(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサを含むデバイスによって、第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報を受信するステップと、
前記デバイスによって、第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報を受信するステップであって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信と少なくとも1シンボルだけオーバーラップする、ステップと、
前記デバイスによって、前記第2の送信時間間隔の第2の長さが前記第1の送信時間間隔の第1の長さよりも短いという決定に基づいて、前記第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために前記第2のアップリンク・データ送信を送信するステップと、
前記デバイスによって、前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の少なくとも1つのオーバーラップされていないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信するステップと、を含む、
方法。
【請求項２】
前記デバイスは、前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の1つ又は複数のオーバーラップされているシンボル内で前記第3のアップリンク・データ送信を送信しない、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記デバイスは、前記第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる前記第1のアップリンク・データ送信を送信しない、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第3のアップリンク・データ送信は、前記1つ又は複数のオーバーラップされているシンボルを除いた前記第1のアップリンク・データ送信のリソースの中で送信される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第3のアップリンク・データ送信の送信パラメータは、前記第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる前記第1のアップリンク・データ送信から導出される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1の変調及びコーディング方式を含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2の変調及びコーディング方式を含み、前記第1の変調及びコーディング方式と前記第2の変調及びコーディング方式とは、同じ変調及びコーディング方式である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1のハイブリッド自動再送要求プロセスを含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2のハイブリッド自動再送要求プロセスを含み、前記第1のハイブリッド自動再送要求プロセス及び前記第2のハイブリッド自動再送要求プロセスは、同じハイブリッド自動再送要求プロセスである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1のトランスポート・ブロック・サイズを含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2のトランスポート・ブロック・サイズを含み、前記第1のトランスポート・ブロック・サイズ及び前記第2のトランスポート・ブロック・サイズは、同じトランスポート・ブロック・サイズである、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
プロセッサを含むモバイル・デバイスによって、第1のダウンリンク制御情報に基づく第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信の第1のスケジューリングを受信するステップと、
前記モバイル・デバイスによって、第2のダウンリンク制御情報に基づく第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信の第2のスケジューリングを受信するステップであって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信にと少なくとも1シンボルだけオーバーラップする、ステップと、
前記モバイル・デバイスによって、前記第2のアップリンク・データ送信を送信するステップであって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信をオーバーライドする、ステップと、
前記モバイル・デバイスによって、前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の少なくとも1つのオーバーラップされないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信するステップと、
を含む方法。
【請求項１０】
前記第2のダウンリンク制御情報は、前記第1のダウンリンク制御情報の受信の後に受信される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記モバイル・デバイスは、前記第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる前記第1のアップリンク・データ送信を送信しない、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記モバイル・デバイスは、前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の1つ又は複数のオーバーラップされているシンボル内で前記第3のアップリンク・データ送信を送信しない、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記第3のアップリンク・データ送信は、前記1つ又は複数のオーバーラップされているシンボルを除いた前記第1のアップリンク・データ送信のリソースの中で送信される、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記第3のアップリンク・データ送信の送信パラメータは、前記第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる前記第1のアップリンク・データ送信から導出される、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1の変調及びコーディング方式を含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2の変調及びコーディング方式を含み、前記第1の変調及びコーディング方式と前記第2の変調及びコーディング方式とは、同一の変調及びコーディング方式である、請求項９に記載の方法。
【請求項１６】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1のハイブリッド自動再送要求プロセスを含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2のハイブリッド自動再送要求プロセスを含み、前記第1のハイブリッド自動再送要求プロセス及び前記第2のハイブリッド自動再送要求プロセスは、同一のハイブリッド自動再送要求プロセスである、請求項９に記載の方法。
【請求項１７】
前記第1のアップリンク・データ送信は、第1のトランスポート・ブロック・サイズを含み、前記第3のアップリンク・データ送信は、第2のトランスポート・ブロック・サイズを含み、前記第1のトランスポート・ブロック・サイズ及び前記第2のトランスポート・ブロック・サイズは、同一のトランスポート・ブロック・サイズである、請求項９に記載の方法。
【請求項１８】
プロセッサと、コンピュータ読み取り可能な命令を含むコンピュータプログラムを格納するメモリと、を含むモバイル・デバイスであって、前記コンピュータプログラムが、当該モバイル・デバイスの前記プロセッサで実行されると、前記コンピュータ読み取り可能な命令は、当該モバイル・デバイスに、
第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報を受信する動作と、
第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報を受信する動作であって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信と少なくとも1シンボルだけオーバーラップする、動作と、
前記第2の送信時間間隔の第2の長さが前記第1の送信時間間隔の第1の長さよりも短いという決定に基づいて、前記第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために前記第2のアップリンク・データ送信を送信する動作と、
前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の少なくとも1つのオーバーラップされないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信する動作と、を実行させる、
モバイル・デバイス。
【請求項１９】
プロセッサと、コンピュータ読み取り可能な命令を含むコンピュータプログラムを格納するメモリと、を含むモバイル・デバイスであって、前記コンピュータプログラムが、当該モバイル・デバイスの前記プロセッサで実行されると、前記コンピュータ読み取り可能な命令は、当該モバイル・デバイスに、
第1のダウンリンク制御情報に基づく第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信の第1のスケジューリングを受信する動作と、
第2のダウンリンク制御情報に基づく第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信の第2のスケジューリングを受信する動作であって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信と少なくとも1シンボルだけオーバーラップする、動作と、
前記第2のアップリンク・データ送信を送信するステップであって、前記第2のアップリンク・データ送信は、前記第1のアップリンク・データ送信をオーバーライドする、動作と、
前記オーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の少なくとも1つのオーバーラップされないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信する動作と、を実行させる、
モバイル・デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、その全体が参照によって本明細書に特に組み込まれている、2016年5月12日に出願した米国特許仮出願第62/335541号、名称「METHOD  AND  APPARATUS  FOR  IMPROVING  UPLINK  TRANSMISSION  IN  SHORTENED  TTIs  IN  A  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM」の利益を主張するものである。
【０００２】
本開示は、全般的には通信システムに関し、たとえば、無線通信システムでの短縮された送信時間間隔でのアップリンク送信を容易にすることに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムが進化するにつれて、高速アクセス及び中断されないサービスの期待を含む新しい需要が、ネットワークに突きつけられている。パケット・データ待ち時間は、無線通信システムの性能評価のための1つのメトリックである。したがって、パケット・データ待ち時間の削減は、通信システム性能を改善することができる。
【０００４】
様々な非限定的な実施形態が、添付図面を参照してさらに説明される。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、無線通信システム内で短縮された送信時間間隔(TTI)でのアップリンク送信を提供する例の非限定的な通信システムを示す図である。
【図２】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、オーバーラップするシンボルを緩和するためのUL認可スケジューリング回避のための例の非限定的な通信システムを示す図である。
【図３】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、データ送信のフレーム構造の概略表現を示す図である。
【図４】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、オーバーラップするシンボルを緩和するためにより後のUL認可スケジューリングを利用する例の非限定的な通信システムを示す図である。
【図５】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、データ送信のフレーム構造の例の概略表現を示す図である。
【図６】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔でのアップリンク送信の例の非限定的な方法を示す図である。
【図７】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、優先順位データに基づくアップリンク・データ送信の例の非限定的な方法を示す図である。
【図８】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔でのアップリンク送信の別の例の非限定的な方法を示す図である。
【図９】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、プロセッサを含むモバイル・デバイスが第1のダウンリンク制御情報が受信された後にダウンリンク制御チャネルの監視をスキップする例の非限定的な方法を示す図である。
【図１０】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、モバイル・デバイスが第1のアップリンク・データ送信の受信の後に第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングを無視する例の非限定的な方法を示す図である。
【図１１】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔での改善されたアップリンク送信のためのプロセッサを含むモバイル・デバイスの例の非限定的な方法を示す図である。
【図１２】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔での改善されたアップリンク送信のためのプロセッサを含むモバイル・デバイスの別の例の非限定的な方法を示す図である。
【図１３】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、1つのDCI間隔の処理を示すブロック図である。
【図１４】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、固定された短いTTIを有するフレーム構造及び適時的な(opportunistic)短いTTIを有するフレーム構造を示す図である。
