(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
システムであって、
トレーラーを牽引する車両であって、当該トレーラーは上面、前面、後面、１対の側面、及び床面に囲まれた内装を有するものである、前記車両と
１若しくはそれ以上のプロジェクタであって、当該１若しくはそれ以上のプロジェクタの各々は取付機構によって前記トレーラーの前記上面に結合され、前記各々のプロジェクタが外部に伸びることにより前記各々のプロジェクタにより作成された画像は前記１対の側面のうち１つの側面の表面に投影されるものであり、当該取付機構は前記上面に平行な方向に選択的に長さが伸びるアームを有するものである、前記１若しくはそれ以上のプロジェクタと、
前記車両が移動しているかを特定する移動モジュールと、
コンテンツ選択モジュールであって、前記移動モジュールが、前記車両が移動していると特定した場合静止画像を選択し、また前記車両が静止していると特定した場合ビデオを選択するように構成された、前記コンテンツ選択モジュールと、
制御モジュールであって、前記選択に対応して、前記１若しくはそれ以上のプロジェクタに前記選択された静止画像または前記選択されたビデオを提供するように構成され、前記車両から電力を受給するものである、前記制御モジュールと
を有するシステム。
【請求項２】
請求項１記載のシステムにおいて、前記制御モジュールは、前記画像に対応する画像情報を提供するように構成されるものであるシステム。
【請求項３】
請求項１記載のシステムにおいて、前記制御モジュールは、投影の非垂直角を補正する歪み修正モジュールを有するものであるシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は車両の外観をカスタマイズすることに関し、より具体的には、車両にコンテンツを表示することに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車製造業者は、車両をカスタマイズすることや、独自の車両デザインを創作するための仕組み、方法、およびスタイルを絶えず探し求めている。車両の所有者もまた、重要だと思うイメージやアイデアを提示するために車両をカスタマイズする。また、会社および中小企業経営者はしばしば、車両を広告宣伝ツールまたは販促用ツールと見なしてカスタマイズする。多くの場合、これは車両に塗装を施したり、巨大な広告ステッカーを貼り付けたり、または独自の車両を購入したりすることにより行われる。これらのカスタマイズ化および広告宣伝の形態は高価で、時間もかかる。また、これらは常設的なものであり、少なくとも変更するのに多大な作業が必要とされる。
この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、以下のものがある（国際出願日以降国際段階で引用された文献及び他国に国内移行した際に引用された文献を含む）。
（先行技術文献）
（特許文献）
（特許文献１）  米国特許第２，０２３，８４５号明細書
（特許文献２）  米国特許第６，０７９，１３６号明細書
（特許文献３）  米国特許第６，２２０，７３７号明細書
（特許文献４）  米国特許第６，６４１，０４１号明細書
（特許文献５）  米国特許第６，６８５，３４７号明細書
（特許文献６）  米国特許第６，７３３，１３４号明細書
（特許文献７）  米国特許第７，１５４，３８３号明細書
（特許文献８）  米国特許第７，１７５，３２１号明細書
（特許文献９）  米国特許第７，３２７，５１６号明細書
（特許文献１０）  米国特許第７，４０７，２９４号明細書
（特許文献１１）  米国特許第７，４７０，０３０号明細書
（特許文献１２）  米国特許第５，５１８，１５９号明細書
（特許文献１３）  米国特許第５，８４５，９２１号明細書
（特許文献１４）  米国特許第６，６５５，８２２号明細書
（特許文献１５）  米国特許第７，９０１，０８３号明細書
（特許文献１６）  米国特許第３，１９１，４９０号明細書
（特許文献１７）  米国特許第６，４８９，９３４号明細書
（特許文献１８）  米国特許第７，０５４，７４０号明細書
（特許文献１９）  米国特許第７，４４０，８４２号明細書
（特許文献２０）  米国特許第７，８７４，６８１号明細書
（特許文献２１）  米国特許第８，０９１，８２２号明細書
（特許文献２２）  米国特許第８，６０６，４３０号明細書
（特許文献２３）  米国特許第８，６０８，３１７号明細書
（特許文献２４）  米国特許第８，６５１，６６４号明細書
（特許文献２５）  米国特許第８，７３３，９３９号明細書
（特許文献２６）  米国特許出願公開第２００３／００２４１９５号明細書
（特許文献２７）  米国特許出願公開第２００３／００９９１０４号明細書
（特許文献２８）  米国特許出願公開第２００６／０１４３９５７号明細書
