】
ハンドルは、駆動軸の径方向に延びるハンドルアームと、リール本体の側部で回転制御機構に駆動軸回りに回転自在に支持され、ハンドルアームと一体回転可能に連結されるハンドル軸と、を有してもよい。回転制御機構は、駆動軸及びハンドル軸の一方に一体回転可能に設けられ、外輪に対して一体回転可能な連結部を有してもよい。この場合には、駆動軸又はハンドル軸に連結部を介して外輪が連結される。このため、直径が大きく連結しにくい外輪をハンドル軸又は駆動軸に一体回転可能に確実に連結できる。
【００１０】
回転制御機構は、リール本体に固定可能であり、ハンドル軸を回転自在に支持する回転支持部を有してもよい。この場合には、ハンドル軸が回転支持部に回転自在に支持されるので、ハンドル軸を安定して回転させることができる。
【００１１】
連結部は、ハンドル軸に一体的に設けられてもよい。この場合には、ハンドル軸と外輪とをガタなく効率よく連結できる。
【００１２】
内輪は、駆動軸と一体回転可能に連結され、外輪は、連結部を介してハンドル軸に一体回転可能に連結されてもよい。この場合には、ハンドルの回転が外輪及び内輪を介して駆動軸に伝達されるので、回転制御機構の構成がコンパクトになる。
【００１３】
外輪は、外周面に周方向に間隔を隔てて配置された複数の凹部を有してもよい。連結部は、ハンドル軸と一体形成された円板部と、円板部の外周部に複数の凹部に係合するように、駆動軸の軸方向に突出する複数の第１突起部を有してもよい。この場合には外輪の外周側から連結部の回転が外輪に伝達されるので、伝達部分に作用する応力が小さくなり、部品の軽量化を図れる。
【００１４】
第１突起部の軸方向の突出長さは、外輪の厚みよりも短くてもよい。この場合には、凹部に別の部材を係合させることができる。
【００１５】
保持部材は、円板状の本体部と、複数の第２突起部を有してもよい。複数の第２突起部は、凹部の周方向長さよりも短い周方向長さを有し、複数の凹部に係合するように、本体部の外周側の面から駆動軸の軸方向に突出する。第２突起部の軸方向の突出長さは、外輪の厚みよりも短くてもよい。この場合には保持部材と連結部とを凹部に係合させることができるので、係合構造が簡素になる。
【００１６】
一方向ローラクラッチは、複数のローラの少なくとも一つを解除位置に向けて付勢する少なくとも一つの付勢部材を有してもよい。この場合には、一方向ローラクラッチを迅速に解除状態に切り替えできる。
【００１７】
付勢部材はコイルバネであってもよい。保持部材は、ローラの外周面に係合可能な湾曲した第１面と、コイルバネの一端に係合可能な第２面とを有し、ハンドル側に延び周方向に間隔を隔てて配置された複数の保持部を有してもよい。外輪は、コイルバネの他端に係合可能なバネ係合部を有してもよい。この場合には、保持部材を介してローラを解除位置に向けて一括して付勢できる。また、外輪のバネ係合部と保持部材の第２面とでコイルバネを圧縮状態に配置できる。
【００１８】
複数のローラの数は、付勢部材の数よりも多くてもよい。この場合には、付勢部材が配置されない部分に、外輪の内周面に形成されるローラが食い込む食い込み部を周方向に長く形成できる。このため、ローラを伝達位置で確実に保持できる。
【００１９】
複数のローラは偶数個設けられ、付勢部材は、偶数個のローラの半分の個数設けられてもよい。この場合には、半分の個数のローラを伝達位置で確実に保持できる。
【００２０】
複数の保持部は、付勢部材によって付勢されるローラの中心と一方向ローラクラッチの回転中心とを結ぶ線に対して対称に配置されてもよい。この場合には、付勢部材をローラの両側のいずれにも配置できるので、付勢部材の配置を変えることによって、リ−ル本体の二つの側部のいずれにも一方向ローラクラッチを配置できる。したがって、右ハンドル及び左ハンドルのスピニングリールに対して回転制御機構を共用できる。
【００２１】
回転制御機構は、ハンドルの糸巻き取り方向とは逆の方向への回転に制動力を付与するハンドル制動部をさらに有してもよい。この場合には、ハンドルが巻き取り方向と逆の方向に回転しようとしても、その回転は制動される。
【００２２】
回転制御機構は、ハンドルが糸巻き取り方向と逆の方向に回転しているときに、ハンドルを所定の回転位相で停止させるハンドル停止部をさらに有してもよい。この場合には、ハンドルが所定の回転位相で停止する。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、回転制御機構が一方向ローラクラッチを有するので、ハンドルの巻き上げ回転を駆動軸にスムーズに伝達できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の一実施形態が採用されたスピニングリールの側面断面図。
【図２】スピニングリールの図１の切断線II−IIによる断面図。
【図３】図１のロータ制動部の断面拡大図。
【図４】回転制御機構の構成を示す斜視図。
【図５】図２の回転制御機構部分の断面拡大図。
【図６】図５の切断線VI−VIによる断面図。
【図７】図５の切断線VII−VIIによる断面図。
【図８】右ハンドル用に一方向ローラクラッチを組み替えた状態を示す図６に相当する断面図。
【図９】右ハンドルのスピニングリールの図２に相当する断面図。
【図１０】他の実施形態の図６に相当する断面図。
【図１１】さらに他の実施形態の図６に相当する断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
＜全体構成＞