【図１５】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、多元接続無線通信システムを示す図である。
【図１６】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、送信器システム及び受信器システムを含むMIMOシステムの実施形態を示す単純化されたブロック図である。
【図１７】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による通信デバイスを示す代替の単純化された機能ブロック図である。
【図１８】本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、図16に示されたプログラム・コードを示す単純化されたブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
1つ又は複数の実施形態が、これから、例の実施形態が示される添付図面を参照してこの後でより十分に説明される。以下の説明では、説明のために、多数の特定の詳細が、様々な実施形態の完全な理解を提供するために示される。しかし、様々な実施形態が、これらの特定の詳細なしで(かつ、いかなる特定のネットワーク化された環境又は標準規格に適用することなく)実践され得る。
【０００７】
本明細書で議論されるのは、無線通信システム内で短縮された送信時間間隔(TTI)での改善されたアップリンク送信を提供する様々な態様である。パケット・データ待ち時間は、性能評価のためのメトリックであり、したがって、パケット・データ待ち時間の削減は、無線通信ネットワーク性能を改善することができる。
【０００８】
一実施形態では、本明細書で説明されるのは、プロセッサを含むデバイスによって、第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報に基づいて第1のアップリンク・データ送信の第1の優先順位レベルを決定することを含むことができる方法である。この方法は、デバイスによって、第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報に基づいて第2のアップリンク・データ送信の第2の優先順位レベルを決定することをも含むことができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップする。この方法は、デバイスによって、第1の優先順位レベル及び第2の優先順位レベルに基づいて決定された優先順位付けに基づいて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することをも含むことができる。優先順位付けは、第1の送信時間間隔の第1の長さ及び第2の送信時間間隔の第2の長さを含むことができる。
【０００９】
別の実施形態によれば、本明細書で説明されるのは、プロセッサを含むデバイスによって、第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報を受信することを含むことができる方法である。この方法は、デバイスによって、第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報を受信することであって、第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップする、受信することをも含むことができる。さらに、この方法は、デバイスによって、第1の送信時間間隔の第1の長さ及び第2の送信時間間隔の第2の長さに基づいて決定される優先順位付けに基づいて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。
【００１０】
別の実施形態では、本明細書で説明されるのは、プロセッサを含むモバイル・デバイスによって、第1のダウンリンク制御情報に基づく第1の送信時間間隔によって第1のアップリンク・データ送信の第1のスケジューリングを受信することを含むことができる方法である。この方法は、モバイル・デバイスによって、第2のダウンリンク制御情報に基づく第2の送信時間間隔によって第2のアップリンク・データ送信の第2のスケジューリングを受信することをも含むことができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップすることができる。この方法は、モバイル・デバイスによって、第2のアップリンク・データ送信を送信することをも含むことができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信の一部をオーバーライドすることができる。
【００１１】
別の実施形態では、機械可読記憶媒体は、プロセッサによって実行される時に、動作の実行を容易にする実行可能命令を含むことができる。動作は、第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報に基づいて第1のアップリンク・データ送信の第1の優先順位レベルを決定することを含むことができる。動作は、第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報に基づいて第2のアップリンク・データ送信の第2の優先順位レベルを決定することをも含むことができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップすることができる。さらに、動作は、第1の優先順位レベル及び第2の優先順位レベルに基づいて決定された優先順位付けに基づいて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。優先順位付けは、第1の送信時間間隔の第1の長さ及び第2の送信時間間隔の第2の長さを含むことができる。
【００１２】
一例によれば、動作は、第1のアップリンク・データ送信の一部をオーバーライドするために第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。この例に加えて、動作は、第1のアップリンク・データ送信のうちで第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる部分のオーバーラップされないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。
【００１３】
当初に図1を参照すると、図示されているのは、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、無線通信システムで短縮された送信時間間隔(TTI)でのアップリンク送信を提供する例の非限定的な通信システム100である。図示されているように、ユーザ機器又はモバイル・デバイス102(たとえば、モバイル・デバイス又は他の用語法)は、ネットワーク・ノード104(たとえば、eNodeB、eNB、又は他の用語法)と通信しているものとされ得る。さらに、モバイル・デバイス102及び/又はネットワーク・ノード104は、他のモバイル・デバイス(図示せず)及び/又は他のネットワーク・ノード(図示せず)と通信しているものとされ得る。「リンク」は、2つ以上のデバイス又はノードを接続する通信チャネルである。アップリンク(UL  106)は、モバイル・デバイス102からネットワーク・ノード104への信号の送信に使用されるリンクを指す。ダウンリンク(DL  108)は、ネットワーク・ノード104からモバイル・デバイス102への信号の送信に使用されるリンクを指す。様々な態様が、単一のモバイル・デバイス及び単一のネットワーク・ノードに関して議論されるが、本明細書で議論される様々な態様が、1つ若しくは複数のモバイル・デバイス及び/又は1つ若しくは複数のネットワーク・ノードに適用され得ることに留意されたい。
【００１４】
モバイル・デバイス102は、優先順位マネージャ構成要素110、スケジューリング・マネージャ構成要素112、送信器構成要素114、及び受信器構成要素116を含むことができる。別々の構成要素に関して図示され、説明されるが、送信器構成要素114及び受信器構成要素116は、ネットワーク・ノード104、他のネットワーク・ノード、及び/又は他のモバイル・デバイスへ/からデータを送信し、かつ/又は受信するように構成された単一の送信器/受信器とされ得る。送信器構成要素114及び受信器構成要素116を介して、モバイル・デバイス102は、データを同時に送信し、受信することができ、モバイル・デバイス102は、異なる時にデータを送信し、受信することができ、或いはその組合せを行うことができる。
【００１５】
優先順位マネージャ構成要素110は、少なくともTTIのシンボル上でスケジューリングされ又はこれとオーバーラップする2つ以上のULデータ送信に優先順位を付けるように構成され得る。たとえば、モバイル・デバイス102は、第1のTTIを介して第1のULデータ送信を、第2のTTIを介して第2のULデータ送信を、及び後続のTTIを介して後続のULデータ送信を送信する(たとえば、送信器構成要素114を介して)ように構成され得る。
【００１６】
1つ又は複数のデータ通信中に、第2のULデータ送信は、少なくとも1つのシンボル上で第1のULデータ送信とオーバーラップすることができる。少なくとも1つのオーバーラップするシンボルの表示に基づいて、優先順位マネージャ構成要素110は、どのデータ送信がより高い優先順位を有するのかを決定することができ、この決定に基づいて、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信のスケジューリングを容易にすることができる。
【００１７】
1つの実施態様によれば、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、第1のDL制御情報(たとえば、受信器構成要素116によって受信される)に基づいて決定された第1の優先順位レベルに従って第1のULデータ送信をスケジューリングすることができる。さらに、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、第2のDL制御情報(たとえば、受信器構成要素116によって受信される)に基づいて決定された第2の優先順位レベルに従って第2のULデータ送信をスケジューリングすることができる。
【００１８】
たとえば、優先順位マネージャ構成要素110は、第2のULデータ送信が第1のULデータ送信より高い優先順位を有すると決定することができ、したがって、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、第2のULデータ送信のスケジューリングが第1のULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドしなければならないと決定することができる。その代わりに、優先順位マネージャ構成要素110が、第1のULデータ送信が第2のULデータ送信より高い優先順位を有すると決定する場合には、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、第2のULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第1のULデータ送信をスケジューリングすることができる。
【００１９】
1つの実施態様によれば、優先順位マネージャ構成要素110は、第1のULデータ送信の第1のTTI長及び第2のULデータ送信の第2のTTI長に基づいて、それぞれの優先順位を決定することができる。この実施態様に加えて、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、より短いTTI長を用いるULデータ送信の送信がスケジューリングされる前に、より長いTTI長を用いるULデータ送信をスケジューリングすることができる。しかし、いくつかの実施態様によれば、スケジューリング・マネージャ構成要素112は、より長いTTI長を用いるULデータ送信の送信がスケジューリングされる前に、短いTTI長を用いるULデータ送信をスケジューリングすることができる。TTI短縮でのモバイル・デバイス102の複数のULデータ送信のオーバーラップの制御に関するさらなる詳細は、以下の図に関してさらに詳細に説明される。
【００２０】
モバイル・デバイス102は、プロセッサ120に動作可能に結合されたメモリ118をも含むことができる。メモリ118は、本明細書で議論されるように、短縮されたTTIでのUL送信に関連するプロトコルを記憶することができる。さらに、メモリ118は、非限定的な通信システム100が、本明細書で説明されるように無線ネットワーク内で改善された通信を達成するために記憶されたプロトコル及び/又はアルゴリズムを使用できるように、モバイル・デバイス102とネットワーク・ノード104との間の通信を制御するアクションを容易にすることができる。
【００２１】
いくつかの実施態様によれば、モバイル・デバイス102は、制御回路及びプロセッサ120を含むことができ、メモリ118は、制御回路上にインストールされ得る。さらに、プロセッサ120は、本明細書で議論される様々な態様を実行するために、メモリ118内に記憶されたプログラム・コードを実行するように構成され得る。
【００２２】
ネットワーク・ノード104は、モバイル・デバイス102、他のネットワーク・ノード、及び/又は他のモバイル・デバイスにデータを送信し、かつ/又はこれらからデータを受信するように構成された送信器/受信器とされ得る通信構成要素122を含むことができる。通信構成要素122を介して、ネットワーク・ノード104は、同時にデータを送信し、受信することができ、ネットワーク・ノード104は、異なる時にデータを送信し、受信することができ、或いはその組合せを行うことができる。
【００２３】
ネットワーク・ノード104は、プロセッサ126に動作可能に結合されたメモリ124をも含むことができる。メモリ124は、本明細書で議論されるように、短縮されたTTIでのUL送信に関連するプロトコルを記憶することができる。さらに、メモリ124は、非限定的な通信システム100が、本明細書で説明されるように無線ネットワーク内で改善された通信を達成するために記憶されたプロトコル及び/又はアルゴリズムを使用できるように、ネットワーク・ノード104とモバイル・デバイス102との間の通信を制御するアクションを容易にすることができる。
【００２４】
図2は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、オーバーラップするシンボルを緩和するためのUL認可スケジューリング回避のための例の非限定的な通信システム200を示す。本明細書で説明される他の実施形態内で使用される同様の要素の繰り返される説明は、簡潔さのために省略される。非限定的な通信システム200は、非限定的な通信システム100の構成要素及び/又は機能性のうちの1つ又は複数を含むことができ、逆も同様である。
【００２５】
TTI短縮に関して、モバイル・デバイス102は、レガシTTI物理アップリンク共有チャネル(PUSCH)及び/又は短縮されたPUSCH(sPUSCH)を用いて動的に(たとえば、サブフレーム対サブフレームの粒度を伴って)スケジューリングされ得る。用語「sPUSCH」は、短UL  TTI内でデータを搬送するPUSCHを指す。さらに、モバイル・デバイス102は、レガシTTI物理ダウンリンク共有チャネル(PDSCH)及び/又は短縮されたPDSCH(sPDSCH)を用いて動的に(たとえば、サブフレーム対サブフレームの粒度を伴って)スケジューリングされ得る。用語「sPDSCH」は、短いTTI内でデータを搬送するPDSCHを指す。本明細書で「sTTI」と表される短いTTIは、上位層を介して構成され得る。
【００２６】