（特許文献２９）  米国特許出願公開第２００６／０１９１１８０号明細書
（特許文献３０）  米国特許出願公開第２００６／０２６８２３３号明細書
（特許文献３１）  米国特許出願公開第２００７／０２１６１３６号明細書
（特許文献３２）  米国特許出願公開第２００７／０２４２４７１号明細書
（特許文献３３）  米国特許出願公開第２００８／０３０５２８３号明細書
（特許文献３４）  米国特許出願公開第２００５／００４１２１２号明細書
（特許文献３５）  米国特許出願公開第２００８／０２８４９８３号明細書
（特許文献３６）  米国特許出願公開第２００９／００１５７９８号明細書
（特許文献３７）  米国特許出願公開第２０１０／０１４１９０２号明細書
（特許文献３８）  米国特許出願公開第２０１１／００８９２９７号明細書
（特許文献３９）  米国特許出願公開第２００１／００４３３１３号明細書
（特許文献４０）  米国特許出願公開第２００７／０１５３３７５号明細書
（特許文献４１）  米国特許出願公開第２００４／００５９４９８号明細書
（特許文献４２）  米国特許出願公開第２００９／０２８４９６０号明細書
（特許文献４３）  米国特許出願公開第２００２／０１８０９３６号明細書
（特許文献４４）  米国特許出願公開第２００３／０１９３６５１号明細書
（特許文献４５）  米国特許出願公開第２００８／０２５８９３８号明細書
（特許文献４６）  米国特許出願公開第２０１０／００３６７１７号明細書
（特許文献４７）  米国特許出願公開第２０１０／０１８８２０４号明細書
（特許文献４８）  米国特許出願公開第２０１０／０２５３９１８号明細書
（特許文献４９）  米国特許出願公開第２０１１／００２９２３２号明細書
（特許文献５０）  米国特許出願公開第２０１１／００３２４８４号明細書
（特許文献５１）  米国特許出願公開第２０１１／０１８８２５７号明細書
（特許文献５２）  米国特許出願公開第２０１２／０２１２７１２号明細書
（特許文献５３）  米国特許出願公開第２０１３／０００６７７５号明細書
（特許文献５４）  米国特許出願公開第２０１３／０１４７８４０号明細書
（特許文献５５）  米国特許出願公開第２０１３／０２３８４０９号明細書
（特許文献５６）  独国実用新案第２０２１２４６２号明細書
（特許文献５７）  欧州特許出願公開第２２３６９８４号明細書
（特許文献５８）  独国特許出願公開第１０１２２９７７号明細書
（特許文献５９）  欧州特許出願公開第２１３３８５７号明細書
（特許文献６０）  特開２００５−１５６２６９号公報
（特許文献６１）  特開２００９−０５８７９９号公報
（特許文献６２）  国際公開第０１／４５０６５号
（特許文献６３）  国際公開第２００４／０７０６９０号
（特許文献６４）  国際公開第２００８／０９１２０１号
（特許文献６５）  国際公開第２０１４／０８６９９２号
（非特許文献）
（非特許文献１）  ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２８７４０  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｅａｒｃｈ  Ｒｅｐｏｒｔ  ａｎｄ  Ｗｒｉｔｔｅｎ  Ｏｐｉｎｉｏｎ，Ｊｕｎｅ  ２７，２０１３
【図面の簡単な説明】
【０００３】
本発明の利点が容易に理解されるよう、上記で簡単に説明した本発明のより具体的な説明が、添付の図面に描写された特定の実施形態を参照して提供される。これらの図面は本発明の典型的な実施形態のみを描写しており、従って本発明の範囲を限定するものと見なされるべきでないとの解釈の下、本発明は、以下の添付の図面を用いて追加の特徴および詳細と共に説明および解説される。
【図１】図１は、本発明に従った車両表示システムの一実施形態の斜視図である。
【図２】図２は、本発明に従った車両表示システムの一実施形態の側面図である。
【図３】図３は、本発明に従った取付機構およびプロジェクタの一斜視図である。
【図４】図４は、本発明に従った制御モジュールの一実施形態を示す略ブロック図である。
【図５Ａ】図５Ａおよび５Ｂは、本発明に従った車両表示システムの実施形態を示す概略図である。
【図５Ｂ】図５Ａおよび５Ｂは、本発明に従った車両表示システムの実施形態を示す概略図である。
【図６】図６は、本発明に従った、車両にコンテンツを表示する方法の一実施形態を示す略流れ図である。
【図７】図７は、本発明に従った、車両の位置に基づいて車両にコンテンツを表示する方法の一実施形態を示す略流れ図である。
【図８】図８は、本発明に従った、位置に基づいたコンテンツを表示する車両表示システムの一実施形態の斜視図である。
【図９】図９の図表は、本明細書に記載された方法論の任意の１若しくはそれ以上のものをマシンに実行させる一連の命令が実行可能なコンピューティングシステムの典型的な形態のマシンを表す。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
