(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定材料からなる単一プレートに形成された一体構造型時計機構（６、７）であって、
フレーム（１２〜１５）と、第１弾性サスペンション（２１；１２１；２２１；３２１）と、振動できるように前記第１弾性サスペンションによって前記フレームに接続された慣性調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）と、を備え、
当該一体構造型時計機構が、第２弾性サスペンション（３３；１３３；２３３）によって前記フレームに接続された少なくとも１つの阻止部材（８；１０８；２０８）を有する阻止機構（６）をさらに備え、
前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）によって制御され、可動エネルギー供給部材（５）を一定間隔で交互に保持及び解放でき、それにより、前記エネルギー供給部材が、各段階で一定の行程で段階的に移動し、
前記阻止機構（６）が、前記調速部材の振動を維持するために、一定間隔で、前記エネルギー供給部材（５）から前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）へエネルギーを伝達させるようにさらに構成されていることを特徴とする一体構造型時計機構。
【請求項２】
前記第１弾性サスペンション（２１；１２１；２２１；３２１）が、並進運動または回転運動を前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）に付与するように構成され、
前記第２弾性サスペンション（３３；１３３；２３３）が、並進運動または回転運動を前記阻止部材（８；１０８；２０８）に付与するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の一体構造型時計機構。
【請求項３】
前記第１弾性サスペンション（２１）が、第１方向（Ｘ）で並進運動を前記調速部材（１７）に付与するように構成されており、
前記第２弾性サスペンション（３３）が、前記第１方向（Ｘ）にほぼ垂直な第２方向（Ｙ）で並進運動を前記阻止部材に付与するように構成されていることを特徴とする請求項２に記載の一体構造型時計機構。
【請求項４】
第１弾性サスペンションが、前記第２方向（Ｙ）にほぼ平行に延在する２つの可撓性を有する第１弾性枝体（２１）を備え、
前記第２弾性サスペンションが、前記第１方向（Ｘ）にほぼ平行に延在する２つの可撓性を有する第２弾性枝体（３３）を備え、
前記阻止部材（８）が、前記第２方向（Ｙ）にほぼ平行に延在する少なくとも２つの可撓性を有する弾性リンク（２７）によって前記調速部材（１７）に接続されていることを特徴とする請求項３に記載の一体構造型時計機構。
【請求項５】
前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）と同期して移動するように、少なくとも１つの弾性リンク（２７；１２７；２２７；３２７）によって前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）に接続されていることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の一体構造型時計機構。
【請求項６】
前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）の振動周波数の２倍の周波数で振動するように、前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）に接続されていることを特徴とする請求項５に記載の一体構造型時計機構。
【請求項７】
前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）及び前記第１弾性サスペンション（２１；１２１；２２１；３２１）が、当該調速部材が第１及び第２極限調速部材位置間で中立位置から２方向に振動するように構成されており、
前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、第１及び第２極限阻止部材位置間で振動するように取り付けられており、
前記弾性リンク（２７；１２７；２２７；３２７）が、
−前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）が前記中立位置にあるときに、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、当該弾性リンク（２７；１２７；２２７；３２７）によって前記第２極限阻止部材位置へ移動され、
−前記調速部材（１７；１１７；２１７；３１７）が前記第１及び第２極限調速部材位置のうちのいずれか一方にあるときに、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、当該弾性リンク（２７；１２７；２２７；３２７）によって前記第１極限阻止部材位置へ移動される、
ように、構成されていることを特徴とする請求項６に記載の一体構造型時計機構。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の一体構造型時計機構（６、７）と、エネルギー供給部材（５）と、を有する時計ムーブメント（１０）であって、
前記エネルギー供給部材が、前記阻止部材（８；１０８；２０８）と協働し、それにより、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、前記エネルギー供給部材を一定間隔で交互に保持及び解放し、前記エネルギー供給部材（５）が、前記調速部材の振動を維持するために前記阻止部材を介して前記調速部材にエネルギーを一定間隔で解放することを特徴とする時計ムーブメント。
【請求項９】
前記エネルギー供給部材が、回転式エネルギー供給車（５）であることを特徴とする請求項８に記載の時計ムーブメント。
【請求項１０】
請求項７に記載の一体構造型時計機構（６；７）を有し、
前記阻止部材（８；１０８；２０８）が、前記エネルギー供給車（５）の歯（５ａ）を交代で阻むように構成された第１及び第２停止部材（２９ａ、２９ｂ；１２９ａ、１２９ｂ；２２９ａ、２２９ｂ）を有し、それにより、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が前記第１及び第２極限阻止部材位置それぞれにあるときに、前記エネルギー供給車（５）を保持し、
前記第１停止部材（２９ａ；１２９ａ；２２９ａ）が、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が第１脱進位置と前記第２極限阻止部材位置との間にあるときに、前記エネルギー供給車（５）を阻まないように構成され、
前記第２停止部材（２９ｂ；１２９ｂ；２２９ｂ）が、前記阻止部材（８；１０８；２０８）が第２脱進位置と前記第１極限阻止部材位置との間にあるときに、前記エネルギー供給車（５）を阻まないように構成されていることを特徴とする請求項９に記載の時計ムーブメント。
【請求項１１】
前記エネルギー供給車（５）が、回転方向（３６）で移動可能であり、