DL上の各sTTIは、短縮された物理ダウンリンク制御チャネル(sPDCCH)復号候補を含むことができる。sPDCCHは、少なくともsPUSCH送信及び/又はsPDSCH送信のスケジューリングについて指定され得る。sPUSCH送信がスケジューリングされる場合には、モバイル・デバイス102でのUL認可受信時にULデータ送信を準備するための処理時間が、削減され得る。しかし、レガシPUSCHの処理時間は、いくつかの実施態様によれば削減されない可能性がある。したがって、異なるTTI長を有するULデータ送信が、オーバーラップされたシンボル内で送信されるようにスケジューリングされる可能性がある。
【００２７】
図示されているように、モバイル・デバイス102は、着信UL認可スケジューリング(たとえば、PDCCH及び/又はsPDCCH)を監視することができる監視構成要素202を含むことができる。第1のUL認可スケジューリングが到着する時に、監視構成要素202は、第2(又は後続)のUL認可スケジューリングが到着する時を決定することができる。第1のUL認可スケジューリングが未定の間に、回避マネージャ構成要素204は、第1のUL認可スケジューリングが受信された後に、第2(又は後続)のUL認可スケジューリングを選択的に回避することができる。
【００２８】
たとえば、図3は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、データ送信のフレーム構造の概略表現300を示す。図示されているのは、DLのサブフレーム302及びULのサブフレーム304である。PDCCH  306を含む第1のDL送信が、モバイル・デバイス102で受信され得る。PDCCH  306は、第1のULデータ送信308をスケジューリングすることができる。図示されているように、第1のULデータ送信308は、サブフレーム全体(たとえば、この例ではサブフレーム4)を占有することができる。さらに、sPDCCH  310を含む第2のDL送信が、モバイル・デバイス102で受信され得る。sPDCCH  310は、第2のULデータ送信312をスケジューリングすることができる。図示されているように、第2のULデータ送信312は、第1のULデータ送信308のシンボルとオーバーラップする。
【００２９】
いくつかの実施形態によれば、電力問題が、オーバーラップするシンボルによって誘導され得る。さらに、異なるTTI長を有するULデータ送信が、オーバーラップされた周波数リソース内で送信されるようにスケジューリングされ得ることも可能である。したがって、本明細書で提供される様々な態様は、異なるTTI長を有するULデータ送信の間の可能な干渉を軽減し又は回避するのを支援することができる。
【００３０】
図2の参照を続けると、1つの実施態様によれば、可能なオーバーラップを管理するために、後のUL認可スケジューリングの回避が、回避マネージャ構成要素204によって容易にされ得る。この実施態様では、モバイル・デバイス102(たとえば、監視構成要素202)が、第1のULデータ送信をスケジューリングするUL認可を検出する時に、モバイル・デバイス102(たとえば、回避マネージャ構成要素204)は、いくつかのPDCCH/sPDCCH候補の監視をスキップすることができる。スキップされる候補は、いくつかのシンボル上で第1のULデータ送信とオーバーラップされる第2のULデータ送信をスケジューリングする可能性がある候補を含むことができる。
【００３１】
いくつかの実施態様では、監視構成要素202は、いくつかのシンボル上で第1のULデータ送信とオーバーラップされる第2のULデータ送信をスケジューリングすることのできるPDCCH/sPDCCH候補を監視し続けることができる。しかし、回避マネージャ構成要素204は、いくつかのシンボル上で第1のULデータ送信とオーバーラップされる第2のULデータ送信をスケジューリングするPDCCH/sPDCCH候補が検出される場合に、第2のULデータ送信のスケジューリングを選択的に無視することができる。
【００３２】
監視構成要素202によってPDCCH/sPDCCH候補を監視し続ける理由は、DL割当及びUL認可が類似するPDCCH/sPDCCH設計(たとえば、DL割当又はUL認可を示すための1つのフィールドに関する同一のダウンリンク制御情報サイズ)を有する可能性があるので、DL割当の可能なスケジューリングを考慮するためである。したがって、以前のUL認可によってスケジューリングされた第1のULデータ送信にいくつかのシンボル内でオーバーラップする第2のULデータ送信をスケジューリングするすべてのより後のUL認可は、回避マネージャ構成要素204によって無視され得る。
【００３３】
第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信は、異なるTTI長のULデータ・チャネル上とされ得る。たとえば、第1のULデータ送信は、PUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、sPUSCH上とされ得る。別の例では、第1のULデータ送信は、sPUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、PUSCH上とされ得る。さらなる例では、第1のULデータ送信は、第1の短いTTI内のsPUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、第2の短いTTI内のsPUSCH上とされ得る。それに加えて又はその代わりに、第2のULデータ送信及び第1のULデータ送信は、いくつかの周波数リソース内でオーバーラップすることができる。
【００３４】
図4は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、オーバーラップするシンボルを緩和するためにより後のUL認可スケジューリングを利用する例の非限定的な通信システム400を示す。本明細書で説明される他の実施形態内で使用される同様の要素の繰り返される説明は、簡潔さのために省略される。非限定的な通信システム400は、非限定的な通信システム100及び/又は非限定的な通信システム200の構成要素及び/又は機能性のうちの1つ又は複数を含むことができ、逆も同様である。
【００３５】
可能なオーバーラップを管理するために、より後のUL認可スケジューリングは、オーバーライド・マネージャ構成要素402によって容易にされ得る。ネットワーク・ノード(たとえば、eNB)が、より多くのスケジューリング柔軟性(たとえば、より後のUL認可スケジューリングを介する、来るべき緊急データのスケジューリング)を有することが、有益である可能性がある。監視構成要素202が、第1のULデータ送信をスケジューリングするUL認可を検出する時に、監視構成要素202は、いくつかのシンボル上で第1のULデータ送信とオーバーラップされる第2のULデータ送信をスケジューリングする可能性があるPDCCH/sPDCCH候補を監視し続けることができる。第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信は、異なるTTI長のULデータ・チャネル上とされ得る。たとえば、第1のULデータ送信は、PUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、sPUSCH上とされ得る。別の例では、第1のULデータ送信は、sPUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、PUSCH上とされ得る。さらに別の例では、第1のULデータ送信は、第1の短いTTI内のsPUSCH上とされ得、第2のULデータ送信は、第2の短いTTI内のsPUSCH上とされ得る。それに加えて又はその代わりに、第2のULデータ送信及び第1のULデータ送信は、いくつかの周波数リソース内でオーバーラップすることができる。
【００３６】
第2のULデータ送信をスケジューリングするPDCCH/sPDCCHが、監視構成要素202によって検出される場合には、スケジューリングされた第2のULデータ送信とスケジューリングされた第1のULデータ送信との間の送信優先順位は、ULデータ・チャネルのTTI長に依存することができる。たとえば、モバイル・デバイス102は、PUSCHではなくsPUSCHを送信することができる。その代わりに、モバイル・デバイス102は、sPUSCHではなくPUSCHを送信することができる。その代わりに、第2のULデータ送信のスケジューリングは、オーバーライド・マネージャ構成要素402によって容易にされて、第1のULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドすることができる。
【００３７】
さらに、より長いTTIを有するULデータ送信をスケジューリングするUL認可が、より短いTTIを有するULデータ送信をスケジューリングするUL認可をオーバーライドする場合には、モバイル・デバイス102は、より長いTTIを有するULデータ送信を送信することができる。より短いTTIを有するULデータ送信をスケジューリングするUL認可が、より長いTTIを有するULデータ送信をスケジューリングするUL認可をオーバーライドする場合には、モバイル・デバイス102は、短いTTIを有するULデータ送信を送信することができる。より短いTTIを有するULデータ送信は、時間領域で、より長いTTIを有するULデータ送信と完全にオーバーラップされる可能性がある。さらに、短いTTIを有するULデータ送信が、時間領域で、より長いTTIを有するULデータ送信と部分的にオーバーラップされ得ることが可能である。オーバーライドされるULデータ送信のオーバーラップされないシンボルに関して、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信を送信しない。代替案では、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボル内で第3のULデータ送信を送信することができる。代替案では、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされるシンボルとの比率がしきい値以上である場合に、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボル内で第3のULデータ送信を送信することができる。
【００３８】
第3のULデータ送信は、オーバーライドされたULデータ送信からパンクチャされ得る。代替案では、第3のULデータ送信の送信パラメータ(たとえば、変調及びコーディング方式(MCS)、ハイブリッド自動再送要求(HARQ)プロセス、冗長性バージョン(RV)、トランスポート・ブロック・サイズ(TBS)、周波数リソース割振り)が、少なくとも、オーバーライドされたULデータ送信から導出され得る。たとえば、第3のULデータ送信のMCSは、オーバーライドされたULデータ送信と同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信のMCSは、少なくとも、オーバーライドされたULデータ送信のMCS及び/又はオーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされたシンボルとの比率から導出され得る。第3のULデータ送信のHARQプロセスは、オーバーライドされたULデータ送信と同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信のHARQプロセスは、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信とは異なるものとされ得る。第3のULデータ送信のRVは、オーバーライドされたULデータ送信と同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信のRVは、0にセットされ得る。第3のULデータ送信のTBSは、オーバーライドされたULデータ送信と同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信のTBSは、少なくとも、オーバーラップされないシンボルの個数又はオーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされたシンボルとの比率から導出され得る。第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、オーバーライドされたULデータ送信と同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信の周波数リソース割振りのうちの1つから決定され得る。決定は、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信のスケジューリングされた周波数リソース・サイズに依存することができる。たとえば、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、第1のULデータ送信と第2のULデータ送信との間のより大きいスケジューリングされた周波数リソース・サイズを有する周波数リソース割振りと同一とされ得る。代替案では、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、第1のULデータ送信と第2のULデータ送信との間のより小さいスケジューリングされた周波数リソース・サイズを有する周波数リソース割振りと同一とされ得る。
【００３９】
図5は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、データ送信のフレーム構造の例の概略表現500を示す。本明細書で説明される他の実施形態内で使用される同様の要素の繰り返される説明は、簡潔さのために省略される。第1のULデータ送信は、サブフレーム全体を占有する、図3のULデータ送信308に類似するものとされ得る。
【００４０】
図5の例では、第2のULデータ送信502が、モバイル・デバイス102によって送信され、第3のULデータ送信504が、モバイル・デバイス102によって送信される。第1のULデータ送信は、オーバーライドされたULデータ送信である。たとえば、第3のULデータ送信504が、第1のULデータ送信をオーバーライドする。
【００４１】
モバイル・デバイスが、より後のUL認可又は以前のUL認可のうちのいずれか1つを見逃す場合があるので、eNBは、モバイル・デバイス誤検出を考慮しなければならない。eNBは、少なくとも、より後のUL認可と以前のUL認可との両方がモバイル・デバイスによって検出されると仮定し又はより後のUL認可若しくは以前のUL認可のうちの1つがUEによって見逃されると仮定して、複数の復号仮説を試行することができる。さらに、eNBは、UEの第1のULデータ送信と第2のULデータ送信との間でのオーバーラップされないリソース上での別のモバイル・デバイスへのすべてのULデータ送信の割振りを回避する。
【００４２】
図6は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮されたTTIでのアップリンク送信の例の非限定的な方法600を示す。602では、プロセッサを含むデバイスが、第1のTTIによる第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報に基づいて第1のアップリンク・データ送信の第1の優先順位レベルを決定することができる。604では、デバイスが、第2のTTIによる第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報に基づいて第2のアップリンク・データ送信の第2の優先順位レベルを決定することができ、第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップする。
【００４３】
さらに、606では、デバイスが、第1の優先順位レベル及び第2の優先順位レベルに基づいて決定された優先順位付けに基づいて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することができ、優先順位付けは、第1のTTIの第1の長さ及び第2のTTIの第2の長さを含む。一例では、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第1のTTIを介してULデータ送信の第1のTTIを送信することと、第2のTTIを介してULデータ送信の第2のTTIを送信することとを含む。