本発明の一実施形態を採用したスピニングリール１０は、図１及び図２に示すように、釣り糸を前方に繰り出し可能である。スピニングリール１０は、釣り糸を第１軸Ｘ回りに巻き取るレバーブレーキ型のリールである。スピニングリール１０は、リール本体１２と、ハンドル１４（図２参照）と、スプール軸１６と、糸巻き用のスプール１８と、ロータ２０と、ロータ制動部２２と、回転伝達機構２４と、回転制御機構２６（図２参照）と、を備える。ハンドル１４は、リール本体１２の左側部に回転可能に設けられる、いわゆる左ハンドルである。スプール軸１６は、リール本体１２に前後移動自在に設けられる。スプール１８は、スプール軸１６の前部に設けられる。ロータ２０は、リール本体１２にスプール軸１６回りに糸巻き取り方向及び糸繰り出し方向に回転可能である。ロータ２０は、スプール１８に釣り糸を巻き付け可能である。ロータ制動部２２は、ロータ２０の糸繰り出し方向の回転（逆転）を制動可能である。回転伝達機構２４は、ハンドル１４の回転をロータ２０に伝達する。回転制御機構２６は、ハンドル１４と回転伝達機構２４の間に設けられ、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転のみを回転伝達機構２４に伝達する。
【００２６】
リール本体１２は、釣り竿に装着可能な前後に長い竿装着部１２ｃと、リールボディ１２ａと、脚部１２ｂ、蓋部材１２ｄ（図２参照）、とを有する。リールボディ１２ａは、内部に機構装着空間を有する。リールボディ１２ａは、脚部１２ｂと一体形成され側部が開口する。リールボディ１２ａは、蓋部材１２ｄによって閉塞される。リールボディ１２ａの前部には、フランジ付きの金属製の筒状の取付部材１２ｅが装着される。脚部１２ｂの前面には、後述する制動レバー８４を収納するための装着溝１２ｆが形成される。リールボディ１２ａ及び蓋部材１２ｄは、回転制御機構２６を装着可能な、例えば円形の装着部１２ｇ（図２参照）を外側面にそれぞれ有する。図２及び図９に示すように、ハンドル１４が装着されない側のリールボディ１２ａ（又は蓋部材１２ｄ）の装着部１２ｇには、回転制御機構２６に代えてカバー部材１２ｋが装着される。これによって、リールボディ１２ａ又は蓋部材１２ｄの開口部部分がカバーされる。カバー部材１２ｋは、回転制御機構２６の後述する回転支持部６４と同様に、３本のねじ部材６５（図４参照）によって装着部１２ｇに固定される。
【００２７】
リールボディ１２ａの内部には、図１に示すように、ロータ制動部２２と、回転伝達機構２４と、オシレーティング機構２８とが設けられている。オシレーティング機構２８は、ハンドル１４の回転に連動してスプール軸１６を介してスプール１８を前後に往復移動させる機構である。
【００２８】
ロータ２０は、図１に示すように、リール本体１２に回転自在に支持される。ロータ２０は、前壁２０ｄを有する円筒部２０ａと、円筒部２０ａの側方に互いに対向して設けられた第１アーム部２０ｂ及び第２アーム部２０ｃとを有している。図３に示すように、円筒部２０ａの前壁２０ｄの中央部には、貫通孔２０ｅを有するボス部２０ｆが形成されている。この貫通孔２０ｅに後述するスプール軸１６及びピニオンギア４４が貫通している。ロータ２０は、ピニオンギア４４の先端部に一体回転可能に連結される。第１アーム部２０ｂの先端と第２アーム部２０ｃの先端部とには、ベールアーム３９が揺動自在に設けられている。このベールアーム３９により、釣り糸がスプール１８に案内される。
【００２９】
スプール１８は、図１に示すように、ロータ２０の第１アーム部２０ｂと第２アーム部２０ｃとの間に配置される。スプール１８は、スプール軸１６の先端に着脱自在に装着される。スプール１８は、スプール本体３２と、スプール本体３２内に配置されたドラグ機構３４と、を有する。
【００３０】
＜回転伝達機構＞
回転伝達機構２４は、図１、図２及び図３に示すように、駆動軸４０と、駆動ギア４２と、ピニオンギア４４と、を有する。駆動軸４０は、スプール軸１６と食い違う軸回りにリール本体１２に回転自在に設けられる。駆動軸４０は、両端に、後述する内輪７２を一体回転可能に連結可能な非円形の連結軸部４０ａを有する。駆動ギア４２は、駆動軸４０に一体回転可能に設けられる。ピニオンギア４４は、スプール軸１６回りに回転自在に設けられ、駆動ギア４２に噛み合う。駆動軸４０には、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転のみ回転制御機構２６を介して伝達される。本実施形態では、駆動軸４０は、駆動ギア４２と一体で筒状に形成される。しかし、駆動ギアは、駆動軸と別体で設けられてもよい。駆動軸４０は、リールボディ１２ａ及び蓋部材１２ｄにそれぞれ軸受４６ａ，４６ｂ（図２参照）により回転自在に支持される。
【００３１】
ピニオンギア４４は、筒状に形成されている。ピニオンギア４４の前部４４ａは、ロータ２０の貫通孔２０ｅを貫通してスプール１８側に延びる。ピニオンギア４４の前部４４ａで、ロータ２０は、ナット４８によりピニオンギア４４に一体回転可能に固定される。ピニオンギア４４は、中間部と後部とで軸受５０ａ、５０ｂにより、リールボディ１２ａに回転自在に支持される。また、先端部で軸受５０ｃにより、取付部材１２ｅに回転自在に支持される。
【００３２】
オシレーティング機構２８は、図１及び図２に示すように、トラバースカム式のものである。オシレーティング機構２８は、ピニオンギア４４に噛み合う中間ギア２８ａと、リールボディ１２ａにスプール軸１６と平行な軸回りに回転自在に装着された螺軸２８ｂと、螺軸２８ｂの回転により前後移動するスライダ２８ｃとを有する。スライダ２８ｃにスプール軸１６の後端部が回転不能かつ軸方向移動不能に取り付けられている。
【００３３】
＜ハンドル＞