当業者であれば理解するように、本発明の観点は、システム、方法、またはコンピュータプログラム製品として具体化することが可能である。従って、本発明の観点は、完全にハードウェア実施態様として、完全にソフトウェア実施態様（ファームウェア、常駐ソフト、マイクロコードなどを含む）として、またはソフトウェアとハードウェアの観点を結合させた実施態様としての形態を取ることが可能であり、本明細書においてこれら全ては概して「回路」、「モジュール」、または「システム」と言及される。さらに本発明の観点は、コンピュータ可読プログラムコードが具体化された１若しくはそれ以上のコンピュータ可読媒体として具体化されたコンピュータプログラム製品の形態を取ることが可能である。
【０００５】
本明細書に記載の機能ユニットの多くはモジュールで分類されることにより、特に当該機能ユニットの実装の独立性がより強調されている。例えば、モジュールは、カスタムＶＬＳＩ回路若しくはゲートアレイを有するハードウェア回路、論理チップなどの既製の半導体、トランジスタ、または他の個別部品として実装される。モジュールはまた、例えばフィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ、プログラマブル・アレイ・ロジック・デバイス、プログラマブル・ロジック・デバイスなどのプログラム可能ハードウェア装置に実装される。
【０００６】
モジュールはまた、様々なタイプのプロセッサによって実行されるようにソフトウェアに実装されることも可能である。実行コードの特定モジュールは、例えばオブジェクト、処理手順、または機能で組織されるコンピュータ命令の１若しくはそれ以上の物理ブロックまたは論理ブロックを例えば有することが可能である。それにもかかわらず、特定モジュールの複数の実行ファイルは物理的に一緒に配置される必要はなく、別々の場所で異種の命令を有することが可能であり、それらが論理的に結合されたときにモジュールを形成し、モジュールに定められた目的を達成する。
【０００７】
実際に、実行コードのモジュールは単一の命令でも複数の命令でもよく、さらにいくつかの様々なコードセグメントに亘って、様々なプログラム間で、あるいは幾つかの記憶装置に亘って分配可能である。同様に本明細書において運転データはモジュール内で特定され説明されているが、あらゆる適切な形態で具体化されまたはあらゆる適切なデータ構造タイプで組織化されてもよい。運転データは単一データとして収集可能であり、または様々な記憶装置を含む別の場所に分配することが可能であり、あるいは少なくとも部分的にシステムまたはネットワークに単に電子信号として存在することも可能である。モジュールまたはモジュールの一部がソフトウェアにおいて実行されると、当該ソフトウェアの一部は１若しくはそれ以上のコンピュータ可読媒体に格納される。
【０００８】
１若しくはそれ以上のコンピュータ可読媒体の任意の組み合わせで利用可能である。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ可読信号媒体またはコンピュータ可読記憶媒体であってもよい。コンピュータ可読記憶媒体は、例えば、これに限定されるものではないが、電子、磁気、光学、電磁、赤外線、若しくは半導体のシステム、装置、若しくは機器、または前述の任意の適切な組み合わせであってもよい。
【０００９】
コンピュータ可読保存媒体のさらなる具体例(非包括的リスト)として、１若しくはそれ以上のワイヤーを有する電気的接続、携帯型フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスク、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭまたはフラッシュメモリ）、光ファイバー、携帯型コンパクトディスク読み取り専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、光学記憶装置、磁気記憶装置、または前述の任意の組み合わせを含む。本文書の文脈ではコンピュータ可読記憶媒体は、命令実行システム、装置、または機器によりまたは接続により用いられるプログラムを含むこと（または格納）が可能であるどんな有形の媒体であってもよい。
【００１０】
コンピュータ可読信号媒体は、例えばベースバンドでまたは搬送波の一部として、コンピュータ可読プログラムコードが具体化された伝播データ信号を含むことが可能である。このような伝播データは、これに限定されるものではないが、電磁、光学、またはそれらの任意の適切な組み合わせを含む様々な任意の形態を取ることができる。コンピュータ可読信号媒体はコンピュータ可読記憶媒体ではないあらゆるコンピュータ可読媒体であり、命令実行システム、装置、または機器によってまたは接続されてプログラムを通信、伝播、または移送することが可能なあらゆるコンピュータ可読媒体である。コンピュータ可読媒体に具体化されたプログラムコードは、これに限定されるものではないが、無線、有線、光ファイバー、ＲＦ（無線周波）などまたは前述の任意の適切な組み合わせを含む任意の適切な媒体を使用して送信される。