【００４４】
いくつかの実施態様によれば、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第2の優先順位レベルが第1の優先順位レベルの前に優先順位付けされるとの決定に基づいて、第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。
【００４５】
別の実施態様によれば、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第1の優先順位レベルが第2の優先順位レベルの前に優先順位付けされるとの決定に基づいて、第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第1のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。
【００４６】
1つの実施態様では、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。この実施態様に加えて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第2の長さが第1の長さより短いとの決定に基づいて、第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００４７】
代替実施態様では、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。この代替実施態様に加えて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第1の長さが第2の長さより短いとの決定に基づいて、第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第1のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、第1のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第2のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００４８】
さらに別の実施態様では、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。この実施態様に加えて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第2の長さが第1の長さより長いとの決定に基づいて、第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００４９】
さらに別の実施態様によれば、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。この実施態様に加えて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第1の長さが第2の長さより長いとの決定に基づいて、第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第1のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、第1のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第2のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００５０】
図7は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、優先順位データに基づくアップリンク・データ送信の例の非限定的な方法700を示す。702では、プロセッサを含むデバイスが、第1の送信時間間隔による第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第1のダウンリンク制御情報を受信することができる。704では、デバイスが、第2の送信時間間隔による第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングに関する第2のダウンリンク制御情報を受信することができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップすることができる。
【００５１】
さらに、706では、デバイスが、第1の送信時間間隔の第1の長さ及び第2の送信時間間隔の第2の長さに基づいて決定される優先順位付けに基づいて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することができる。
【００５２】
1つの実施態様によれば、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。この実施態様に加えて、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第2の長さが第1の長さより短いとの決定に基づいて、第1のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第2のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。1つの実施態様では、モバイル・デバイスは、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００５３】
いくつかの実施態様では、優先順位付けは、第1の長さ及び第2の長さに基づくものとされ得る。これらの実施態様では、第1のアップリンク・データ送信又は第2のアップリンク・データ送信を送信することは、第1の長さが第2の長さより短いとの決定に基づいて、第2のアップリンク・データ送信のスケジューリングをオーバーライドするために第1のアップリンク・データ送信を送信することを含む。1つの実施態様では、モバイル・デバイスは、第1のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第2のアップリンク・データ送信を送信しない。
【００５４】
図8は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮されたTTIでのアップリンク送信の別の例の非限定的な方法800を示す。802では、プロセッサを含むモバイル・デバイスが、第1のダウンリンク制御情報に基づく第1の送信時間間隔によって第1のアップリンク・データ送信の第1のスケジューリングを受信することができる。804では、モバイル・デバイスが、第2のダウンリンク制御情報に基づく第2の送信時間間隔によって第2のアップリンク・データ送信の第2のスケジューリングを受信することができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信に少なくとも1シンボルだけオーバーラップすることができる。一例では、第2のダウンリンク制御情報は、第1のダウンリンク制御情報の受信の後に受信され得る。
【００５５】
806では、モバイル・デバイスが、第2のアップリンク・データ送信を送信することができる。第2のアップリンク・データ送信は、第1のアップリンク・データ送信の一部をオーバーライドすることができる。1つの実施態様によれば、モバイル・デバイスは、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の部分を送信しない。
【００５６】
1つの実施態様によれば、この方法は、モバイル・デバイスによって、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の一部のオーバーラップされないシンボル内で第3のアップリンク・データ送信を送信することを含むことができる。この実施態様に加えて、第3のアップリンク・データ送信は、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信の一部からパンクチャされ得る。その代わりに又はそれに加えて、第3のアップリンク・データ送信の送信パラメータは、第2のアップリンク・データ送信によってオーバーライドされる第1のアップリンク・データ送信から導出される。
【００５７】
いくつかの実施態様では、第1のアップリンク・データ送信は、第1の変調及びコーディング方式を含むことができ、第3のアップリンク・データ送信は、第2の変調及びコーディング方式を含むことができ、第1の変調及びコーディング方式と第2の変調及びコーディング方式とは、同一の変調及びコーディング方式である。他の実施態様では、第1のアップリンク・データ送信は、第1のハイブリッド自動再送要求プロセスを含むことができ、第3のアップリンク・データ送信は、第2のハイブリッド自動再送要求プロセスを含むことができ、第1のハイブリッド自動再送要求プロセス及び第2のハイブリッド自動再送要求プロセスは、同一のハイブリッド自動再送要求プロセスである。さらに別の実施態様では、第1のアップリンク・データ送信は、第1のトランスポート・ブロック・サイズを含み、第3のアップリンク・データ送信は、第2のトランスポート・ブロック・サイズを含み、第1のトランスポート・ブロック・サイズ及び第2のトランスポート・ブロック・サイズは、同一のトランスポート・ブロック・サイズである。
【００５８】
図9は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、プロセッサを含むモバイル・デバイスが、第1のDL制御情報が受信された後にDL制御チャネルの監視をスキップする例の非限定的な方法900を示す。方法900は、902で開始し、この時に、第1のTTIによるULデータ送信の第1のTTIが、構成され得る。904で、第2のTTIによるULデータ送信の第2のTTIが構成され得る。906で、モバイル・デバイスが、第1のTTIによる第1のULデータ送信をスケジューリングするための第1のDL制御情報を受信することができる。さらに、908で、モバイル・デバイスが、第2のTTIによる第2のULデータ送信をスケジューリングするためのDL制御チャネルの監視をスキップすることができる。スケジューリングされた第2のULデータ送信は、いくつかのシンボル上でスケジューリングされた第1のULデータ送信とオーバーラップすることができる。
【００５９】
図10は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、モバイル・デバイスが、第1のULデータ送信の受信の後に第2のULデータ送信のスケジューリングを無視する例の非限定的な方法1000を示す。1002で、第1のTTIによるULデータ送信の第1のTTI及び第2のTTIによるULデータ送信の第2のTTIが構成される。
【００６０】
1004で、第1のULデータ送信をスケジューリングするための第1のDL制御情報が、モバイル・デバイスによって受信される。1006で、モバイル・デバイスが、第2のTTIによる第2のULデータ送信をスケジューリングするための第2のDL制御情報を受信する。スケジューリングされた第2のULデータ送信は、いくつかのシンボル上でスケジューリングされた第1のULデータ送信とオーバーラップする。したがって、1008で、モバイル・デバイスが、第2のULデータ送信のスケジューリングを無視することができる。したがって、1010で、モバイル・デバイスが、第1のULデータ送信を送信することができる。
【００６１】
図11は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔での改善されたアップリンク送信のためのプロセッサを含むモバイル・デバイスの例の非限定的な方法1100を示す。方法1100は、1102で開始し、この時に、第1のTTIによるULデータ送信の第1のTTI及び第2のTTIによるULデータ送信の第2のTTIが構成される。
【００６２】
1104で、第1のTTIによる第1のULデータ送信をスケジューリングするための第1のDL制御情報が、プロセッサを含むモバイル・デバイスによって受信される。1106で、第2のTTIによる第2のULデータ送信をスケジューリングするための第2のDL制御情報が、モバイル・デバイスによって受信される。スケジューリングされた第2のULデータ送信は、いくつかのシンボル上でスケジューリングされた第1のULデータ送信とオーバーラップする。したがって、1108で、モバイル・デバイスが、より高い優先順位を有するスケジューリングされたULデータ送信を送信する。優先順位付けは、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信のTTI長に依存する。
【００６３】
1つの実施態様によれば、より高い優先順位を有するULデータ送信のスケジューリングは、より低い優先順位を有するULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドする。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、より長いTTI長を有するスケジューリングされたULデータ送信を送信することができる。いくつかの実施態様によれば、より長いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングは、より短いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドする。1つの実施態様では、モバイル・デバイスは、より短いTTI長を有するスケジューリングされたULデータ送信を送信することができる。別の実施態様では、より短いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングは、より長いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドすることができる。
【００６４】
図12は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、短縮された送信時間間隔での改善されたアップリンク送信のためのプロセッサを含むモバイル・デバイスの別の例の非限定的な方法1200を示す。この方法は、1202で開始し、この時に、第1のTTIによるULデータ送信をスケジューリングするための第1のTTI及び第2のTTIによるULデータ送信をスケジューリングするための第2のTTIが構成される。
【００６５】
1204で、プロセッサを含むモバイル・デバイスが、第1のTTIによる第1のULデータ送信をスケジューリングするための第1のDL制御情報を受信することができる。1206で、モバイル・デバイスが、第2のTTIによる第2のULデータ送信をスケジューリングするための第2のDL制御情報を受信することができる。スケジューリングされた第2のULデータ送信は、いくつかのシンボル上でスケジューリングされた第1のULデータ送信とオーバーラップする。さらに、1208で、モバイル・デバイスが、第2のULデータ送信を送信することができ、第2のULデータ送信のスケジューリングは、第1のULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドする。
【００６６】
1つの実施態様によれば、第2のULデータ送信をスケジューリングするための第2のDL制御情報は、第1のULデータ送信をスケジューリングするための第1のDL制御情報より後のタイミングに受信される。
【００６７】
いくつかの実施態様によれば、モバイル・デバイスは、第2のTTIによる第2のULデータ送信をスケジューリングするためにDL制御情報を監視することができ、スケジューリングされた第2のULデータ送信は、いくつかのシンボル上でスケジューリングされた第1のULデータ送信とオーバーラップする。