ハンドル１４は、図２に示すように、ハンドルアーム５２と、ハンドル軸５４と、軸つば部材５６とを有する。ハンドルアーム５２は、駆動軸４０の径方向に延びる。ハンドルアーム５２の先端にはハンドル把手５８が、駆動軸４０と平行な軸回りに回転自在に装着される。図５に示すように、ハンドルアーム５２の基端には、固定用のねじ部材６０が貫通可能な貫通孔５２ａと、ハンドル軸５４が一体回転可能に連結される非円形の連結凹部５２ｂと、が形成される。ねじ部材６０は、ハンドルアーム５２をハンドル軸５４に固定するとともに、軸つば部材５６を介して、回転制御機構２６の回転支持部６４をハンドル軸５４から外れないようにする。
【００３４】
ハンドル軸５４は、図５に示すように、リール本体１２の側部で回転制御機構２６に駆動軸４０回りに回転自在に支持される。ハンドル軸５４は、ハンドルアーム５２と一体回転可能に連結される。ハンドル軸５４は、連結凹部５２ｂに一体回転可能に係合する非円形部５４ａを先端に有する。ハンドル軸５４は、回転制御機構２６の後述する回転支持部６４内に軸方向に並べて配置された軸受５５ａ及び軸受５５ｂによって、回転支持部６４に回転自在に支持される。ハンドルアーム５２側の軸受５５ａの内径は軸受５５ｂの内径よりも小さい。したがって、ハンドル軸５４の軸受５５ａ及び軸受５５ｂの装着部分には段差５４ｂが形成される。ハンドル軸５４の基端は小径に形成され、そこには、後述する内輪７２を回転自在に支持するための軸受５５ｃが装着される。
【００３５】
軸つば部材５６は、ハンドル軸５４の外周側に配置される。軸つば部材５６は、ハンドルアーム５２によって、軸方向の移動が規制される。軸つば部材５６は、ハンドル軸５４の外周面に軸方向移動自在かつ回転自在に支持される内筒部５６ａと、内筒部５６ａと一体形成され、ラッパ状にリール本体１２に向かって拡径する外筒部５６ｂと、を有する。軸つば部材５６は、回転制御機構２６を抜け止めするために設けられる。
【００３６】
＜回転制御機構＞
図２に示すように、回転制御機構２６は、ハンドル１４と駆動軸４０の間に設けられる。回転制御機構２６は、図４及び図５に示すように、連結部６２と、回転支持部６４と、一方向ローラクラッチ６６と、ハンドル制動部６８と、ハンドル停止部７０と、を有する。
【００３７】
＜連結部＞
連結部６２は、駆動軸４０及びハンドル軸５４の一方に一体回転可能に設けられる。連結部６２は、一方向ローラクラッチ６６の後述する外輪７４に対して一体回転可能である。本実施形態では、連結部６２は、ハンドル軸５４に一体回転可能に設けられ、ハンドル軸５４と外輪７４とを一体回転可能に連結する。詳しくは、連結部６２は、ハンドル軸５４に一体的に設けられる。なお、連結部をハンドル軸と別体にし、ハンドル軸と一体回転可能に連結してもよい。連結部６２は、ハンドル軸５４に一体形成された円板部６２ａと、少なくとも一つの第１突起部６２ｂと、を有する。円板部６２ａは、軸受５５ｂと、後述する内輪７２を支持する軸受５５ｃとの間に配置される。第１突起部６２ｂは、円板部６２ａの外周部に、後述する外輪７４の凹部７４ａに係合するように、駆動軸４０の軸方向に突出する。本実施形態では、第１突起部６２ｂは、周方向に間隔を隔てて複数（例えば６つ）設けられる。第１突起部６２ｂの軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みよりも短い。本実施形態では、第１突起部６２ｂの軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みの半分の長さよりもわずかに短い。
【００３８】
＜回転支持部＞
回転支持部６４は、図４及び図５に示すように、リール本体１２のリールボディ１２ａ及び蓋部材１２ｄのそれぞれの装着部１２ｇのいずれかに固定される。回転支持部６４は、ハンドル軸５４を回転自在に支持する。回転支持部６４は、一方向ローラクラッチ６６を収容する有底筒状の収容部６４ａと、収容部６４ａの内周部から筒状に突出する軸受装着部６４ｂと、を有する。収容部６４ａの内周面には、位置決め用のわずかな段差６４ｃ（図５参照）が形成される。収容部６４ａの蓋部材１２ｄ側の外周面には、周方向に間隔を隔てて複数（例えば３つ）径方向外側に延びる山形の固定耳部６４ｄ（図４参照）が形成される。この固定耳部６４ｄを貫通して、装着部１２ｇのねじ穴１２ｈにねじ込まれる３本のねじ部材６５によって、回転支持部６４は、蓋部材１２ｄ又はリールボディ１２ａに固定される。軸受装着部６４ｂの内周面には、軸受５５ａ及び軸受５５ｂが軸方向に位置決めされた状態で装着される。
【００３９】
＜一方向ローラクラッチ＞
一方向ローラクラッチ６６は、図４から図６に示すように、ハンドルアーム５２の糸巻き取り方向ＷＤ（図６参照）の回転のみを駆動軸４０に伝達する。一方向ローラクラッチ６６は、回転支持部６４内に収容される。一方向ローラクラッチ６６は、内輪７２と、外輪７４と、複数（例えば６つ）のローラ７６と、保持部材７８（図４及び図５参照）と、少なくとも一つの付勢部材８０と、を有する。付勢部材８０の数は、ローラ７６の数と同じか、又はローラ７６の数よりも少なくてもよい。本実施形態では、付勢部材８０は、例えばコイルバネである。付勢部材８０は、ローラ７６の数の半分の数（例えば３つ）設けられる。
【００４０】
内輪７２は、金属製の円筒コロ部材である。内輪７２は、駆動軸４０及びハンドル１４の一方に一体回転可能に設けられる。本実施形態では、内輪７２は、駆動軸４０に一体回転可能に設けられる。内輪７２は、図５及び図７に示すように、駆動軸４０の両端に形成された連結軸部４０ａに一体回転可能に連結される非円形の連結孔部７２ａを有する。図５及び図６に示すように、内輪７２は、ハンドル軸５４側の第２端に軸受５５ｃを装着可能な装着孔部７２ｂを有する。内輪７２は、ハンドル軸５４に軸受５５ｃによって回転自在に支持される。
【００４１】
