(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体管腔内に埋め込むための骨組み（ｓｃａｆｆｏｌｄ）であって、この骨組みは、圧縮状態と拡張状態とを有し、
前記骨組みは、複数の周囲形成要素を有し、各周囲形成要素は交互に繰り返す山と谷の形状からなる複数の波状形状を有するものであり、
前記複数の周囲形成要素は、長手方向の軸を有する概ね円筒形状を形成し、
前記波状形状の少なくとも１つは、連続的に直接連結する少なくとも６つの直線状セグメントを含む波形パターン（ｃｏｒｒｕｇａｔｅｄ  ｐａｔｔｅｒｎ）有し、前記少なくとも６つの直線状セグメントは、それぞれ実質的に同じ長さを有しており、
前記骨組みは、第１の周囲形成要素と第２の周囲形成要素とを連結する複数の第１の連結要素、及び第２の周囲形成要素と第３の周囲形成要素とを連結する複数の第２の連結要素を有し、
前記第１および第２の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接し、且つ前記第２および第３の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接しており、
前記第１、第２、及び第３の周囲形成要素のうちの少なくとも１つの周囲形成要素は、それぞれが前記波形パターンを有する少なくとも２つの連続した波状形状を含み、前記少なくとも２つの連続した波状形状は、前記少なくとも１つの周囲形成要素と連結した、２つの隣接する前記第１の連結要素の間又は２つの隣接する前記第２の連結要素の間において周囲方向に伸びるものである、
骨組み。
【請求項２】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記波形パターンは、７〜３６の直線状セグメントを含むものである骨組み。
【請求項３】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記少なくとも６つの連結する直線状セグメントは、前記骨組みが拡張状態にあるとき、正弦波の周期に近似しているものである骨組み。
【請求項４】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記少なくとも１つの周囲形成要素は複数の波状形状を有し、当該複数の波状形状の各々は、波形パターンを有するものである骨組み。
【請求項５】
請求項１記載の骨組みにおいて、各前記複数の周囲形成要素は複数の波状形状を有し、各周囲形成要素の複数の波状形状の各々は、波形パターンを有するものである骨組み。
【請求項６】
請求項１記載の骨組みにおいて、各前記複数の周囲形成要素は、６〜１２の波状形状を有するものである骨組み。
【請求項７】
請求項１記載の骨組みにおいて、第１または第２の連結要素と前記周囲形成要素のうちの１つとが交差する、当該１の周囲形成要素に沿った位置に少なくとも１つのノッチが配置されるものである骨組み。
【請求項８】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記骨組みは、生体吸収性ポリマー材料を有するものである骨組み。
【請求項９】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記骨組みは、生体腐食性金属を有するものである骨組み。
【請求項１０】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記複数の第１の連結要素は、少なくとも２つの連結要素を有するものである骨組み。
【請求項１１】
請求項１０記載の骨組みにおいて、前記複数の第１の連結要素は、３つの連結要素を有するものである骨組み。
【請求項１２】
請求項１記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素は直線状である骨組み。
【請求項１３】
請求項１記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素は曲線状である骨組み。
【請求項１４】
請求項１３記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素はＳ字状セグメントを有するものである骨組み。
【請求項１５】
請求項１記載の骨組みにおいて、少なくとも１つの前記第１の連結要素は、マーカードットを含むものである骨組み。
【請求項１６】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の谷を前記第２の周囲形成要素の山と連結するものであり、前記第２の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の谷に隣接し、前記第１の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列しているものである骨組み。
【請求項１７】
請求項１６記載の骨組みにおいて、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第２の連結要素は、一方の側において、第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結される前記第２の周囲形成要素の山に連結し、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の山に隣接している前記第３の周囲形成要素の谷に連結しており、前記第３の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列しているものである骨組み。
【請求項１８】
請求項１７記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素はＳ字状セグメントを有し、各前記第２の連結要素は直線状である骨組み。
【請求項１９】
請求項１７記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素および各前記第２の連結要素は、概ね同じ周囲方向に伸びるものである骨組み。
【請求項２０】
請求項１６記載の骨組みにおいて、
前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、
各前記第２の連結要素は、一方の側において前記第２の周囲形成要素の山に隣接する前記第２の周囲形成要素の谷に連結し、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の谷に隣接する前記第３の周囲形成要素の山に連結しており、前記第２の周囲形成要素の山は前記第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結され、前記第３の周囲形成要素の谷は前記第２の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列しているものであり、
各前記第１の連結要素は、前記第２の連結要素のいずれとも長手方向に沿って整列していないものである
骨組み。
【請求項２１】
請求項２０記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素は、Ｓ字状またはＺ字状のセグメントを有し、各前記第２の連結要素は、Ｓ字状またはＺ字状のセグメントを有するものである骨組み。
【請求項２２】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の山を、前記第１の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第２の周囲形成要素の山と連結するものである骨組み。
【請求項２３】
請求項２２記載の骨組みにおいて、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第１の連結要素と連結する山に隣接する前記第２の周囲形成要素の谷に連結しており、他方の側において、前記第２の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列している前記第３の周囲形成要素の谷に連結するものである骨組み。
【請求項２４】
請求項２３記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素は直線状であり、各前記第２の連結要素は直線状である骨組み。
【請求項２５】
請求項２２載の骨組みにおいて、
前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、
各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第２の周囲形成要素の山に隣接する前記第２の周囲形成要素の山に連結し、他方の側において、前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第３の周囲形成要素の山に連結しており、前記第２の周囲形成要素の山は前記第１の連結要素と連結するものである
骨組み。
【請求項２６】
請求項２５記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素は直線状であり、各前記第２の連結要素は直線状である骨組み。
【請求項２７】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の山を前記第２の周囲形成要素の谷と連結し、前記第２の周囲形成要素の谷は、前記第１の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第２の周囲形成要素の山に隣接しているものである骨組み。
【請求項２８】
請求項２７記載の骨組みにおいて、
前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、
各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第２の周囲形成要素の谷に隣接している前記第２の周囲形成要素の山に連結し、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の山に隣接している前記第３の周囲形成要素の谷に連結しており、前記第２の周囲形成要素の谷は前記第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結され、前記第３の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列しているものであり、
各前記第１の連結要素は、前記第２の連結要素のいずれとも長手方向に沿って整列していないものである
骨組み。
【請求項２９】
請求項２８記載の骨組みにおいて、各前記第１の連結要素および各前記第２の連結要素は、概ね同じ周囲方向に伸びるものである骨組み。
【請求項３０】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記複数の第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素および前記第２の周囲形成要素を前記第１の周囲形成要素の山または谷に一つおきごとに連結するものである骨組み。
【請求項３１】
請求項１記載の骨組みにおいて、前記骨組みが拡張状態にあるとき、前記骨組みは、少なくとも１つの前記第１の連結要素および少なくとも１つの前記第２の連結要素を含む少なくとも１つの連続した螺旋状のパターンを有し、前記少なくとも１つの第１の連結要素および前記少なくとも１つの第２の連結要素の双方は、同一の山または谷で前記第２の周囲形成要素と連結するものである骨組み。
【請求項３２】
請求項１記載の骨組みにおいて、
前記骨組みが拡張状態にあるとき、前記骨組みは、少なくとも１つの前記第１の連結要素および少なくとも１つの前記第２の連結要素を含む少なくとも１つの連続した螺旋状のパターンを有し、
前記少なくとも１つの第１の連結要素は、第１の連結位置において前記第２の周囲形成要素と連結しており、前記少なくとも１つの第２の連結要素は、前記第１の連結位置とは異なる第２の連結位置において前記第２の周囲形成要素と連結しており、
前記連続した螺旋状のパターンは、さらに、前記第１の連結位置と前記第２の連結位置との間に前記第２の周囲形成要素の一部を有するものである
骨組み。
【請求項３３】
請求項１記載の骨組みにおいて、少なくとも１つの前記周囲形成要素が、連結要素および当該周囲形成要素が交差する位置にノッチを含むものである骨組み。
【請求項３４】
身体管腔内に埋め込むための骨組みであって、この骨組みは、圧縮状態と拡張状態とを有し、
前記骨組みは、複数の周囲形成要素を有し、各周囲要素は交互に繰り返す山と谷の形状からなる複数の波状形状を有し、
前記複数の周囲形成要素は、長手方向の軸を有する概ね円筒形状を形成し、
前記波状形状の少なくとも１つは、連続的に直接連結する少なくとも６つの直線状セグメントを含む波形パターン有し、
前記骨組みは、第１の周囲形成要素と第２の周囲形成要素とを連結する複数の第１の連結要素、及び第２の周囲形成要素と第３の周囲形成要素とを連結する複数の第２の連結要素を有し、
前記第１および第２の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接し、且つ前記第２および第３の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接しており、
前記第１、第２、及び第３の周囲形成要素のうちの少なくとも１つの周囲形成要素は、波形パターンを有する１以上の波形形状を形成する、連続的に直接連結した少なくとも８つの直線状セグメントを含み、
前記少なくとも８つの直線状セグメントは、前記少なくとも１つの周囲形成要素と連結した、２つの隣接する前記第１の連結要素の間又は２つの隣接する前記第２の連結要素の間において周囲方向に伸びるものである、
骨組み。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
この出願は、２０１３年１０月２２日に出願された米国特許出願第１４／０６０，０１２号、２０１３年１０月２５日に出願された米国仮出願第６１／８９５，９５７号、および２０１４年３月２０日に出願された米国仮出願第６１／９６８，０２５号の優先権を主張する。これらの先に出願された出願それぞれの内容は、この参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、ステントに関する。特に、本発明は、高い径方向強度および柔軟性を示し、生体吸収性ポリマーから形成され得る、ステントの幾何学的設計に関する。
【背景技術】
【０００３】
ステントは、病変のある管部分に配置され、管壁を支持する血管用骨組み（ｖａｓｃｕｌａｒ  ｓｃａｆｆｏｌｄ）である。血管形成術中に、ステントは、血管を修復および再構築するために使用される。患部の動脈部分におけるステントの配置により、弾性収縮および動脈の閉塞が防止される。また、ステントは、中膜に沿った局所的な動脈解離も防止する。生理学的にいうと、ステントは、管腔内の任意の空間、例えば、動脈、静脈、胆管、尿管、消化管、気管気管支樹、中脳水道、または泌尿生殖器系の管腔内に配置される場合がある。ステントは、ヒト以外の動物、例えば、霊長類、ウマ、ウシ、ブタ、およびヒツジの管腔内に配置される場合もある。
【０００４】
一般的に、血管用骨組みまたはステントには、自己拡張型およびバルーン拡張型の２種類がある。自己拡張型ステントは、それらが解放されると、自動的に拡張し、展開および拡張された状態になる。自己拡張型ステントは、患部領域、例えば、狭窄領域内に圧縮状態で挿入することにより管内に配置される。ステントの圧縮またはクリンピングは、クリンピング装置を使用して達成され得る（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｍａｃｈｉｎｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．ｏｒｇ／ｓｔｅｎｔ＿ｃｒｉｍｐｉｎｇ．ｈｔｍ、Ａｐｒｉｌ，２００９を参照のこと。）。ステントは、患部の管領域の内径より小さい外径を有するチューブを使用して、圧縮される場合もある。圧縮力が除去されるか、または、温度が上がると、ステントは拡張して、管腔を満たす。ステントが、前記チューブ中での制限から解放されたとき、前記ステントは拡張して、その元の形状を取り戻し、この過程で、壁部に対して管内に確実に固定されるようになる。
【０００５】
バルーン拡張型ステントは、膨張可能なバルーンカテーテルを使用して拡張される。バルーン拡張型ステントは、拡張していないまたはクリンプされた状態のステントを、カテーテルのバルーン部分に載せることにより埋め込まれ得る。前記クリンプされたステントを前記バルーン部分に配置した後、前記カテーテルは、管壁の孔を通して挿入され、前記カテーテルが、修復を必要とする管部分に達するまで、前記管を通って移動する。ついで、管内壁に対してバルーンカテーテルを膨張させることにより、前記ステントは拡張される。具体的には、ステントは、バルーンを膨張させることにより、可塑的に変形される。これにより、前記ステントの直径が大きくなり、前記ステントが拡張される。
【０００６】
多くのステントには、共通する制限が存在する。例えば、本体がポリマー材料から形成されているステントは、多くの場合、過剰な収縮および低い径方向強度の問題がある。これらの問題に取り組む、改善されたステント設計についての必要性が存在する。