前記エネルギー供給車の前記歯（５ａ）それぞれが、前記回転方向（３６）を向く前面（５ｂ）と、前記回転方向（３６）の反対側を向く後面（５ｃ）と、を有し、
前記第１及び第２停止部材（２９ａ、２９ｂ；１２９ａ、１２９ｂ；２２９ａ、２２９ｂ）が、
−前記阻止部材（８；１０８；２０８）が前記第１脱進位置にありかつ前記第１停止部材（２９ａ；１２９ａ；２２９ａ）が前記歯（５ａ）の前記前面（５ｂ）に一致しているときに、前記第２停止部材（２９ｂ；１２９ｂ；２２９ｂ）が、前記エネルギー供給車のうちの２つの他の歯（５ａ）間で、前記２つの他の歯のうちの一方の前記後面（５ｃ）の近傍にあり、
−前記阻止部材（８；１０８；２０８）が前記第２脱進位置にありかつ前記第２停止部材（２９ｂ；１２９ｂ；２２９ｂ）が前記歯（５ａ）の前記前面（５ｂ）に一致しているときに、前記第１停止部材（２９ａ；１２９ａ；２２９ａ）が、前記エネルギー供給車のうちの２つの他の歯（５ａ）間で、前記２つの他の歯のうちの一方の前記後面（５ｃ）の近傍にある、
ように、構成されていることを特徴とする請求項１０に記載の時計ムーブメント。
【請求項１２】
前記第１及び第２停止部材（２９ａ、２９ｂ；１２９ａ、１２９ｂ；２２９ａ、２２９ｂ）と前記第２弾性サスペンション（３３；１３３；２３３）とが、当該第１及び第２停止部材（２９ａ、２９ｂ；１２９ａ、１２９ｂ；２２９ａ、２２９ｂ）が前記エネルギー供給車（５）に対してほぼ径方向で交互に前記エネルギー供給車に向けて及び前記エネルギー供給車から離間するように移動するように、構成されていることを特徴とする請求項１０または１１に記載の時計ムーブメント。
【請求項１３】
機械伝動装置（３）を介して回転する前記エネルギー供給車（５）を単一の回転方向（３６）に付勢するための付勢手段（２）をさらに有することを特徴とする請求項９から１２のいずれか１項に記載の時計ムーブメント。
【請求項１４】
前記阻止部材（８；１０８；２０８）に連結され、前記エネルギー供給部材（５）の歯（５ａ）を押す単安定弾性部材（９）をさらに有し、
前記単安定弾性部材（９）が、通常、第１幾何形状構造を有し、
前記エネルギー供給部材の前記歯（５ａ）が、前記単安定弾性部材（９）を前記第１幾何形状構造から第２幾何形状構造へ弾性変形させるように構成されており、
前記単安定弾性部材（９）が、前記エネルギー供給車（５）の各運動サイクル中に、
−前記エネルギー供給部材の１つの前記歯（５ａ）が、前記単安定弾性部材（９）を当該単安定弾性部材の前記第１幾何形状構造から前記第２幾何形状構造へ弾性変形させ、
−その後、前記単安定弾性部材（９）が、前記第１幾何形状構造に弾性復帰し、それにより、前記阻止部材（８；１０８；２０８）を通して所定量の機械的エネルギーを調速機構（７）に解放する、
ように、構成されていることを特徴とする請求項８から１３のいずれか１項に記載の時計ムーブメント。
【請求項１５】
前記単安定弾性部材が、可撓性舌体（９）であり、
前記可撓性舌体が、前記阻止部材（８；１０８；２０８）に連結された第１端部と、前記エネルギー供給部材（５）の前記歯（５ａ）を押す第２自由端部と、を有することを特徴とする請求項１４に記載の時計ムーブメント。
【請求項１６】
請求項８から１５のいずれか１項に記載の時計ムーブメント（１０）を有することを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計機構に、時計ムーブメントに、及び、このような機構を有する時計に、関する。
【背景技術】
【０００２】
通常の時計ムーブメントは、非常に複雑な機構であり、この機構は、多数の可動部品を有し、これら可動部品は、可動部品が受ける摩擦によって、このような機構をコストが高くエネルギーを消費するものとする。さらに、これら通常の機構は、これら機構が通常少なくとも主ゼンマイ、伝動装置、脱進機構及び調速機のような多量の様々な時計機構によって構成されているので、比較的嵩張る。
【０００３】
特許文献１は、所定材料の単一プレートに形成された一体構造の時計機構を提案しており、この時計機構は、第１弾性サスペンションと、振動できるように上記第１弾性サスペンションによって枠体に接続された慣性調速部材と、を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１３１７６８２９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このため、この特許文献１は、摩擦を伴って移動する部品の数を制限するための解決法を提案しようとしているが、時計ムーブメントの厚さの問題は、残っている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の目的は、１つの目的は、時計のコスト及びエネルギー損失をさらに制限すること、及び、時計の厚さを制限すること、である。
【０００７】
このために、本発明の一形態によれば、一体構造型時計機構は、第２弾性サスペンションによってフレームに接続された少なくとも１つの阻止部材を有する阻止機構をさらに有し、上記阻止部材は、調速部材によって制御され、可動エネルギー供給部材を一定間隔で交互に保持及び解放でき、それにより、上記エネルギー供給部材は、各回転段階で一定の角度方向行程で段階的に移動し、上記阻止部材は、上記調速部材の振動を維持するために、一定間隔で、エネルギー供給部材から調速部材へエネルギーを伝達させるようにさらに構成されている。
【０００８】
このような配置により、所定材料からなる同じプレートは、調速機及び脱進機構の機能双方を有し、これにより、コストを下げ、摩擦損失を制限する。さらに、本発明は、従来の時計ムーブメントと比較して１層の機構を削除することをできるようにし、これは、時計ムーブメントの厚さを制限する。
【０００９】
本発明にかかる様々な形態の一体構造型時計機構において、以下の手段のうちの１つ及び／または他のものをさらに用いる可能性があり得る。
【００１０】
−上記第１弾性サスペンションは、並進運動または回転運動を調速部材に付与するように構成され、上記第２弾性サスペンションは、並進運動または回転運動を阻止部材に付与するように構成されている。
【００１１】
−上記第１弾性サスペンションは、第１方向で並進運動を調速部材に付与するように構成されており、上記第２弾性サスペンションは、上記第１方向にほぼ垂直な第２方向で並進運動を阻止部材に付与するように構成されている。
【００１２】
−第１弾性サスペンションは、第２方向にほぼ平行に延在する２つの可撓性を有する第１弾性枝体を備え、第２弾性サスペンションは、第１方向にほぼ平行に延在する２つの可撓性を有する第２弾性枝体を備え、阻止部材は、第２方向にほぼ平行に延在する少なくとも２つの可撓性を有する弾性リンクによって調速部材に接続されている。
【００１３】
−阻止部材は、上記調速部材と同期して移動するように、少なくとも１つの弾性リンクによって調速部材に接続されている。
【００１４】
−上記阻止部材は、調速部材の振動周波数の２倍の周波数で振動するように、調速部材に接続されている。
【００１５】
−調速部材及び第１弾性サスペンションが、上記調速部材が第１及び第２極限調速部材位置間で中立位置から２方向に振動するように構成されており、
阻止部材は、第１及び第２極限阻止部材位置間で振動するように取り付けられており、弾性リンクは、