【００１１】
本発明の観点で動作を実行するコンピュータ・プログラム・コードは、１若しくはそれ以上のプログラミング言語の任意の組み合わせで記述されることが可能であり、それにはオブジェクト指向プログラミング言語（例えば、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋、または同様のもの）および従来の手続き型プログラミング言語（例えば、「Ｃ」プログラミング言語または同様のプログラミング言語）を含む。プログラムコードは、スタンドアローン・ソフトウェア・パッケージとして完全にユーザーのコンピュータ上でまたは部分的にユーザーのコンピュータ上で、部分的にユーザーのコンピュータおよび部分的に遠隔コンピュータ上で、または完全に遠隔コンピュータ若しくはサーバー上で実行される。後者のシナリオでは、遠隔コンピュータはユーザーのコンピュータとあらゆる種類のネットワークを介して接続され、それにはローカルエリア・ネットワーク（ＬＡＮ）若しくは広域ネットワーク（ＷＡＮ）、または外部コンピュータに（例えば、インターネット・サービス・プロバイダを使用してインターネットを介して）接続可能な接続を含む。
【００１２】
本明細書をとおして「一実施形態」、「実施形態」、または類似の言葉への言及は、実施形態に関連して記載された特定の機能、構造、または特徴が、本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。従って、本明細書をとおして「一実施形態において」、「実施形態において」、および類似の言葉による語句の表現は全て、同一の実施形態に言及することが可能であるが、しかし、必ずしもそうとは限らない。
【００１３】
さらに、記載された本発明の特徴、構造、または特性は、任意の適切な方法で１若しくはそれ以上の実施形態に結合されることが可能である。次の説明において、例えばプログラミング、ソフトェアモジュール、ユーザー選択、ネットワーク取引、データベース問い合わせ、データベース構造、ハードウェアモジュール、ハードウェア回路、ハードウェアチップなどの多くの詳細な説明が提供される。しかしながら、関連技術分野の業者であれば、本発明は１若しくはそれ以上の詳細な説明がなくとも、他の方法、部品、材料等で実施できるであろう。他の事例では、周知の構造、材料、または工程は、本発明の観点が不明瞭になるのを避けるため詳細な開示または説明が省かれている。
【００１４】
本発明の観点は、本発明に従った方法、システム、およびコンピュータプログラム製品の略流れ図および／または略ブロック図を参照しながら以下で説明する。略流れ図および／または略ブロック図の各ブロック、および略流れ図および／または略ブロック図のブロックの組み合わせがコンピュータプログラム命令によって実行可能であることは理解されたい。これらのコンピュータプログラム命令が汎用コンピュータ、専用コンピュータ、またはその他のプログラム可能データ処理装置に提供されて機械の製作が行われ、これによりコンピュータのプロセッサまたは他のプログラム可能データ処理装置を介して実行される命令は、略流れ図および／若しくは略ブロック図またはそれら両方の図で特定される機能／動作を実施する手段を生み出す。
【００１５】
これらコンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ可読媒体に格納されて、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、または他の機器を特定の方法で機能させ、コンピュータ可読媒体に格納された命令は略流れ図および／若しくは略ブロック図内のブロックで特定されている機能／動作を実行する命令を含む製品を作製する。
【００１６】
コンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、または他の機器に搭載されて、一連の操作上のステップが当該コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、または他の機器で実行されることによりコンピュータによる処理が生み出され、これによりコンピュータまたは他のプログラム可能装置で実行される命令は、略流れ図および／若しくは略ブロック図またはそれら両方の図で特定される機能／動作を実施する処理を提供する。
【００１７】