この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、以下のものがある（国際出願日以降国際段階で引用された文献及び他国に国内移行した際に引用された文献を含む）。
（先行技術文献）
（特許文献）
（特許文献１）  米国特許出願公開第２０１３／０２６８０５４号明細書
（特許文献２）  米国特許出願公開第２０１２／０２２０９３４号明細書
（特許文献３）  米国特許出願公開第２０１３／０２６１７３３号明細書
（特許文献４）  米国特許出願公開第２０１３／０２３８０７８号明細書
（特許文献５）  米国特許出願公開第２００９／０１８２４０４号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一観点において、本発明は、身体管腔に埋め込むための拡張型骨組み、例えば、ステントを提供する。前記骨組みは、圧縮されたまたはクリンプされた状態と拡張状態とを有し、複数の周囲形成要素であって、各周囲形成要素は交互に繰り返す山と谷の形状からなる複数の波状形状を有する、前記複数の周囲形成要素を含む。前記複数の周囲形成要素は、長手方向の軸（または筒軸）を有する概ね円筒形状を形成している。前記複数の周囲形成要素は、第１の周囲形成要素と、第２の周囲形成要素と、第３の周囲形成要素とを有する。前記第１および第２の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接し、且つ前記第２および第３の周囲形成要素は長手方向に沿って隣接している。前記第１および第２の周囲形成要素は、複数の第１の連結要素により連結されており、前記第２および第３の周囲形成要素は、複数の第２の連結要素により連結されている。少なくとも１つの前記周囲形成要素は、波形パターン（ｃｏｒｒｕｇａｔｅｄ  ｐａｔｔｅｒｎ）を有する少なくとも１つの波状形状を有する。前記波形パターンは、互いに連続的に連結する少なくとも６つの直線状セグメント（例えば、６〜６４の直線状セグメント、６〜３６の直線状セグメント等）を有し、前記骨組みが拡張状態にあるとき、各前記少なくとも６つの直線状セグメントは、隣接して連結する直線状セグメントとは共線上にない。前記連結する直線状セグメントは、前記骨組みが拡張状態にあるとき、正弦波の周期に近似し得る。各前記連結する直線状セグメントの長さは、同じであってもよく、または、互いに異なってもよい。前記波形パターンは、曲線状セグメントも含み得る。前記波形パターンは、周囲形成要素全体に、および／または、前記骨組み中の全ての周囲形成要素に採用され得る。
【０００８】
一実施形態では、前記骨組みは、生体吸収性ポリマー材料、例えば、ポリ−Ｌ−ラクチド（ｐｏｌｙ−Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ：ＰＬＬＡ）を有し得る。別の実施形態では、前記骨組みは、生体腐食性金属を有する。
【０００９】
前記複数の第１の（または第２の）連結要素は、少なくとも２つの連結要素、例えば、３つの第１の（または第２の）連結要素を有し得る。前記第１の連結要素は、直線状または曲線状、例えば、Ｓ若しくはＺ字状であってもよい。マーカードットが、第１または第２の連結要素に含まれ得る。
【００１０】
一実施形態では、前記骨組みは、マーカードットを含む。前記マーカードットは、連結要素に包含されるか、または、取り付けられ得る。前記マーカードットは、口部と底部とを有するカップ形状の構成を有することができ、前記カップの底部に孔部を含むことができる。
【００１１】
前記骨組みの一実施形態では、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相（ｉｎ−ｐｈａｓｅ）である。各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の谷を前記第２の周囲形成要素の山と連結するものであり、前記第２の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の谷に隣接し、前記第１の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列している。更なる実施形態では、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第２の連結要素は、一方の側において、第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結される前記第２の周囲形成要素の山に連結し、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の山に隣接している前記第３の周囲形成要素の谷に連結しており、前記第３の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している。他の実施形態では、各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第２の周囲形成要素の山に隣接する前記第２の周囲形成要素の谷に連結し、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の谷に隣接している前記第３の周囲形成要素の山に連結されており、前記第２の周囲形成要素の山は前記第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結され、前記第３の周囲形成要素の谷は前記第２の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列しているものであり、各前記第１の連結要素は、前記第２の連結要素のいずれとも長手方向に沿って整列していない。
【００１２】
前記骨組みの一実施形態では、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の山を、前記第１の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第２の周囲形成要素の山と連結する。更なる実施形態では、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相である。各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第１の連結要素と連結する山に隣接する前記第２の周囲形成要素の谷に連結しており、他方の側において、前記第２の周囲形成要素の谷と長手方向に沿って整列している前記第３の周囲形成要素の谷に連結する。別の実施形態では、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第２の周囲形成要素の山に隣接する前記第２の周囲形成要素の山に連結し、他方の側において、前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第３の周囲形成要素の山に連結しており、前記第２の周囲形成要素の山は前記第１の連結要素と連結する。
【００１３】
前記骨組みの一実施形態では、前記第１の周囲形成要素の山と谷は、前記第２の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第１の連結要素は、前記第１の周囲形成要素の山を前記第２の周囲形成要素の谷と連結し、前記第２の周囲形成要素の谷は、前記第１の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列している前記第２の周囲形成要素の山に隣接している。更なる実施形態では、前記第２の周囲形成要素の山と谷は、前記第３の周囲形成要素の山と谷と実質的に同位相であり、各前記第２の連結要素は、一方の側において、前記第２の周囲形成要素の谷に隣接している前記第２の周囲形成要素の山に連結しており、他方の側において、前記第３の周囲形成要素の山に隣接している前記第３の周囲形成要素の谷に連結しており、前記第２の周囲形成要素の谷は前記第１の連結要素により前記第１の周囲形成要素に連結され、前記第３の周囲形成要素の山は前記第２の周囲形成要素の山と長手方向に沿って整列しているものであり、各前記第１の連結要素は、前記第２の連結要素のいずれとも長手方向に沿って整列していない。
【００１４】
前記骨組みの一実施形態では、前記骨組みが拡張状態にあるとき、前記骨組みは、少なくとも１つの前記第１の連結要素および少なくとも１つの前記第２の連結要素を含む少なくとも１つの連続した螺旋状のパターンを有する。前記少なくとも１つの第１の連結要素および前記少なくとも１つの第２の連結要素の双方は、同一の山または谷で前記第２の周囲形成要素と連結する。前記骨組みの別の実施形態では、前記骨組みが拡張状態にあるとき、前記骨組みは、少なくとも１つの前記第１の連結要素および少なくとも１つの前記第２の連結要素を含む少なくとも１つの連続した螺旋状のパターンを有する。この場合、前記少なくとも１つの第１の連結要素は、第１の連結位置において前記第２の周囲形成要素と連結し、前記少なくとも１つの第２の連結要素は、第１の連結位置とは異なる第２の連結位置において前記第２の周囲形成要素と連結しており、前記連続した螺旋状のパターンは、さらに、前記第１の連結位置と前記第２の連結位置との間に前記第２の周囲形成要素の一部を有する。
【００１５】
一実施形態では、少なくとも１つの前記複数の周囲形成要素は、連結要素および当該周囲形成要素が交差する位置にノッチを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本骨組みの切断パターンを示す。
【図２Ａ】図２Ａは、変動する長さを有する周囲形成要素を含む本骨組みの切断パターンを示す。
【図２Ｂ】図２Ｂは、周囲形成要素の変動する振幅を示す。
【図２Ｃ】図２Ｃは、繰り返し正弦波パターンを示す。
【図２Ｄ】図２Ｄは、繰り返しでない正弦波パターンを示す。
【図３】図３は、隣接する周囲形成要素の詳細図を示す。
【図４Ａ】図４Ａは、本骨組みの一端における連結要素の詳細を示す。
【図４Ｂ】図４Ｂは、種々の連結要素の種々の実施形態を図示する。
【図４Ｃ】図４Ｃは、種々の連結要素の種々の実施形態を図示する。
【図４Ｄ】図４Ｄは、種々の連結要素の種々の実施形態を図示する。
【図４Ｅ】図４Ｅは、種々の連結要素の種々の実施形態を図示する。
【図４Ｆ】図４Ｆは、種々の連結要素の種々の実施形態を図示する。
【図４Ｇ】図４Ｇは、マーカードットの斜視図を示す。
【図４Ｈ】図４Ｈは、マーカードットの種々の実施形態の断面を示す。
【図４Ｊ】図４Ｊは、マーカードットの種々の実施形態の断面を示す。
【図４Ｋ】図４Ｋは、マーカードットの種々の実施形態の断面を示す。
【図５Ａ】図５Ａは、種々の角度からの本骨組みの三次元図を示す。
【図５Ｂ】図５Ｂは、種々の角度からの本骨組みの三次元図を示す。
【図５Ｃ】図５Ｃは、種々の角度からの本骨組みの三次元図を示す。
【図６】図６は、本骨組みの別の実施形態の切断パターンを示す。
【図７】図７は、交互に繰り返す螺旋状のパターンを含む本骨組みの切断パターンを示す。
【図８】図８は、種々の形状を有する各種の連結要素を含む本骨組みの切断パターンを図示する。
【図９】図９は、変動する長さの周囲形成要素と共に交互に繰り返す螺旋状のパターンを含む本骨組みの切断パターンを示す。
【図１０Ａ】図１０Ａは、クリンプされた状態における本骨組みの三次元斜視側面図を示す。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、クリンプされた状態における本骨組みの三次元斜視側面図を示す。
【図１１Ａ】図１１Ａは、交互に繰り返す螺旋状のパターンを含む本骨組みの切断パターンを図示する。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、交互に繰り返す螺旋状のパターンを含む本骨組みの切断パターンを図示する。
【図１２】図１２は、連結要素の機能性を図示する。
【図１３】図１３は、拡張時の本骨組みおよび連結要素（第１および第２の連結要素）の幾何形状を図示する。
【図１４Ａ】図１４Ａは、接続要素の幾何形状を図示する。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、接続要素の幾何形状を図示する。
【図１４Ｃ】図１４Ｃは、連結要素が隣接している周囲形成要素にどのようにして取り付けられ得るかの種々の実施形態を示す。
【図１５】図１５Ａ〜Ｅは、連結要素が、波状形状に沿って取り付け得る箇所を図示する。
【図１６】図１６は、連結要素の隣接する波状形状への取付けの径方向置換を示す。
【図１７Ａ１】図１７Ａ１は、隣接している周囲形成要素における位相の例を示す。
【図１７Ａ２】図１７Ａ２は、隣接している周囲形成要素における位相の例を示す。
【図１７Ｂ】図１７Ｂは、隣接している周囲形成要素における位相の例を示す。
【図１８】図１８は、２つの周囲形成要素間に３つの第１の連結要素が存在している、本骨組みの別の実施形態の切断パターンを示す。
【図１９Ａ】図１９Ａは、周囲形成要素が複数の直線状セグメントから構成されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく骨組みを模式的に示す。
【図１９Ｂ】図１９Ｂは、図１９Ａに示されている本骨組みの拡大図である。
【図１９Ｃ】図１９Ｃは、図１９Ａおよび１９Ｂに示されている波形パターンを模式的に示す。
【図１９Ｄ】図１９Ｄは、複数の曲線状セグメントから構成されている波形パターンを模式的に示す。
【図２０Ａ】図２０Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく切断パターンを示す。
【図２０Ｂ】図２０Ｂは、図２０Ａにおける本骨組みの一部の詳細図を示す。
【図２０Ｃ】図２０Ｃは、図２０Ａにおける本骨組みの一部の詳細図を示す。
【図２０Ｄ】図２０Ｄは、図２０Ａにおける本骨組みの一部の詳細図を示す。
【図２０Ｅ】図２０Ｅは、図２０Ａにおける本骨組みの一部の詳細図を示す。
【図２０Ｆ】図２０Ｆは、図２０Ａにおけるマーカードットの断面を示す。
【図２０Ｇ】図２０Ｇは、図２０Ａにおける本骨組みの側面図を示す。
【図２１Ａ】図２１Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく拡張した骨組みの一部の三次元側面図を示す。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく拡張した骨組みの一部の三次元側面図を示す。
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく拡張した骨組みの一部の三次元側面図を示す。
【図２２Ａ】図２２Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２３】図２３は、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２４】図２４は、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２５Ａ】図２５Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２５Ｂ】図２５Ｂは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２６Ａ】図２６Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２６Ｂ】図２６Ｂは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。
【図２７Ａ】図２７Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンおよびノッチを含む、本発明の実施形態に基づく骨組みの三次元図を示す。
【図２７Ｂ】図２７Ｂは、図１９Ａ〜１９Ｂに示されている波形パターンおよびノッチを含む、本発明の実施形態に基づく骨組みの三次元図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明は、拡張型血管用骨組み、例えば、ステントに関する。前記骨組みの全体設計は、１若しくはそれ以上の連結要素（連結することおよび連結という用語は、本明細書において互換的に使用される。）により連結される周囲形成要素の対を有するモジュール設計に基づいている。モジュールアプローチを使用して、前記骨組みは、長さおよび設計において変動する、周囲形成要素と連結要素とからアッセンブリされ得る。拡張時に、前記連結要素は、螺旋状のパターンを形成する。同パターンは、らせん状であり得る。
【００１８】
前記血管用骨組みは、生体吸収性ポリマー、生体腐食性若しくは生体吸収性金属、またはそれらの組み合わせから形成され得る。生体吸収性ポリマーの非限定的な例は、ポリ−Ｌ−ラクチド（ＰＬＬＡ）、ポリ−Ｄ−ラクチド（ＰＤＬＡ）、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド）（ＰＤＬＬＡ）、ポリ（デスアミノチロシル−チロシンエチルエステル）カーボネート、ポリ（カプロラクトン）（ＰＣＬ）、およびポリ（無水エステル）サリチル酸を含む。生体腐食性／生体吸収性金属の非限定的な例は、鉄、鉄系合金、マグネシウム、希土類元素を含むか若しくは含まないマグネシウム系合金、例えば、Ｍｇ−Ｓｒ合金、Ｍｇ−Ｓｒ−Ｚｎ合金、Ｍｇ−Ｚｎ−Ｚｒ合金、Ｍｇ−Ｎｄ−Ｚｎ−Ｚｒ合金、Ｍｇ−Ｚｎ−Ａｌ合金、Ｍｇ−Ｚｎ−Ｃａ合金、金属ガラス、例えば、ジルコニウム系金属ガラスを含む。