・調速部材が中立位置にあるときに、阻止部材が、弾性リンクによって第２極限阻止部材位置へ移動され、
・調速部材が第１及び第２極限調速部材位置のうちのいずれか一方にあるときに、阻止部材が、弾性リンクによって第１極限阻止部材位置へ移動される、
ように、構成されている。
【００１６】
その上、本発明は、同様に、上述した一体構造型時計機構と、エネルギー供給部材と、を有する時計ムーブメントに関し、エネルギー供給部材は、上記阻止部材と協働し、それにより、上記阻止部材は、上記エネルギー供給部材を一定間隔で交互に保持及び解放し得、上記エネルギー供給部材は、上記調速部材の振動を維持するために、阻止部材を介して調速部材にエネルギーを一定間隔で解放する。
【００１７】
本発明にかかる様々な形態の時計ムーブメントにおいて、以下の手段のうちの１つ及び／または他のものをさらに用いる可能性があり得る。
【００１８】
−上記エネルギー供給部材は、回転式エネルギー供給車である。
【００１９】
−上記阻止部材は、エネルギー供給車の上記歯を交代で阻むように構成された第１及び第２停止部材を有し、それにより、上記阻止部材が第１及び第２極限阻止部材位置それぞれにあるときに、上記エネルギー供給車を保持し、上記第１停止部材は、阻止部材が第１脱進位置と第２極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車を阻まないように構成され、上記第２停止部材は、阻止部材が第２脱進位置と第１極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車を阻まないように構成されている。
【００２０】
−エネルギー供給車は、回転方向で移動可能であり、上記エネルギー供給車の歯それぞれは、回転方向を向く前面と、回転方向の反対側を向く後面と、を有し、第１及び第２停止部材は、
・上記阻止部材が第１脱進位置にありかつ第１停止部材が歯の前面に一致しているときに、第２停止部材は、エネルギー供給車のうちの２つの他の歯間で、これら２つの他の歯のうちの一方の後面の近傍にあり、
・上記阻止部材が第２脱進位置にありかつ第２停止部材が歯の前面に一致しているときに、第１停止部材は、エネルギー供給車のうちの２つの他の歯間で、これら２つの他の歯のうちの一方の後面の近傍にある、
ように、構成されている。
【００２１】
−上記第１及び第２停止部材と上記第２弾性サスペンションとは、上記第１及び第２停止部材がエネルギー供給車に対してほぼ径方向で交互に上記エネルギー供給車に向けて及び上記エネルギー供給車から離間するように移動するように、構成されている。
【００２２】
−時計ムーブメントは、機械伝動装置を介して回転するエネルギー供給車を単一の回転方向に付勢するための付勢手段をさらに有する。
【００２３】
−時計ムーブメントは、阻止部材に連結され、エネルギー供給車の歯を押す単安定弾性部材をさらに有し、上記単安定弾性部材は、通常、第１幾何形状構造を有し、エネルギー供給部材の歯が、上記単安定弾性部材を上記第１幾何形状構造から第２幾何形状構造へ弾性変形させるように構成されており、上記単安定弾性部材は、エネルギー供給部材の各運動サイクル中に、
・上記エネルギー供給部材の１つの歯が、上記単安定弾性部材を単安定弾性部材の上記第１幾何形状構造から上記第２幾何形状構造へ弾性変形させ、
・その後、上記単安定弾性部材が、第１幾何形状構造に弾性復帰し、それにより、阻止部材を通して所定量の機械的エネルギーを調速機構に解放する、
ように、構成されている。
【００２４】
−上記単安定弾性部材は、可撓性舌体であり、可撓性舌体は、阻止部材に連結された第１端部と、エネルギー供給部材の歯を押す第２自由端部と、を有する。
【００２５】
−上記エネルギー供給部材は、回転式エネルギー供給車であり、上記単安定弾性部材は、阻止部材が第１脱進位置と第２極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車の回転中に、エネルギー供給車の歯が上記単安定弾性部材を上記第１幾何形状構造から上記第２幾何形状構造へ弾性変形させるように、構成されている。
【００２６】
−単安定弾性部材は、阻止部材が第２極限阻止部材位置にあるときに、上記単安定弾性部材が第２幾何形状構造にあり、それにより、阻止部材が第２極限阻止部材位置から第２脱進位置へ移動している間に、単安定弾性部材が、第１幾何形状構造に復帰し、その後、上記所定量の機械的エネルギーを阻止部材に伝達させるように、構成されており、弾性リンクは、上記所定量の機械的エネルギーを調速部材に伝達させるように構成されている。
【００２７】
−単安定弾性部材は、阻止部材が第２脱進位置から第１極限阻止部材位置へ及び上記第１極限阻止部材位置から第１脱進位置へ移動する間に、エネルギー供給車の歯を阻まないように構成されている。
【００２８】
−単安定弾性部材は、第２停止部材に隣接して阻止部材に取り付けられている。
【００２９】
さらに、本発明は、同様に、上記時計ムーブメントを有する時計に関する。
【００３０】
本発明の他の特徴及び利点は、非限定低的な例として付与される本発明の一実施形態にかかる以下の詳細な説明から、及び、添付の図面を参照して、明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明にかかる機械式時計を示す概略ブロックダイアグラムである。
【図２】本発明の第１実施形態にかかる調速機機構、阻止機構及びエネルギー供給車を有する機械式時計を示す平面図である。
【図２ａ】図２の阻止機構及びエネルギー供給車を示す詳細図である。
【図３】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図３ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図４】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図４ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図５】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図５ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図６】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図６ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図７】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図７ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図８】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図８ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図９】図２と同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２の機構の一連の運動を示す図である。
【図９ａ】図２ａと同様の図であって、調速機構のほぼ半周期における図２ａの機構の一連の運動を示す図である。