図面にある略流れ図および／または略ブロック図は、本発明の様々な実施形態に従った可能な装置、システム、方法、およびコンピュータプログラム製品の実装のアーキテクチャ、機能、および操作を図示している。その際、略流れ図および／または略ブロック図の１つのモジュール、セグメント、または部分の各ブロックは、特定の論理機能を実施する１若しくはそれ以上の実行可能命令を有する１つのモジュール、セグメント、または部分を表している。
【００１８】
ある別の実施形態において、前記ブロックに示された機能が図面に示されたものと異なる順序で発生することもあることは留意すべきである。例えば、連続して表された２つのブロックは実際には実質的に同時に実行され、また場合によっては含まれる機能に基づいて逆の順序で実行されることある。他のステップおよび方法が機能、論理、または効果において１若しくはそれ以上のブロックまたはその一部と等価であると考えらえる場合もある。
【００１９】
様々な矢印および線種が流れ図および／またはブロック図で用いられているが、これらは対応する実施形態の範囲を限定するものではないことを理解されたい。実際、幾つかの矢印または他の連結記号は、描写された実施形態の論理的な流れのみを示すために使用されている。例として一つの矢印は、描写された実施形態の列挙されたステップの間の不特定の期間の待つ時間または監視する時間を示している。また、ブロック図および／または流れ図の各ブロック、およびブロック図および／または流れ図のブロックの組み合わせが、特定目的のハードウェアベースのシステムにより実施可能であることは感知されるであろう。
【００２０】
図１は、車両表示システム１００の一実施形態を描写する斜視図である。前記車両表示システム１００は、車両１０２と、１若しくはそれ以上のプロジェクタ１０４と、１若しくはそれ以上の取付機構１０６と、制御モジュール１０８とを含む。
【００２１】
描写された実施形態の車両１０２は、トラックによって牽引されるように構成されたセミトレーラーである。前記セミトレーラーは、物品が輸送のためその内部に配置されるように内装を含む。一実施形態によれば、前記車両１０２は、例えばトレーラー、カートなどの動力源のない車両である。例えば、前記車両１０２は、動力源を備えた車両によって牽引されるように構成された公道仕様の車両を含む。別の実施形態によれば、前記車両１０２は、例えば牽引トラック、箱型トラック、バン、またはその他の任意の動力源付き車両などの動力源を備えた車両である。一実施形態によれば、前記車両１０２はトレーラーおよびトラックを含む。
【００２２】
前記プロジェクタ１０４は、光を放ち画像を形成する装置である。例えば前記プロジェクタ１０４は、前記車両１０２に対して光を放ち１若しくはそれ以上の画像１１２を形成するように構成されている。一実施形態において、前記プロジェクタ１０４は、１つの画像から次の画像へ素早く切り替え可能なプロジェクタを含む。例えば前記プロジェクタ１０４は、１つの画像または一連の画像に対応するデータまたは信号を受信し、光を放って受信したデータまたは信号を視覚的に表示することが可能なデジタルビデオプロジェクタを含む。
【００２３】
一実施形態において、前記プロジェクタ１０４は、取付機構１０６によって前記車両１０２に取り付けられている。前記プロジェクタ１０４は前記車両上に取り付けられ、前記プロジェクタにより作成される画像は前記車両の表面に放たれる。前記取付機構１０６が前記車両１０２と前記プロジェクタ１０４とを係合するように構成されることにより、前記プロジェクタは、前記車両１０２に対して実質的に固定される。描写された実施形態では、前記取付機構１０６は前記車両１０２の外面に係合されて、前記プロジェクタ１０４を前記車両１０２の外部に保持している。一実施形態によれば、前記プロジェクタ１０４は、前記車両の外側面に光を放つように取り付けられている。例えば一実施形態において、前記プロジェクタからの光は前記車両１０２の外側の方向から前記車両の外面に当てられる。
【００２４】
前記プロジェクタ１０４は、当技術分野で知られている画像投影のためのあらゆるタイプの表示要素を含む。例示的なプロジェクタ１０４は、陰極線管（ＣＲＴ）プロジェクタ、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）プロジェクタ、デジタル・ライト・プロセッシング（ＤＬＰ）プロジェクタ、これらのプロジェクタタイプのすべての変化形を含む。一実施形態によれば、画像を表示するデジタル、アナログ、またはその他の投影システムのあらゆるタイプのものが使用される。幾つかの実施形態において、プロジェクタ１０４は表面に光を放つように構成され、当該表面は前記プロジェクタから比較的長い距離であり、光が放射される方向に実質的に垂直な面である。一実施形態において、前記プロジェクタ１０４は表面近傍および／または表面上に画像が作成されるように特に構成され、当該表面は当該プロジェクタに実質的に非垂直な面である。例えば、至近投写プロジェクタが使用される、または結果として生じる画像のゆがみを補正するように設計されたレンズを有するプロジェクタが使用される。