【００１９】
前記骨組みは、金属およびポリマーの種々の組み合わせから形成されてもよい。米国特許第７，８４６，３６１号；同第７，８９７，２２４号、および同第８，１３７，６０３号明細書。米国特許出願公開第２０１０／００９３９４６号明細書。Ａｌｅｘｙ，ｅｔ  ａｌ．，ＢｉｏＭｅｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，２０１３  Ａｒｔｉｃｌｅ  ＩＤ  １３７９８５。
【００２０】
一般的には、前記骨組みは、円筒の長さ方向に走る筒（または長手方向）軸を有する円筒状または管状の物体である。本発明のモジュール幾何学的設計は、高い柔軟性および顕著な径方向強度を示す。一般的には、前記骨組みは、複数の拡張型周囲形成要素を有する、主に円筒形状の本体を有する。前記周囲形成要素は、長さが変動し得る。少なくとも２つの周囲形成要素が連結して、周囲形成要素の対を形成し得る。前記周囲形成要素の対を形成する周囲形成要素間に、１若しくはそれ以上の連結要素が存在してもよい。前記連結要素は、直線状、曲線状、または前記２つの形状の組み合わせを含む、各種の幾何学的形状に見出され得る。周囲形成要素の各対は、少なくとも１つの連結要素により、周囲形成要素の隣接する対に連結する。対における周囲形成要素間または周囲形成要素対間の連結要素の数は変動し得る。
【００２１】
本明細書で使用する場合、「周囲形成要素」という用語は、円筒状であり得る本骨組みの周囲を囲む構造要素を意味する。一実施形態では、前記周囲形成要素は、前記骨組みの筒軸に実質的に垂直な、２つの仮想の面に沿って結合している。周囲形成要素は、複数の波状形状を有してもよい（または、同形状から成ってもよい）。波状形状は、前記周囲形成要素内の繰り返し単位であり、山と谷を有し得る。前記周囲形成要素当たりの波状形状数は、２〜Ｎ個、例えば、２、３、４，５、６、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、３０、４０、５０、６０個等で変動し得る。
【００２２】
前記血管用骨組みが拡張状態にあるとき、少なくとも一部の前記連結要素が、対における前記周囲形成要素を連結し、および／または、前記連結要素が、隣接する対における前記周囲形成要素を連結して、連続した螺旋状のパターンを形成する。
【００２３】
一実施形態では、前記連続した螺旋状のパターンは、前記骨組みの筒軸に対して、実質的に平行に方向付けられている。前記連続した螺旋状のパターンは、他の向きをとることもできる。前記連続した螺旋状のパターンは、らせんを形成してもよいし、特定の実施形態では、１若しくはそれ以上のらせん、例えば、二重若しくは三重らせん、または、４、５、６若しくはそれ以上の数のらせんでもよい。二重以上のらせんが存在する場合、隣接するらせんは、互いに対して実質的に平行であり得る。隣接するらせんは、互いに対して平行でなくてもよい。一実施形態では、前記骨組みの筒軸から等距離に２つ以上のらせんが存在する。
【００２４】
前記周囲形成要素は、形状が均一であり得る。あるいは、周囲形成要素は、各種の形状から構成されてもよい。例えば、前記周囲形成要素は、正弦波パターン、ノコギリ歯パターン、方形波パターン、または任意の他の種類の繰り返し若しくは非繰り返しパターン、例えば、正弦波とノコギリ歯の組み合わせであり得る、一連の波状形状から形成されてもよい。前記波状形状の振幅は、１つの周囲形成要素内、または、２つの周囲形成要素間において変動し得る（振幅は、ゼロからの関数のピーク偏差である。）。前記波状形状の振幅および頻度も変動し得る。例えば、周囲形成要素は、変動する振幅である、２：１：２：１、２：１等の繰り返しパターンを有する正弦波パターンから構成され得る。この場合、前記波状形状の振幅の比は、示されている比により表現される。他の比、３：１、４：１、５：１等も可能である。前記周囲形成要素は、１若しくはそれ以上のセグメントから構成されてもよく、各セグメントは、その固有の波形形状パターンを有する。各周囲形成要素におけるセグメント数は、１〜Ｎ個、例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、３０、４０、５０、６０個等で変動し得る。前記セグメントの形状は、直線状でもよいし、または、曲線状でもよい。このため、前記周囲形成要素は、同じかまたは異なり得る種々のセグメントからモジュール法においてアッセンブリされ得る。前記骨組みにおいて、全ての前記周囲形成要素の長さは、同じであってもよい。あるいは、前記周囲形成要素の長さは、例えば、複数の種々の方法において、変動してもよい。例えば、１つの対内の前記周囲形成要素の長さは同じでもよいが、前記骨組みの一端により近い前記周囲形成要素の長さは、前記骨組みの中央により近い前記周囲形成要素の長さより長いか、または、同長さ未満であり得る。
【００２５】
隣接する周囲形成要素を連結する前記連結要素（第１の連結要素または第２の連結要素）の数は、１〜Ｎ個、例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０個、またはそれ以上の数、１０〜２０個の範囲であり得る。前記連結要素の形状は、直線状、曲線状、Ｓ字状、逆Ｓ字状、Ｚ字状、逆Ｚ字状、または、例えば、直線状と曲線状のセクションを含む任意の他の組み合わせ形状でもよい。同様に、周囲形成要素の隣接する対を連結する前記連結要素の数は、１〜Ｎ個（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０個）の範囲でよく、このような連結要素の形状は、直線状、曲線状、Ｓ字状、逆Ｓ字状、Ｚ字状、逆Ｚ字状、またはそれらの任意の組み合わせでもよい。前記連結要素は、前記骨組みの筒軸に対して、各種の角度、例えば、０〜２０°、２０〜４０°、４０〜６０°、または６０〜８０°をとり得る。さらに、これらの連結要素の角度は、前記骨組みの筒軸に対して、正でもよいし、または、負でもよい。前記連結要素が曲線状である場合、それらは、前記連結要素の選択された部分に存在する湾曲を有する凹凸でもよい。前記湾曲の度合いは、１つの連結要素内でも変動し得る。前記連結要素の数は、前記連結要素の数が増えた場合に一般的に現れる柔軟性の低下により、前記骨組みの柔軟性を修飾するのに採用され得る。
【００２６】
前記連結要素が、Ｓ字状である場合、前記連結要素は、実質的にＳ字状構造を有し得る。一実施形態では、前記Ｓ字状の連結要素は、周囲形成要素間をより緩くすることができ、前記骨組みのより大きい拡張を可能にする、二重に曲がった構造を有する。このＳ字状セグメントが長いほど、より緩くなり、前記構造に存在する拡張性がより大きくなる。Ｓ字状の連結要素は、平滑でもよいし、または、角ばっていてもよい。別の実施形態では、Ｓ字状の連結要素は、少なくとも３つの実質的に直線状部分を含み、第１の直線状部分は、前記骨組みの筒軸に対して実質的に平行であり（例えば、前記骨組みの筒軸に対して約０度と約２０度の間の角度を形成する）、第２の直線状部分は、前記軸に対して実質的に垂直であり（例えば、前記骨組みの筒軸に対して約７０度と約９０度の間の角度を形成する）、第３の直線状部分は、前記軸に対して実質的に平行である（例えば、前記骨組みの筒軸に対して約０度と約２０度の間の角度を形成する）。さらに別の実施形態では、前記Ｓ字状の連結要素は、少なくとも３つの実質的に直線状部分を含み、第１の直線状部分は、前記骨組みの筒軸に対して実質的に平行であり（例えば、前記骨組みの筒軸に対して約０度と約２０度の間の角度を形成する）、第２の直線状部分は、前記第１の直線状部分に対して実質的に垂直であり（例えば、前記第２の直線状部分は、前記第１の直線状部分に対して約７０度と約９０度の間の角度を形成する）、第３の直線状部分は、前記第１の直線状部分に対して実質的に平行である（例えば、前記第３の直線状部分は、前記第１の直線状部分に対して約０度と約２０度の間の角度を形成する）か、または、前記第２の直線状部分に対して垂直である（例えば、前記第３の直線状部分は、前記第２の直線状部分に対して約７０度と約９０度の間の角度を形成する）。
【００２７】
前記連結要素がＺ字状である場合、前記連結要素は、実質的にＺ字状構造を有する。
【００２８】
隣接する周囲形成要素間に２つ以上の連結要素が存在する場合、前記連結要素は、前記骨組みの周囲に沿った径方向の位置に、対称的または非対称的に位置している。前記連結要素が、対称的に位置している場合、各対の連結要素間の放射距離、例えば、Ａ−ＢとＢ−Ｃは等しい。
【００２９】
前記連結要素についてここで列記されている径方向の位置は、例示目的のみのために提供され、前記連結要素は、過度の試行錯誤をすることなく、前記筒軸に対する前記骨組みの周囲に沿った任意の点において、当業者により配置され得る。例えば、前記連結要素の配置は、３６０°をｎ（ここで、ｎは、隣接する周囲形成要素間の連結要素の数である。）で割ることにより決定され得る。ｎ＝３の場合、前記連結要素は、前記ステントの周囲に約１２０°間隔で対称的に配置されてもよい。隣接する周囲形成要素間に２つの等しく間隔をあけた連結要素が存在する場合、それらは、互いに対して約１８０°に位置する。すなわち、前記２つの連結要素は、互いに対して反対側に向けられている。
【００３０】
参照のみの目的で、各対において前記周囲形成要素を連結する前記連結要素は、第１の連結要素と呼ばれる。一方、周囲形成要素の隣接する対における前記周囲形成要素を連結する連結要素は、第２の連結要素と呼ばれる。前記第１および第２の連結要素は、同じ形状のものでもよく、または、異なる形状を有してもよい。加えて、周囲形成要素の対における周囲形成要素を連結する前記第１の連結要素の形状は、同じでもよいし、または、形状および長さの両方において変動してもよい。同様に、周囲形成要素の隣接する対を連結する前記連結要素は、同じでもよいし、または、形状および長さにおいて変動してもよい。以下でさらに検討されているように、前記第１および第２の連結要素は、血管用骨組みが、拡張後に前記周囲形成要素により形成される面の外に明らかに曲がった対を形成する前記周囲形成要素を生じさせることなく、拡張するのを可能にするように構成され得る。このため、周囲形成要素の隣接する対間の前記連結要素（例えば、第２の連結要素）は、前記骨組みの拡張に応じて伸びることができる。一実施形態では、これらの連結要素は、Ｓ字状を有し、または、曲線状である。
【００３１】
前記骨組みが拡張状態にあるとき、前記対における前記周囲形成要素を連結する連結要素の少なくとも一部、および／または、隣接する対における前記周囲形成要素を連結する連結要素は、連続的な渦巻きまたは螺旋状のパターンを形成する。一実施形態では、前記渦巻きまたは螺旋状のパターンは、前記第１および第２の連結要素の少なくとも一部を有する。別の実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記第１の連結要素の少なくとも一部を有する。第３の実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記第２の連結要素の少なくとも一部を有する。第４の実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記第１および第２の連結要素の少なくとも一部ならびに前記周囲形成要素の少なくとも一部を有する。第５実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記第１の連結要素の少なくとも一部および前記周囲形成要素の少なくとも一部を有する。第６実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記第２の連結要素の少なくとも一部および前記周囲形成要素の少なくとも一部を有する。
【００３２】
前記連結要素の長さは、前記連結要素の一端から開始して前記連結要素に沿って、前記連結要素の他端への距離に沿って移動する移動の絶対距離を意味する。
【００３３】
前記第２の連結要素の長さは、第１の連結要素の長さより長くても、等しくても、または、同長さ未満でもよい。
【００３４】
前記周囲形成要素の波状形状は、前記血管用骨組みの近位または遠位端のいずれかに対して、山と谷を形成し得る。前記第１の連結要素は、山から山、山から谷、または谷から谷への対において、前記周囲形成要素を結合し得る。同様に、前記第２の連結要素は、山から山、山から谷、または谷から谷への隣接する対間の前記周囲形成要素を連結し得る。前記山から山、山から谷、または谷から谷の連結は、同じ筒軸線にあるか、または、１８０°でシフトした周囲形成要素間にあり得る。他のシフトは、これに限定されるものではないが、前記同じ筒軸線から５°、６０°、９０°、および１２０°を含む。前記連結要素は、隣接する周囲形成要素の任意の点、例えば、これに限定されるものではないが、山、谷、波状形状の上昇部、または降下部における任意の点を連結し得る。
【００３５】
対における一方の周囲形成要素の波状形状は、前記対における他方の周囲形成要素の波状形状と、同位相または不一致のいずれでもよい。前記２つの周囲形成要素が不一致である場合、位相差の度合いは、０°を超え１８０°の度合いの範囲であることができ、これに限定されるものではないが、５°、６０°、９０°、および１２０°の度合いを含むことができる。
【００３６】
同様に、前記１つの対の波状形状は、前記隣接する対の波状形状に対して、同位相または代替的に不一致のいずれでもよい。前記２つの周囲形成要素が不一致である場合、位相差の度合いは、０°を超え１８０°の度合いの範囲であることができ、これに限定されるものではないが、５°、６０°、９０°、および１２０°の度合いを含むことができる。
【００３７】
前記隣接する周囲形成要素の波状形状は、同位相または不一致のいずれでもよい。前記２つの周囲形成要素が不一致である場合、位相差の度合いは、０°を超え１８０°の度合いの範囲であることができ、これに限定されるものではないが、５°、６０°、９０°、１２０°、および１８０°の度合いを含むことができる。
【００３８】
例えば、拡張型バルーンにより径方向の拡張力が前記骨組みに加わったとき、前記周囲形成要素は、径方向に拡張し、周囲方向に細長になる。逆に、外部圧縮力が前記骨組みに発揮されたとき、前記周囲形成要素は、径方向に収縮し、周囲方向に短くなる。径方向の拡張力が前記骨組みに加えられたとき、前記波状形状は、振幅が小さくなる。逆に、外部圧縮力が前記骨組みに発揮されたとき、前記波状形状は、振幅が大きくなる。
【００３９】
別の実施形態では、前記骨組みは、複数の多角形を有する。前記多角形は、ｎ面を有する。ここで、ｎは、任意の正の整数である。例えば、前記多角形は、３〜３０の範囲の面を有し得る（より高いオーダーの多角形も、本発明の設計に包含される。）。例えば、ｎ面以下の多角形、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９および３０面の多角形である。前記多角形の面は、等しくても、または、等しくなくてもよい。前記多角形における反対側面は、前記骨組みがクリンプされているとき、互いに対して実質的に平行であり得る。多角形の反対側面は、互いに関して他の構成をとることもできる。
【００４０】
前記多角形は、複数の連結要素により連結される複数の波状形状から形成され得る。例えば、前記多角形は、２つの連結要素により連結される、２つの波状形状から形成されている六角形でもよい。六角形は、第１の波状形状と第２の波状形状とを有する場合があり、同波状形状は、第１のセグメントと第２のセグメントとにより連結される。各六角形における前記第１および第２の波状形状を有するフィラメントは、異なるまたは同一の幅、長さ、および厚みを有してもよい。前記多角形は、連結要素なしに複数の波状形状から形成されていてもよい。例えば、前記多角形は、２つの波状形状から成る四角形でもよい。より高いオーダーの多角形、例えば、ｎ＝８〜３０において、前記波状形状は、複数の連結要素により連結していてもよい。
【００４１】
波状形状は、１つのセグメントまたは少なくとも２つのセグメント（例えば、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、３０、４０、５０、６０、Ｎ個のセグメント）を有し得る。前記セグメントは、直線状でも、または、曲線状でもよい。セグメントが曲線状である場合、湾曲度合いは変動し得る。セグメントは、凹または凸でもよい。セグメントは、互いに連結する直線状部分のみを含んでもよいし、または、互いに連結する曲線状部分のみを含んでもよい。あるいは、セグメントは、互いに連結する直線状部分および曲線状部分の両方を含んでもよい。前記セグメントは、その長さに沿って選択された点に配置されている、少なくとも１つの曲がりを有してもよい。例えば、セグメントは、ｎ、Ｃ、Ｕ、Ｖ等に様式化された形状をとってもよい。セグメントは、ループの形状であってもよい。この場合、前記ループは、円形でもよく、または、半円形でもよい。前記セグメントは、本質的に、任意の適切な構成をとり得る。前波状形状のセグメントの長さ、幅、および厚みは、等しくてもまたは等しくなくてもよい。各周囲形成コンポーネントにわたる各多角形の２つの波状形状は、同一でもよいし、または、変動してもよい。前記多角形および前記多角形の面を表す種々のセグメントについての広い各種の構成は、本発明に包含される。例えば、前記多角形の面を表すセグメントは、直線状でも、または、曲線状でもよい。１つの多角形において、１つの波状形状を有する前記セグメントの長さは、反対向きの波状形状の前記セグメントの長さと等しくても、または、同長さより長くてもよい。前記多角形は、凸状（すなわち、その全ての内角が１８０°未満である。）でもよいし、または、非凸状（すなわち、多角形が少なくとも１つの１８０°を超える内角を含む。）でもよい。前記多角形は、前記骨組みの本体にわたって、連続的、断続的な構造を形成し得る。周囲形成要素（または周囲形成要素の対）は、異なるかまたは実質的に同一の多角形を含み得る。異なる周囲形成要素の多角形は、異なってもよいし、または、実質的に同一でもよい。隣接する多角形の表面積は、等しくてもまたは等しくなくてもよい。前記多角形の表面積、すなわち、前記面により包含される面積は、前記多角形の面の長さから数学的に算出され得る。ｈｔｔｐ：／／ｍａｔｈｗｏｒｌｄ．ｗｏｌｆｒａｍ．ｃｏｍ／ＰｏｌｙｇｏｎＡｒｅａ．ｈｔｍｌ、Ａｐｒｉｌ，２００９。