【図１０】図２と同様の図であって、本発明の第２実施形態を示す、図である。
【図１１】図２と同様の図であって、本発明の第３実施形態を示す、図である。
【図１２】図２と同様の図であって、本発明の第４実施形態を示す、図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
図面において、同じ参照符号は、同一のまたは同様の要素を示す。
【００３３】
図１は、例えば腕時計のような機械式時計１を示す概略ブロックダイアグラムであり、少なくとも以下のもの、
−力学的エネルギー格納体２と、
−エネルギー格納体２によって動力供給される伝動装置３と、
−伝動装置３によって駆動される例えば時計の針などの１以上の時刻表示体４と、
−伝動装置３によって駆動されるエネルギー供給部材５と、
−例えば阻止部材８などを有する阻止機構６であって、この阻止部材が、エネルギー供給部材５を連続的に保持、解放し、それにより、各運動サイクルで一定の行程である反復運動サイクルにしたがって上記エネルギー供給部材が段階的に移動し得る、阻止機構と、
−調速機機構７であって、阻止機構を制御して阻止機構を時間内に一定間隔で移動させる振動機構であり、それにより、阻止機構の保持及び解放シーケンスを一定継続時間となるようにし、このため、エネルギー供給車５、伝動装置３及び時刻表示体４の運動テンポをもたらす、調速機機構と、
を有する。
【００３４】
エネルギー供給部材は、回転式エネルギー供給車５であり得る。以下の説明は、このようなエネルギー供給車に関してなされる。
【００３５】
力学的エネルギー格納体２は、例えば主ゼンマイと通常称される螺旋状バネなどの通常バネである。このバネは、巻真を介して手動で、かつ／または、ユーザの運動によって動力供給される自動式巻回を介して自動で、巻回され得る。
【００３６】
伝動装置３は、通常、一連の歯車（図示略）を備える歯車装置であり、これら歯車は、互いに噛合して入力軸を出力軸（図示略）に接続する。入力軸は、力学的エネルギー格納体２によって動力供給されており、出力軸は、エネルギー供給車に接続されている。いくつかの歯車は、時計の針にまたは他の時刻表示体４に接続されている。
【００３７】
伝動装置３は、エネルギー供給車が入力軸よりもずっと迅速に（例えば３０００のオーダーであり得る速度比で）回転するように設計されている。
【００３８】
調速機機構７は、一定の周波数で振動するように設計されており、このため、時計の精度を保証する。調速機の振動は、エネルギー供給車５から、例えば阻止機構６に属し得る単安定弾性部材９を介して、力学的エネルギーを定期的に伝達させることによって、持続される。
【００３９】
力学的エネルギー格納体２、伝動装置３、エネルギー供給車５、阻止機構６及び調速機７は、共に時計ムーブメント１０を形成する。
【００４０】
図２から図９の特有の実施形態を詳細に説明する。
【００４１】
この実施形態において、阻止機構６及び調速機機構７は、例えば図２及び図２ａに示すように、一体構造であり、単一プレート１１に形成され得る。プレート１１は、ほぼ平坦である。
【００４２】
プレート１１は、材料に応じて、例えば約０．１ｍｍから約０．６ｍｍなど、厚さが薄くなり得る。
【００４３】
プレート１１は、上記プレートの平面で（例えば幅及び長さまたは直径）、約１５ｍｍから約４０ｍｍである横方向寸法を有し得る。
【００４４】
プレート１１は、任意の適切な材料で製造され得、好ましくは比較的高いヤング率を有して良好な弾性特性を示す。プレート１１に使用可能な材料の例は、シリコン、ニッケル、スチール、チタンである。シリコンの場合において、プレート１１の厚さは、例えば０．３ｍｍから０．６ｍｍである。
【００４５】
阻止機構６及び調速機機構７の様々な部材は、以下で詳述され、プレート１１に切欠を形成することによって形成されている。これら切欠は、特にＭＥＭＳの製造のように、マイクロ工学で公知の製造方法によって形成され得る。
【００４６】
シリコンプレート１１の場合において、プレート１１は、例えば、深堀反応性イオンエッチング（ＤＲＩＥ）によって、または、いくつかの場合において（特に試作品または小規模量産について）固体レーザ切断によって、局所的に中空化され得る。
【００４７】
ニッケルプレート１１の場合において、阻止機構６及び調速機機構７は、例えばＬＩＧＡによって得られ得る。
【００４８】
スチールまたはチタンプレート１１の場合において、プレート１１は、例えばワイヤ放電加工（ＷＥＤＭ）によって、局所的に中空化され得る。
【００４９】
阻止機構６及び調速機機構７の構成部品それぞれは、プレート１１の部分によって形成されており、ここで詳述される。これら部品のうちの一部は、硬質であり、他のものは、通常屈曲部において、弾性変形可能である。
いわゆる硬質部品といわゆる弾性部品との間の差は、これら部品の形状に、特にこれら部品の細さに起因したプレート１１の平面におけるこれら部品の剛性である。細さは、例えば縦横比（部品の幅に対する部品の長さの比率）によって測定され得る。細さが高い部品は、弾性を有し（すなわち弾性変形可能であり）、細さが低い部品は、硬質である。例えば、いわゆる硬質部品は、プレート１１の平面において剛性を有し得、この剛性は、プレート１１の平面においていわゆる弾性部品の剛性よりも少なくとも約１０００倍である。例えば後述する弾性枝体２１、３３及び弾性リンク２７などの弾性接続体の主な寸法は、例えば５ｍｍから１３ｍｍである長さと、例えば０．０１ｍｍ（１０μｍ）から０．０４ｍｍ（４０μｍ）、例えば約０．０２５ｍｍ（２５μｍ）である幅と、を有する。
【００５０】
プレート１１は、外側枠体を形成し、この外側枠体は、例えばネジなどによってプレート１１の貫通孔１１ｂを通して支持プレート１１ａに固定されている。支持プレート１１ａは、同様に、時計筐体に固定されている。
【００５１】
図２に示す例において、プレート１１は、阻止機構６及び調速機機構７を全体的に囲む閉鎖型硬質枠体を形成するが、この枠体は、その他のように設計され得、特に、阻止機構６及び調速機機構７を囲まないまたは完全には囲まないように設計され得る。図２に示す例において、上記固定された枠体は、第１方向Ｘに延在する２つのほぼ平行な側部１２、１５と、第１方向Ｘにほぼ垂直な第２方向に延在する２つのほぼ平行な側部１３、１４と、を有する。枠体１２〜１５、支持プレート１１ａ及び他の全ての固定部品は、本明細書において「支持体」と称され得る。
【００５２】
エネルギー供給車５は、プレート１１に垂直な回転軸Ｚ回りで支持体に対して回動可能に取り付けられている。エネルギー供給車５は、エネルギー格納体２によって伝動装置３を介して単一回転方向３６で付勢されている。
【００５３】
エネルギー供給車５は、外歯５ａを有し、これら外歯それぞれは、回転方向３６を向く前面５ｂと、回転方向３６とは反対側の後面５ｃと、を有する。
【００５４】
例えば、前面５ｂは、回転軸Ｚと平行な径方向面に延在し得る一方、後面５ｃは、軸Ｚと平行にかつ径方向に対して傾斜して延在し得る（図２ａ参照）。
【００５５】
留意すべきことは、歯５ａがいわゆるスイスレバー脱進機またはいわゆるスイスアンクル脱進機における従来の雁木車の複雑な形状を有する必要がないこと、である。
【００５６】