【００２５】
図２は、前記車両表示システム１００の後面図であり、さらに例示的なプロジェクタ１０４と、例示的な取付機構とを図示する。図１に示しされた後方プロジェクタ１０４は、明確さのため図示されていないことに留意されたい。前記プロジェクタ１０４は示されているように取付機構１０６によって支持されている。描写された実施形態において、前記取付機構１０６は、前記車両１０２の最上部に付設され、プロジェクタ１０４は当該取付機構１０６に調節可能に取り付けられている。図２はさらに、前記プロジェクタ２０２と前記車両１０２の表面との間の例示的な角度２０２を図示している。一実施形態において、前記角度２０２は、前記車両１０２の側面上に適切な出現のためには大幅な画像補正が必要とされるかもしれない。
【００２６】
図３は、一実施形態に従った、取付機構１０６に取り付けられるプロジェクタ１０４のクローズアップ斜視図である。例示的な取付機構１０６は、取付管と３０２と、挿入部３０４と、調節アーム３１０とを含む。前記取付管３０２は、車両１０２に固定可能細な細長い形であっても良い。例えば、前記取付管３０２は、図２に描かれているように車両１０２の最上部に固定される。前記取付管３０２および／または前記取付機構１０６の他の部分は様々な素材で形成されている。一実施形態において、前記取付管３０２および／または前記取付機構１０６の他の部分は、例えば金属、プラスチック、繊維ガラスなどの強固な素材で作られている。一実施形態において、前記取付管３０２は、例えば環境風、前記車両１０２の動きよる風、その他の客体例えば木、枝などに対するかすめなどの力に対して、前記取付機構１０６の他の部分およびプロジェクタを確実に保持するのに十分な力がなければならない。
【００２７】
挿入部材３０４は、前記取付管３０２の内部に挿入されて描かれている。前記挿入部材３０４は、取付管穴３０６を通して挿入されたピンまたはボルト使用して前記取付管３０２の内部に保持される。一実施形態において、嵌め込み材３０４は、前記挿入部材３０４を前記取付管３０２の寸法に適合させるおよび／または振動を減衰させるのに使用される。前記挿入部材と取付管３０２との間の嵌合の確実な緊定は、前記取付機構１０６および／またはプロジェクタ１０４の耐用期間を延ばすであろう。調節アーム３１０は、アーム締結装置３１２によって前記挿入部材３０４に付設される。一実施形態において、前記アーム締結装置３１２は選択的に締め付けたり緩めたりして、前記挿入部材３１２と前記調節アーム３１０との間の角度を調節する。前記アーム締結装置３１２によって許される前記調節アーム３１０の前記挿入部材３０４に対する回転は、矢印３１２ａで描かれている。前記調節アーム３１０は、穴部３１４内に入るピンまたはその他の機構を使用して長さを調節し、前記調節アーム３１０の長さを所望の長さで選択的に固定することが可能である。
【００２８】
一実施形態において、前記プロジェクタ１０４は、プロジェクタ締結装置３１６によって前記調節アーム３１０に取り付けられる。前記プロジェクタ締結装置３１６は選択的に締め付けたり緩めたりすることにより、前記プロジェクタ１０４と前記調節アーム３１０との間の角度を調節することが可能である。前記プロジェクタ締結装置３１６によって許される前記調節アーム３１０の前記プロジェクタ１０４に対する回転は、矢印３１６ａで描かれている。一実施形態において、前記取付管３０２および調節アーム３１０は中空にすることが可能であり、これにより通信回線１１０、電源コード、またはその他の回線は前記取付機構１０６を貫通して電気および／または通信を前記プロジェクタ１０４に供給することが可能となる。
【００２９】
一実施形態において、前記調節アーム３１０、アーム締結装置３１２、およびプロジェクタ締結装置３１６は、所望の車両に取り付けるための実質的な調節およびカスタマイズを可能にさせる。一実施形態によれば、前記取付機構１０６およびプロジェクタ１０４は、多数の異なるタイプの車両１０２に取り付けるように構成されている。例えば、前記取付機構１０６は、例えば箱形トラック、セミトレーラーなどの様々な車両タイプにプロジェクタ１０４を実質的にあらゆる状況でも取り付けられるように構成されている。前記取付機構１０６の調節機能は、車両表示システム１００が様々な車両でまたは様々な異なる方法または構成で使用できるようにする。
【００３０】
一実施形態では、前記取付機構１０６および／またはプロジェクタ１０４の外部取付けは、車両１０２の実質的な通常の利用を可能にする。例えば、物品または人を輸送するように設計された車両１０２では、前記車両内部は変更なく占有される。結果として、物品または人は、車両表示システム１００が使用されていないかのうように輸送可能である。さらに、投影された光が前記車両１０２に外側から当たるように取り付けられるプロジェクタ１０４は、前記車両表示システム１００が既に存在する車両に使用されることを可能にする。一実施形態では、特別なスクリーンは必要としない。他の実施形態では、投影された画像を最適化するように、前記車両１０２の表面の特別な構成が実行される。例えば、布、選択反射材料若しくはスクリーンが使用される。投影された画像の最適化された外観像のための表示スクリーンのバリエーションは、当技術分野では知られており、任意のそのようなバリエーションまたは完成品、車両の1若しくはそれ以上の位置に適用されて、投影された画像の外観を最適化する。