【００４２】
本発明の骨組みの一実施形態は、図１に図示されている。前記周囲形成要素の対は、１〜４として示されている。対１〜４についての前記骨組みにおける前記周囲形成要素は、丸括弧中に１（５、６）、２（７、８）、３（９、１０）、および４（１１、１２）で表示されている。１つの対である１における２つの周囲形成要素間の前記連結要素（第１の連結要素）は、１３〜１８として示されている。一方、周囲形成要素の隣接する対１と２間の前記連結要素（第２の連結要素）は、１９〜２１として示されている。前記骨組みは、マーカードット２２を含んでもよい。前記骨組みの波状形状および連結要素により形成されている多角形は、２３および２４のボックスにより図示されている。
【００４３】
本骨組みの別の実施形態は、図２Ａに示されている。ここでは、本骨組みの周囲形成要素は、長さが変動する。前記周囲形成要素の周囲長は、Ａ>Ｂ>Ｃである。ただし、長さのこの順序は、例示目的のためにのみ示されている。前記周囲形成要素Ａ、Ｂ、Ｃにより形成された波状形状の振幅は、部分的にクリンプされたまたは完全にクリンプされた状態において、Ａ'>Ｂ'>Ｃ'の長さまたは高さも有する（図２Ｂ）。示されている実施形態において、変動する長さを有する前記周囲形成要素が、以下のように、前記骨組みの本体に沿って分布されている。Ａ−Ｂ（２５、２６）、Ｃ−Ｃ（２７、２８）、Ｃ−Ｃ（２９、３０）、Ｃ−Ｂ（３１、３２）、Ｂ−Ｂ（３３、３４）、Ｂ−Ｂ（３５、３６）、およびＢ−Ａ（３７、３８）。ただし、数多くの他の組み合わせおよび分布も可能である。図２Ｃは、前記波状形状の振幅が、前記周囲形成要素にわたって一定である、繰り返しの正弦波パターンを示す。図２Ｄは、繰り返しでない正弦波パターンを示す。繰り返しでない正弦波パターンにおいて、前記波状形状の振幅および／または通常の頻度は、前記周囲形成要素の周囲に沿って、対称的またはランダムのいずれかに変動し得る。
【００４４】
前記周囲形成要素の長さは、前記周囲形成要素上の人工点から開始して、同じ人工点に戻る前記周囲形成要素に沿った移動の絶対距離を意味する。
【００４５】
周囲形成要素の２つの隣接する対を形成する前記波状形状の一部の詳細図は、図３に示されている。前記周囲形成要素は、３９、４０として示されている。それらは、連結要素（第２の連結要素）により連結しており、前記連結要素は、２つの直線状部分４１、４１０１と、Ｓ字状部分４２とを有する。周囲形成要素４０の波状形状は、振幅４３および４４を有する。示されている実施形態では、４４は、４３より大きい。
【００４６】
図４Ａは、前記骨組みの一端における連結要素（第１の連結要素）の詳細を示す。周囲形成要素４６、４７は、連結要素（第１の連結要素）４８〜５５により連結される。図４Ｂ〜４Ｆは、連結要素５３に沿った種々の点において、例えば、直線状、複数のセグメント、または曲がった若しくは曲線状の連結要素の側面に沿った（および、同側面を中断している）点、または、同側面上に、マーカードット５４が連結要素５６〜５９に取り付けられている、種々の実施形態を図示する。図４Ｇは、マーカードット２５１の斜視図を示す。図４Ｈ、４Ｊ、および４Ｋは、マーカードット２５２の種々の実施形態の断面を示す。マーカードットについての骨組みの断面は、種々の形状をとることができ、同形状は、これに限定されるものではないが、シースルーの空間（図４Ｈ）、入口２５３、底２５４、および前記底にある孔２５５を有するカップ型構造（図４Ｊ）、ならびに入口２５３ａおよび底２５４ａを有するカップ型構造（図４Ｋ）を含む。
【００４７】
図５Ａ〜５Ｃは、直交図（５Ａ）、側面図（５Ｂ）および端面図（５Ｃ）における前記骨組みを示す。前記周囲形成要素は、６０〜６４および６５〜７０で表示されている。前記周囲形成要素の対間の前記連結要素は、７１、７２、７４、７５（第１の連結要素）として示されている。一方、２つの対間の前記連結要素は、７３で表示されている。前記螺旋形状の設計は、７６〜７８として示されており、周囲形成要素の対間の前記連結要素および前記対を形成する周囲形成要素間の連結要素（それぞれ、第１および第２の連結要素）を含む。前記対を形成する周囲形成要素は、強調線６３、６４で示されている。
【００４８】
図６は、本骨組みの別の実施形態の切断パターンを示す。７９、８０；８１、８２；８３、８４；８５、８６；８７、８８；８９、９０、および９１、９２として示されている前記周囲形成要素の対を共に、前記周囲形成要素は、７９〜９２で表示されている。前記螺旋状のパターンは、９３〜１０３として示されており、対を形成する周囲形成要素間の連結要素（第１の連結要素）９４、９６、９８、１００、および１０２と共に、周囲形成要素の対間の連結要素（第２の連結要素）９３、９５、９７、９９、１０１、および１０３の交互に繰り返すパターンを有する。図６への挿入図において、本骨組みの部分的に圧縮された図が示されている。前記周囲形成要素は、１０７、１０７'で表示されている。一方、前記連結要素は、１０５、１０６で表示されている。前記図に示されている本骨組みは、互いに対して実質的に平行であり得る、２つ以上の螺旋状のパターン１０８〜１１０を含む。
【００４９】
図７は、交互に繰り返す螺旋状のパターンを有する本骨組みの切断パターンを示す。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、周囲形成要素の対間の連結要素（第１の連結要素）１１２、１１５、１１８、１２１と、前記周囲形成要素の波状形状の一部１１３、１１７、１２０と、周囲形成要素の２つの隣接する対を連結する連結要素（第２の連結要素）１１１、１１４、１１６、１１９、１２２との交互に繰り返すパターンから形成されている。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記骨組みの一端から開始する下記繰り返し配列：第１の連結要素、第２の連結要素、前記波状形状の一部、第１の連結要素、第２の連結要素、前記波状形状の一部を有する。この繰り返し配列は、前記骨組みにわたって繰り返されている。他の繰り返し配列は、これに限定されるものではないが、（ａ）前記骨組みの本体にわたってｎ回繰り返されている、第１の連結要素、前記波状形状の一部、第１の連結要素；（ｂ）前記骨組みの本体にわたってｎ回繰り返されている、第１の連結要素、前記波状形状の一部；（ｃ）前記骨組みの本体にわたってｎ回繰り返されている、第２の連結要素、前記波状形状の一部；または、（ｄ）前記骨組みの本体にわたってｎ回繰り返されている、第２の連結要素、前記波状形状の一部、第２の連結要素を含み得る。
【００５０】
図８は、前記連結要素が各種の形状を有し、前記連結要素のパターンの分布が前記骨組みの本体にわたって変動する、実施形態を示す。具体的には、示されている実施形態において、周囲形成要素の対間の前記連結要素は直線状１２４〜１２６および１３０〜１３２であり、または、曲線状１２７〜１２９、１３４〜１３６、および１３７〜１３９である。周囲形成要素の対間の前記曲線状の連結要素の１つは、直線状および曲線状の部分の両方１２７〜１２９を有する。図示から明らかであるように、前記連結要素のパターンは、前記骨組みの本体にわたって変動し得る。曲線状１３７〜１３９、１３４〜１３６、直線状１３０〜１３２、曲線状１２７〜１２９、および直線状１２４〜１２６。他の可能性のある配置および幾何学的形状は、本発明に包含される。当業者であれば、血管に要求される柔軟性および空間的要求に適合する、連結要素の配列および種類を選択することができる。
【００５１】
図９は、変動する長さの周囲形成要素と共に交互に繰り返す螺旋状のパターンを本骨組みの切断パターンを示す。この実施形態は、異なる長さの周辺形成要素および各種の連結要素が、２種類の螺旋状のパターンを有する骨組みを形成するように組み合わせられている、骨組みのモジュール設計の性質を図示する。前記周辺形成要素は、長さＡｎ、Ｂｎ、およびＣｎを有する。例えば、一実施形態では、前記周辺長さは、Ａ>Ｂ>Ｃである。具体的には、図９に示されている順序で、Ａ１およびＡ０（１４０、１４４）は、Ｂ０〜Ｂ５（１４１、１４３）と組み合わせられ、次に、Ｃ０〜Ｃ６（１４２）と組み合わせられる。この実施形態には、２種類の螺旋状のパターン１４５〜１４７および１５３〜１５４が存在する。１４７における前記螺旋状のパターンは、対を形成する周囲形成要素間の連結要素（第１の連結要素）１４８、１５０、１５２と、周辺形成要素の対間の連結要素（第２の連結要素）１４９、１５１とを有する。他の螺旋状のパターン１５４は、対を形成する周囲形成要素間の連結要素（第１の連結要素）１５５、１５８と、周囲形成要素の波状形状の一部１５７、１６０と、周辺形成要素の対間の連結要素（第２の連結要素）１５６、１５９とを有する。
【００５２】
図１０Ａおよび１０Ｂは、クリンプされたまたは圧縮された状態における、本骨組みの三次元斜視側面図を示す。前記周辺形成要素の対は、１７２、１７３として示されている。周囲形成要素１６１、１６７の一部を形成する１つの波状形状は、前記周囲形成要素の対間の連結要素１６２、１６６（第２の連結要素）に隣接している。この連結要素は、隣接する対における周囲形成要素１６３、１７１の波状形状の上部に位置するか、または、同波状形状に沿う／重なるが、同波状形状と接触している必要はない。対において前記周囲形成要素を連結する前記連結要素（第１の連結要素）は、１６９、１７０として示されている。この配置は、周囲形成要素１７５、１８６の一部を形成する１つの波状形状が、周囲形成要素間の連結要素１７６、１８５（第２の連結要素）に隣接している、図１０Ｂにおいても明確に見ることができる。この連結要素は、隣接する対における周囲形成要素１８０、１８４の波状形状の上部に位置するか、または、同波状形状に沿う／重なっている。対において周囲形成要素を連結する前記連結要素（第１の連結要素）は、１８２として示されている。周囲形成要素の対は、１８３と表示されている。
【００５３】
図１１Ａは、交互に繰り返す螺旋状のパターンを有する本骨組みの切断パターンを示す。４５８、４５９、４６０、４６１、および４６２、４６３として示されている周囲形成要素の対と共に、前記周囲形成要素は、４５８〜４６４で表示されている。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、周囲形成要素の対間の連結要素（第１の連結要素）４５１、４５５、前記周囲形成要素の波状形状の一部４５２、４５４、４５６、および周囲形成要素の２つの隣接する対を連結する連結要素（第２の連結要素）４５３、４５７の交互に繰り返すパターンから形成されている。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記骨組みの一端から開始する下記繰り返し配列：第１の連結要素、前記波状形状の一部、第２の連結要素、前記波状形状の一部を有する。前記繰り返し配列は、前記骨組みにわたって繰り返される。図１１Ａにおいて、前記第１および第２の連結要素は両方とも直線状である。
【００５４】
図１１Ｂは、別の螺旋状のパターンを有する本骨組みの切断パターンを示す。４６５、４６６；４６７、４６８；４６９、４７０、および４７１、４７２として示されている周囲形成要素の対と共に、前記周囲形成要素は、４６５〜４７２で表示されている。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、周囲形成要素の２つの隣接する対を連結する連結要素（第２の連結要素）４７３、４７７、周囲形成要素の波状形状の一部４７４、４７６、４７８、および周囲形成要素の対間の連結要素（第１の連結要素）４７５、４７９の交互に繰り返すパターンから形成されている。この実施形態では、前記螺旋状のパターンは、前記骨組みの一端から開始する下記繰り返し配列：第２の連結要素、前記波状形状の一部、第１の連結要素、前記波状形状の一部を有する。前記繰り返し配列は、前記骨組みにわたって繰り返される。図１１Ｂにおいて、前記第１および第２の連結要素は両方とも、Ｓ字状である。
【００５５】
従来技術設計が抱える問題の１つは、骨組みが拡張する際、隣接する周囲形成要素を形成する波状形状がねじれることである。本設計では、改善されている。
【００５６】
図１２は、周囲形成要素の隣接する対間の連結要素の機能性を図示する。１９９および２００は、周囲形成要素の対である。３種類の連結要素、直線状２０１および曲線状２０２、２０３が図示されている。前記骨組みが拡張する際、連結要素２０１は拘束性であり、前記周囲形成要素の拡張を調節できないが、連結要素２０３または２０３のいずれかがほとんど拘束性でなく、隣接する対における周囲形成要素が面１９７、１９８の外にねじれることなく、拡張を調節する。
【００５７】
図１３は、拡張時における、本骨組みおよび連結要素の幾何形状を図示する。前記周囲形成要素の対は、２０６、２０７として示されている。前記周囲形成要素の対を形成する前記波状形状間の連結要素（第１の連結要素）は、２０８〜２１０で表示されている。前記対間の連結要素は、２１３で表示されている。拡張時の幾何形状は、２１１、２１２を使用して２１３と共に三角形を形成することにより図示されている。２０８および２１０についての筒軸に対して形成されている角度は、２１５、２１６で表示されている。２１１、２１２および２１３により形成されている角度は、２１４で表示されている。拡張後、角度２１４'、２１５'、および２１６'は全て大きくなる。
【００５８】
図１４Ａおよび１４Ｂは、対における周囲形成要素間（第１の連結要素）、または、周囲形成要素の隣接する対間（第２の連結要素）であり得る、連結要素の構造的幾何形状の種々の実施形態を図示する。前記連結要素は、Ｓ字状、２１７、２１７'、４０１、４０４〜４０９、直線状２１８、４１０、２１８'、４１３（曲がり）、凹／凸２１９、２１９'、４１１、４１２、曲線状４０２、４０３、４１４であり得る。前記連結要素は、隣接する周囲形成要素上の任意の点、例えば、山（４２６、４２８）、谷（４２５、４２７）、または、波状形状の上昇部（４１５、４１６、４１９、４２０、４２１、４２２、４２３、４２４、４２９、４３０、４３３）若しくは下降部（４１７、４１８、４３１、４３２、４３４）の任意の点を接続し得る。
【００５９】
図１４Ｃは、周囲形成要素の波状形状上の点に取り付けられている連結要素の一端と共に、前記連結要素の他端が、隣接する周囲形成要素の直接対応する山若しくは谷に、または、１、２、３、４、５、６、７、８、９．．．Ｎ個（Ｎは、任意の正の整数であり得る。）の波状形状によりシフトしている点（前記シフトは、いずれの方向に向かってもよい。）に取り付けられ得ることを示す。図１４Ｃにおいて、前記連結要素の２つの端部は、４８０（山）、４８１（谷）；４８２（山）、４８３（１つの波状形状によりシフトしている谷）；４８４（山）、４８５（１つの波状形状によりシフトしている谷）；４８６（谷）、４８７（山）である。
【００６０】
図１５Ａ〜Ｅは、連結要素が、波状形状に沿って取り付けられ得る箇所を図示する。ここでは、前記連結要素は、直線状として示されているが、この形状は、例示目的のためにのみ示されており、前記連結要素は、曲線状若しくはＳ字状、または、本発明に包含される任意の他の形状であることができる。ここで示されている実施形態は、前記第１および第２の連結要素の両方に適用できる。本骨組みの筒軸も示されている。連結要素２２０は、１つの波状形状２２１の谷と、別の波状形状２２２の山とに取り付けられ得る（図１５Ａ）。あるいは、連結要素２２４は、２つの波状形状２２３、２２５の谷または山の両側に取り付けられ得る（図１５Ｂ）。連結要素２２７は、２つの波状形状の谷２２６、２２８に取り付けられ得る（図１５Ｃ）。連結要素２３０は、２つの波状形状の山２２９および谷２３１にも取り付けられ得る（図１５Ｄ）。連結要素２３４は、２つの波状形状の上昇部２３２、２３５にも取り付けられ得る（図１５Ｅ）。ここで示されている図は、反対向きの波状形状に取り付けられている連結要素を図示しているが、前記連結要素は、前記筒軸に対して径方向にシフトした波状形状に取り付けられ得る（図１６）（２３６〜２３８）。
【００６１】
本骨組みの近位端および遠位端は、大動脈弁に最も近い近位端として、心臓に対して表示され得る。前記山および谷という用語は、本骨組みの近位端および遠位端に関して、任意に規定される。
【００６２】
図１７Ａ１、１７Ａ２、および１７Ｂは、隣接する周囲形成要素における位相の例を示す。図１７Ａ１において、周囲形成要素２３９、２４０は、（２４３および２４４についての筒軸線を比較して）互いに一致している。図１７Ａ２において、周囲形成要素２３９、２５０は、部分的に不一致である。対照的に、図１７Ｂにおいて、周囲形成要素２４２、２４７は、（２４５および２４８を比較して）互いに１８０°不一致である。