単安定弾性部材９は、調速機機構７に連結されており、エネルギー供給車５の歯５ａを押すように構成されている。単安定弾性部材９は、通常、第１幾何形状構造（静止位置）を有し、エネルギー供給車の歯５ａは、カム効果によって上記単安定弾性部材９を上記第１幾何形状構造から第２幾何形状構造へ弾性変形させるように構成されている。単安定弾性部材９は、エネルギー供給車５の各回転サイクルの間で、
−上記エネルギー供給車の１つの歯５ａが上記単安定弾性部材９を単安定弾性部材の上記第１幾何形状構造から上記第２幾何形状構造へ弾性変形させ、
−その後、上記単安定弾性部材９が、第１幾何形状構造へ弾性復帰し、それにより、所定量の力学的エネルギーを調速機機構７へ解放する、
ように、構成されている。
【００５７】
調速機機構は、硬質の慣性調速部材１７を有し得、この慣性調速部材は、第１弾性サスペンション２１によってプレート１１の枠体に接続されている。第１弾性サスペンションは、例えば２つの可撓性を有する第１弾性枝体２１を備え得、これら第１弾性枝体は、プレート１１の側部１２から第２方向Ｙとほぼ平行に延在し、それにより、調速部材１７は、支持体に対して第１方向Ｘとほぼ平行に並進運動可能である。調速部材１７及び第１弾性サスペンション２１は、上記調速部材１７が図２に示す両矢印１７ａにしたがって、２つの極限位置間で図２に示す中立位置から２方向に振動するように構成されており、本明細書では、これら極限位置を「第１及び第２極限調速部材位置」と称する。
【００５８】
調速部材１７の並進運動は、ほぼ直線的であり得る。
【００５９】
有利には、調速部材１７は、第１方向Ｘでの第１振動振幅と第２方向Ｙでの非ゼロの第２振動振幅とを有する円形並進運動で振動するように支持体に取り付けられている。好ましくは、第１振動振幅は、第２振幅の少なくとも１０倍であり、これにより、移動をほぼ直線的にする。
【００６０】
調速部材１７は、プレート１１の側部１２に近接して第１方向Ｘとほぼ平行に長手方向に延在する主硬質本体１８と、主本体１８の端部からプレート１１の側部１５に向けてそれぞれの自由端部２０まで延在する２つの分岐硬質腕体１９と、を有し得る。自由端部２０は、第１方向とほぼ平行に互いに反対側に外側へ延在し得る。
【００６１】
第１弾性枝体２１は、それぞれがプレート１１の側部１３、１４に近接し、プレート１１の側部１２に接続された第１端部と、それぞれが腕体１９の自由端部２０に接続された第２端部と、を有し得る。第１弾性枝体２１は、調速部材１７が中立位置で静止しているときにほぼ直線的であり得る（すなわち、曲がっていない）。
【００６２】
第１弾性枝体２１の長さと調速部材の振動振幅とは、上記調速部材１７の運動が上述したようにほぼ直線的であるようになっている。
【００６３】
阻止機構６は、少なくとも弾性リンク２７によって調速部材１７に接続された硬質阻止部材８を有し、それにより、上記調速部材１７と同期して移動する。
【００６４】
図２に示す例において、阻止部材８は、第２方向Ｙとほぼ平行に延在する２つの可撓性弾性リンク２７によって調速部材１７に接続され得る。上記可撓性弾性リンク２７は、調速部材１７が中立位置にあるときに、ほぼ直線的である（曲がらない）ように構成され得る。
【００６５】
阻止部材８は、第２弾性サスペンション３３によってプレート１１の枠体に取り付けられ得る。第２弾性サスペンション３３は、第２方向Ｙで並進運動を阻止部材８に付与するように構成され得る。第２弾性サスペンションは、２つの可撓性を有する第２弾性枝体３３を備え得、これら第２弾性枝体は、第１方向Ｘとほぼ平行に延在し、それにより、阻止部材８は、両矢印８ａの方向で、第１方向Ｘとほぼ平行に並進運動可能である。このため、阻止部材は、２つの極限位置間で、中立位置から２つの両方向で移動可能であり、本明細書では、これら極限位置を「第１及び第２極限阻止部材位置」と称する。弾性枝体３３は、阻止部材８が中立位置で静止しているときにほぼ線状である（曲がっていない）ように構成され得る。
【００６６】
図２に示す例において、阻止部材８は、
−調速部材１７の主本体１８に近接して第１方向Ｘで長手方向に延在する硬質基部２２と、
−基部２２の端部からプレート１１の側部１５に向けて自由端部２４、２６まで各別に延在する２つの分岐硬質横方向腕体２３、２５と、
を有し得る。自由端部２４、２６は、第１方向Ｘとほぼ平行に、互いに対して反対側に外側へ延在し得る。
【００６７】
弾性リンク２７は、主本体の端部に近接して調速部材の主本体１８に接続された第１端部と、腕体２３、２５の自由端部２４、２６に各別に接続された第２端部と、を有し得る。
【００６８】
その上、横方向腕体２５の自由端部２６は、第１短手方向硬質腕体３０によって、他方の横方向腕体２３に向けて第１方向Ｘに延伸され得る。横方向腕体２５は、同様に、第２硬質短手方向腕体２８によって、他方の横方向腕体２３に向けて第１方向に延伸され得、この第２硬質短手方向腕体は、基部２２に近接する。エネルギー供給車５は、第１及び第２短手方向腕体３０、２８間にある。
【００６９】
第１及び第２短手方向腕体３０、２８の自由端部は、第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂを各別に有し得る。第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、第２方向Ｙで第１及び第２短手方向腕体３０、２８の自由端部から互いに向けて突出する硬質指体の形態にあり得る。
【００７０】
第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、以下で詳細に説明するように、エネルギー供給車５の歯５ａと協働するように設計されており、上記エネルギー供給車５を交互に保持及び解放する。第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、歯の前面５ｂを向く停止面２９ａ１、２９ｂ１と、反対側の後面２９ａ２、２９ｂ２と、を各別に有し得る。停止面２９ａ１、２９ｂ１は、好ましくは、軸Ｚに平行な径方向面に配設され得る一方、後面２９ａ２、２９ｂ２は、傾斜して延在し得、それにより、停止部材２９ａ、２９ｂは、尖形を有する。
【００７１】
阻止部材８は、補強体２５ａをさらに有し得、この補強体は、第２方向に延在し、横方向腕体２５を第１短手方向腕体３０に結合する。
【００７２】
阻止部材８は、タブ３１をさらに有し得、このタブは、短手方向腕体３０からプレート１１の側部１５に向けて第２方向に延在する。
【００７３】
自由端部２６及び第１短手方向腕体３０は、プレート１１の側部１５を切欠いた刻目２６ａ内に少しの遊びを持って受けられ得る。また、タブ３１は、プレート１１の側部１５を切欠いたさらなる刻目３１ａ内に受けられ得る。
【００７４】
プレート１１は、エネルギー供給車５と阻止部材８の横方向腕体２３との間で、プレート１１の側部１５から側部１２に向けて第２方向で延在する硬質舌体１６をさらに有し得る。舌体１６は、第１縁部１６ａを有し得、この第１縁部は、エネルギー供給車５を向き、第２方向と平行に延在する。第１縁部１６ａは、凹状の円状切欠１６ｂを有し得、この円状切欠は、エネルギー供給車５を部分的に受ける。舌体１６は、第１縁部の反対側にあり横方向腕体２３を向く第２縁部１６ｃをさらに有する。第２縁部１６ｃは、横方向腕体２３と平行に傾斜され得、横方向腕体２３の近傍に近接し得る。