【００３１】
前記取付機構１０６の要素および構成は、例示目的でのみ提供している。画像を表示するために前記プロジェクタ１０４を車両１０２に取り付けできるバリエーションがかなりあることを、当事者は認識するであろう。
【００３２】
図１に戻り、前記車両表示システム１００は制御モジュール１８を含むことが可能である。一実施形態において、前記制御モジュール１０８は、前記車両１０２の側面に表示する画像を前記プロジェクタ１０４に提供するように構成されている。一実施形態において、通信回線１１０またはその他の回線は、前記制御モジュール１０８と前記プロジェクタ１０４を電気的に接続することが可能である。他の実施形態において、前記制御モジュール１０８は、前記プロジェクタ１０４に無線で通信が可能である。一実施形態によれば、前記プロジェクタ１０４は前記通信回線１１０または他の何らかのワイヤー若しくはケーブルを介して電気が供給される。一実施形態によれば、前記プロジェクタおよび／または制御モジュール１０４は、トレーラー連結器、発電機などによって電気が供給される。
【００３３】
描写の実施形態によれば、前記制御モジュール１０８は、ドクロの画像１１２に対応する信号またはデータを前記プロジェクタ１０４に供給している。一実施形態によれば、前記制御モジュール１０８は、前記車両に表示する実質的にあらゆる種類の画像データを前記プロジェクタ１０４に提供することが可能である。例えば前記制御モジュール１０８に物理的に或は通信によりアクセス可能な運転者、乗客、またはその他の個人は、表示される視覚の内容を変化させることが可能である。これにより前記車両１０２の外観をほぼ即座に変更することが可能となる。
【００３４】
図４は、制御モジュール１０８の一実施形態の略ブロック図である。前記描写の制御モジュール１０８は、表示モジュール４０２と、記憶モジュール４０４と、通信モジュール４０６と、位置モジュール４０８と、ＧＰＳ４１０と、コンテンツ選択モジュール４１２と、移動モジュール４１４と、更新モジュール４１６と、歪み修正モジュール４１８とを含む。全てのモジュール４０２−４１８が、全ての実施形態において含まれているものではない。様々な実施形態は、任意の２若しくはそれ以上の前記モジュール４０２−４１８のうちの１つのみまたは任意の組み合わせを含む。
【００３５】
前記制御モジュール１０８は、前記プロジェクタによって表示するための画像を提供する表示モジュール４０２を含むことが可能である。一実施形態において、前記表示モジュール４０２は、画像に対応する信号またはデータ形式で画像を提供する。例えば、前記表示モジュール４０２は、前記プロジェクタに送信する信号を生成するプロセッサ、ビデオカード、またはその他のデバイスを含む。前記表示モジュール４０２は、ネットワークまたはその他の通信装置を使用して信号またはデータを前記プロジェクタ１０４に送信することが可能である。一実施形態において、前記信号またはデータは、例えば通信回線１１０などのワイヤー接続で送信される。一実施形態において、前記表示モジュール４０２は、前記信号またはデータを無線で前記プロジェクタ１０４に提供される。
【００３６】
一実施形態において、前記表示モジュール４０２は、いかなる種類のビジュアルコンテンツも前記プロジェクタ１０４に提供することが可能である。一実施形態において、前記表示モジュール４０２は、１若しくはそれ以上の静止画、ビデオ、または他のコンテンツを提供するように構成される。一実施形態において、前記表示モジュール４０２は、実質的に同時に異なる信号または異なるコンテンツを異なるプロジェクタに提供することが可能である。例えば、車両表示システム１００が２若しくはそれ以上のプロジェクタ１０４を含む場合、前記表示モジュール４０２は各々の前記プロジェクタで異なる画像を表示するように設定可能である。一実施形態によれば、前記表示モジュール４０２は、２若しくはそれ以上のプロジェクタに同一画像を表示するように設定可能である。
【００３７】
前記制御モジュール１０８は、記憶装置にある表示コンテンツデータにアクセスするための記憶モジュール４０４を含むことが可能である。一実施形態において、前記記憶モジュール４０４は、回路素子または記憶装置に接続するポートを含む。一実施形態によれば、前記記憶モジュール４０４は、前記制御モジュール１０８の一部である記憶装置にアクセスするように設定可能である。一実施形態において、前記記憶モジュール４０４は、前記表示モジュール４０２によって表示可能なコンテンツの変更を可能にする。例えば、前記記憶モジュール４０４により、ユーザーがジャンプドライブ（ｊｕｍｐ  ｄｒｉｖｅ）または他の記憶装置を挿入し、表示のためのコンテンツを提供することが可能である。一実施形態において、前記記憶モジュール４０４は、コンテンツが前記制御モジュール１０８に保存されるようにすることが可能である。