外輪７４は、図４及び図６に示すように、金属製の概ねリング状の部材である。外輪７４は、外周面に周方向に間隔を隔てて配置された複数の凹部７４ａを有する。外輪７４は、図６に示すように、食い込み部７４ｃと解除部７４ｄとが周方向に間隔を隔てて複数組（例えば６組）内周面に形成されたカム面７４ｂと、バネ係合部７４ｅと、を有する。食い込み部７４ｃでは、ローラ７６が内輪７２との間で食い込み可能である。解除部７４ｄでは、ローラ７６が内輪７２と外輪７４との間に隙間をあけて配置される。なお、図６では、２組の食い込み部７４ｃ及び解除部７４ｄに符号を付し、他の４組については符号を省略する。バネ係合部７４ｅは、コイルバネの形態の付勢部材８０の一方の端部に係合する。バネ係合部７４ｅは、カム面７４ｂの食い込み部７４ｃ側に一つおきに複数（例えば３つ）設けられる。
【００４２】
複数のローラ７６は、内輪７２と外輪７４の間に周方向に間隔を隔てて配置される。複数のローラ７６は、回転を伝達する伝達位置と回転を伝達しない解除位置とに周方向に移動可能である。ここで、伝達位置は、ローラ７６がカム面７４ｂの食い込み部７４ｃに接触する位置である。解除位置は、ローラ７６がカム面７４ｂの解除部７４ｄに面する位置である。
【００４３】
保持部材７８は、ローラ７６を周方向に間隔を隔てて配置する。保持部材７８は、回転支持部６４の収容部６４ａの内周面に回転自在に装着される。保持部材７８は、中心を内輪７２が通過可能な円板状の本体部７８ａと、複数（例えば６つ）の保持部７８ｂと、複数（例えば６つ）の第２突起部７８ｃと、を有する。本体部７８ａは、回転支持部６４の段差６４ｃによって、外周部が軸方向に位置決めされる。複数の保持部７８ｂは、本体部７８ａのハンドル１４側の面に周方向に間隔を隔てて配置される。複数の第２突起部７８ｃは、本体部７８ａの外周側に外周面と隙間をあけて周方向に間隔を隔てて配置される。
【００４４】
複数の保持部７８ｂは、ハンドル１４側に突出する。各保持部７８ｂは、ローラ７６の外周面に係合可能な湾曲した第１面７８ｄと、付勢部材８０の端部に係合可能な第２面７８ｅと、を有する。複数の保持部７８ｂは、図６に示すように、付勢部材８０によって付勢されるローラ７６の中心Ｃ２と一方向ローラクラッチ６６の回転中心Ｃ１とを結ぶ線Ｌに対して対称に配置される。このような保持部材７８では、ハンドル１４を後方から見て右側に装着する右ハンドルのスピニングリール１０の場合、外輪７４を表裏反転し、付勢部材８０を、ローラ７６を挟んで反対側の第２面７８ｅに配置すればよい。この状態を図８に示す。図８では、糸巻き取り方向ＷＤは、時計回りになる。このような構成によって、左ハンドルと右ハンドルのスピニングリール１０において、一方向ローラクラッチ６６を含む回転制御機構２６を共用でき、スピニングリール１０の部品点数を減らすことができる。
【００４５】
保持部７８ｂは、ローラ７６を周方向に間隔を隔てて保持する。第２突起部７８ｃは、複数の凹部７４ａに係合するように、本体部７８ａの外周側の面から駆動軸４０の軸方向に突出する。第２突起部７８ｃは、凹部７４ａの周方向長さよりも短い周方向長さを有する。したがって、凹部７４ａに係合した状態において、第２突起部７８ｃの両側には隙間が形成される。第２突起部７８ｃの軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みよりも短い。本実施形態では、第２突起部７８ｃ軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みの半分の長さよりもわずかに短い。これによって、第１突起部６２ｂと第２突起部７８ｃとを、外輪７４の凹部７４ａの周方向の同じ位置に配置できる。
【００４６】
本体部７８ａの内周部には、図５に示すように、装着部１２ｇ側に環状に突出する第１突出部７８ｆが形成される。第１突出部７８ｆの外周面には、ハンドル制動部６８が装着される第１環状溝７８ｇが形成される。第１環状溝７８ｇは、第１突出部７８ｆに外周側が開口するように凹んで概ね環状に形成される。本体部７８ａの外周部には、図５に示すように、装着部１２ｇ側に環状に突出する第２突出部７８ｈが形成される。第２突出部７８ｈの外周面には、ハンドル停止部７０が装着される第２環状溝７８ｉが形成される。第２環状溝７８ｉは、第２突出部７８ｈに外周側が開口するように凹んで概ね環状に形成される。第２環状溝７８ｉは、周方向の一部に直線状に切り欠かれる切欠き部７８ｊを有する。切欠き部７８ｊは、後述する所定の回転位相Ｆに関連して形成される。切欠き部７８ｊの径方向外側には後述する環状部材７０ａの径方向外側への移動を規制する規制突起７８ｋが形成される。
【００４７】
＜ハンドル制動部＞
ハンドル制動部６８は、図４、図５、及び図７に示すように、ハンドル１４の糸巻き取り方向とは逆の方向への回転に制動力を付与する。例えば、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向（図７反時計回り）に回転することがある。これを防ぐために、ハンドル制動部６８が設けられる。
【００４８】
ハンドル制動部６８は、弾性を有する金属バネ線材製のバネ部材６８ａによって構成される。バネ部材６８ａは、図４及び図７に示すように、湾曲部６８ｂと、バネ掛け部６８ｃと、を有する、湾曲部６８ｂは、第１環状溝７８ｇに摩擦係合可能に装着される。湾曲部６８ｂは、図４において反時計回りに湾曲した後にバネ掛け部６８ｃに接続される。バネ掛け部６８ｃは、湾曲部６８ｂの一端から径方向に折り曲げられた後に軸方向に沿って装着部１２ｇに向けて扁平Ｓ字状に折り曲げられる。バネ掛け部６８ｃは、ハンドル停止部７０の後述する停止部材７０ｂに周方向に僅かに移動可能に引っ掛けられる。バネ掛け部６８ｃは、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向に回転すると停止部材７０ｂを押圧する第１押圧部６８ｄと、ハンドル１４が糸巻き取り方向に回転すると停止部材７０ｂを押圧する第２押圧部６８ｅと、有する。これによって、バネ部材６８ａは、ハンドル１４の回転方向に応じて、後述する停止部材７０ｂを異なる方向に付勢する。なお、バネ掛け部を直線的に形成し、第１係合部及び第２係合部を扁平Ｓ字状に形成して、第１係合部及び第２係合部に、バネ掛け部によって押圧される第１被押圧部と第２被押圧部とを形成してもよい。