【００６３】
図１８は、本骨組みの別の実施形態の切断パターンを示す。３０１、３０２；３０３、３０４；３０５、３０６；および３０７、３０８として示されている周囲形成要素の対と共に、前記周囲形成要素は、３０１〜３０８で表示されている。前記螺旋状のパターンは、３０９〜３１７として示されており、周囲形成要素の対間の連結要素（第２の連結要素）３０９、３１１、３１３、３１５、および３１７と、対を形成する前記周囲形成要素間の連結要素（第１の連結要素）３１０、３１２、３１４、および３１６との交互に繰り返すパターンを有する。前記図に示されている骨組みは、２つ以上の螺旋状のパターン３１８〜３２０を含む。
【００６４】
図１９Ａは、本発明の一実施形態に基づく骨組みの切断図を模式的に示す。前記骨組みは、３つの長手方向に隣接する周囲形成要素２０１０、２０２０、および２０３０を含む。この場合、周囲形成要素２０１０および２０２０の対は、第１の連結要素２０１２により連結される。第１の連結要素２０１２は直線状である。周囲形成要素２０２０および２０３０の対は、第２の連結要素２０２２により連結される。第２の連結要素２０２２はＳ字状である。周囲形成要素２０１０および２０３０は、ノコギリ歯状の波状形状パターンを含むように図示されている。同パターンは、複数の直線状要素から構成されている。周囲形成要素２０２０は、波形パターン２０５０（陰影部／より暗い部分）を含み得る。同パターンは、図１９Ｂに関連して以下にさらに図示されている。例示目的のために、波形パターン２０５０は、図１９Ａにおいて、架空のノコギリ歯パターンに重ねられている。
【００６５】
図１９Ｂは、図１９Ａの一部の拡大図である。同図は、波形パターン２０５０の詳細な構造をさらに図示する。図１９Ｂに示されている波形パターン２０５０では、各波状形状（すなわち、１つの山およびその隣接する谷を含む、周囲形成要素における波状形状パターンの繰り返し単位）は、互いに連続して連結する、数多くの直線状セグメント２０５１、２０５２、２０５３、２０５４、２０５５、２０５６を含む。前記骨組みが、拡張状態にあるとき、前記直線状セグメントはそれぞれ、隣接して連結する直線状セグメントとは共線的でない。１つの波状形状内の前記直線状セグメントは、正弦波の周期にまとめて近似する。
【００６６】
前記波形パターンが、図１９Ａおよび図１９Ｂにおいて、波状形状当たりに６個の直線状セグメントを含むように示されているが、波状形状当たりにより多くの数のセグメント、例えば、８、１０、１２、１６、２０、２４、３２、３６、４８、６４個等が使用され得る。前記直線状セグメントはそれぞれ、おおよそ同じ長さであることができ（変量、１０％未満）、または、所望若しくは必要に応じて、長さを変動させることができる。一連の連結する曲線状セグメントは、前記波形パターンを形成するのにも使用され得る。例えば、本骨組みの各波状形状は、図１９Ｄに図示されているように、一連の部分的な波状形状または小波を含む。この場合、波状形状を構成する６つの曲線状セグメントは、２０５１ａ、２０５２ａ、２０５３ａ、２０５４ａ、２０５５ａ、および２０５６ａで表示されている。（図１９Ｃは、図１９Ｂに示されているのと同じ波形パターンを示す。図１９Ｄに示されている周囲形成要素についての中心線として機能する波状の中心線を付している。）。前記波形パターンを形成する前記曲線状セグメントの数は、６個より多い、例えば、８、１０、１２、１６、２０、２４、３２、３６、４８、６４個等であり得る。図１９Ｄにおける１つの波状形状内の前記曲線状セグメントも、正弦波の周期にまとめて近似している。
【００６７】
このような波形パターンは、従来の骨組み設計における波状形状での２つの局所応力点（通常、山および谷の頂点にある）とは対照的に、前記骨組み、特に、前記骨組みの拡張による結晶化を誘導可能なポリマー材料から形成されたものが、更なる局所応力点を有することを可能にする。このため、前記波形パターンは、前記骨組みの径方向拡張による応力が、前記周囲形成要素に沿ってより均等に分布されるのを可能にし、前記ポリマー材料の誘導された結晶化のより均一な分布を可能にする。結果として、記載されている波形パターンを含む骨組みは、より高い径方向強度、配置後の低下した急速な収縮、および低下したクリープを有し得る。
【００６８】
図１９Ａおよび１９Ｂに示されている連結要素は、直線状またはＳ字状である。他の実施形態では、前記連結要素は、互いに連結する、複数の直線状セグメントまたは曲線状セグメントを有する波形パターンも含み得る。
【００６９】
図１９Ａおよび１９Ｂは、周囲形成要素２０２０での２つの連続した波状形状の波形パターンを図示しているが、別の実施形態では、このような波形パターンは、周囲形成要素２０２０全体に広がり得る。他の実施形態では、前記周囲形成要素は全て、図２０〜２７に図示されているように、繰り返しの波形パターンから形成され得る。
【００７０】
図２０Ａは、各周囲形成要素が繰り返し波形パターンから構成されている、本発明の骨組みの実施形態を示す。３２１、３２２；３２３、３２４；３２５、３２６；３２７、３２８、および３２９、３３０として示されている周囲形成要素の対と共に、前記周囲形成要素は、３２１〜３３０で表示されている。前記骨組みの山と谷は、概ね同位相である。３つの連結要素が、各２つの長手方向に隣接する周囲形成要素間に使用され、各周囲形成要素における２つの波状形状当たりに１つが使用される。前記長手方向に隣接する周囲形成要素３２１、３２２の対は、真っ直ぐな（または直線状の）第１の周囲形成要素３３２により連結しており、前記長手方向に隣接する周囲形成要素３２２、３２３の対は、Ｓ字状の第２の周囲形成要素３３３により連結されている。第１の連結要素３３２は、周囲形成要素３２１の山３２１１を、周囲形成要素３２２の谷３２２２と連結する。第２の連結要素３３３は、谷３２２２を、谷３２３２に隣接する周囲形成要素３２３の山３２３４と連結する（谷３２３２は、谷３２２２と長手方向に整列している）。上記連結パターンは、前記ステントにわたって繰り返し、連結要素３３１〜３４０を含む螺旋形状を形成する。２つのマーカードット１９０２および１９０４は、（周囲形成要素の最初の対間および周囲形成要素の最後の対間の連結要素における）前記骨組みの各端部に位置している。
【００７１】
図２０Ａにおける前記骨組みの一部の詳細図は、図２０Ｂ〜２０Ｅに示されている。図２０Ｄにおいて、図２０Ａの一部の拡大図は、繰り返し波形パターンをさらに図示するように示されている。この実施形態では、２つの長手方向に隣接する周囲形成要素は、３５３、３５４として示されている。それらは、連結要素（第１の連結要素）３５５および３５６により連結される。前記繰り返し波形パターンを構成する直線状セグメントは、３４１〜３５２として示されている。
【００７２】
図２０Ｆは、マーカードット１９０４の断面図を示す。マーカードット１９０４は、放射線不透過性マーカーを収容するために、中心に窪みを有するカップ形状をとる。図２０Ｇは、図２０Ａに示されている骨組みの側面図である。前記周囲形成要素は、３６１〜３６８で表示されており、対３７４〜３７７を形成している。対内の周囲形成要素間の前記連結要素（第１の連結要素）は、３６９、３７１、３７３として示されている。一方、周囲形成要素の２つの対間の前記連結要素は、３７０、３７２で表示されている。螺旋形状は、連結要素３６９〜３７３により形成されている。
【００７３】
図２１Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンを含む、本発明の一実施形態に基づく拡張した骨組みの一部の三次元側面図を示す。３つの長手方向に隣接する周囲形成要素は、２１１０、２１２０、および２１３０として示されている。周囲形成要素２１１０および２１２０は、真っ直ぐな第１連結要素２１１５により連結される。周囲形成要素２１２０および２１３０は、Ｓ字状の第２の連結要素２１２５により連結される。前記骨組みにおける種々の要素の典型的な寸法は、以下の通りであり得る。示されているように、前記第１の連結要素の幅ｗ１は、約１００〜２００μｍ、例えば、１４０〜１６０μｍであることができ、前記第１の連結要素の厚みｄ１は、約１００〜２００μｍ、例えば、１２０〜１５０μｍであることができ、Ｓ字状の第２の連結要素２１２５の幅ｗ２は、約１００〜２００μｍ、例えば、１５０〜１８０μｍであることができ、前記波形パターンを構成している直線状セグメントの幅ｗ３は、約１００〜２５０μｍ、例えば、１６０〜２００μｍであることができる。図２１Ｂは、図２１Ａに示されている拡張した骨組みにおける別の部分の三次元側面図である。図２１Ｃは、図２１Ａに示されている拡張した骨組みのさらに別の三次元図であり、前記骨組みの一方の長手方向端に位置している２つの周囲形成要素２１４０および２１５０を連結する連結要素２１４５の中央に位置しているマーカードット２１４８を示す。前記マーカードットは、図１９Ｆに示されているように、カップ型をとり得る。
【００７４】
図２２Ａは、各周囲形成要素が、図１９Ａおよび１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の一実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。前記骨組みは、周囲形成要素２２１０、２２１５、２２２０、２２２５、２２３０、２２３５、２２４０、２２４５、２２５０、２２５５、２２６０、２２６５、および２２７０を含む。各周囲形成要素は、６つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６）を含み、これらの周囲形成要素の交互に繰り返す山と谷は全て、概ね同位相である。次に、各２つの長手方向に隣接する周囲形成要素、中でも、２２１５、２２２０、２２２５、２２３０、２２３５、２２４０、２２４５、２２５０、２２５５、２２６０、２２６５は、前記周囲形成要素における全ての他の谷について山−谷で、Ｓ字状連結要素２２１７、２２２２、２２２７、２２３２、２２３７、２２４２、２２４７、２２５２、２２５７により連結される。
【００７５】
前記周囲形成要素それぞれについての波状形状の振幅は、同じであることができ、または、異なることができる。Ｓ字状連結要素２２１７、２２２２、２２２７、２２３２、２２３７、２２４２、２２４７、２２５２、２２５７は、長さも変動し得る。一実施形態では、２つの長手方向に隣接する周囲形成要素の波状形状の振幅およびそれらの間に配置されているＳ字状連結要素は、前記ステントがクリンプされた際に、前記Ｓ字状連結要素は、前記周囲形成要素により形成される管状表面の外に曲がることなく、前記波状形状の輪郭内に位置し得るように設計され得る。
【００７６】
前記骨組みの近位端における周囲形成要素２２１０および２２１５は、各波状形状について谷−谷で、真っ直ぐな連結要素２２１２により連結し得る。周囲形成要素２２１０および２２１５の近位対は、連結要素２２１２と共に、近位端ゾーンを形成している。前記骨組みの遠位端における周囲形成要素２２６０および２２７０は、各波状形状について山−山で、真っ直ぐな連結要素２２６２により連結し得る。周囲形成要素２２６０および２２７０は、連結要素２２６２と共に、遠位端ゾーンを形成している。前記近位端ゾーンおよび前記遠位端ゾーンは両方とも、概ね同位相である２つの周囲形成要素を含むように示されているが、前記ゾーンのいずれかまたは両方が、代替的に、位相変化している、例えば、１８０度不一致、例えば、図２５Ａおよび図２６Ａに図示されている実施形態のものである、２つの周囲形成要素を含み得る。マーカードット２２８２および２２８４はそれぞれ、周囲形成要素２２１０および２２１５の近位対を連結する連結要素と、周囲形成要素２２６０および２２７０の遠位対を連結する連結要素とにそれぞれ位置している。
【００７７】
図２２Ａに示されている骨組みにおいて、隣接する周囲形成要素間の連結要素および前記周囲形成要素の一部は、前記骨組みを横切る螺旋状のパターンを形成している。例示のために、長手方向に隣接する周囲形成要素２２５０、２２５５について、連結要素２２５２は、谷２２５１と谷２２５３に隣接している山２２５６とを連結する（谷２２５３は、谷２２５１と長手方向に整列している。）。同様に、長手方向に隣接する周囲形成要素２２５５、２２６０について、連結要素２２５７は、谷２２５８と谷２２６４に隣接している山２２６１とを連結する（谷２２６４は、谷２２５８と長手方向に整列している。）。このため、連結要素２２４７、山２２４６と谷２２５１間の周囲形成要素２２５０の一部、連結要素２２５２、山２２５６と谷２２５８間の周囲形成要素２２５５の一部、ついで、連結要素２２５８は、連続した螺旋形状を形成している。
【００７８】
図２２Ｂは、各周囲形成要素が、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。この切断パターンは、このパターンにおける各周囲形成要素が、図２２Ａに示されている６つの波状形状に代えて、８つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６、ｕ７、ｕ８）を含むことを除いて、図２２Ａに示されているパターンと実質的に同じである。
【００７９】
図２３は、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。前記骨組みは、周囲形成要素２３１０、２３２０、２３３０、２３４０、２３５０、２３６０、２３７０、２３８０を含み、次に、同周囲形成要素は、連結要素２３１２、２３２２、２３３２、２３４２、２３５２、２３６２、２３７２により連結される。周囲形成要素２３００および２３７０間の設計パターンは、図２２における、前記連結要素（周囲形成要素の隣接する対を山−谷で連結するＳ字状連結要素）に関する周囲形成要素２２００〜２２５５間のパターンに類似している。周囲形成要素２３１０および２３２０の近位対は、斜めに真っ直ぐな連結要素２３１２により連結し得る（谷−山）。周囲形成要素２３７０および２３８０の遠位対は、斜めに真っ直ぐな連結要素２３７２により連結し得る（谷−山）。マーカードット２３８５および２３８７はそれぞれ、周囲形成要素２３１０および２３２０の近位対を連結する連結要素、および、周囲形成要素２３７０および２３８０の遠位対を連結する連結要素それぞれに位置している。
【００８０】
図２４は、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。前記骨組みは、周囲形成要素２４１０、２４２０、２４３０、２４４０、２４５０、２４６０、２４７０を含み、次に、同周囲形成要素は、連結要素２４１２、２４２２、２４３２、２４４２、２４５２、２４６２により連結される。各周囲形成要素は、６つの波状形状を含み、これらの周囲形成要素の交互に繰り返す山と谷は全て、前記筒軸に対して概ね同位相である。各２つの長手方向に隣接する周囲形成要素は、斜めに真っ直ぐな連結要素により、前記周囲形成要素における他の全ての山（または谷）について、山−谷で連結される。前記連結要素は全て、互いに対して実質的に平行であり、前記周囲形成要素の一部と共に、前記骨組みを横切る螺旋状のパターンを形成している。例示のために、長手方向に隣接する周囲形成要素２４２０、２４３０について、連結要素２４２２は、山２４２１と山２４３３に隣接している谷２４３１とを連結する（山２４３３は、谷２４２１と長手方向に整列している。）。同様に、長手方向に隣接する周囲形成要素２４３０、２４４０について、連結要素２４３２は、山２４３５と、山２４３５と長手方向に整列している山２４４３に隣接している谷２４４５とを連結する。このため、連結要素２４２２、谷２４３１と山２４３５間の周囲形成要素２４３０の一部、連結要素２４３２、谷２４４５と山２４４６間の周囲形成要素２４４０の一部、ついで、連結要素２２４２は、連続した螺旋形状を形成している。
【００８１】
図２５Ａは、各周囲形成要素が、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。前記骨組みは、周囲形成要素２５１０、２５１５、２５２０、２５２５、２５３０、２５３５、２５４０、２５４５、２５５０、２５５５、２５６０、２５６５、２５７０、２５７５、２５８０を含み、次に、同周囲形成要素は、連結要素２５１２、２５１７、２５２２、２５２７、２５３２、２５３７、２５４２、２５４７、２５５２、２５５７、２５６２、２５６７、２５７２、２５７７により連結される。各周囲形成要素は、６つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６）を含み、これらの周囲形成要素の交互に繰り返す山と谷は全て、最初の周囲形成要素２５１０および最後の周囲形成要素２５８０を除いて、概ね同位相である。最初の周囲形成要素２５１０および最後の周囲形成要素２５８０は、残りの周囲形成要素に対して１８０度不一致（または、反対向き）である。最初の２つの周囲形成要素２５１０、２５１５および最後の２つの周囲形成要素２５７５、２５８０（これらの周囲形成要素は、長手方向に整列している直線状連結要素２５１２および２５７７により、各波状形状について山−谷で連結し得る。）を除いて、残りの長手方向に隣接する周囲形成要素対はそれぞれ、長手方向に整列している直線状連結要素により、全ての２つの波状形状について谷−谷（または山−山）で連結し得る。周囲形成要素２５１０および２５１５の近位対は、連結要素２５１２と共に、近位端ゾーンを形成している。周囲形成要素２５７５および２５８０の遠位対は、連結要素２５７７と共に、遠位端ゾーンを形成している。前記近位端ゾーンおよび前記遠位端ゾーンは両方とも、概ね１８０度不一致な（または互いに反対向きである）２つの周囲形成要素を含むように示されているが、前記ゾーンのいずれかまたは両方が、代替的に、例えば、図２２Ａに図示されている実施形態のように、概ね同位相である２つの周囲形成要素を含み得る。