【００６８】
いくつかの実施態様では、より長いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングは、より短いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドする。この実施態様に加えて、モバイル・デバイスは、より長いTTI長を有するULデータ送信を送信することができる。
【００６９】
いくつかの実施態様によれば、より短いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングが、より長いTTI長を有するULデータ送信のスケジューリングをオーバーライドする場合に、モバイル・デバイスは、より短いTTI長を有するULデータ送信を送信することができる。いくつかの実施態様では、第1のTTIによるスケジューリングされた第1のULデータ送信及び第2のTTIによるスケジューリングされた第2のULデータ送信は、時間領域で部分的にオーバーラップされる。別の実施態様では、より短いTTIを有するULデータ送信は、時間領域で、より長いTTIを有するULデータ送信と完全にオーバーラップする。いくつかの実施態様によれば、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信を送信しない。
【００７０】
いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボル内で第3のULデータ送信を送信することができる。いくつかの実施態様では、モバイル・デバイスは、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされたシンボルとの比率がしきい値以下である場合に、オーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボル内で第3のULデータ送信を送信することができる。いくつかの実施態様によれば、第3のULデータ送信は、オーバーライドされたULデータ送信からパンクチャされる。1つの実施態様では、第3のULデータ送信の送信パラメータは、少なくとも、オーバーライドされるULデータ送信から導出される。いくつかの実施態様によれば、第3のULデータ送信のMCSは、オーバーライドされたULデータ送信と同一である。さらに、いくつかの実施態様では、第3のULデータ送信のMCSは、少なくとも、オーバーライドされたULデータ送信のMCS及び/又はオーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされたシンボルとの比率から導出される。
【００７１】
いくつかの実施態様によれば、第3のULデータ送信のHARQプロセスは、オーバーライドされたULデータ送信と同一である。いくつかの実施態様では、第3のULデータ送信のHARQプロセスは、第1のTTIによる第1のULデータ送信及び第2のTTIによる第2のULデータ送信とは異なる。
【００７２】
いくつかの実施態様によれば、第3のULデータ送信のRVは、オーバーライドされたULデータ送信と同一である。1つの実施態様では、第3のULデータ送信のRVは、0にセットされる。いくつかの実施態様では、第3のULデータ送信のTBSは、オーバーライドされたULデータ送信と同一である。1つの実施態様では、第3のULデータ送信のTBSは、少なくとも、オーバーラップされないシンボルの個数又はオーバーライドされたULデータ送信のオーバーラップされないシンボルとオーバーラップされたシンボルとの比率から導出される。
【００７３】
さらに、いくつかの実施態様では、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、オーバーライドされたULデータ送信と同一である。1つの実施態様によれば、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信の周波数リソース割振りのうちの1つから決定される。別の実施態様では、第3のULデータ送信の周波数リソース割振りの決定は、第1のULデータ送信及び第2のULデータ送信のスケジューリングされた周波数リソース・サイズに依存する。
【００７４】
第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、いくつかの実施態様によれば、第1のULデータ送信と第2のULデータ送信との間のより大きいスケジューリングされた周波数リソース・サイズを有する周波数リソース割振りと同一とされ得る。第3のULデータ送信の周波数リソース割振りは、いくつかの実施態様によれば、第1のULデータ送信と第2のULデータ送信との間のより小さいスケジューリングされた周波数リソース・サイズを有する周波数リソース割振りと同一とされ得る。第1のTTIのTTI長及び第2のTTIのTTI長は、1つの実施態様によれば、異なるものとされ得る。別の実施態様では、第1のTTIのTTI長は、第2のTTIのTTI長より長くされ得る。さらなる実施態様では、第1のTTIのTTI長は、1サブフレームであり、第1のULデータ送信は、PUSCH上である。第2のTTIのTTI長は、1/2/3/4/7シンボルTTIのうちの1つであり、第2のULデータ送信は、sPUSCH上である。さらに別の実施態様では、第2のTTIのTTI長は、第1のTTIのTTI長より長い。さらに別の実施態様では、第2のTTIのTTI長は、1サブフレームであり、第2のULデータ送信は、PUSCH上である。この実施態様に加えて、第1のTTIのTTI長は、1/2/3/4/7シンボルTTIのうちの1つであり、第1のULデータ送信は、sPUSCH上である。別の実施態様によれば、第1のTTIのTTI長は、1/2/3/4/7シンボルTTIのうちの1つであり、第1のULデータ送信は、sPUSCH上である。この実施態様に加えて、第2のTTIのTTI長は、1/2/3/4/7シンボルTTIのうちの1つであり、第2のULデータ送信は、sPUSCH上である。いくつかの実施態様によれば、スケジューリングされた第2のULデータ送信及びスケジューリングされた第1のULデータ送信は、いくつかの周波数リソース内でオーバーラップする。
【００７５】
以下は、本明細書で議論される様々な態様の実施態様に関するさらなる例の非限定的な詳細を提供する。パケット・データ待ち時間は、性能評価のための重要なメトリックとされ得る。パケット・データ待ち時間の削減は、システム性能を改善する。3GPP  RP−150465、「New  SI  proposal：  Study  on  Latency  reduction  techniques  for  LTE」、Ericsson、Huaweiでは、研究項目は、待ち時間削減の技法を調査し、標準化することを目指す。
【００７６】
上記提案によれば、研究項目の目標は、アクティブ・モバイル・デバイスのLTE  Uuエア・インターフェース(たとえば、モバイル・デバイスと基地局デバイスとの間のエア・インターフェース)を介するパケット・データ待ち時間を大幅に削減し、より長い期間の間にインアクティブであった(接続された状態で)モバイル・デバイスのパケット・データ・トランスポート・ラウンド・トリップ待ち時間を大幅に削減するために、エボルブド・ユニバーサル・テレストリアル無線アクセス・ネットワーク(E−UTRAN)無線システムに対する機能強化を研究することである。研究領域は、エア・インターフェース容量、バッテリ寿命、制御チャネル・リソース、仕様影響、及び技術的実現可能性を含むリソース効率を含む。周波数分割複信(FDD)モードと時分割複信(TDD)モードとの両方が考慮される。
【００７７】
この提案によれば、2つの領域が研究され、文書化されなければならない。(1)高速アップリンク・アクセス解決策  アクティブ・モバイル・デバイスと、より長い時間の間にインアクティブであったが無線リソース制御(RRC)接続されたままであったモバイル・デバイスとに関して、焦点は、現在の送信時間間隔(TTI)長及び処理時間を保存して及び保存せずの両方で、標準規格によって現在許容される事前スケジューリング解決策と比較して、スケジューリングされたアップリンク(UL)送信のユーザ・プレーン待ち時間を削減し、プロトコル機能強化及びシグナリング機能強化を有する、よりリソース効率のよい解決策を得ることでなければならず、(2)TTI短縮及び削減された処理時間  参照信号及び物理層制御シグナリングに対する影響を考慮に入れて、仕様影響と、研究実現可能性と、0．5ミリ秒(ms)と1つの直交周波数分割多重(OFDM)シンボルとの間のTTI長さの性能とを査定すること。
【００７８】
TTI短縮及び処理時間削減は、送信の時間単位が、たとえば1ms(14OFDMシンボル)から1〜7OFDMシンボルに削減され得、復号によって引き起こされる遅延も削減さえ得るので、待ち時間を削減するための有効な解決策と考えられ得る。その一方で、TTIの長さの削減は、物理チャネルが1ms構造に基づいて開発されるので、現在のシステム設計に対する重大な影響をも有する可能性がある。
【００７９】
制御チャネルに関して、LTEでは、2タイプの制御チャネルがあり、そのうちの1つは、物理ダウンリンク制御チャネル(PDCCH)であり、PDCCHは、全システム帯域幅にわたり、1msサブフレームの最初の数個(たとえば、1〜4個)のOFDMシンボルを占有する広帯域信号である。PDCCHによって占有される領域は、通常は制御領域と命名され、サブフレームの残りは、通常はデータ領域と呼ばれる。制御チャネルの第2のタイプすなわち機能強化された物理ダウンリンク制御チャネル(ePDCCH)は、時間領域でデータ領域を占有すると同時に、周波数領域では帯域幅の一部のみを占有する。より詳細な説明は、3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」及び3GPP  TR  36．211  V13．1．0、「E−UTRA  Study  on  latency  reduction  techniques  for  LTE  (Release  13)」の以下の引用内で見出され得る。
【００８０】
3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」、セクション9．1．3：Control  Format  Indicator  (CFI)  assignment  procedureで述べられているように、
【表１】
0006461232.tif 000002
【００８１】
3GPP  TR  36．211  V13．1．0、「E−UTRA  Study  on  latency  reduction  techniques  for  LTE  (Release  13)」、セクション6．7：Physical  control  format  indicator  channelで述べられているように、
【表２】
0006461232.tif 000003
【００８２】
3GPP  TR  36．211  V13．1．0、「E−UTRA  Study  on  latency  reduction  techniques  for  LTE  (Release  13)」、セクション6．2．4：Resource−element  groupsで述べられているように、
【表３−１】
0006461232.tif 000004
【表３−２】
0006461232.tif 000005
【００８３】
3GPP  TR  36．211  V13．1．0、「E−UTRA  Study  on  latency  reduction  techniques  for  LTE  (Release  13)」のセクション6．2．4A：Enhanced  Resource−Element  Groups  (EREGs)は、次のように述べている。
【表４】
0006461232.tif 000006
【００８４】
3GPP  TR  36．211  V13．1．0、「E−UTRA  Study  on  latency  reduction  techniques  for  LTE  (Release  13)」のセクション6．8A：Enhanced  physical  downlink  control  channel  6．8A．1  EPDCCH  formatsで述べられているように、
【表５】
0006461232.tif 000007
【表６】
0006461232.tif 000008
【表７−１】
0006461232.tif 000009
【表７−２】
0006461232.tif 000010
【００８５】
本明細書で提供される様々な態様によれば、ダウンリンク制御情報(DCI)は、制御チャネル(たとえば、PDCCH/ePDCCH)上で搬送され得る。ダウンリンク制御情報は、ダウンリンク・データ又はアップリンク・データのスケジューリングを搬送するのに使用され得る。また、ダウンリンク制御情報は、特殊なメッセージをeNBからUEに搬送するのに(たとえば、ある手順をトリガする又はモバイル・デバイス電力を制御する)使用され得る。複数の異なるDCIフォーマットが、上記の異なる目的のために働くために存在する。ダウンリンク・データ・スケジューリングを例にとると、ダウンリンク・データ・スケジューリングのDCIは、リソース割振り(周波数領域での)、変調及びコーディング方式、冗長性バージョン、HARQプロセスID、及び受信を実行するのに必要な他の情報を含むことができる。
【００８６】
より詳細な例は、3GPP  TS  36．212  V13．1．0、「E−UTRA  Multiplexing  and  channel  coding  (Release  13)」からの下の引用内に見出され得る。
【表８−１】
0006461232.tif 000011
【表８−２】
0006461232.tif 000012
【表８−３】
0006461232.tif 000013
【００８７】
本明細書で提供される態様によれば、異なるDCIフォーマットが、異なるペイロード・サイズを有する可能性があり、モバイル・デバイスが、異なるDCIフォーマットを獲得する必要がある場合があるので、モバイル・デバイスは、どの候補が存在するのか又は候補が存在するのかどうかを知らずに、複数の復号候補を復号しなければならない。このタイプの復号は、ブラインド復号と呼ばれる。復号候補のリソースは、UEの検索空間と呼ばれる。検索空間は、異なるタイプのメッセージを含むことができる、共通検索空間及びモバイル・デバイス固有検索空間にさらに区分される。検索空間内で、モバイル・デバイスは、異なるDCIフォーマットを検索することができる。また、検索空間内で、モバイル・デバイスは、異なる識別子(たとえば、無線ネットワーク一時識別子(RNTI))をアドレッシングされた制御チャネルを監視することができ、これは、異なるRNTIを用いて復号候補のCRCをデスクランブルし、どれがチェックに合格するのかをチェックすることによって行われ得る。
【００８８】
以下は、3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」及び3GPP  TS  36．212  V13．1．0、「E−UTRA  Multiplexing  and  channel  coding  (Release  13)」から引用された関係する手順である。
【表９−１】
0006461232.tif 000014
【表９−２】
0006461232.tif 000015
【表９−３】
0006461232.tif 000016
【表９−４】
0006461232.tif 000017
【表９−５】
0006461232.tif 000018
【表９−６】
0006461232.tif 000019
【表９−７】
0006461232.tif 000020
【表９−８】
0006461232.tif 000021
【表９−９】
0006461232.tif 000022
【表９−１０】
0006461232.tif 000023