【００７５】
一方の第２弾性枝体３３は、舌体１６の第１縁部１６ａに接続され、プレート１１の側部１５に近接する第１端部と、タブ３１に接続された第２端部と、を有し得る。他方の第２弾性枝体３３は、舌体１６の自由端部に近接して舌体１６の第１縁部１６ａに接続される第１端部と、基部２２に近接して横方向腕体２５に接続される第２端部と、を有し得る。
【００７６】
阻止部材８は、単安定弾性部材９に接続され得る。特に、上記単安定弾性部材は、可撓性舌体９であり得、この可撓性舌体は、阻止部材８に接続された（ひいては可撓性リンク２７を介して調速機機構７に連結された）第１端部と、エネルギー供給車５の歯５ａを押す第２自由端部と、を有する。可撓性舌体９の主な寸法は、例えば３ｍｍから５ｍｍの長さと、例えば０．０１ｍｍ（１０μｍ）から０．０４ｍｍ（４０μｍ）の間、例えば０．０２５ｍｍ（２５μｍ）の幅と、を有する。
【００７７】
可撓性舌体９は、第２停止部材２９ｂに隣接して阻止部材８に取り付けられ得る。特に、可撓性舌体は、短手方向腕体２８に近接して阻止部材８の横方向腕体２５に接続され得る。可撓性舌体９は、短手方向腕体２８とエネルギー供給車５との間で自由端部まで第１方向とほぼ平行に延在し得、この自由端部は、第２停止部材２９ｂに近接する。
【００７８】
可撓性舌体９及び阻止部材８は、２つの別個の部材であり、このため、機構は、（阻止部材８によって提供される）供給車５の阻止／解放機能と、（可撓性舌体９によって提供される）エネルギーを調速機機構から伝達させて調速機機構の振動を維持する機能と、の間に分離を提供する。この機能分離により、阻止部材８の設計は、（阻止及びエネルギー伝達機能双方を取り扱うスイスアンクル脱進機の場合のように）エネルギー伝達の機能を考慮する必要がなく、可撓性舌体９の設計は、供給車５の阻止／解放機能を考慮する必要がない。
【００７９】
動作中、調速部材は、例えば２０Ｈｚから３０Ｈｚである周波数ｆで第１方向Ｘと平行に並進振動し、阻止部材８は、調速部材１７の振動周波数の２倍である周波数２ｆで振動する。
【００８０】
より正確には、弾性リンク２７は、
−阻止部材８が、調速部材１７が中立位置にあるときに、弾性リンク２７によって（側部１５に向けて）第２極限阻止部材位置へ移動され、
−阻止部材８が、調速部材１７が第１及び第２極限調速部材位置のいずれかにあるときに、弾性リンク２７によって（側部１２に向けて）第１極限阻止部材位置へ移動される、
ように、構成されている。
【００８１】
この移動中、第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、交互に上記エネルギー供給車に向かうように及びエネルギー供給車から離間するように、エネルギー供給車５に対してほぼ径方向に移動し、このため、第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、交代で、エネルギー供給車５の歯５ａを阻み、それにより、上記阻止部材８が第１及び第２極限阻止部材位置にあるときに、上記エネルギー供給車５を各別に保持する。
【００８２】
より正確には、第１停止部材２９ａは、
−阻止部材が（側部１２に近接する）第１極限阻止部材位置と第１脱進位置（第１停止部材２９ａの頂点が歯５ａの外径に一致する位置）との間を移動しているときに、エネルギー供給車５を保持し、
−阻止部材８が上記第１脱進位置と（側部１５に近接する）第２極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車５を阻まない、
ように、構成されている。
【００８３】
その上、第２停止部材２９ｂは、
−阻止部材が（側部１５に近接する）第２極限阻止部材位置と第２脱進位置（第２停止部材２９ｂの頂点が歯５ａの外径に一致する位置）との間を移動しているときに、エネルギー供給車５を保持し、
−阻止部材８が上記第２脱進位置と（側部１２に近接する）第１極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車５を阻まない、
ように、構成されている。
【００８４】
さらに、阻止部材８の第２脱進位置は、（側部１２に近接する）第１極限阻止部材位置と第１脱進位置との間にあり得る。この場合において、有利には、第１及び第２停止部材２９ａ、２９ｂは、
−上記阻止部材８が第１脱進位置にありかつ第１停止部材２９ａが歯５ａの前面５ｂに一致するときに、第２停止部材２９ｂが、エネルギー供給車の２つの他の歯５ａのうちの一方の後面５ｃの近傍で、これら２つの他の歯の間にあり、
−上記阻止部材８が第２脱進位置にありかつ第２停止部材２９ｂが歯５ａの前面５ｂに一致するときに、第１停止部材２９ａが、エネルギー供給車の２つの他の歯５ａのうちの一方の後面５ｃの近傍で、これら２つの他の歯の間にある、
ように、構成されている。
【００８５】
可撓性舌体９は、阻止部材８が第１脱進位置と第２極限阻止部材位置との間にあるときに、エネルギー供給車５の回転中に、エネルギー供給車５の歯５ａが上記単安定弾性部材９を上記第１幾何形状構造から上記第２幾何形状構造へ弾性変形させるように、構成され得る。このため、可撓性舌体９は、所定の第１幾何形状構造と所定の第２幾何形状構造との間のこの可撓性舌体の幾何形状変形に対応する所定の潜在力学的エネルギーを蓄積する。この所定のエネルギーは、エネルギー供給車５の各回転サイクルで同じである。
【００８６】
可撓性舌体９は、阻止部材８が第２極限阻止部材位置にあるときに、上記可撓性舌体９が第２幾何形状構造にあるように、構成され得る。このため、可撓性舌体９は、第１幾何形状構造に復帰し、阻止部材８が第２極限阻止部材位置から第２脱進位置へ移動する間に、上記所定量の力学的エネルギーを阻止部材８に伝達させる。弾性リンク２７は、上記所定量の力学的エネルギーを調速部材１７に伝達させるように構成されている。
【００８７】
さらに、可撓性舌体９は、阻止部材８が第２脱進位置から第１極限阻止部材位置へ及び上記第１極限阻止部材位置から第１脱進位置へ移動する間に、エネルギー供給車５の歯５ａを阻まないように構成され得る。
【００８８】
好ましくは、伝動装置３は、阻止部材８が第１脱進位置から第２極限阻止部材位置まで進む時間以下の時間内にエネルギー供給車５の各回転ステップを完了するように、なっている。
【００８９】
ここで、図３、図３ａから図９及び図９ａに関して、機構の動作を段階ごとに説明する。
【００９０】
図３及び図３ａの位置において、
−調速部材１７は、矢印３４の方向で側部１４に向けて移動し、第２極限調速部材位置に近接し、
−阻止部材８は、矢印３５の方向で側部１２に向けて移動し、第１極限阻止部材位置に近接し、それにより、エネルギー供給車５を第１停止部材２９ａで保持し、
−第２停止部材２９ｂは、エネルギー供給車５を阻まず、
−可撓性舌体９は、第１幾何形状位置（静止位置）にある。
【００９１】
よりよく理解するために、図３ａから図９ａのいくつかの歯５ａに参照符号を付した。これら歯の状況は、図３ａの位置において以下のようになっており、
−歯５ａ１は、第１停止部材２９ａによって保持されている歯であり、
−歯５ａ２は、エネルギー供給車５の次の回転ステップにおいて回転方向で第１停止部材２９ａに向けて移動する次の歯であり、
−歯５ａ３及び５ａ４は、エネルギー供給車５の回転方向で第２停止部材を越えて及び第２停止部材の前に各別に位置しており、