【００８２】
図２５Ａに示されている骨組みにおいて、前記連結要素は、前記周囲形成要素の一部と共に、前記骨組みを横切る螺旋状のパターンを形成している。例示のために、長手方向に隣接する周囲形成要素２５２５、２５３０について、連結要素２５２７は、谷２５２４と山２５２９に隣接している谷２５３１とを連結する（山２５２９は、山２５２３と長手方向に整列している。）。同様に、長手方向に隣接する周囲形成要素２５３０、２５３５について、連結要素２５３２は、山２５３３と谷２５３８に隣接している山２５３４とを連結する（谷２５３８は、谷２５３１と長手方向に整列している。）。このため、連結要素２５２７、谷２４３１と山２４３５間の周囲形成要素２５３０の一部、連結要素２４３２、谷２５３１と山２５３３間の周囲形成要素２４４０の一部、ついで、連結要素２５３２は、連続した螺旋形状を形成している。前記螺旋形状は、連結要素２５３７、２５４２、２５４７、２５５２、２５５７、２５６２、２５６７、ならびに、前記周囲形成要素が前記連結要素を横切る、前記周囲形成要素それぞれの山とその隣接している谷との間の一部を含むように続いている。
【００８３】
図２５Ｂは、各周囲形成要素が、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。この切断パターンは、このパターンにおける各周囲形成要素が、図２２Ａに示されている６つの波状形状に代えて、８つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６、ｕ７、ｕ８）を含むことを除いて、図２５Ａに示されているパターンと実質的に同じである。
【００８４】
図２６Ａは、各周囲形成要素が、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。前記骨組みは、周囲形成要素２６１０、２６１５、２６２０、２６２５、２６３０、２６３５、２６４０、２６４５、２６５０、２６５５、２６６０、２６６５、２６７０、２６７５、２６８０を含み、次に、同周囲形成要素は、連結要素２６１２、２６１７、２６２２、２６２７、２６３２、２６３７、２６４２、２６４７、２６５２、２６５７、２６６２、２６６７、２６７２、２６７７により連結される。各周囲形成要素は、６つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６）を含み、これらの周囲形成要素の交互に繰り返す山と谷は全て、最初の周囲形成要素２６１０および最後の周囲形成要素２６８０を除いて、概ね同位相である。最初の周囲形成要素２６１０および最後の周囲形成要素２６８０は、残りの周囲形成要素に対して１８０度不一致（または、反対向き）である。最初の２つの周囲形成要素２６１０、２６１５および最後の２つの周囲形成要素２６７５、２６８０（これらの周囲形成要素は、長手方向に整列している直線状連結要素２６１２および２６１７によりそれぞれ、各波状形状について山−谷で連結される。）を除いて、残りの長手方向に隣接する周囲形成要素対はそれぞれ、長手方向に整列している直線状連結要素により、全ての２つの波状形状について谷−谷（または山−山）で連結される。周囲形成要素２６１０および２６１５の近位対は、連結要素２６１２と共に、近位端ゾーンを形成している。周囲形成要素２６７５および２６８０の遠位対は、連結要素２６７７と共に、遠位端ゾーンを形成している。前記近位端ゾーンおよび前記遠位端ゾーンは両方とも、概ね１８０度不一致な（または互いに反対向きである）２つの周囲形成要素を含むように示されているが、前記ゾーンのいずれかまたは両方が、代替的に、例えば、図２２Ａに図示されている実施形態のように、概ね同位相である２つの周囲形成要素を含み得る。
【００８５】
前記連結要素および前記周囲形成要素の一部が、連続した螺旋形状を形成している、図２５に示されている設計パターンと比較して、この実施形態の前記第１の連結要素（２６１７、２６２７、２６３７、２６４７、２６５７、２６６７）は、それらの中で長手方向に整列している。前記第２の連結要素（２６１２、２６２２、２６３２、２６４２、２６５２、２６６２、２６７２）も、それらの中で長手方向に整列している。一方、前記第１の連結要素および前記第２の連結要素は、千鳥状であり、１つの完全な波状形状について相殺する。マーカードット２６８５および２６８７はそれぞれ、周囲形成要素２６１０および２６１５の近位端対を連結する連結要素、ならびに、周囲形成要素２６７５および２６８０の遠位端対を連結する連結要素それぞれに位置している。
【００８６】
図２６Ｂは、各周囲形成要素が、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンから完全に構成されている、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの切断パターンを示す。この切断パターンは、このパターンにおける各周囲形成要素が、図２２Ａに示されている６つの波状形状に代えて、８つの波状形状（示されているように、ｕ１、ｕ２、ｕ３、ｕ４、ｕ５、ｕ６、ｕ７、ｕ８）を含むことを除いて、図２６Ａに示されているパターンと実質的に同じである。
【００８７】
図２７Ａは、図１９Ａ〜１９Ｂに関連して記載されている波形パターンを含む、本発明の別の実施形態に基づく骨組みの一部の三次元図である。図２７Ｂは、図２７Ａに示されている本骨組みの拡大背面図である。図２７Ａには、周囲形成要素２７１０の山２７１２と周囲形成要素２７２０の谷２７２２との間を、直線状連結要素２７１５により連結される２つの周囲形成要素２７１０および２７２０が示されている。谷２７２２は、山２７１２と１８０度位相シフトしている。周囲形成要素２７１０は、Ｓ字状連結要素２７０５により、前の周囲形成要素（図示せず）にも連結する。連結要素２７０５および２７１５は両方とも、同じ山２７１２において、周囲形成要素２７１０を連結する。連結要素２７１５および山２７１２は、角度２７３０および鋭角２７３０に対向する大きな角度２７３５を形成するように連結する。角度２７３５は、鈍角でもよく（９０度より大きく、１８０度より小さい）、または、１８０度より大きくてもよい。ノッチは、連結要素２７１５とピーク２７１２との交差および角度２７３５内に配置されている（ノッチは、前記連結要素または前記周囲形成要素の厚みにおけるわずかなへこみまたは減少であることができ、種々の形状、例えば、Ｖ字状、Ｕ字状等をとることができる。）。このようなノッチは、前記波形パターンの直線状セグメントを、折り畳みまたはクリンピング点における低下した疲労または折込で折り畳むのを可能にすることにより、クリンピングおよび拡張を容易にする。ノッチは、周囲形成要素の両側にも配置されることができ、前記連結要素と前記周囲形成要素とが交差する周囲形成要素に沿った他の点に配置されることができる。ノッチは、前記周囲形成要素に沿って、任意の他の方法においても分布され得る。ノッチは、前記波形パターン、例えば、図１に示されている骨組みを含まない従来の周囲形成要素と共にも使用され得る。
【００８８】
前記骨組みは、少なくとも１つの放射線不透過性マーカーをさらに有してもよい。同マーカーは、本明細書に記載されているように、前記マーカードットに収容され得る。前記放射線不透過性マーカーは、各種のサイズおよび形状をとり得る。前記放射線不透過性マーカーは、高電子密度またはＸ線屈折マーカー、例えば、金属粒子または塩であり得る。適切なマーカー金属の非限定的な例は、純粋形、または、有機化合物としてのいずれかにおいて、鉄、金、コロイド状銀、亜鉛、およびマグネシウムを含む。他の放射線不透過性材料は、タンタル、タングステン、白金／イリジウム、または白金である。重金属および重希土類元素は、各種の化合物、第一鉄塩、有機ヨウ素物質、ビスマスまたはバリウム塩等に有用である。利用され得る更なる実施形態は、架橋剤によりさらに架橋され得る、天然に封入された鉄粒子、例えば、フェリチンを包含し得る。フェリチンゲルは、低濃度（０．１〜２％）のグルタルアルデヒドによる架橋により構成され得る。前記放射線不透過性マーカーは、１若しくはそれ以上の生物分解性ポリマー、例えば、ＰＬＬＡ、ＰＤＬＡ、ＰＬＧＡ、ＰＥＧ等の結合剤により構成され得る。放射線不透過性マーカーを有する一実施形態では、鉄含有化合物または鉄粒子は、ＰＬＬＡポリマーマトリクスに封入されて、ペースト状の物質を産生する。同物質は、前記ステント周囲に含まれている中空容器に注入または他の方法で堆積され得る。別の実施形態では、前記マーカーは、生物分解性または生体吸収性材料から形成され得る。
【００８９】
前記骨組みは、端部ゾーンと本体間に移行ゾーンも有し得る。前記移行ゾーンは、複数の波状形状から形成されることができ、各波状形状は、前記移行ゾーンにわたって変動するループ幅を有するループにより連結される、２つの隣接する連結要素を有する。前記移行ゾーンは、前記移行ゾーン中の隣接する多角形の表面積が、周囲方向に大きくなる、複数の多角形を有し得る。米国特許出願公開第２０１１０１２５２５１号明細書。前記移行ゾーンは、他の適切な構成をとり得る。
【００９０】
前記骨組みの寸法は、長さが約１０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さが２０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さが約４０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さが約２０ｍｍ〜約２００ｍｍ、長さが約６０ｍｍ〜約１５０ｍｍ、または長さが約８０ｍｍ〜約１２０ｍｍで変動し得る。前記ステントの内径（ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｄｉａｍｅｔｅｒ：Ｉ．Ｄ．）は、約２ｍｍ〜約２５ｍｍ、約２ｍｍ〜約５ｍｍ（例えば、冠動脈用）、約４ｍｍ〜約８ｍｍ（例えば、ＣＮＳにおける神経のための空間、血管および非血管両方）、約６ｍｍ〜約１２ｍｍ（例えば、腸骨大腿用）、約１０ｍｍ〜約２０ｍｍ（例えば、腸骨動脈用）、および約１０ｍｍ〜約２５ｍｍ（例えば、大動脈用）の範囲であり得る。
【００９１】
本発明の器具は、自己拡張型ステントとして、または、米国特許第６，１６８，６１７号、同第６，２２２，０９７号、同第６，３３１，１８６号、および同第６，４７８，８１４号明細書に記載されているバルーンカテーテルステント送達システムを含む任意のバルーンカテーテルステント送達システムと共に使用され得る。一実施形態では、本器具は、米国特許第７，１６９，１６２号明細書に開示されているバルーンカテーテルシステムと共に使用される。
【００９２】
本発明の骨組みは、任意の適切なカテーテルと共に使用され得る。その直径は、約０．８ｍｍ〜約５．５ｍｍ、約１．０ｍｍ〜約４．５ｍｍ、約１．２ｍｍ〜約２．２ｍｍ、または約１．８ｍｍ〜約３ｍｍの範囲であり得る。一実施形態では、前記カテーテルは、直径が約６Ｆｒｅｎｃｈ（２ｍｍ）である。別の実施形態では、前記カテーテルは、直径が約５Ｆｒｅｎｃｈ（１．７ｍｍ）である。
【００９３】
前記骨組みは、その内腔断面を拡張する、任意の管腔または体腔内に挿入され得る。本発明は、任意の動脈、静脈、導管、または他の管、例えば、尿管若しくは尿道に配置されてもよく、冠動脈、鼠径下動脈、大動脈腸骨動脈、鎖骨下動脈、腸間膜動脈、または腎動脈を含む任意の動脈の狭窄化または狭窄を処置するのに使用されてもよい。他の種類の管閉塞、例えば、解離性動脈瘤により生じるものも、本発明に包含される。本発明の骨組みおよび方法を使用して処置され得る対象は、哺乳類、例えば、ヒト、ウマ、イヌ、ネコ、ブタ、ウサギ、げっ歯類、サル等である。
【００９４】
本発明の骨組みは、結晶化可能な広い範囲の種々のポリマーを提供する、少なくとも１つの生体吸収性ポリマーから形成されてもよい。典型的には、生体吸収性ポリマーは、ホモポリマーまたはコポリマーとして、ラクチド骨格に基づく脂肪族ポリエステル、例えば、ポリＬ−ラクチド（ＰＬＬＡ）、ポリＤ−ラクチド（ＰＤＬＡ）、ポリＤ，Ｌ−ラクチド、メソラクチド、グリコリド、ラクトン、および、コモノマー、例えば、トリメチレンカーボネート（ＴＭＣ）またはε−カプロラクトン（ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ：ＥＣＬ）を伴うコポリマー部分（ｍｏｉｅｔｙ）に形成された脂肪族ポリエステルを有する。米国特許第６，７０６，８５４号および同第６，６０７，５４８号明細書；欧州特許第０４０１８４４号明細書；ならびに、Ｊｅｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｏｌｙ（Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ）-Ｐｏｌｙ（ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ）Ｍｕｌｔｉｂｌｏｃｋ  Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２００３：３６，５５８５−５５９２。前記コポリマーは、前記コポリマーが結晶化することができ、グリコリド、ポリエチレングリコール（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ：ＰＥＧ）、ε−カプロラクトン、トリメチレンカーボネート、またはモノメトキシ基を末端に有するＰＥＧ（ｍｏｎｏｍｅｔｈｏｘｙ−ｔｅｒｍｉｎａｔｅｄ  ＰＥＧ：ＰＥＧ−ＭＭＥ）の存在により立体的に障害されない、十分な長さのＬ−ラクチドまたはＤ−ラクチド等の部分（ｍｏｉｅｔｙ）を有する。例えば、特定の実施形態において、１０個より多い、１００または２５０個のＬまたはＤ−ラクチドが、前記ポリマー中に連続して整列してもよい。前記ステントは、生体吸収性ポリマー組成物、例えば、米国特許第７，８４６，３６１号；同第７，８９７，２２４号、および同第８，１３７，６０３号明細書；ならびに、出願人の同時係属中の米国特許出願公開第２０１０／００９３９４６号明細書に開示されているものからも構成される。
【００９５】
前記モノマー種の存在に基づいて、下記ポリマー命名法が使用される。
【００９６】
【表１】
0006509840.tif 000002
【００９７】
本発明の実施形態では、組成物は、ポリ（Ｌ−ラクチド）またはポリ（Ｄ−ラクチド）のベースポリマーを有する。他のベースポリマー組成物は、ポリ（Ｌ−ラクチド）とポリ（Ｄ−ラクチド）とのブレンドを含む。他の有益なベースポリマー組成物は、１０〜３０％のモル比でのＤ，Ｌ−ラクチドコモノマーを含むポリ（Ｌ−ラクチド−コ−Ｄ，Ｌ−ラクチド）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−Ｄ，Ｌ−ラクチド）、および、１０〜２０％のモル比でのグリコリドコモノマーを含むポリ（Ｌ−ラクチド−コ−グリコリド）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−グリコリド）を含む。
【００９８】
別の実施形態は、その改変コポリマーと結合している、ポリ（Ｌ−ラクチド）部分（ｍｏｉｅｔｙ）および／またはポリ（Ｄ−ラクチド）部分（ｍｏｉｅｔｙ）を主とするベースポリマー、例えば、ブロックコポリマーまたはブロック型（ｂｌｏｃｋｙ）ランダムコポリマーの状態での、ポリ（Ｌ−ラクチド−コ−トリ−メチレン−カーボネート）若しくはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−トリ−メチレン−カーボネート）および（Ｌ−ラクチド−コ−ε−カプロラクトン）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−ε−カプロラクトン）（ここで、前記ラクチドの鎖長は、架橋部分（ｃｒｏｓｓ−ｍｏｉｅｔｙ）結晶化を達成するのに十分である。）を具体化する。コポリマーを含む組成物の架橋部分（ｍｏｉｅｔｙ）結晶化は、引張試験における向上した弾性率データを与え、前記ポリマーブレンド中の引張強度を低下させる方法を避ける。
【００９９】
前記ポリマー組成物は、ＬとＤの部分（ｍｏｉｅｔｙ）間のラクチドラセミ体（ステレオ複合体）結晶構造の開発を可能にし、さらに、生体吸収性ポリマーの医療器具の機械的特性を向上させることができる。前記ラセミ体（ステレオ複合体）結晶構造の形成は、下記組み合わせ等の配合から生じ得る：
ポリＬ−ラクチドとポリＤ−ラクチドとポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＤ−ラクチドとポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチドとポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチドとポリＤ−ラクチドとポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチド−コ−ＰＥＧとポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；および、