【００４９】
このような構成のハンドル制動部６８では、バネ部材６８ａは、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向に回転すると、バネ部材６８ａは、湾曲部６８ｂの直径が小さくなって締まる。これによって、第１環状溝７８ｇに摩擦係合して回転抵抗が大きくなりハンドル１４を制動する。逆に、ハンドル１４が糸巻き取り方向に回転すると、バネ部材６８ａは、湾曲部６８ｂの直径が大きくなって緩み緩む。これによって、回転抵抗が小さくなりハンドル１４は制動されない。
【００５０】
＜ハンドル停止部＞
ハンドル停止部７０は、図７に示すように、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向ＲＬに回転するときにのみ、ハンドル１４を所定の回転位相Ｆで停止させる。所定の回転位相Ｆは、釣り竿を立てた時に、ハンドル１４の下死点ＤＰよりも手前側の位置である。図７において、ハンドル軸５４の回転中心ＨＣを通り、スプール軸１６と平行な線Ｌと所定の回転位相Ｆとがなす角度Ａは、例えば、４０度から１４０度の範囲である。本実施形態では、図７において、角度Ａは、例えば概ね７０度である。
【００５１】
ハンドル停止部７０は、弾性を有する環状部材７０ａと、停止部材７０ｂと、を有する。環状部材７０ａは、第２環状溝７８ｉに僅かに張力が発生するように装着される。環状部材７０ａは、例えば、合成ゴム製のＯリングである。
【００５２】
環状部材７０ａが第２環状溝７８ｉに装着されると、切欠き部７８ｊでは、環状部材７０ａは直線的に配置される。したがって、環状部材７０ａは、第２環状溝７８ｉに装着されると、直線部７０ｃが形成され、Ｄ字状に配置される。直線部７０ｃは、規制突起７８ｋによって径方向外側への移動が規制される。
【００５３】
停止部材７０ｂは、例えば合成樹脂製の板状部材である。停止部材７０ｂは、所定の回転位相Ｆに対応して装着部１２ｇに揺動可能に装着される。停止部材７０ｂは、直線部７０ｃに接触可能な接触位置と、直線部７０ｃから離反する離反位置と、の間で揺動する。停止部材７０ｂは、所定の回転位相Ｆよりも手前側から環状部材７０ａに接触し、環状部材７０ａを圧縮させることによって、ハンドル１４を停止させる。
【００５４】
停止部材７０ｂは、扁平五角形状の部材であり、周方向の両端の第１角部７０ｄ及び第２角部７０ｅは丸められる。停止部材７０ｂは、左ハンドルのとき、第１角部７０ｄが第２角部７０ｅよりも直線部７０ｃに接近して配置されように、直線部７０ｃに対して傾いて配置される。停止部材７０ｂは、バネ部材６８ａによって、接触位置と離反位置とに揺動させられる。
【００５５】
停止部材７０ｂの装着部１２ｇ側の面の周方向の中心部には、装着部１２ｇに係合する揺動軸７０ｆが設けられる。揺動軸７０ｆは、装着部１２ｇに設けられる支持部１２ｍに揺動可能に支持される。停止部材７０ｂの第１角部７０ｄの揺動軸７０ｆ側には、バネ部材６８ａのバネ掛け部６８ｃに係合する第１係合部７０ｇが設けられる。停止部材７０ｂの第２角部７０ｅの揺動軸７０ｆ側には、バネ部材６８ａのバネ掛け部６８ｃに係合する第２係合部７０ｈが設けられる。第１係合部７０ｇ及び第２係合部７０ｈは、バネ掛け部６８ｃの第１押圧部６８ｄ及び第２押圧部６８ｅが接触可能な溝で構成される。第１係合部７０ｇの揺動軸７０ｆ側の壁面にバネ掛け部６８ｃの第１押圧部６８ｄが接触する。バネ部材６８ａを第１環状溝７８ｇに装着した状態において、第１押圧部６８ｄの回転中心ＨＣからの径方向位置が、揺動軸７０ｆの中心位置ＳＰの径方向位置よりも径方向外側に配置される。また、第２押圧部６８ｅの径方向位置は、揺動軸７０ｆの中心位置ＳＰの径方向位置よりも径方向外側に配置される。第１係合部７０ｇ及び第２係合部７０ｈは、停止部材７０ｂの保持部材７８に対向する面に形成される。左ハンドルの場合は、第２角部７０ｅよりも直線部７０ｃに接近して配置された第１角部７０ｄが、直線部７０ｃを圧接可能である。また、第２係合部７０ｈにバネ掛け部６８ｃを係合させる。右ハンドルの場合には、逆に、第２角部７０ｅが、第１角部７０ｄよりも直線部７０ｃに接近して配置され、直線部７０ｃに圧接可能である。また、第１係合部７０ｇにバネ掛け部６８ｃを係合させる。
【００５６】
このような構成のハンドル停止部７０では、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向に回転すると、バネ掛け部６８ｃの第１押圧部６８ｄが第２係合部７０ｈの揺動軸７０ｆ側の壁面を押圧して、停止部材７０ｂを図７反時計回りに付勢する。これによって、停止部材７０ｂが接触位置に揺動し、第１角部７０ｄが環状部材７０ａの直線部７０ｃを押圧してハンドル１４を停止させる。また、ハンドル１４が糸巻き取り方向に回転すると、バネ掛け部６８ｃの第２押圧部６８ｅが第２係合部７０ｈの第２角部７０ｅ側の壁面を押圧して、停止部材７０ｂを図７時計回りに付勢する。これによって、停止部材７０ｂは離反位置に揺動し、第１角部７０ｄが環状部材７０ａの直線部７０ｃから離反し、ハンドル１４を停止させることなく自由に回転させる。
【００５７】
＜ロータ制動部＞