【表９−１１】
0006461232.tif 000024
【００８９】
3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」のセクション7．1  UE  procedure  for  receiving  the  physical  downlink  shared  channelは、以下を述べている。
【表１０−１】
0006461232.tif 000025
【表１０−２】
0006461232.tif 000026
【表１０−３】
0006461232.tif 000027
【表１０−４】
0006461232.tif 000028
【表１０−５】
0006461232.tif 000029
【表１０−６】
0006461232.tif 000030
【００９０】
3GPP  TS  36．212  V13．1．0、「E−UTRA  Multiplexing  and  channel  coding  (Release  13)」のセクション5．3．3  Downlink  control  informationで述べられているように、
【表１１−１】
0006461232.tif 000031
【表１１−２】
0006461232.tif 000032
【００９１】
本明細書で提供される様々な態様によれば、制御チャネルとデータ・チャネルとの間のタイミング関係は、LTEで指定され得る。モバイル・デバイスが、ダウンリンク・データをスケジューリングするためにサブフレームn内で制御チャネルを受信する時に、関連するダウンリンク・データは、同一のサブフレームnのデータ領域内に配置され得る。さらに、モバイル・デバイスは、受信の後の特定のサブフレーム(たとえば、サブフレームn＋4)内で対応するHARQフィードバックを送信することができる。ダウンリンク・データ受信に関して、非同期HARQが適用され得る(たとえば、再送信タイミングは、フィードバック・タイミングに結び付けられない)。したがって、HARQプロセスIDが、DLデータ・スケジューリングのために要求され得る。ULデータ・スケジューリングに関して、モバイル・デバイスが、アップリンク・データをスケジューリングするためにサブフレームn内で制御チャネルを受信する時に、関連するダウンリンク・データは、サブフレームn＋4内に配置されるはずである。ULデータに関して、制御領域はない。というのは、制御/データが、周波数領域で多重化され、ULデータが、参照信号(RS)によって占有され得るシンボルを除いて、割り振られたリソース内のサブフレーム内のすべてのシンボルを占有することができるからである。さらに、それは、受信の後の特定のサブフレーム、たとえばサブフレームn＋4内で対応するHARQフィードバック又は再送信認可を期待するはずである。アップリンク・データ送信に関して、同期HARQが適用される(たとえば、再送信タイミングは、フィードバック・タイミングに結び付けられる)。したがって、HARQプロセスIDは、ULデータ・スケジューリングのためには要求されない。
【００９２】
より詳細なタイミングは、以下を述べる3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」からの下の引用内で見出され得る。
【表１２】
0006461232.tif 000033
【００９３】
3GPP  TS  36．213  v13．1．1、「E−UTRA  Physical  layer  procedures  (Release  13)」のセクション8．0  UE  procedure  for  transmitting  the  physical  uplink  shared  channelは、以下を述べている。
【表１３−１】
0006461232.tif 000034
【表１３−２】
0006461232.tif 000035
【表１３−３】
0006461232.tif 000036
【表１３−４】
0006461232.tif 000037
【表１３−５】
0006461232.tif 000038
【表１３−６】
0006461232.tif 000039
【００９４】
さらに、新しいTTI長に対処するために、新しいタイプの制御信号すなわちsPDCCHを研究することが、3GPPで合意されている。
【００９５】
合意  sPDCCH(短いTTI用のPDCCH)が、短いTTIのために導入される必要がある。DL上の各短いTTIは、sPDCCH復号候補を含むことができる。
【００９６】
結論  BDの最大個数が、USS内のsPDCCHに関して定義される。2レベルDCIが採用される場合には、PDCCH上で搬送されるsTTIスケジューリングに関するすべてのDCIは、BDの最大総数において考慮に入れられ得る。要検討  最大個数が、sTTI長に依存するかどうか。要検討  (E)PDCCHのブラインド復号の最大回数が、モバイル・デバイスがsPDCCHのブラインド復号を実行すると期待されるサブフレーム内で削減されるかどうか。要検討  モバイル・デバイスが、同一のサブフレーム内のEPDCCHとsPDCCHとの両方を監視すると期待され得るかどうか。要検討  PDCCH上のDCIがsTTIスケジューリング用である場合に、PDCCH上のBDの最大個数が、レガシ個数から変更されるかどうか。
【００９７】
タイミング領域構造の他に、2レベルDCI構造が、短縮されたTTIの下での制御オーバーヘッドの増加に起因して研究される。したがって、従来から行われているように1回のTTIデータの受信のために必要とされる情報のすべてを搬送するのではなく、時間とともに変化しないDCIうちの一部の制御情報を、複数のTTIについて共通にしてもよく、その一部の制御情報は、TTIごとにではなく、1回シグナリングされればよいであろう。モバイル・デバイスは、その一部の制御情報については、複数のTTIに適用される同じコンテンツを想定するであろう。この種のDCIは、低速DCIと呼ばれる。これに対して、複数のTTIの間で変化するであろう一部の情報が依然として存在するので、DCIのうちの高速のDCIとして知られるその一部の制御情報は、各々のTTIについてシグナリングされるであろう。1つのTTIにおいてデータを受信する際に、モバイル・デバイスは、低速のDCI及び高速のDCIを組み合わせて/連結して、必要とされる情報を取得することを必要としてもよい。
【００９８】
RAN1＃85までの研究の結論  2レベルDCIは、sTTIスケジューリングのために研究され得、これによって、(1)sTTIスケジューリング用のDCIは、2つのタイプに分割され得、「低速DCI」では、複数のsTTIに適用するDCI内容は、レガシPDCCH上、又は、1サブフレームあたり1回を超えずに送信されるsPDCCH上のいずれかで搬送され、「低速DCI」がUE固有又は複数のUEに共通のどちらであるのかは要検討であり、「高速DCI」では、特定のsTTIに適用するDCI内容は、sPDCCH上で搬送され、所与のsTTI内のsPDSCHに関して、スケジューリング情報は、低速DCIと高速DCIとの組合せ、又は、そのsTTIの低速DCIをオーバーライドして高速DCIのみのいずれかから入手される。1つのsPDCCH又は1つのレガシPDCCH上で搬送される単一レベルDCIと比較して、低速DCIもsPDCCHのなんらかのリソース割振り情報を含むシナリオを考慮することは、除外されていない。単一レベルDCIのオーバーヘッドを削減する方法も研究され得、可変個数のsTTIの単一レベルDCI複数sTTIスケジューリングが、含められ得る。RAN1＃85での考慮の下で方式の個数を削減することを目指す。低速DCI及び高速DCIの内容の例は、下のR1−163068、「DL  channel  design  for  shortened  TTI」、Qualcomm  Incorporatedで与えられる。異なるTTI長を有する新しいTTI構造のいくつかの例が、R1−163068、「DL  channel  design  for  shortened  TTI」、Qualcomm  Incorporated内で見出され得る。
【００９９】
2ステージDCI設計
【０１００】
TTIがより短いので、送信での制御オーバーヘッドを制限することが決定的に重要である。2ステージDCI設計は、これを助ける可能性がある。具体的には、ステージ0  DCIは、認可の低速に変化する部分を搬送することができ、ステージ1  DCIは、認可の高速に変化する部分を搬送することができる。
【０１０１】
一例として、ステージ0  DCIは、以下の情報フィールドを搬送することができる。DCIフォーマット0/1Aの1ビット・ディファレンシエータに似たUL/DL認可識別子と、広い範囲のレート適合のためのMCS値のセットを示すベースMCSと、TPCと、ステージ1  DCIのブラインド復号の回数を削減するためのステージ1  DCIスケジューリング情報、たとえばアグリゲーション・レベル及び/又は所与のアグリゲーション・レベルの復号候補。
【０１０２】
その一方で、ステージ1  DCIは、以下の情報フィールドを搬送することができる。HARQプロセスIDと、リソース割振りと、sPDCCH又はレガシ・トラフィックに起因する潜在的なリソース断片化を軽減することのできるsPDSCHレート・マッチング表示と、プリコーディング情報及びアンテナ・ポート情報と、NDIと、ステージ0  DCIのMCS情報に関する更新されたMCS情報を提供することのできる追加MCS情報と、特にsPUCCHのためのULチャネル構造に関する表示を提供することのできるUL  RS関係情報。
【０１０３】
ステージ0  DCIの送信は、必要に応じてとすることができ、ステージ1  DCIの送信は、各sPDSCHに付随することができる。2ステージDCI設計を用いると、DL制御オーバーヘッド節約が実現され得ると期待される。2ステージDCI設計は、短縮されたTTI送信のカバレージ・エリアを拡大するのを助けることができる。
【０１０４】
異なるTTI長を有する送信をどのように処理すべきかも、議論される。
【０１０５】
合意  モバイル・デバイスは、1サブフレーム内の同一の搬送波内の以下のケースすなわち、レガシTTI非ユニキャストPDSCH(単一セル・ポイント・ツー・マルチポイント(SC−PTM)のさらなる研究(要検討)を除く)及び短いTTIユニキャストPDSCHの受信を処理することが期待される。レガシTTI非ユニキャストPDSCH(SC−PTM  要検討  を除く)及びレガシTTIユニキャストPDSCHの受信。
【０１０６】
下記の間で要検討  代替案1  モバイル・デバイスは、1つの搬送波上でレガシTTIユニキャストPDSCH及び短いTTIユニキャストPDSCHを同時に受信するとは期待されない。代替案2  モバイル・デバイスが、1つの搬送波上でレガシTTIユニキャストPDSCH及び短いTTIユニキャストPDSCHを同時にスケジューリングされる場合に、モバイル・デバイスは、それらのうちの1つの復号をスキップすることができる(要検討  どちらかを決定するためのルール)。代替案3  モバイル・デバイスは、1つの搬送波上でレガシTTIユニキャストPDSCH及び短いTTIユニキャストPDSCHを同時に受信すると期待される。要検討  同一の搬送波上でレガシTTI非ユニキャストPDSCHと同時にレガシTTIユニキャストPDSCH及び短いTTIユニキャストPDSCHをスケジューリングされる場合のモバイル・デバイス挙動(SC−PTM  要検討  を除く)。モバイル・デバイスは、レガシTTIユニキャストPDSCH及び/又は(上の要検討の結果に依存して)短いTTI  PDSCHユニキャストを動的にスケジューリングされ得る(サブフレーム対サブフレームの粒度で)。
【０１０７】
合意
【０１０８】
モバイル・デバイスは、PUSCH及び/又はsPUSCHを動的にスケジューリングされ得る(サブフレーム対サブフレームの粒度で)。モバイル・デバイスは、たとえば重畳によって、同一のRE上でPUSCH及び短いTTI  sPUSCHを同時に送信するとは期待されない。要検討  モバイル・デバイスが、パンクチャリングPUSCHによって1つの搬送波上の同一サブフレーム内でPUSCH及び短いTTI  sPUSCHを送信できるかどうか。要検討  モバイル・デバイスが、同一シンボル上の異なるPRB内でPUSCH及び短いTTI  sPUSCHを送信できるかどうか。廃棄/優先順位付けルール(ある場合に)は要検討である。
【０１０９】
R2−162227、3GPP  TSG  RAN  WG2  ＃93b、「Discussion  on  Study  Areas  for  URLLC  in  5G  New  Radio  Interface」内の、いくつかの関係するテキストが、下で引用される。
【表１４】
0006461232.tif 000040
【０１１０】
上で説明された様々な態様は、下で説明される例示的な無線通信システム及び無線通信デバイスに適用され又はその中で実施され得る。さらに、様々な態様は、主に3GPPアーキテクチャ参照モデルの文脈で説明される。しかし、開示される情報を用いて、当業者が、3GPP2ネットワーク・アーキテクチャ並びに他のネットワーク・アーキテクチャ内で本発明の諸態様を使用のために簡単に適合させ、実施することができることを理解されたい。
【０１１１】
下で説明される例示的な無線通信システム及び無線通信デバイスは、ブロードキャスト・サービスをサポートする無線通信システムを使用する。無線通信システムは、音声、データ、その他などの様々なタイプの通信を提供するために幅広く展開されている。これらのシステムは、符号分割多元接続(CDMA)、時分割多元接続(TDMA)、直交周波数分割多元接続(OFDMA)、3GPP  LTE(ロング・ターム・エボリューション)無線アクセス、3GPP  LTE−A(ロング・ターム・エボリューション・アドバンスト)無線アクセス、3GPP2  UMB(ウルトラ・モバイル・ブロードバンド)、WiMax、又はなんらかの他の変調技法に基づくものとされ得る。
【０１１２】
図15は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、多元接続無線通信システムを示す。アクセス・ネットワーク1500(AN)は、複数のアンテナ・グループすなわち、アンテナ1502及び1504を含むアンテナ・グループ、アンテナ1506及び1508を含む別のアンテナ・グループ、並びにアンテナ1510及び1512を含む追加のアンテナ・グループを含む。図15では、アンテナ・グループごとに2つのアンテナだけが示されているが、より多数又はより少数のアンテナが、アンテナ・グループごとに利用され得る。アクセス端末1514(AT)は、アンテナ1510及び1512と通信しており、アンテナ1510及び1512は、順方向リンク1516(たとえば、DL)を介してアクセス端末1514に情報を送信し、逆方向リンク1518(たとえば、UL)を介してアクセス端末1514から情報を受信する。アクセス端末(AT)1520は、アンテナ1504及び1506と通信しており、アンテナ1504及び1506は、順方向リンク1522(たとえば、DL)を介してアクセス端末(AT)1520に情報を送信し、逆方向リンク1524(たとえば、UL)を介してアクセス端末(AT)1520から情報を受信する。FDDシステムでは、通信リンク1516、1518、1522、及び1524は、通信に異なる周波数を使用することができる。たとえば、順方向リンク1516は、逆方向リンク1518によって使用される周波数とは異なる周波数を使用することができる。
【０１１３】
アンテナの各グループ及び/又はそれらが通信するように設計されるエリアは、しばしば、アクセス・ネットワークのセクタと呼ばれる。この実施形態では、アンテナ・グループのそれぞれは、アクセス・ネットワーク1500によってカバーされるエリアのセクタ内のアクセス端末に通信するように設計される。
【０１１４】