ポリＤ−ラクチド−コ−ＰＥＧとポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ。
【０１００】
ポリ−ラクチドラセミ体組成物は、さらに加熱することなく、「低温で成形可能または曲げ可能」であり得る。本発明の低温で曲げ可能な骨組みは、担体器具上にクリンプされるのに十分な柔軟性になるのに打ち延ばす必要がなく、不規則な形状の臓器空間に適応する。低温で曲げ可能な周囲温度は、３０℃を超えない室温として定義される。低温で曲げ可能な骨組みは、埋め込まれた際に、臓器空間、例えば、脈動する血管腔において骨組み器具が拡張可能な、十分な柔軟性を提供し得る。例えば、ステントに関して、特に、前記骨組みが埋込み用のバルーン拡張に基づいて伸長することにより引っ張られる際に、二次入れ子状または末端配置された曲がりくねった連結要素を結晶化し得る、製造後にほとんど非結晶性ポリマー部分（ｍｏｉｅｔｙ）を提供するポリマー組成物を利用するのが望ましい場合がある。このような低温で曲げ可能なポリマー骨組みの実施形態は、脆いものではなく、体内の輪郭表面空間上への埋込み前に、柔軟な状態に予熱しなくてもよい。低温での曲げ性は、クレージングなしに、これらのブレンドが室温でクリンプされるのを可能にする。さらに、前記ブレンドは、クレージングなしに、生理学的条件で拡張され得る。
【０１０１】
本明細書における実施形態のポリラクチドラセミ体組成物および非ラセミ体組成物は、前記ブレンド組成物に耐衝撃性改良剤を添加しても、架橋部分（ｍｏｉｅｔｙ）結晶化を可能にするブロック型部分（ｍｏｉｅｔｙ）を有するように処理されてもよい。このようなブレンドは、単独または二重のいずれかのＴｇ（ガラス融解転移点）を生じることにより、ポリマー組成物またはブレンド固有の器具を設計する可能性を導く。
【０１０２】
この技術分野において理解されているように、本発明のポリマー組成物は、選択された医療器具の種々の要求に適応するようにカスタマイズされ得る。前記要求は、機械的強度、弾性、柔軟性、弾力性、ならびに生理学的および局所的解剖条件下での劣化率を含む。特定の組成の更なる効果は、代謝産物の溶解度、親水性および水の取り込み、そして付着するマトリクスまたは封入される医薬品の任意の放出率に関係する。
【０１０３】
前記ポリマーインプラントの有用性は、質量損失、分子量の減少、機械的特性の保持、および／または組織反応を測定することにより評価され得る。骨組みにより重要な性能は、加水分解安定性、熱転移、結晶化度、および配向である。骨組み性能にネガティブに影響を及ぼす他の決定要因は、これに限定されるものではないが、モノマー不純物、環式および非環式オリゴマー、構造的欠陥、ならびに老朽化を含む。
【０１０４】
上記ポリマー組成物から形作られた骨組みは、押出しまたは成形後に、明らかに非結晶性でもよい。前記骨組みは、制御された再結晶化に供されて、増加した結晶度および機械的強度の向上を誘導し得る。更なる結晶化は、器具配置時における張りの導入により誘導され得る。このような増加した再結晶化は、（例えば、レーザー切断による）二次または最終的な加工前、または、このような二次加工後のいずれかの骨組み「ブランク」に利用され得る。結晶化（およびこのため、機械的特性）も、張りの導入により、例えば、更なる加工前に、ポリマーチューブ、中空繊維、シート若しくはフィルム、またはモノフィラメントを「低温で」引っ張ることにより、最大化され得る。結晶化は、前記骨組みにおけるより高い剛性に寄与することが観察されている。したがって、前記骨組みのポリマー組成および立体複合体は、非結晶性およびパラ結晶部分（ｍｏｉｅｔｙ）の両方を有する。最初に半結晶性のポリマー部分は、所与の装置の延伸または拡張作用により操作され得る。さらに、十分な量の非結晶性ポリマー特性が、前記ポリマー器具の柔軟性および弾性のために望ましい。有用なモノマー成分は、ラクチド、グリコリド、カプロラクトン、ジオキサノン、およびトリメチレンカーボネートを含む。前記骨組みは、局所組織または、循環し、生体吸収中にポリマー構造に作用する循環性生体活性因子および酵素に比較的均一に曝されるのが可能なように構築されてもよい。
【０１０５】
臓器空間インプラント、例えば、心血管ステントのポリマーマトリクスのｉｎ  ｓｉｔｕ分解反応速度は、組織の過負荷、炎症反応、または他のより有害な結果を避けるために十分徐々にである。実施形態において、前記骨組みは、少なくとも１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、２４、または３６か月残存するように製造される。
【０１０６】
医薬組成物は、例えば、前記ポリマーの活性部位へのグラフト化またはコーティングにより、前記ポリマー内に包含されてもよい。本発明に基づくポリマーの実施形態は、前記ポリマーマトリクスまたはポリマーコーティング中への生体治癒因子または他の薬剤の付着または包含を提供する。
【０１０７】
別の実施形態では、前記組成物は、前記ポリマーマトリクス中において、薬剤を構造的に封入、または、同薬剤に付着するように構築され得る。このような添加剤の目的は、例えば、ステントに関して、前記医療器具のポリマーと接触している心血管系または血管部位における処置を提供することであり得る。前記ポリマー中に薬剤を封入または付着させる種類は、前記骨組みからの放出速度を決定し得る。例えば、前記薬剤または他の添加剤は、種々の公知の方法、これに限定されるものではないが、共有結合、非極性結合、およびエステルまたは類似する生体可逆性結合手段により、前記ポリマーマトリクスに結合し得る。
【０１０８】
一実施形態では、生体吸収性埋込型医療器具は、前記ポリマーマトリクスが１若しくはそれ以上の前述の医薬物質を含有する、１若しくはそれ以上の障壁層を含有する生物分解性および生体吸収性コーティングにより覆われていてもよい。この実施形態では、前記障壁層は、これに限定されるものではないが、ポリエステル、例えば、ＰＬＡ、ＰＧＡ、ＰＬＧＡ、ＰＰＦ、ＰＣＬ、ＰＣＣ、ＴＭＣ、およびこれらの任意のコポリマー；ポリカルボン酸、無水マレイン酸ポリマーを含むポリ無水物；ポリオルトエステル；ポリアミノ酸；ポリエチレンオキシド；ポリホスファゼン；ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ならびにこれらのコポリマーおよび混合物、例えば、ポリ（Ｌ−乳酸）（ＰＬＬＡ）、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド）、ポリ（乳酸−コ−グリコール酸）、５０／５０（ＤＬ−ラクチド−コ−グリコリド）；ポリジオキサノン；ポリプロピレンフマラート；ポリデプシペプチド；ポリカプロラクトン、ならびにこれらのコポリマーおよび混合物、例えば、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド−コ−カプロラクトン）およびポリカプロラクトン  コ−ブチルアクリレート；吉草酸ポリヒドロキシブチラートおよびブレンド；ポリカーボネート、例えば、チロシン由来のポリカーボネートおよびアリール化物（ａｒｙｌａｔｅｓ）、ポリイミノカーボネート、およびポリジメチルトリメチル−カーボネート；シアノアクリレート；リン酸カルシウム；ポリグリコサミノグリカン；巨大分子、例えば、多糖類（ヒアルロン酸；セルロース、およびヒドロキシプロピルメチルセルロース；ゼラチン；デンプン；デキストラン；アルギン酸塩とこれらの誘導体を含む）、タンパク質、およびポリペプチド；ならびに前述のいずれかの混合物およびコポリマーを含む適切な生物分解性ポリマーを含む、適切な生物分解性材料を有し得る。前記生物分解性ポリマーは、表面侵食可能なポリマー、例えば、ポリヒドロキシブチラートとそのコポリマー、ポリカプロラクトン、ポリ無水物（結晶性および非結晶性の双方）、無水マレイン酸コポリマー、およびリン酸亜鉛カルシウムであることもできる。器具上の前記ポリマー骨組みが有し得る前記障壁層の数は、患者に必要とされる治療により要求される治療的必要性の量により決まる。例えば、処置が長いほど、期間にわたって必要とされる治療物質が多くなり、適時に前記医薬物質を提供する前記障壁層が多くなる。
【０１０９】
別の実施形態では、前記ポリマー組成物中の添加剤は、例えば、初期新生内膜過形成／平滑筋細胞の遊走および増殖を阻害する持続放出性医薬剤、および、管の開存性を維持するための長時間作用型薬剤または血管径を拡大させる薬剤、例えば、血管内皮型一酸化窒素合成酵素（ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ  ｓｙｎｔｈａｓｅ：ｅＮＯＳ）、一酸化窒素供与体とその誘導体、例えば、アスピリンまたはその誘導体、一酸化窒素生成ヒドロゲル、ＰＰＡＲ作動薬、例えば、ＰＰＡＲ−αリガンド、組織プラスミノーゲン活性化因子、スタチン、例えば、アトルバスタチン、エリスロポエチン、ダーベポエチン、セリンプロテイナーゼ−１（ｓｅｒｉｎｅ  ｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ−１：ＳＥＲＰ−１）、およびプラバスタチン、ステロイド、および／または抗生物質を放出する二次生体安定性マトリクスを含有する、マトリクス内の複数成分の医薬組成物の形態であり得る。
【０１１０】
医薬組成物は、前記ポリマー内に包含されることができ、または、噴霧、浸漬または塗装により混合および押出し後の前記ポリマー表面にコーティングされることができ、または、マイクロカプセル化され、ついで、前記ポリマーマトリクス内にブレンドされることができる。米国特許第６，０２０，３８５号明細書。前記医薬組成物が、前記ポリマーブレンドに共有結合している場合、それらは、ヘテロ−またはホモ−二官能性架橋剤により結合されてもよい（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｉｅｒｃｅｎｅｔ．ｃｏｍ／ｐｒｏｄｕｃｔｓ／ｂｒｏｗｓｅ．ｃｆｍ？ｆｌｄＩＤ＝０２０３０６を参照のこと。）。
【０１１１】
前記骨組み内に包含されることができ、または、前記骨組みにコーティングされることができる医薬剤は、これに限定されるものではないが、（ｉ）薬物、例えば、（ａ）抗血栓剤、例えば、ヘパリン、ヘパリン誘導体、ウロキナーゼ、およびＰＰａｃｋ（デキストロフェニルアラニン・プロリン・アルギニン・クロロメチルケトン）；（ｂ）抗炎症剤、例えば、デキサメタゾン、プレドニゾロン、コルチコステロン、ブデソニド、エストロゲン、スルファサラジン、およびメサラミン；（ｃ）抗悪性腫瘍／抗増殖／有糸分裂阻害剤、例えば、パクリタキセル、５−フルオロウラシル、シスプラチン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、エポチロン、エンドスタチン、アンギオスタチン、アンギオペプチン、平滑筋細胞の増殖を阻害可能なモノクローナル抗体、チミジンキナーゼ阻害剤、ラパマイシン、４０−０−（２−ヒドロキシエチル）ラパマイシン（エベロリムス）、４０−０−ベンジル−ラパマイシン、４０−０（４'−ヒドロキシメチル）ベンジル−ラパマイシン、４０−０−［４'−（１，２−ジヒドロキシエチル）］ベンジル−ラパマイシン、４０−アリル−ラパマイシン、４０−０−［３'−（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４（Ｓ）−イル−プロパ−２'−エン−１'−イル］−２０ラパマイシン、（２'：Ｅ，４'Ｓ）−４０−０−（４'，５'．：ジヒドロキシペンタ−２'−エン−１'−イル）ラパマイシン、４０−０（２ヒドロキシ）エトキシカルボニルメチル−ラパマイシン、４０−０−（３−ヒドロキシプロピル）−ラパマイシン、４０−０−（（ヒドロキシ）ヘキシル−ラパマイシン、４０−０−［２−（２−ヒドロキシ）エトキシ］エチル−ラパマイシン、４０−０−［（３Ｓ）−２，２ジメチルジオキソラン−３−イル］メチル−ラパマイシン、４０−０−［（２Ｓ）−２，３−ジヒドロキシプロパ−１−イル］−ラパマイシン、４０−０−（２−アセトキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０−（２−ニコチノイルオキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０−［２−（Ｎ−２５モルホリノ）アセトキシエチル−ラパマイシン、４０−０−（２−Ｎ−イミダゾリルアセトキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０［２−（Ｎ−メチル−Ｎ'−ピペラジニル）アセトキシ］エチル−ラパマイシン、３９−０−デスメチル−３．９，４０−０，０  エチレン−ラパマイシン、（２６Ｒ）−２６−ジヒドロ−４０−０−（２−ヒドロキシ）エチル−ラパマイシン、２８−Ｏ  メチルラパマイシン、４０−０−（２−アミノエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−アセトアミノエチル）−ラパマイシン、４０−０（２−ニコチンアミドエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−（Ｎ−メチル−イミダゾ−２'  イルカルボキサミド（ｙｌｃａｒｂｃｔｈｏｘａｍｉｄｏ））エチル）−３０  ラパマイシン、４０−０−（２−エトキシカルボニルアミノエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−トリルスルホンアミドエチル）−ラパマイシン、４０−０−［２−（４'，５'−ジカルボエトキシ−１'，２'；３'−トリアゾール−１'−イル）−エチル］ラパマイシン、４２−エピ−（テルラゾリル）ラパマイシン（タクロリムス）、および４２−［３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロパノアート］ラパマイシン（テムシロリムス）（国際公開第２００８／０８６３６９号パンフレット）；（ｄ）麻酔薬、例えば、リドカイン、ブピバカイン、およびロピバカイン；（ｅ）抗凝固薬、例えば、Ｄ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇクロロメチルケトン、ＲＧＤペプチド含有化合物、ヘパリン、ヒルジン、抗トロンビン化合物、血小板受容体拮抗薬、抗トロンビン抗体、抗血小板受容体抗体、アスピリン、プロスタグランジン阻害剤、血小板阻害剤、およびダニ抗血小板ペプチド；（ｆ）血管細胞成長促進剤、例えば、成長因子、転写アクチベータ、および翻訳プロモータ；（ｇ）血管細胞成長阻害剤、例えば、成長因子阻害剤、成長因子受容体拮抗薬、転写抑制剤、翻訳抑制剤、複製阻害剤、阻害抗体、成長因子に対する抗体、成長因子および細胞毒素から成る二機能性分子、抗体および細胞毒素から成る二機能性分子；（ｈ）タンパク質キナーゼおよびチロシンキナーゼ阻害剤（例えば、チルホスチン、ゲニステイン、キノキサリン）；（ｉ）プロスタサイクリン類似体；（ｊ）コレステロール低下剤；（ｋ）アンジオポイエチン；（ｌ）抗菌剤、例えば、トリクロサン、セファロスポリン、アミノグリコシド、およびニトロフラントイン；（ｍ）細胞毒性剤、細胞増殖抑制剤、および細胞増殖影響因子；（ｎ）血管拡張剤；ならびに（ｏ）内因性血管作用機構を妨げる薬剤、（ｉｉ）アンチセンスＤＮＡおよびＲＮＡを含む遺伝子治療剤ならびに、（ａ）アンチセンスＲＮＡ、（ｂ）ｔＲＮＡまたは欠陥若しくは欠損した内因性分子を置き換えるｒＲＮＡ、（ｃ）成長因子、例えば、酸性およびアルカリ性繊維芽細胞成長因子、血管内皮成長因子、上皮成長因子、形質転換成長因子ａおよびＰ、血小板由来の内皮成長因子、血小板由来の成長因子、腫瘍壊死因子、肝細胞成長因子、およびインスリン様成長因子を含む血管新生因子、（ｄ）ＣＤ阻害剤を含む細胞周期阻害剤、ならびに（ｅ）チミジンキナーゼ（「ＴＫ」）用のＤＮＡコーディング、ならびに細胞増殖を妨げるのに有用な他の薬剤を含む。
【０１１２】