ロータ制動部２２は、図１及び図３に示すように、制動部８２と、制動部８２の制動力を調整操作するための制動レバー８４と、制動レバー８４により所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部８６と、を有する。
【００５８】
制動部８２は、制動レバー８４の先端が圧接されて制動される制動面８８ａを有する制動部本体８８と、ロータ２０と制動部本体８８とをロータ２０の回転方向に応じて連結・遮断する爪式のワンウェイクラッチ９０とを有する。
【００５９】
制動部本体８８は、ロータ２０の円筒部２０ａの内周側にロータ２０と同心に配置された筒状部材８８ｂと、筒状部材８８ｂの内周面に固定された制動円筒８８ｃとを有する。
【００６０】
筒状部材８８ｂは、リール本体１２の取付部材１２ｅにねじ込み固定された軸受止め輪１２ｊに軸受５０ｄによって回転自在に支持される。
【００６１】
ワンウェイクラッチ９０は爪式のものであり、ロータ２０が糸繰り出し方向に回転したときにのみ、ロータ２０と、制動部本体８８の筒状部材８８ｂと、を連結し、ロータ２０に連動して筒状部材８８ｂを糸繰り出し方向に回転させる。したがって、ロータ２０の糸巻き取り方向の回転は、筒状部材８８ｂに伝達されない。
【００６２】
糸繰り出し方向にロータ２０が回転するとワンウェイクラッチ９０がオンし、筒状部材８８ｂにロータ２０の回転が伝達され、ロータ制動部２２による制動操作が可能になる。
【００６３】
図１に示すように、制動レバー８４は、第１軸Ｘと食い違う第２軸Ｙ回りにリール本体１２に揺動自在に支持される。制動レバー８４は、竿装着部１２ｃと離反する方向に付勢される。
【００６４】
制動レバー８４は、図１に一点鎖線で示す所定制動位置と、制動解除位置より竿装着部１２ｃに接近した二点鎖線で示す制動位置との間で揺動自在にリール本体１２に取り付けられる。なお、制動レバー８４は、通常は、図１に実線で示す制動解除位置と一点鎖線で示す所定制動位置とのいずれかに保持される。
【００６５】
＜スピニングリールの動作＞
釣りを行う場合、ベールアーム３９を糸開放姿勢側に倒し、キャスティングすることにより、スプール１８の外周から釣り糸が繰り出される。糸巻き取り時には、ハンドル１４を糸巻き取り方向に回転させると、ベールアーム３９が図示しない戻し機構により糸巻き取り姿勢に戻る。ハンドル１４の回転力は、連結部６２を介して外輪７４にほとんど遊びがない状態で伝達される。外輪７４が回転すると、凹部７４ａと第２突起部７８ｃの隙間分遅れて外輪７４の回転が保持部材７８に伝達される。この結果、ローラ７６が食い込み部７４ｃにかみこんだ状態で保持部材７８が回転し、一方向ローラクラッチ６６が確実にクラッチオンする。一方向ローラクラッチ６６がクラッチオンすると、ハンドル１４の回転が、駆動軸４０、駆動ギア４２を介してピニオンギア４４に伝達される。ピニオンギア４４に伝達された回転力は、ピニオンギア４４の前部４４ａを介してロータ２０に伝達される。このときロータ２０は糸巻き取り方向に回転するので、ワンウェイクラッチ９０が作動せず、ロータ２０の回転力は筒状部材８８ｂには伝達されない。ピニオンギア４４が回転すると、スプール軸１６が前後方向に往復移動する。
【００６６】
制動レバー８４を何も操作しなければ、制動レバー８４は所定制動部８６の作用により押圧され制動解除位置又は所定制動位置に配置される。
【００６７】
ロータ２０を糸繰り出し方向に回転させて魚とやりとりする時には、制動レバー８４を竿装着部１２ｃ側に引き込み操作して制動力を調整する。
【００６８】
このとき、ロータ２０の糸繰り出し方向の回転がピニオンギア４４、駆動ギア４２を介して駆動軸４０に伝達される。しかし、本実施形態では、回転制御機構２６がハンドル１４の糸巻き取り方向の回転のみを駆動軸４０に伝達する一方向ローラクラッチ６６を有する。このため駆動軸４０が逆転しても、一方向ローラクラッチ６６が瞬時にオフし、ハンドル１４の糸巻き取り方向と逆の方向の回転を瞬時に防止できる。
【００６９】
また、ハンドル１４から手を離すと、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向に回転することがある。しかし、このとき、ハンドル制動部６８のバネ部材６８ａの湾曲部６８ｂが締まってハンドル１４が制動される。さらに、ハンドル停止部７０がハンドル１４を所定の回転位相Ｆで停止させる。
【００７０】
ハンドル１４を図２に示す左ハンドルから、図９に示す右ハンドルに仕様を変更する場合には、回転支持部６４を蓋部材１２ｄの装着部１２ｇから取り外す。また、ハンドル制動部６８のバネ部材６８ａを保持部材７８の第１環状溝７８ｇから取り外す。さらに、停止部材７０ｂを蓋部材１２ｄの装着部１２ｇから取り外す。取り外したバネ部材６８ａを表裏を反転して保持部材７８の第１環状溝７８ｇに再度装着する。そして、保持部材７８及び付勢部材８０を回転支持部６４から外し、前述したように、図６に示す状態から外輪７４の表裏を反転して回転支持部６４に装着する。次に、保持部材７８を回転支持部６４に戻して、付勢部材８０を、ローラ７６を挟んで反対側に配置する。これによって、一方向ローラクラッチ６６が図８に示す状態になる。この状態で、リールボディ１２ａの装着部１２ｇからカバー部材１２ｋを外し、取り外した停止部材７０ｂをリールボディ１２ａの装着部１２ｇの支持部１２ｍに再度装着する。この装着時に、バネ部材６８ａのバネ掛け部６８ｃを、停止部材７０ｂの第１係合部７０ｇに係合させる。この状態で、回転支持部６４をリールボディ１２ａの装着部１２ｇにねじ部材６５によって固定する。これによって、図９に示す右ハンドルのハンドル非逆転のスピニングリール１０が実現される。
【００７１】