−歯５ａ５は、次の歯であり、エネルギー供給車５の回転方向で歯５ａ４の後に第２停止部材２９ｂに向けて移動する。
【００９２】
そして、機構は、図４及び図４ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、第２極限調速部材位置に到達し、
−阻止部材８は、第１極限阻止部材位置に到達し、エネルギー供給車５を依然として第１停止部材２９ａで保持し、
−可撓性舌体９は、依然として第１幾何形状位置（静止位置）にある。
【００９３】
その後、調速部材１７及び阻止部材８は、それら運動方向を変更し、機構は、図５及び図５ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、矢印３７の方向で側部１３に向けて移動し、中立位置に近接して到達し、
−阻止部材８は、矢印３８の方向で側部１５に向けて移動し、第１脱進位置に到達し、この第１脱進位置では、エネルギー供給車５が第１停止部材２９ａから解放され、矢印３６の方向での１角度方向ステップだけ回転し、
−第２停止部材２９ｂは、エネルギー供給車５の２つの歯５ａ間にすでにあり、これら歯５ａのうちの一方の後面５ｃに近接し、
−可撓性舌体９は、エネルギー供給車５の歯５ａ５によって曲げられ始める。
【００９４】
そして、エネルギー供給車５は、迅速に１角度方向ステップだけ回転し、機構は、図６及び図６ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、矢印３７の方向で側部１３に向けて依然として移動し、依然として中立位置に近接し、
−阻止部材８は、第２阻止部材に近接し、矢印３５の方向で側部１２に向けてすでに移動しており、
−第１停止部材２９ａは、エネルギー供給車５を阻まず、歯５ａ１及び５ａ２間に角度方向で位置し、
−第２停止部材２９ｂは、歯５ａ４の前面に当接することによってエネルギー供給車５を保持し、
−可撓性舌体９は、第２幾何形状構造にあり、歯５ａ５によって最大限曲げられており、第１幾何形状構造に前進的に復帰することを開始しつつ、阻止部材８及び調速部材１７に舌体のエネルギーを解放する。
【００９５】
その後、機構は、図７及び図７ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、矢印３７の方向で側部１３に向けて依然として移動し、
−阻止部材８は、矢印３５の方向で側部１２に向けて依然として移動し、
−第１停止部材２９ａは、エネルギー供給車５の歯５ａ１及び５ａ２間にすでにあり、歯５ａ１の後面５ｃに近接し、
−可撓性舌体９は、舌体のエネルギーを解放しており、（曲げられていない）第１幾何形状構造へ復帰している。
【００９６】
そして、機構は、図８及び図８ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、矢印３７の方向で側部１３に向けて依然として移動し、
−阻止部材８は、矢印３５の方向で側部１２に向けて依然として移動し、第２脱進位置に到達しており、この第２脱進位置では、エネルギー供給車５は、第２停止部材２９ｂから解放され、矢印３６の方向で１角度方向ステップだけ回転し、
−第１停止部材２９ａは、エネルギー供給車５の歯５ａ１及び５ａ２間に依然としてあり、歯５ａ１の後面５ｃに近接し、
−可撓性舌体９は、（曲げられていない）第１幾何形状構造にある。
【００９７】
エネルギー供給車が１角度方向ステップだけ回転した後、その後、機構は、図９及び図９ａの位置に到達し、この位置において、
−調速部材１７は、矢印３７の方向で側部１３に向けて依然として移動しており、第１極限調速部材位置に近接し、
−阻止部材８は、矢印３５の方向で側部１２に向けて依然として移動しており、第１極限阻止部材位置に近接して到達し、
−エネルギー供給車５は、第１停止部材２９ａによって保持され、
−可撓性舌体９は、（曲げられていない）第１幾何形状構造にある。
【００９８】
そして、調速部材１７及び阻止部材８は、方向を変え、機構が図３及び図３ａの位置に戻るまで、同じ段階を発生させ、その後、サイクルを繰り返す。
【００９９】
このため、エネルギー供給車５の運動サイクルは、２つの角度方向ステップの回転を有し、角度方向ステップそれぞれは、１つの歯５ａの角度方向範囲の半分に等しい。図２から図９の例において、エネルギー供給車５は、２１の歯５ａを有しており、そのため、上記角度方向ステップは、α＝３６０°／（２１×２）＝８．５７°である。留意すべきことは、エネルギー供給車５の各運動サイクルが、調速部材１７の振動サイクルの半分の間に完了し、そのため、エネルギー供給車５の運動周波数が、調速機機構７の振動周波数の４倍である、ことである。このため、調速機機構７の周波数ｆが３０Ｈｚである場合、阻止部材８の周波数は、２ｆ＝６０Ｈｚとなり、エネルギー供給車５の運動周波数は、４ｆ＝１２０Ｈｚとなる。
【０１００】
本発明は、調速部材１７及び阻止部材８の並進運動に限定されず、特に、第１弾性サスペンション２１は、並進運動または回転運動を調速部材１７に付与するように構成され得、第２弾性サスペンション３３は、並進運動または回転運動を阻止部材８に付与するように構成され得る。
【０１０１】
３つの可能性を示すために、３つの変形例を図１０から図１２に示す。これら変形例は、これら構想及び動作において図２から図９の実施形態と同様であり、そのため、本明細書では詳細に説明しない。
【０１０２】
図１０の変形例において、調速機構７は、硬質調速部材１１７を有し、この硬質調速部材は、回転軸Ｚと平行な回転軸Ｚ”（軸Ｚ”は、固定軸ではなく、重力、加速または衝撃を受けて動き得る）回りに回動式に取り付けられており、阻止機構６は、回動部材１０８を有し、この回動部材１０８は、回転軸Ｚと平行な回転軸Ｚ’（軸Ｚ’は、固定軸ではなく、重力、加速または衝撃を受けて動き得る）回りに回動式に取り付けられている。
【０１０３】
調速部材１１７は、第１サスペンション１２１によってプレート１１の枠体に接続された中央ハブ１１７ａを有し得る。第１サスペンション１２１は、回転軸Ｚ”に対して径方向に配設された２つの弾性枝体１２１を有し得る。
【０１０４】
調速部材１１７は、同様に、ハブ１１７ａから径方向に延在する複数の硬質腕体１１７ｂ、例えば２つの腕体１１７ｂを有し得る。
【０１０５】
阻止部材は、共に所定角度を形成する第１及び第２腕体１０８ａ、１０８ｂを有し得、これら腕体それぞれは、エネルギー供給車５を阻むように構成された停止部材１２９ａ、１２９ｂを有する。回転軸Ｚ’は、腕体１０８ａ、１０８ｂ間の頂点にあり得る。腕体１０８ｂは、単安定弾性部材９、例えば腕体１０８ｂの自由端部から停止部材１２９ｂに近接する自由端部まで延在する弾性舌体９を支持し得る。
【０１０６】
阻止部材１０８は、第２サスペンション１３３、例えば回転軸Ｚ’に対して径方向に配設された２つの弾性枝体１３３によってプレート１１の枠体に接続されている。
【０１０７】
阻止部材１０８は、第３硬質腕体１０８ｃを有し得、この第３硬質腕体は、回転軸Ｚ’に対して径方向に配設され、弾性リンク１２７によって調速部材のハブ１１７ａに接続されている。
【０１０８】