前記骨組みに包含され得る他の医薬剤は、これに限定されるものではないが、アカルボース、抗原、β−受容体遮断薬、非ステロイド系抗炎症薬（ｎｏｎ−ｓｔｅｒｏｉｄａｌ  ａｎｔｉｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｄｒｕｇｓ：ＮＳＡＩＤ）、強心配糖体、アセチルサリチル酸、ウイルス抑制薬、アクラルビシン、アシクロビル、シスプラチン、アクチノマイシン、αおよびβ交感神経興奮剤（ｄｍｅｐｒａｚｏｌｅ、アロプリノール、アルプロスタジル、プロスタグランジン、アマンタジン、アンブロキソール、アムロジピン、メトトレキサート、Ｓ−アミノサリチル酸、アミトリプチリン、アモキシシリン、アナストロゾール、アテノロール、アザチオプリン、バルサルアジド、ベクロメタゾン、べタヒスチン、ベザフィブラート、ビカルタミド、ジアゼパムとジアゼパム誘導体、ブデソニド、ブフェキサマック、ブプレノルフィン、メタドン、カルシウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、カンデサルタン、カルバマゼピン、カプトプリル、セファロスポリン、セチリジン、ケノデオキシコール酸、ウルソデオキシコール酸、テオフィリンおよびテオフィリン誘導体、トリプシン、シメチジン、クラリスロマイシン、クラブラン酸、クリンダマイシン、クロブチノール、クロニジン、コトリキサゾール、コデイン、カフェイン、ビタミンＤおよびビタミンＤ誘導体、コレスチラミン、クロモグリク酸、クマリンおよびクマリン誘導体、システイン、シタラビン、シクロホスファミド、シクロスポリン、シプロテロン、シタバリン（ｃｙｔａｂａｒｉｎｅ）、ダピプラゾール、デソゲストレル、デソニド、ジヒドララジン、ジルチアゼム、麦角アルカロイド、ジメンヒドリナート、ジメチルスルホキシド、ジメチコン、ドンペリドンおよびドンペリドン誘導体（ｄｏｍｐｅｒｉｄｏｎｅ  ａｎｄ  ｄｏｍｐｅｒｉｄａｎ  ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ）、ドーパミン、ドキサゾシン、ドキソルビジン（ｄｏｘｏｒｕｂｉｚｉｎ）、ドキシラミン、ダピプラゾール、ベンゾジアゼピン、ジクロフェナク、グリコシド抗生物質、デシプラミン、エコナゾール、ＡＣＥ阻害剤、エナラプリル、エフェドリン、エピネフリン、エリスロポエチンおよびエリスロポエチン誘導体、モルフィナン、カルシウム拮抗薬、イリノテカン、モダフミル（ｍｏｄａｆｍｉｌ）、オルリスタット、ペプチド抗生物質、フェニトイン、リルゾール、リセドロネート、シルデナフィル、トピラマート、マクロライド系抗生物質、エストロゲンおよびエストロゲン誘導体、プロゲストゲンおよびプロゲストゲン誘導体、テストステロンおよびテストステロン誘導体、アンドロゲンおよびアンドロゲン誘導体、エテンザミド、エトフェナメート、クロフィブラート、フェノフィブラート、ｅｔｏｆｙｌＨｎｅ、エトポシド、ファムシクロビル、ファモチジン、フェロジピン、フェノフィブラート、フェンタニル、フェンチコナゾール、ジャイレース阻害剤、フルコナゾール、フルダラビン、フルアリジン、フルオロウラシル、フルオキセチン、フルルビプロフェン、イブプロフェン、フルタミド、フルバスタチン、ホリトロピン、フォルモテロール、ホスホマイシン（ｆｏｓｆｏｍｉｃｉｎ）、フロセミド、フシジン酸、ガロパミル、ガンシクロビル（ｇａｎｃｉｃｌｏ��ｉｒ）、ゲムフィブロジル、ゲンタマイシン（ｇｅｎｔａｍｉｃｉｎ）、イチョウ、セイヨウオトギリソウ、グリベンクラミド、経口抗糖尿病剤としての尿素誘導体、グルカゴン、グルコサミンおよびグルコサミン誘導体、グルタチオン、グリセロールおよびグリセロール誘導体、視床下部ホルモン、ゴセレリン、ジャイレース阻害剤、グアネチジン、ハロファントリン、ハロペリドール、ヘパリンおよびヘパリン誘導体、ヒアルロン酸、ヒドララジン、ヒドロクロロチアジドおよびヒドロクロロチアジド誘導体、サリチレート、ヒドロキシジン、イダルビシン、イホスファミド、イミプラミン、インドメタシン、インドラミン（ｉｎｄｏｒａｍｉｎｅ）、インスリン、インターフェロン、ヨウ素およびヨウ素誘導体、イソコナゾール、イソプレナリン、グルシトールおよびグルシトール誘導体、イトラコナゾール、ケトコナゾール、ケトプロフェン、ケトチフェン、ラシジピン、ランソプラゾール、レボドパ、レボメタドン、甲状腺ホルモン、リポ酸およびリポ酸誘導体、リシノプリル、リスリド、
ロフェプラミド、ロムスチン、ロペラミド、ロラタジン、マプロチリン、メベンダゾール、メベベリン、メクロジン、メフェナム酸、メフロクイン、メロキシカム、メピンドロール、メプロバメート、メロペネム、メサラジン、メスキシミド、メタミゾール、メトホルミン、メトトレキサート、メチルフェニデート、メチルプレドニゾロン、メチキセン、メトクロプラミド、メトプロロール、メトロニダゾール、ミアンセリン、ミコナゾール、ミノシクリン、ミノキシジル、ミソプロストール、マイトマイシン、ミゾラスチン、モエキシプリル、モルヒネおよびモルヒネ誘導体、マツヨウイグサ、ナルブフィン、ナロキソン、チリジン、ナプロキセン、ナルコチン、ナタマイシン、ネオスチグミン、ニセルゴリン、ニセタミド、ニフェジピン、ニフルム酸、ニモジピン、ニモラゾール、ニムスチン、ニソルジピン、アドレナリンおよびアドレナリン誘導体、ノルフロキサシン、ノバミンスルホン（ｎｏｖａｍｉｎｅ  ｓｕｌｆｏｎｅ）、ノスカピン、ナイスタチン、オフロキサシン、オランザピン、オルサラジン、オメプラゾール、オモコナゾール、オンダンセトロン、オキサセプロール、オキサシリン、オキシコナゾール、オキシメタゾリン、パントプラゾール、パラセタモール、パロキセチン、ペンシクロビル、経口ペニシリン、ペンタゾシン、ペンチフィリン、ペントキシフィリン、パーフェナジン、ペチジン、植物抽出物、フェナゾン、フェニラミン、バルビツール酸誘導体、フェニルブタゾン、フェニトイン、ピモジド、ピンドロール、ピペラジン、ピラセタム、ピレンゼピン、ピリベジル、ピロキシカム、プラミペキソール、プラバスタチン、プラゾシン、プロカイン、プロマジン、プロピベリン、プロプラノロール、プロピフェナゾン、プロスタグランジン、プロチオナミド、プロキシフィリン、クエチアピン、キナプリル、キナプリラト（ｑｕｉｎａｐｒｉｌａｔ）、ラミプリル、ラニチジン、レプロテロール、レセルピン、リバビリン、リファンピシン、リスペリドン、リトナビル、ロピニロール、ロキサチジン、ロキシスロマイシン、ルスコゲニン、ルトシドおよびルトシド誘導体、サバジラ、サルブタモール、サルメテロール、スコポラミン、セレギリン、セルタコナゾール、セルチンドール、セルトラリオン（ｓｅｒｔｒａｌｉｏｎ）、ケイ酸塩、シルデナフィル、シンバスタチン、シトステロール、ソタロール、スパグルム酸、スパルフロキサシン、スペクチノマイシン、スピラマイシン、スピラプリル、スピロノラクトン、スタブジン、ストレプトマイシン、スクラルファート、スフェンタニル、スルバクタム、スルホナミド、スルファサラジン、スルピリド、スルタミシリン、スルチアム、スマトリプタン、塩化スキサメトニウム、タクリン、タクロリムス、タリオロール（ｔａｌｉｏｌｏｌ）、タモキシフェン、タウロリジン、タザロテン、テマゼパム、テニポシド、テノキシカム、テラゾシン、テルビナフィン、テルブタリン、テルフェナジン、テルリプレッシン、テルタトロール、テトラサイクリン、テリゾリン、テオブロミン、テオフィリン、ブチジン、チアマゾール、フェノチアジン、チオテパ、チアガビン、チアプリド、プロパン酸誘導体、チクロピジン、チモロール、チニダゾール、チ���コナゾール、チオグアニン、チオキソロン、チロプラミド、チザニジン、トラゾリン、トルブタミド、トルカポン、トルナフテート、トルペリゾン、トポテカン、トラセミド、抗エストロゲン、トラマドール、トラマゾリン、トランドラプリル、トラニルシプロミン、トラピジル、トラゾドン、トリアムシノロンおよびトリアムシノロン誘導体、トリアムテレン、トリフルペリドール、トリフルリジン、トリメトプリム、トリミプラミン、トリプレンナミン、トリプロリジン、トリホスファミド、トロマンタジン、トロメタモール、トロパルピン、トロキセルチン、ツロブテロール、チラミン、チロスリシン、ウラピジル、ウルソデオキシコール酸、ケノデオキシコール酸、バラシクロビル、バルプロ酸、バンコマイシン、塩化ベクロニウム、バイアグラ、ベンラファクシン、ベラパミル、ビダラビン、ビガバトリン、ビロアジン（ｖｉｌｏａｚｉｎｅ）、ビンブラスチン、ビンカミン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ビンポセチン、ビクイジル、ワルファリン、ニコチン酸キサンチノール、キシパミド、ザフィルルカスト、ザルシタビン、ジドブジン、ゾルミトリプタン、ゾルピデム、ゾプリコン、ゾチピン等を含む。
【０１１３】
例えば、米国特許第６，８９７，２０５号、同第６，８３８，５２８号、および同第６，４９７，７２９号明細書を参照のこと。
【０１１４】
前記ステントは、少なくとも一種類の抗体によりコーディングされていてもよい。例えば、前記ステントは、循環性内皮細胞を捕捉可能な抗体またはポリマーマトリクスによりコーティングされてもよい。米国特許第７，０３７，７７２号（米国特許出願公開第２００７０２１３８０１号、同第２００７０１１９６４２２号、同第２００７０１９１９３２号、同第２００７０１５６２３２号、同第２００７０１４１１０７号、同第２００７００５５３６７号、同第２００７００４２０１７号、同第２００６０１３５４７６号、同第２００６０１２１０１２号明細書も参照のこと。）。
【０１１５】
本発明の骨組みは、ニッケル−チタン（Ｎｉ−Ｔｉ）等の金属からも形成され得る。前記器具を製造する金属組成および方法は、米国特許第６，０１３，８５４号明細書に開示されている。前記器具用の超弾性金属は、好ましくは、超弾性合金である。超弾性合金は、一般的には、「形状記憶合金」と呼ばれ、通常の金属が永久変形を受けるような程度に変形された後に、その元の形状に戻る。本発明に有用な超弾性合金は、Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）およびＰｈｙｎｏｘ（登録商標）スプリング合金（Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）合金は、Ｃａｒｐｅｎｔｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｒｅａｄｉｎｇ  Ｐａ．から入手でき、Ｐｈｙｎｏｘ（登録商標）合金は、Ｍｅｔａｌ  Ｉｍｐｈｙ  ｏｆ  Ｉｍｐｈｙ、Ｆｒａｎｃｅから入手できる。）、Ｃａｒｐｅｎｔｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｌａｔｒｏｂｅ  Ｓｔｅｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ｏｆ  Ｌａｔｒｏｂｅ、Ｐａ．から入手できる３１６ステンレス鋼およびＭＰ３５Ｎ合金、ならびにＳｈａｐｅ  Ｍｅｍｏｒｙ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ、Ｃａｌｉｆ．から入手できる超弾性Ｎｉｔｉｎｏｌ  ニッケル−チタン合金を含む。米国特許第５，８９１，１９１号明細書。
【０１１６】
本発明の骨組みは、数多くの方法で製造され得る。前記器具は、チューブから、チューブ壁の種々の部分を除去して、本明細書に記載されているパターンを形成することにより形成され得る。このため、得られた器具は、材料の１つの連続した部品から形成され、種々のセグメントを互いに連結させる必要がないであろう。材料は、前記チューブ壁から、レーザー（例えば、ＹＡＧレーザー）、放電、化学エッチング、金属切断、これらの技術の組み合わせ、または他の周知技術を含む種々の技術を使用して除去され得る。米国特許第５，８７９，３８１号および同第６，１１７，１６５号明細書は、この参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。この方法においてステントを製造することにより、実質的に応力フリー構造を作製することができる。特に、長さは、前記ステントが配置されるべき管腔の疾患部分の長さに適応され得るこれにより、疾患領域全体をカバーするのに、別々のステントを使用するのを避けることができる。
【０１１７】
別の実施形態では、チューブ型ステントを作製する方法は、ラセミ体のポリ−ラクチド混合物を準備する工程と、前記ラセミ体のポリ−ラクチド混合物の生物分解性ポリマーチューブを作製する工程と、このような骨組みが形成されるまで、前記チューブをレーザー切断する工程とを含む。この実施形態では、前記骨組みの作製は、成形技術または押出し技術を使用して行われ得る。同成形技術は、実質的に溶媒を含まない。
【０１１８】
米国特許第７，３２９，２７７号、同第７，１６９，１７５号、同第７，８４６，１９７号、同第７，８４６，３６１号、同第７，８３３，２６０号、同第６，０２５４，６８８号、同第６，２５４，６３１号、同第６，１３２，４６１号、同第６，８２１，２９２号、同第６，２４５，１０３号、および同第７，２７９，００５号明細書に対しても参照がなされ、この参照によりその全体が本出願に組み込まれる。加えて、米国特許出願第１１／７８１，２３０号、同第１２／５０７，６６３号、同第１２／５０８，４４２号、同第１２／９８６，８６２号、同第１１／７８１，２３３号、同第１２／４３４，５９６号、同第１１／８７５，８８７号、同第１２／４６４，０４２号、同第１２／５７６，９６５号、同第１２／５７８，４３２号、同第１１／８７５，８９２号、同第１１／７８１，２２９号、同第１１／７８１，３５３号、同第１１／７８１，２３２号、同第１１／７８１，２３４号、同第１２／６０３，２７９号、同第１２／７７９，７６７号、および同第１１／４５４，９６８号ならびに米国特許出願公開第２００１／００２９３９７号明細書も、その全体が組み込まれる。
【０１１９】
本発明の範囲は、上記で具体的に示され、記載されているものにより限定されない。当業者であれば、示されている実施例の材料、構成、構造、および寸法に対する適切な代替手段が存在することを認識するであろう。特許および種々の刊行物を含む数多くの参照文献が引用され、本発明の説明に検討されている。このような参考文献の引用および検討は、本発明の説明を明確するためだけに提供され、いずれの参考文献も本明細書に記載されている本発明に対する先行技術であると認めるものではない。この明細書において引用および検討されている全ての参考文献は、この参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。本明細書に記載されているものの変形例、改変、および他の実施が、本発明の趣旨および範囲を逸脱することなく、当業者に思い浮かぶであろう。本発明の特定の実施形態が示され、説明されているが、本発明の趣旨および範囲を逸脱することなく、変更および改変がなされてもよいことは、当業者に自明であろう。前述の説明および添付の図面において説明されている事項は、例示としてのみ提供され、限定としては提供されない。
【図１】
0006509840.tif 000003
【図２Ａ】
0006509840.tif 000004
【図２Ｂ】
0006509840.tif 000005
【図２Ｃ】
0006509840.tif 000006
【図２Ｄ】
0006509840.tif 000007
【図３】
0006509840.tif 000008
【図４Ａ】
0006509840.tif 000009
【図４Ｂ】
0006509840.tif 000010
【図４Ｃ】
0006509840.tif 000011
【図４Ｄ】
0006509840.tif 000012
【図４Ｅ】
0006509840.tif 000013
【図４Ｆ】
0006509840.tif 000014
【図４Ｇ】
0006509840.tif 000015
【図４Ｈ】
0006509840.tif 000016
【図４Ｊ】
0006509840.tif 000017
【図４Ｋ】
0006509840.tif 000018
【図５Ａ】
0006509840.tif 000019
【図５Ｂ】
0006509840.tif 000020
【図５Ｃ】
0006509840.tif 000021
【図６】
0006509840.tif 000022
【図７】
0006509840.tif 000023
【図８】
0006509840.tif 000024
【図９】
0006509840.tif 000025
【図１０Ａ】
0006509840.tif 000026
【図１０Ｂ】
0006509840.tif 000027
【図１１Ａ】
0006509840.tif 000028
【図１１Ｂ】
0006509840.tif 000029
【図１２】
0006509840.tif 000030
【図１３】
0006509840.tif 000031
【図１４Ａ】
0006509840.tif 000032
【図１４Ｂ】
0006509840.tif 000033
【図１４Ｃ】
0006509840.tif 000034
【図１５】
0006509840.tif 000035
【図１６】
0006509840.tif 000036
【図１７Ａ１】
0006509840.tif 000037
【図１７Ａ２】
0006509840.tif 000038
【図１７Ｂ】
0006509840.tif 000039
【図１８】
0006509840.tif 000040
【図１９Ａ】
0006509840.tif 000041
【図１９Ｂ】
0006509840.tif 000042
【図１９Ｃ】
0006509840.tif 000043
【図１９Ｄ】
0006509840.tif 000044
【図２０Ａ】
0006509840.tif 000045
【図２０Ｂ】
0006509840.tif 000046
【図２０Ｃ】
0006509840.tif 000047
【図２０Ｄ】
0006509840.tif 000048
【図２０Ｅ】
0006509840.tif 000049
【図２０Ｆ】
0006509840.tif 000050
【図２０Ｇ】
0006509840.tif 000051
【図２１Ａ】
0006509840.tif 000052
【図２１Ｂ】
0006509840.tif 000053
【図２１Ｃ】
0006509840.tif 000054
【図２２Ａ】
0006509840.tif 000055
【図２２Ｂ】
0006509840.tif 000056
【図２３】
0006509840.tif 000057
【図２４】
0006509840.tif 000058
【図２５Ａ】
0006509840.tif 000059
【図２５Ｂ】
0006509840.tif 000060
【図２６Ａ】
0006509840.tif 000061
【図２６Ｂ】
0006509840.tif 000062
【図２７Ａ】
0006509840.tif 000063
【図２７Ｂ】
0006509840.tif 000064