順方向リンク1516及び1520を介する通信では、アクセス・ネットワーク1500の送信アンテナは、異なるアクセス端末1514及び1520の順方向リンクの信号対雑音比を改善するために、ビームフォーミングを利用することができる。また、アクセス・ネットワークのカバレージを通じてランダムに散乱されたアクセス端末に送信するのにビームフォーミングを使用するアクセス・ネットワークは、通常、そのすべてのアクセス端末に単一のアンテナを介して送信するアクセス・ネットワークより少ない、隣接するセル内のアクセス端末に対する干渉を引き起こす。
【０１１５】
アクセス・ネットワーク(AN)は、端末との通信に使用される固定局又は基地局とされ得、アクセス・ポイント、ノードB、基地局、エンハンスト基地局、eNodeB、又は他の用語法と呼ばれる場合もある。アクセス端末(AT)は、ユーザ機器(UE)、無線通信デバイス、端末、アクセス端末、又は他の用語法と呼ばれる場合もある。
【０１１６】
図16は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、送信器システム1602(アクセス・ネットワークとも呼ばれる)及び受信器システム1604(アクセス端末(AT)又はユーザ機器(UE)とも呼ばれる)を含むMIMOシステム1600の実施形態の単純化されたブロック図を示す。送信器システム1602では、複数のデータ・ストリームのトラフィック・データが、データ・ソース1606から送信(TX)データ・プロセッサ1608に供給される。
【０１１７】
一実施形態では、各データ・ストリームは、それぞれの送信アンテナを介して送信される。TXデータ・プロセッサ1608は、コーディングされたデータを提供するために各データ・ストリームのために選択された特定のコーディング方式に基づいて、各データ・ストリームのトラフィック・データをフォーマットし、コーディングし、インターリーブする。
【０１１８】
各データ・ストリームのコーディングされたデータは、OFDM技法を使用してパイロット・データと多重化され得る。パイロット・データは、通常、既知の形で処理され、チャネル応答を推定するために受信器システムで使用され得る既知のデータ・パターンである。各データ・ストリームの多重化されたパイロット・データ及びコーディングされたデータは、その後、変調シンボルを供給するために、そのデータ・ストリームのために選択された特定の変調方式(たとえば、BPSK、QPSK、M−PSK、又はM−QAM)に基づいて変調される(たとえば、シンボル・マッピングされる)。各データ・ストリームのデータ・レート、コーディング、及び変調は、プロセッサ1610によって実行される命令によって決定され得る。
【０１１９】
その後、すべてのデータ・ストリームの変調シンボルが、TX  MIMOプロセッサ1612に供給され、TX  MIMOプロセッサ1612は、変調シンボルをさらに処理し得る(たとえば、OFDMに関して)。その後、TX  MIMOプロセッサ1612は、NT個の送信器(TMTR)1614aから1614tにNT個の変調シンボル・ストリームを供給する。ある種の実施形態では、TX  MIMOプロセッサ1612は、データ・ストリームのシンボル及びそのシンボルがそこから送信されようとしているアンテナに対してビームフォーミング重みを適用する。
【０１２０】
各送信器1614は、1つ又は複数のアナログ信号を供給するためにそれぞれのシンボル・ストリームを受信し、処理し、MIMOチャネルを介する送信に適切な変調された信号を供給するためにアナログ信号をさらに条件付ける(たとえば、増幅し、フィルタリングし、アップコンバートする)。その後、送信器1614aから1614tからのNT個の変調された信号は、それぞれNT個のアンテナ1616aから1616tから送信される。
【０１２１】
受信器システム1604では、送信された変調された信号が、NR個のアンテナ1618aから1618rによって受信され、各アンテナ1618からの受信された信号は、それぞれの受信器(RCVR)1620aから1620rに供給される。各受信器1620は、それぞれの受信された信号を条件付け(たとえば、フィルタリングし、増幅し、ダウンコンバートし)、サンプルを供給するために条件付けられた信号をデジタル化し、対応する「受信された」シンボル・ストリームを供給するためにサンプルをさらに処理する。
【０１２２】
その後、RXデータ・プロセッサ1622が、NT個の「検出された」シンボル・ストリームを供給するために、特定の受信器処理技法に基づいてNR個の受信器1620からNR個の受信されたシンボル・ストリームを受信し、処理する。その後、RXデータ・プロセッサ1622は、データ・ストリームのトラフィック・データを回復するために、各検出されたシンボル・ストリームを復調し、デインターリーブし、復号する。RXデータ・プロセッサ1622による処理は、送信器システム1602でTX  MIMOプロセッサ1612及びTXデータ・プロセッサ1608によって実行される処理に対して相補的である。
【０１２３】
プロセッサ1624は、どのプリコーディング行列を使用すべきかを周期的に決定する(下で議論される)。プロセッサ1624は、行列インデックス部分及びランク値部分を含む逆方向リンク・メッセージを定式化する。
【０１２４】
逆方向リンク・メッセージは、通信リンク及び/又は受信されたデータ・ストリームに関する様々なタイプの情報を含むことができる。その後、逆方向リンク・メッセージは、TXデータ・プロセッサ1626によって処理され、TXデータ・プロセッサ1626は、データ・ソース1628から複数のデータ・ストリームのトラフィック・データをも受信し、逆方向リンク・メッセージは、変調器1630によって変調され、1620rから送信器1620aによって条件付けられ、送信器システム1602に戻って送信される。
【０１２５】
送信器システム1602では、受信器システム1604からの変調された信号が、アンテナ1616によって受信され、受信器1614によって条件付けられ、復調器1632によって復調され、RXデータ・プロセッサ1634によって処理されて、受信器システム1604によって送信された逆方向リンク・メッセージを抽出する。その後、プロセッサ1610は、ビームフォーミング重みを決定するのにどのプリコーディング行列を使用すべきかを決定し、その後、抽出されたメッセージを処理する。
【０１２６】
メモリ1636は、プロセッサ1630を介する復調器1632又はRXデータ・プロセッサ1634からのなんらかのバッファリングされたデータ/計算データを一時的に記憶し、データ・ソース1606からのなんらかのバッファリングされたデータを記憶し、又はなんらかの特定のプログラム・コードを記憶するのに使用され得る。さらに、メモリ1638は、プロセッサ1624を介するRXデータ・プロセッサ1622からのなんらかのバッファリングされたデータ/計算データを一時的に記憶し、データ・ソース1628からのなんらかのバッファリングされたデータを記憶し、又はなんらかの特定のプログラム・コードを記憶するのに使用され得る。
【０１２７】
図17に移ると、図示されているのは、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による通信デバイス1700の代替の単純化された機能ブロック図である。図17に示されているように、無線通信システム内の通信デバイス1700は、図15のモバイル・デバイス(又はAT)1514及び1520を実現するのに利用され得、無線通信システムは、LTEシステムとされ得る。通信デバイス1700は、入力デバイス1702、出力デバイス1704、制御回路1706、中央処理装置(CPU)1708、メモリ1710、プログラム・コード1712、及びトランシーバ1714を含むことができる。制御回路1706は、CPU  1708を介してメモリ1710内のプログラム・コード1712を実行し、これによって通信デバイス1700の動作を制御する。通信デバイス1700は、キーボード又はキーパッドなどの入力デバイス1702を介してユーザによって入力された信号を受信することができ、モニタ又はスピーカなどの出力デバイス1704を介してイメージ及びサウンドを出力することができる。トランシーバ1714は、無線信号を送信し、受信するのに使用され、受信された信号を制御回路1706に配送し、制御回路1706によって生成された信号を無線で出力する。
【０１２８】
図18は、本明細書で説明される1つ又は複数の実施形態による、図17に示されたプログラム・コード1712の単純化されたブロック図である。この実施形態では、プログラム・コード1712は、アプリケーション層1800、レイヤ3部分1802、及びレイヤ2部分1804を含み、レイヤ1部分1806に結合される。レイヤ3部分1802は、全般的に無線リソース制御を実行する。レイヤ2部分1804は、全般的にリンク制御を実行する。レイヤ1部分1806は、全般的に物理接続を実行する。
【０１２９】
LTEシステム又はLTE−Aシステムに関して、レイヤ2部分1804は、無線リンク制御(RLC)層及び媒体アクセス制御(MAC)層を含むことができる。レイヤ3部分1802は、無線リソース制御(RRC)層を含むことができる。
【０１３０】
本開示の様々な態様が、上で説明された。本明細書の教示が、様々な形で実施され得ることと、本明細書で開示される任意の特定の構造、機能、又はその両方が、単に代表的であることとは、明白である。本明細書の教示に基づいて、当業者は、本明細書で開示される態様が、すべての他の態様とは独立に実施され得ることと、これらの態様のうちの2つ以上が、様々な形で組み合わされ得ることとを了解するべきである。たとえば、本明細書で示される態様のうちの任意の個数を使用して、装置が実施され得、或いは方法が実践され得る。さらに、本明細書で示される態様のうちの1つ又は複数に加えて又はそれ以外の他の構造、機能性、又は構造及び機能性を使用して、そのような装置が実施され得、或いはそのような方法が実践され得る。上の概念のうちのいくつかの例として、いくつかの態様では、並列チャネルが、パルス反復頻度に基づいて達成され得る。いくつかの態様では、並列チャネルは、パルス位置又はオフセットに基づいて確立され得る。いくつかの態様では、並列チャネルは、時間ホッピング・シーケンスに基づいて確立され得る。いくつかの態様では、並列チャネルは、パルス反復頻度、パルス位置又はオフセット、及び時間ホッピング・シーケンスに基づいて確立され得る。
【０１３１】
当業者は、情報及び信号が、様々な異なる技術及び技法のいずれかを使用して表現され得ることを理解するはずである。たとえば、上の説明全体で参照され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、及びチップは、電圧、電流、電磁波、磁場若しくは磁性粒子、光場若しくは光学粒子、又はその任意の組合せによって表現され得る。
【０１３２】
当業者は、本明細書で開示された態様に関連して説明された様々な例示的な論理ブロック、モジュール、プロセッサ、手段、回路、及びアルゴリズムステップが、電子ハードウェア(たとえば、ソース・コーディング又はなんらかの他の技法を使用して設計され得る、デジタル実施態様、アナログ実施態様、又はこの2つの組合せ)、命令を組み込むプログラム又は設計コードの様々な形(本明細書では便宜上「ソフトウェア」又は「ソフトウェアモジュール」と呼ばれ得る)、又はこの両方の組合せとして実施され得ることをさらに了解するはずである。ハードウェアとソフトウェアとのこの交換可能性を明瞭に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、及びステップは、上では全般的にその機能性に関して説明された。そのような機能性が、ハードウェア又はソフトウェアのどちらとして実施されるのかは、特定の応用例と、システム全体に課せられる設計制約とに依存する。当業者は、説明された機能性を、特定の応用例ごとに様々な形で実施することができるが、そのような実施決定が、本開示の範囲からの逸脱を引き起こすと解釈されてはならない。
【０１３３】
さらに、本明細書で開示された態様に関連して説明された様々な例示的な論理ブロック、モジュール、及び回路は、集積回路(「IC」)、アクセス端末、又はアクセス・ポイント内で実施され又はこれによって実行され得る。ICは、本明細書で説明される機能を実行するように設計された、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)若しくは他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリートゲート若しくはトランジスタ論理、ディスクリート・ハードウェア構成要素、電気構成要素、光学構成要素、機械的構成要素、又はその任意の組合せを含むことができ、IC内、ICの外部、又はその両方に存在するコード又は命令を実行することができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサとされ得るが、代替案では、プロセッサは、従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、又は状態機械とされ得る。プロセッサは、コンピューティング・デバイスの組合せとして、たとえば、DSPとマイクロプロセッサとの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアに関連する1つ若しくは複数のマイクロプロセッサ、又は任意の他のそのような構成としても実施され得る。
【０１３４】
すべての開示されるプロセス内のステップのすべての特定の順序又は階層が、サンプル手法の例であることを理解されたい。設計プリファレンスに基づいて、プロセス内のステップの特定の順序又は階層が、本開示の範囲内に留まりながら再配置され得ることを理解されたい。添付の方法請求項は、様々なステップの要素をサンプルの順序で提示し、提示される特定の順序又は階層に限定されることは意図されていない。
【０１３５】
本明細書で開示された態様に関連して説明された方法又はアルゴリズムのステップは、ハードウェア内で直接に、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュール内で、又はこの2つの組合せにおいて、実施され得る。ソフトウェアモジュール(たとえば、実行可能命令及び関係するデータを含む)及び他のデータは、RAMメモリ、フラッシュ・メモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハード・ディスク、リムーバブルディスク、CD−ROM、又は当技術分野で既知の任意の他の形のコンピュータ可読記憶媒体などのデータ・メモリ内に存在することができる。サンプルの記憶媒体は、たとえば、プロセッサが情報(たとえば、コード)を記憶媒体から読み取り、情報を記憶媒体に書き込むことができるように、コンピュータ/プロセッサ(本明細書では便宜上「プロセッサ」と呼ばれ得る)などの機械に結合され得る。サンプルの記憶媒体は、プロセッサに一体とされ得る。プロセッサ及び記憶媒体は、ASIC内に存在することができる。ASICは、ユーザ機器内に存在することができる。代替案では、プロセッサ及び記憶媒体は、ユーザ機器内に別個の構成要素として存在することができる。さらに、いくつかの態様では、任意の適切なコンピュータ・プログラム製品は、本開示の態様のうちの1つ又は複数に関するコードを含むコンピュータ可読媒体を含むことができる。いくつかの態様では、コンピュータ・プログラム製品は、パッケージング材料を含むことができる。
【０１３６】
本発明が、様々な態様に関連して説明されたが、本発明が、さらなる変更が可能であることを理解されたい。本願は、全般的に本発明の原理に従う本発明のすべての変形、使用、又は適合を包含し、本発明が関係する技術内の既知の習慣的な実践に含まれるものとして本開示からのそのような逸脱を含むことを意図されている。
【０１３７】
本明細書全体での「一実施形態」又は「実施形態」への言及は、その実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、又は特性が、少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書全体の様々な場所での句「一実施形態で」、「一態様で」、又は「実施形態で」の出現は、必ずしもすべてが同一の実施形態に言及するのではない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性は、1つ又は複数の実施形態で任意の適切な形で組み合わされ得る。