調速部材１１７が両矢印１１７ｃの方向で軸Ｚ”回りに振動すると、弾性リンク１２７は、両矢印１０８ｄにしたがって軸Ｚ’回りでの阻止部材１０８の振動を制御し、それにより、停止部材１２９ａ、１２９ｂは、交互にエネルギー供給車５を保持及び解放する。エネルギー供給車５の各回転中に、エネルギー供給車５の歯５ａのうちの１つは、弾性舌体９を曲げ、この弾性舌体は、その後、その機械的エネルギーを阻止部材１０８及び調速部材１１７に解放する。
【０１０９】
図１０の変形例は、図２から図９の実施形態と同様に動作する。
【０１１０】
図１１の変形例において、調速機構７は、図１０の変形例と同様であり、硬質調速部材２１７を有し、この硬質調速部材は、回転軸Ｚに平行な回転軸Ｚ”回りに回動式に取り付けられている一方、阻止機構６は、回動部材２０８を有し、この回動部材は、図１から図９の実施形態におけるように第２方向Ｙに平行に並進運動可能である。
【０１１１】
調速部材２１７は、第１サスペンション２２１によってプレート１１の枠体に接続された中央ハブ２１７を有し得る。第１サスペンション２２１は、回転軸Ｚ”に対して径方向に配設された２つの弾性枝体２２１を有し得る。
【０１１２】
調速部材２１７は、同様に、ハブ２１７ａから径方向に延在する複数の硬質腕体２１７ｂ、例えば２つの腕体２１７ｂを有し得る。
【０１１３】
阻止部材２０８は、第２方向Ｙで長手方向に延在する硬質本体２０８ａと、エネルギー供給車５の両側で第１方向Ｘと平行に本体２０８ａから延在する２つの短手方向腕体２０８ｂ、２０８ｃと、を有し得、短手方向腕体それぞれは、図１から図９の実施形態におけるように、エネルギー供給車５を保持及び解放するように構成されている。
【０１１４】
阻止部材の本体２０８ａは、第２サスペンション２３３によってプレート１１の枠体に接続され得、この第２サスペンションは、第１方向Ｘと平行な例えば２つの第２弾性枝体２３３を備える。
【０１１５】
阻止部材２０８は、同様に、弾性舌体９を有し、この弾性舌体は、第１方向Ｘとほぼ平行に本体２０８ａから停止部材２２９ｂに近接する自由端部まで延在する。
【０１１６】
阻止部材２０８は、さらなる腕体２０８ｄをさらに有し得、この腕体は、本体２０８ａから短手方向腕体とは反対側に延在し、弾性リンク２２７によって調速部材のハブ２１７ａに接続されている。
【０１１７】
調速部材２１７が両矢印２１７ｃの方向で軸Ｚ”回りに振動すると、弾性リンク２２７は、両矢印２０８ｅにしたがって第２方向Ｙでの阻止部材２０８の振動を制御し、それにより、停止部材２２９ａ、２２９ｂは、交互にエネルギー供給車５を保持及び解放する。エネルギー供給車５の各回転中に、エネルギー供給車５の歯５ａのうちの１つは、弾性舌体９を曲げ、この弾性舌体は、その後、その機械的エネルギーを阻止部材２０８及び調速部材２１７に解放する。
【０１１８】
図１１の変形例は、図２から図９の実施形態と同様に動作する。
【０１１９】
図１２の変形例において、調速機構７は、図２から図９の調速機構と同様であり、硬質調速部材３１７を有し、この硬質調速部材は、第１方向Ｘと平行に並進運動可能である一方、阻止機構６は、図１０の阻止機構である。
【０１２０】
調速部材３１７は、主本体３１８、２つの横方向腕体３１９及び自由端部３２０を有し得、これら自由端部は、図２から図９の実施形態にかかる部品１８、１９、２０と同様であり、図２から図９の実施形態におけるように、第２方向Ｙと平行に２つの第１弾性枝体３２１によってプレート１１の枠体に接続されている。主本体３１８は、弾性リンク３２７によって阻止部材８の腕体１０８ｃに接続され得る。
【０１２１】
調速部材３１７が両矢印２１７ａの方向で振動すると、弾性リンク３２７は、両矢印１０８ｄにしたがって軸Ｚ’回りでの阻止部材１０８の振動を制御し、それにより、停止部材１２９ａ、１２９ｂは、交互にエネルギー供給車５を保持及び解放する。エネルギー供給車５の各回転中に、エネルギー供給車５の歯５ａのうちの１つは、弾性舌体９を曲げ、この弾性舌体は、その後、その機械的エネルギーを阻止部材１０８及び調速部材１１７に解放する。
【０１２２】
図１２の変形例は、図２から図９の実施形態と同様に動作する。
【符号の説明】
【０１２３】
１  機械式時計、２  付勢手段，力学的エネルギー格納体、３  機械伝動装置、５  可動エネルギー供給部材，回転式エネルギー供給車、５ａ  歯，外歯、５ｂ  前面、５ｃ  後面、６  一体構造型時計機構，阻止機構、７  一体構造型時計機構，調速機構、８  硬質阻止部材、９  単安定弾性部材，可撓性舌体，弾性舌体、１０  時計ムーブメント、１２〜１５  フレーム，枠体，側部、１７，１１７，３１７  慣性調速部材、２１，１２１，２２１，３２１  第１弾性サスペンション，第１弾性枝体、２７  可撓性弾性リンク、２９ａ，１２９ａ，２２９ａ  第１停止部材、２９ｂ，１２９ｂ，２２９ｂ  第２停止部材、３３，１３３，２３３  第２弾性サスペンション，第２弾性枝体、３６  回転方向、１０８，２０８  阻止部材，回動部材、２１７  慣性調速部材，中央ハブ、Ｘ  第１方向、Ｙ  第２方向
【図１】
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【図２】
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【図２ａ】
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【図３】
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【図３ａ】
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【図４】
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【図４ａ】
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【図５】
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【図５ａ】
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【図６】
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【図６ａ】
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【図７】
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【図７ａ】
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【図８】
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【図８ａ】
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【図９】
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【図９ａ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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