最後に、カバー部材１２ｋを蓋部材１２ｄの装着部１２ｇに固定する。これによって、右ハンドル用の部材を製造することなく、左ハンドルと右ハンドルとで、回転制御機構２６を共用できる。
【００７２】
また、ハンドル１４の逆転を許容する仕様に変更する場合には、回転支持部６４を装着部１２ｇから外して回転制御機構２６を外す。そして駆動軸４０の連結軸部４０ａに直接係合可能なハンドル軸を用意すればよい。この場合、回転支持部６４がハンドル軸を支持するように構成してもよい。
【００７３】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
（Ａ）スピニングリール１０は、釣り糸を前方に繰り出し可能なものである。スピニングリール１０は、リール本体１２と、ハンドル１４と、スプール軸１６と、スプール１８と、ロータ２０と、ロータ制動部２２と、回転伝達機構２４と、回転制御機構２６と、を備える。ハンドル１４は、リール本体１２の側部に回転可能に設けられる。スプール軸１６は、リール本体１２に前後移動自在に設けられる。糸巻き用のスプール１８は、スプール軸１６の前部に設けられる。ロータ２０は、リール本体１２にスプール軸１６回りに糸巻き取り方向及び糸繰り出し方向に回転可能であり、スプール１８に釣り糸を巻き付け可能である。ロータ制動部２２は、ロータ２０の糸繰り出し方向の回転を制動可能である。回転伝達機構２４は、ハンドル１４の回転をロータ２０に伝達する。回転伝達機構２４は、駆動軸４０と、駆動ギア４２と、ピニオンギア４４と、を含む。駆動軸４０は、スプール軸１６と食い違う軸回りにリール本体１２に回転自在に設けられる。駆動ギア４２は、駆動軸４０に一体回転可能に設けられる。ピニオンギア４４は、スプール軸１６回りに回転自在に設けられ、駆動ギア４２に噛み合う。回転制御機構２６は、ハンドル１４と駆動軸４０の間に設けられる。回転制御機構２６は、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転のみを駆動軸４０に伝達する一方向ローラクラッチ６６を有する。
【００７４】
このスピニングリール１０では、ハンドル１４が巻取方向に回転すると、回転制御機構２６によって、ハンドル１４の回転が回転伝達機構２４に伝達され、ロータ２０が回転するとともに、スプール１８が前後に往復移動する。ロータ２０が糸繰り出し方向に逆転すると、駆動軸４０が逆転するがその回転は回転制御機構２６によって遮断され、ハンドル１４には伝達されない。ここでは、回転制御機構２６が一方向ローラクラッチ６６を有するので、ハンドル１４の巻き上げ回転を駆動軸４０にスムーズに伝達できる。
【００７５】
（Ｂ）一方向ローラクラッチ６６は、内輪７２と、外輪７４と、複数のローラ７６と、保持部材７８とを有してもよい。内輪７２は、駆動軸４０及びハンドル１４の一方に一体回転可能に設けられる。外輪７４は、駆動軸４０及びハンドル１４の他方に一体回転可能に設けられる。複数のローラ７６は、内輪７２と外輪７４の間に周方向に間隔を隔てて配置され、回転を伝達する伝達位置と回転を伝達しない解除位置とに周方向に移動可能である。保持部材７８は、ローラ７６を周方向に間隔を隔てて配置する。この場合には、保持部材７８によってローラ７６が保持されるので、保持部材７８を介して、ローラ７６を伝達位置と解除位置とにまとめて移動させることができる。
【００７６】
（Ｃ）ハンドル１４は、駆動軸４０の径方向に延びるハンドルアーム５２と、リール本体１２の側部で回転制御機構２６に駆動軸４０回りに回転自在に支持され、ハンドルアーム５２と一体回転可能に連結されるハンドル軸５４と、を有してもよい。回転制御機構２６は、駆動軸４０及びハンドル軸５４の一方に一体回転可能に設けられ、外輪７４に対して一体回転可能な連結部６２を有してもよい。この場合には、駆動軸４０又はハンドル軸５４に連結部６２を介して外輪７４が連結される。このため、直径が大きく連結しにくい外輪７４をハンドル軸５４又は駆動軸４０に一体回転可能に確実に連結できる。
【００７７】
（Ｄ）回転制御機構２６は、リール本体１２に固定可能であり、ハンドル軸５４を回転自在に支持する回転支持部６４を有してもよい。この場合には、ハンドル軸５４が回転支持部６４に回転自在に支持されるので、ハンドル軸５４を安定して回転させることができる。
【００７８】
（Ｅ）連結部６２は、ハンドル軸５４に一体的に設けられてもよい。この場合には、ハンドル軸５４と外輪７４とをガタなく効率よく連結できる。
【００７９】
（Ｆ）内輪７２は、駆動軸４０と一体回転可能に連結され、外輪７４は、連結部６２を介してハンドル軸５４に一体回転可能に連結されてもよい。この場合には、ハンドル１４の回転が外輪７４及び内輪７２を介して駆動軸４０に伝達されるので、回転制御機構２６の構成がコンパクトになる。
【００８０】
（Ｇ）外輪７４は、外周面に周方向に間隔を隔てて配置された複数の凹部７４ａを有してもよい。連結部６２は、ハンドル軸５４と一体形成された円板部６２ａと、円板部６２ａの外周部に複数の凹部７４ａに係合するように、駆動軸４０の軸方向に突出する複数の第１突起部６２ｂを有してもよい。この場合には外輪７４の外周側から連結部６２の回転が外輪７４に伝達されるので、伝達部分に作用する応力が小さくなり、部品の軽量化を図れる。
【００８１】
（Ｈ）第１突起部６２ｂの軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みよりも短くてもよい。この場合には、凹部６０ａに別の部材を係合させることができる。
【００８２】
（Ｉ）保持部材７８は、円板状の本体部７８ａと、複数の第２突起部７８ｃを有してもよい。複数の第２突起部７８ｃは、凹部７４ａの周方向長さよりも短い周方向長さを有し、複数の凹部７４ａに係合するように、本体部７８ａの外周側の面から駆動軸４０の軸方向に突出する。第２突起部７８ｃの軸方向の突出長さは、外輪７４の厚みよりも短くてもよい。この場合には保持部材７８と連結部６２とを凹部７４ａに係合させることができるので、係合構造が簡素になる。