【０１３８】
本開示で使用される時に、いくつかの実施形態では、用語「構成要素」、「システム」、「インターフェース」、及び類似物は、コンピュータ関連のエンティティ又は1つ若しくは複数の特定の機能性を有する動作可能な装置に関係するエンティティを指し又は含むことが意図されており、エンティティは、ハードウェア、ハードウェアとソフトウェアとの組合せ、ソフトウェア、若しくは実行中のソフトウェア、及び/又はファームウェアのいずれかとされ得る。一例として、構成要素は、プロセッサ上で走行するプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行可能ファイル、実行のスレッド、コンピュータ実行可能命令、プログラム、及び/又はコンピュータとされ得るが、これに限定はされない。限定ではなく例示として、サーバ上で走行するアプリケーションとサーバとの両方が、構成要素とされ得る。
【０１３９】
1つ又は複数の構成要素が、プロセス及び/又は実行のスレッド内に存在することができ、1つの構成要素が、1つのコンピュータ上に局所化され、かつ/又は2つ以上のコンピュータの間で分散され得る。さらに、これらの構成要素は、その上に様々なデータ構造を記憶された様々なコンピュータ可読媒体から実行することができる。構成要素は、1つ又は複数のデータ・パケット(たとえば、ローカル・システム内の別の構成要素、分散システム内の別の構成要素、及び/又は信号を介してインターネットなどのネットワークを介して他のシステムと相互作用する1つの構成要素からのデータ)を有する信号に従ってなど、ローカル・プロセス及び/又はリモート・プロセスを介して通信することができる。別の例として、構成要素は、電気回路網又は電子回路網によって動作させられる機械部分によって提供される特定の機能性を有する装置とされ得、この電気回路網又は電子回路網は、1つ又は複数のプロセッサによって実行されるソフトウェア・アプリケーション又はファームウェア・アプリケーションによって動作させられ、プロセッサは、装置に内蔵され又は装置の外部とされ、ソフトウェア・アプリケーション又はファームウェア・アプリケーションの少なくとも一部を実行することができる。さらに別の例として、構成要素は、機械部分なしで電子構成要素を介して特定の機能性を提供する装置とされ得、電子構成要素は、電子構成要素の機能性の少なくとも一部を授与するソフトウェア又はファームウェアを実行するためにその中にプロセッサを含むことができる。一態様では、構成要素は、たとえばクラウド・コンピューティング・システム内で、仮想計算機を介して電子構成要素をエミュレートすることができる。様々な構成要素が、別々の構成要素として図示されたが、例の実施形態から逸脱することなく、複数の構成要素が単一の構成要素として実施され得、或いは、単一の構成要素が複数の構成要素として実施され得ることを了解されたい。
【０１４０】
さらに、単語「例の」及び「例示的な」は、本明細書では、例又は例示として働くことを意味するのに使用される。本明細書で「例の」又は「例示的な」として説明されるすべての実施形態又は設計は、必ずしも、他の実施形態又は設計より好ましい又は有利であると解釈されるべきではない。そうではなく、単語例の又は例示的な単語の使用は、具体的な形で概念を提示することを意図されたものである。本願で使用される時に、用語「又は」は、排他的な「又は」ではなく包括的な「又は」を意味することを意図されたものである。すなわち、そうではないと指定されるか文脈から明白でない限り、「XはA又はBを使用する」は、自然な包括的な順列のいずれをも意味することを意図されたものである。すなわち、XがAを使用し、XがBを使用し、又はXがAとBとの両方を使用する場合に、「XはA又はBを使用する」は、前述の例のいずれの下においても満足される。さらに、冠詞「a」及び「an」は、本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される時に、そうではないと指定されるか単数形に向けられることが文脈から明白でない限り、一般に、「1つ又は複数」を意味することを意図されたものである。
【０１４１】
さらに、「モバイル・デバイス機器」、「移動局」、「モバイル」、「加入者ステーション」、「アクセス端末」、「端末」、「送受話器」、「通信デバイス」、「モバイル・デバイス」(及び/又は同様の用語法を表現する用語)などの用語は、データ、制御、音声、ビデオ、サウンド、ゲーミング、又は実質的にすべてのデータ−ストリーム若しくはシグナリング−ストリームを受信し又は伝えるために無線通信サービスの加入者又はモバイル・デバイスによって利用される無線デバイスを指すことができる。前述の用語は、本明細書で及び関係する図面に関連して、交換可能に利用される。同様に、用語「アクセス・ポイント(AP)」、「基地局(BS)」、BSトランシーバ、BSデバイス、セル・サイト、セル・サイト・デバイス、「ノードB(NB)」、「進化型ノードB(eNode  B)」、「ホーム・ノードB(HNB)」、及び類似物は、本願では交換可能に使用され、1つ又は複数の加入者ステーションからデータ、制御、音声、ビデオ、サウンド、ゲーミング、又は実質的にすべてのデータ−ストリーム若しくはシグナリング−ストリームを送信し、かつ/又は受信する無線ネットワーク構成要素又は機器を指す。データ・ストリーム及びシグナリング・ストリームは、パケット化されたフロー又はフレームベースのフローとされ得る。
【０１４２】
さらに、用語「デバイス」、「通信デバイス」、「モバイル・デバイス」、「加入者」、「顧客エンティティ」、「消費者」、「消費者エンティティ」、「エンティティ」、及び類似物は、文脈が用語の間の特定の区別を保証しない限り、終始交換可能に使用される。そのような用語が、人間のエンティティ又は人工知能(たとえば、複雑な数学的形式主義に基づいて推論を行う能力)を介してサポートされる自動化された構成要素を指すことができ、人工知能は、シミュレーテッド・ビジョン、音声認識などを提供することができることを了解されたい。
【０１４３】
本明細書で説明される実施形態は、ワイヤレス・フィデリティ(Wi−Fi)、グローバル・システム・フォー・モバイル・コミュニケーション(GSM（登録商標）)、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム(UMTS)、ワールドワイド・インターオペラビリティ・フォー・マイクロウェーブ・アクセス(WiMAX)、エンハンスト・ジェネラル・パケット無線サービス(enhanced  GPRS)、サード・ジェネレーション・パートナーシップ・プロジェクト(3GPP)ロング・ターム・エボリューション(LTE)、サード・ジェネレーション・パートナーシップ・プロジェクト2(3GPP2)ウルトラ・モバイル・ブロードバンド(UMB)、ハイ・スピード・パケット・アクセス(HSPA)、Z−ウェーブ、ジグビー、並びに他の802．XX無線技術及び/又はレガシ遠隔通信技術を含むがこれに限定はされない実質的にすべての無線通信技術で活用され得る。
【０１４４】
5Gシステムの2ステージ・ダウンリンク制御チャネルを容易にするシステム、方法、及び/又は機械可読記憶媒体が、本明細書で提供される。LTE、ロングターム・エボリューション・アドバンスト(LTE−A)、高速パケット・アクセス(HSPA)、その他などのレガシ無線システムは、ダウンリンク制御チャネルに固定された変調フォーマットを使用する。固定された変調フォーマットは、ダウンリンク制御チャネル・フォーマットが、必ず単一のタイプの変調(たとえば、4位相偏移変調(QPSK))を用いて符号化され、固定されたコード・レートを有することを暗示する。さらに、順方向誤り訂正(FEC)符号器は、レート・マッチングを伴う1/3の単一の固定されたマザー・コード・レートを使用する。この設計は、アカウント・チャネル統計を考慮に入れていない。たとえば、BSデバイスからモバイル・デバイスへのチャネルが非常によい場合に、制御チャネルは、変調、コード・レートを調整するのにこの情報を使用することができず、これによって、制御チャネル上に電力を不必要に割り振る。同様に、BSからモバイル・デバイスへのチャネルが悪い場合には、モバイル・デバイスが、固定された変調及びコード・レートのみを用いて受信された情報を復号できない場合がある可能性がある。本明細書で使用される時に、用語「推論する」又は「推論」は、全般的に、イベント及び/又はデータを介して取り込まれた観察のセットからシステム、環境、ユーザ、及び/又は意図に関して推理し又はその状態を推論するプロセスを指す。取り込まれるデータ及びイベントは、ユーザ・データ、デバイス・データ、環境データ、センサからのデータ、センサ・データ、アプリケーション・データ、暗黙のデータ、明示的なデータ、その他を含むことができる。推論は、たとえば、特定のコンテキスト又はアクションを識別するのに使用され得、或いは、データ及びイベントの考慮に基づいて関心を持たれている状態に対する確率分布を生成することができる。
【０１４５】
推論は、イベント及び/又はデータのセットから高水準イベントを構成するのに使用される技法をも指すことができる。そのような推論は、観察されたイベント及び/又は記憶されたイベント・データのセットからの新しいイベント又はアクション、イベントが時間的に近い近接で相関されるかどうか、並びにイベント及びデータが1つ又は複数のイベント・ソース及びデータ・ソースに由来するかどうかの構築をもたらす。様々な分類方式及び/又は分類システム(たとえば、サポート・ベクトル・マシン、ニューラル・ネットワーク、エキスパート・システム、ベイジアン・ビリーフ・ネットワーク、ファジイ論理、及びデータ・フュージョン・エンジン)が、開示される主題に関連する自動アクション及び/又は推論されたアクションの実行に関連して使用され得る。
【０１４６】
さらに、様々な実施形態は、開示される主題を実施するようにコンピュータを制御する、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、又はその任意の組合せを作るために標準的なプログラミング技法及び/又は工学技法を使用して、方法、装置、又は製造品として実施され得る。用語「製造品」は、本明細書で使用される時に、任意のコンピュータ可読デバイス、機械可読デバイス、コンピュータ可読担体、コンピュータ可読媒体、機械可読媒体、コンピュータ可読(又は機械可読)記憶/通信媒体からアクセス可能なコンピュータ・プログラムを包含することが意図されている。たとえば、コンピュータ可読媒体は、磁気ストレージ・デバイス、たとえば、ハード・ディスク、フロッピ・ディスク、磁気ストリップ、光ディスク(たとえば、コンパクト・ディスク(CD)、デジタル多用途ディスク(DVD)、ブルーレイ・ディスク(商標)(BD))、スマート・カード、フラッシュ・メモリ・デバイス(たとえば、カード、スティック、キードライブ)、並びに/又はストレージ・デバイス及び/若しくは上記のコンピュータ可読媒体のいずれかをエミュレートする仮想デバイスを含むことができるが、これに限定はされない。もちろん、当業者は、様々な実施形態の範囲又は趣旨から逸脱することなく、この構成に対して多数の変更が行われ得ることを認める。
【０１４７】
要約で説明されるものを含む、本主題の図示された実施形態の上の説明は、網羅的であること又は開示される実施形態を開示された正確な形態に限定することを意図されたものではない。特定の実施形態及び例が、例示のために本明細書で説明されるが、当業者が認めることができるように、そのような実施形態及び例の範囲内で考慮される様々な変更が、可能である。
【０１４８】
これに関して、主題が、様々な実施形態及び対応する図に関連して本明細書で説明されたが、適用可能な場合に、他の同様の実施形態が使用され得、或いは、開示される主題から逸脱せずに開示される主題の同一の、同様に、代替の、又は置換の機能を実行するために、変更及び追加が、説明される実施形態に対して行われ得ることを理解されたい。したがって、開示される主題は、本明細書で説明されるどの単一の実施形態にも限定されてはならず、添付の特許請求の範囲による広がり及び範囲で解釈されなければならない。
【符号の説明】
【０１４９】
100  非限定的な通信システム
102  ユーザ機器又はモバイル・デバイス
104  ネットワーク・ノード
106  UL
108  DL
110  優先順位マネージャ構成要素
112  スケジューリング・マネージャ構成要素
114  送信器構成要素
116  受信器構成要素
118  メモリ
120  プロセッサ
122  通信構成要素
124  メモリ
126  プロセッサ
200  非限定的な通信システム
202  監視構成要素
204  回避マネージャ構成要素
300  データ送信のフレーム構造の概略表現
302  DLのサブフレーム
304  ULのサブフレーム
306  PDCCH
308  第1のULデータ送信
310  sPDCCH
312  第2のULデータ送信
400  非限定的な通信システム
402  オーバーライド・マネージャ構成要素
500  データ送信のフレーム構造の例の概略表現
502  第1のULデータ送信
504  第3のULデータ送信
600  方法
700  方法
800  方法
900  方法
1000  方法
1100  方法
1200  方法
1500  アクセス・ネットワーク
1502  アンテナ
1504  アンテナ
1506  アンテナ
1508  アンテナ
1510  アンテナ
1512  アンテナ
1514  アクセス端末
1516  順方向リンク
1518  逆方向リンク
1520  アクセス端末(AT)
1522  順方向リンク
1524  逆方向リンク
1600  MIMOシステム
1602  送信器システム
1604  受信器システム
1606  データ・ソース
1608  データ・プロセッサ
1610  プロセッサ
1612  TX  MIMOプロセッサ
1614aから1614t  送信器(TMTR)
1616aから1616t  アンテナ
1618aから1618r  アンテナ
1620aから1620r  受信器(RCVR)
1622  RXデータ・プロセッサ
1624  プロセッサ
1626  TXデータ・プロセッサ
1628  データ・ソース
1630  変調器
1632  復調器
1634  RXデータ・プロセッサ
1636  メモリ
1638  メモリ
1700  通信デバイス
1702  入力デバイス
1704  出力デバイス
1706  制御回路
1708  中央処理装置(CPU)
1710  メモリ
1712  プログラム・コード
1714  トランシーバ
1800  アプリケーション層
1802  レイヤ3部分
1804  レイヤ2部分
1806  レイヤ1部分
【図１】
0006461232.tif 000041
【図２】
0006461232.tif 000042
【図３】
0006461232.tif 000043
【図４】
0006461232.tif 000044
【図５】
0006461232.tif 000045
【図６】
0006461232.tif 000046
【図７】
0006461232.tif 000047
【図８】
0006461232.tif 000048
【図９】
0006461232.tif 000049
【図１０】
0006461232.tif 000050
【図１１】
0006461232.tif 000051
【図１２】
0006461232.tif 000052
【図１３】
0006461232.tif 000053
【図１４】
0006461232.tif 000054
【図１５】
0006461232.tif 000055
【図１６】
0006461232.tif 000056
【図１７】
0006461232.tif 000057
【図１８】
0006461232.tif 000058