【００８３】
（Ｊ）一方向ローラクラッチ６６は、複数のローラ７６の少なくとも一つを解除位置に向けて付勢する少なくとも一つの付勢部材８０を有してもよい。この場合には、一方向ローラクラッチ６６を迅速に解除状態に切り替えできる。
【００８４】
（Ｋ）付勢部材８０はコイルバネであってもよい。保持部材７８は、ローラ７６の外周面に係合可能な湾曲した第１面７８ｄと、コイルバネ（付勢部材８０）の一端に係合可能な第２面７８ｅとを有し、ハンドル１４側に延び周方向に間隔を隔てて配置された複数の保持部７８ｂを有してもよい。外輪７４は、コイルバネ（付勢部材８０）の他端に係合可能なバネ係合部７４ｅを有してもよい。この場合には、コイルバネ（付勢部材８０）が保持部材７８を介してローラ７６を解除位置に向けて一括して付勢できる。また、外輪７４のバネ係合部７４ｅと保持部材７８の第２面７８ｅとでコイルバネ（付勢部材８０）を圧縮状態に配置できる。
【００８５】
（Ｌ）複数のローラ７６の数は、付勢部材８０の数よりも多くてもよい。この場合には、付勢部材８０が配置されない部分に、外輪７４の内周面に形成されるローラ７６が食い込む食い込み部７４ｃを長く形成できる。このため、ローラ７６を伝達位置で確実に保持できる。
【００８６】
（Ｍ）複数のローラ７６は偶数個設けられ、付勢部材８０は、偶数個のローラ７６の半分の個数設けられてもよい。この場合には、半分の個数のローラ７６を伝達位置で確実に保持できる。
【００８７】
（Ｎ）複数の保持部７８ｂは、付勢部材８０によって付勢されるローラ７６の中心Ｃ２と一方向ローラクラッチ６６の回転中心Ｃ１とを結ぶ線Ｌに対して対称に配置されてもよい。この場合には、付勢部材８０をローラ７６の両側のいずれにも配置できるので、付勢部材８０の配置を変えることによって、リール本体１２の二つの側部のいずれにも一方向ローラクラッチ６６を配置できる。したがって、右ハンドル及び左ハンドルのスピニングリールに対して回転制御機構２６を共用できる。
【００８８】
（Ｏ）ハンドル１４の糸巻き取り方向とは逆の方向への回転に制動力を付与するハンドル制動部６８をさらに有してもよい。この場合には、ハンドル１４が逆転しようとしても、その回転は制動される。
【００８９】
（Ｐ）回転制御機構２６は、ハンドル１４が糸巻き取り方向と逆の方向に回転するときのみに、ハンドル１４を所定の回転位相で停止させるハンドル停止部７０をさらに有してもよい。この場合には、ハンドル１４が所定の回転位相で停止する。
【００９０】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００９１】
（ａ）上記実施形態では、ローラ７６の数を６個とし、付勢部材８０の数を３個としたが本発明はこれに限定されない。付勢部材８０の数は、図１０に示すように、ローラ７６の数と同じであってもよい。また、ローラ７６の数は３個以上１２個以下であればどのような数でもよい。
（ｂ）上記実施形態では、付勢部材８０をローラ７６に対して対称に配置可能な構成にし、付勢部材の付勢方向を選択可能にしたが、本発明はこれに限定されない。図１１に示すように、付勢部材８０の付勢方向を周方向の一方向に限定してもよい。この場合には、左ハンドル及びビ右ハンドルで専用の保持部材が必要である。
【００９２】
（ｃ）上記実施形態では、制動レバー８４によってロータ２０を制動するスピニングリール１０を例に本発明を説明したが、スピニングリールはこれに限定されず、レバーではない操作部材でロータを制動するスピニングリールにも本発明を適用できる。
【００９３】
（ｄ）上記実施形態では、一方向ローラクラッチ６６として内輪遊転型を例示したが、本考案はこれに限定されない。一方向ローラクラッチとして外輪遊転型を用いてもよい。この場合、ハンドル軸を内輪に直接連結し、連結部を介して駆動軸を外輪に連結してもよい。
【００９４】
（ｅ）上記実施形態では、付勢部材としてコイルバネを例示したが、本発明はこれに限定されない。例えば付勢部材としては、板バネ、ねじりコイルバネ等のバネを用いてもよい。
【００９５】
（ｆ）上記実施形態ではハンドル制動部６８のバネ部材６８ａのバネ掛け部６８ｃを、停止部材７０ｂに係合させたが、本発明はこれに限定されない。バネ掛け部６８ｃの係合先は、例えば、装着部１２ｇであってもよい。また、ハンドル停止部を設けない場合には、バネ部材の湾曲部を装着部に装着し、バネ掛け部を保持部材に係合させてもよい。
【符号の説明】
【００９６】
１０    スピニングリール
１２    リール本体
１４    ハンドル
１６    スプール軸
１８    スプール
２０    ロータ
２２    ロータ制動部
２４    回転伝達機構
２６    回転制御機構
４０    駆動軸
４２    駆動ギア
４４    ピニオンギア
５２    ハンドルアーム
５４    ハンドル軸
６２    連結部
６２ａ  円板部
６２ｂ  第１突起部
６４    回転支持部
６６    一方向ローラクラッチ
６８    ハンドル制動部
７０    ハンドル停止部
７２    内輪
７４    外輪
７４ａ  凹部
７４ｅ  バネ係合部
７６    ローラ
７８    保持部材
７８ａ  本体部
７８ｂ  保持部
７８ｃ  第２突起部
７８ｄ  第１面
７８ｅ  第２面
８０    付勢部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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