【００３８】
前記制御モジュール１０８は、別の装置と通信する通信モジュール４０６を含むことが可能である。一実施形態によれば、前記通信モジュール４０６は、１若しくはそれ以上のプロトコルを使用して有線通信または無線通信を可能にする。例えば、前記通信モジュール４０６は、無線データネットワーク規格、無線コンピュータネットワーク規格、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、または他の任意の無線通信規格を使用して通信の設定が可能である。一実施形態において、前記通信モジュール４０６は、電話線による通信設定が可能である。一実施形態において、前記通信モジュール４０６は、前記通信モジュール１０８および／または付属のプロジェクタ１０４の無線制御が可能となる。例えば、スマートフォンで動作するアプリケーションを持っているユーザーは、前記制御モジュール１０８と通信でき、前記プロジェクタ１０４で表示されるコンテンツを制御することが可能である。
【００３９】
前記制御モジュール１０８は、車両１０２の現在位置を特定する位置モジュール４０８を含むことが可能である。一実施形態において、前記位置モジュール４０８は、前記車両表示システム１００が搭載された前記車両１０２の現在位置を特定できる。一実施形態において、前記位置モジュール４０８は、全地球測位システム（ＧＰＳ）対応機器からの信号に基づいて前記車両１０２の位置を特定する。一実施形態において、前記通信モジュール１０８はＧＰＳ  ４１０を含むことが可能である。即ち、前記制御モジュール１０８が前記車両１０２に搭載されている場合、前記ＧＰＳ  ４１０はＧＰＳ信号に基づいて位置を特定し、その位置を前記位置モジュール４０８に提供することが可能である。一実施形態において、別の機器またはシステムの一部である外部ＧＰＳ  ４１０は、前記制御モジュール１０８と通信可能であり、位置データを提供することができる。
【００４０】
前記制御モジュール１０８は、コンテンツ選択モジュール４１２を含むことが可能である。前記コンテンツ選択モジュール４１２は、前記プロジェクタ１０４に表示するための、前記車両表示システム１００の現在位置に対応するコンテンツを選択する。一実施形態によれば、前記制御モジュール１０８にアクセス可能な、例えば前記記憶モジュール４０４によってアクセス可能なコンテンツは、当該コンテンツが表示されるべき位置を示す所望の位置データを含むことが可能である。前記コンテンツ選択モジュール４１２は、前記所望の位置データを使用して特定位置に最も対応するコンテンツを選択することができる。前記選択されたコンテンツは次に、例えば前記プロジェクタ１０４で表示するため前記表示モジュール４０２に提供される。一実施形態では、前記コンテンツ選択モジュール４１２は、コンテンツが適切な時間および／または位置で表示されるように様々なルールに従って、かつ適切な頻度でコンテンツが選択されるようにする。追加ルールが、車両１０２の状態または種類、当該車両のユーザーからの入力、遠隔ユーザーまたは機器からの入力、または他の任意のデータに基づいて行われる。例えば、前記コンテンツ選択モジュール４１２は、コンテンツの選択に影響を与える他のモジュール４０２−４１０または４１６のいずれかから入力を受信することも可能である。
【００４１】
一実施形態では、前記制御モジュール１０８にアクセス可能な表示コンテンツは、広告データを含むことが可能である。前記広告データは、数ある中で画像、ビデオ、位置、またはプロジェクタ１０４によって表示される他の広告データを含む。例えば高速道路を走っている、車両表示システム１００を有する車両１０２が特定の出口に差し掛かると、前記コンテンツ選択モジュール４１２は前記出口を通してアクセス可能な位置で提供される商品やサービスに対応する広告コンテンツの選択が可能である。この選択されたコンテンツが次に前記プロジェクタ１０４を使用して前記車両１０２に表示されて、傍に位置する車または個人は前記広告を見る事ができる。これは運転中の顧客、旅行者などが商品やサービスの提供者を知るのを助ける。
【００４２】
一実施形態によれば、選択、車両１０２の位置、および／または他のデータのコンテンツは、制御モジュール１０８によって記録が可能であり、どの広告が使用されたか、どこで使用されたかなどのトラッキングのため通信モジュール４０６を使用して通信される。
【００４３】
前記制御モジュール１０８は、車両１０２が移動しているかを特定する移動モジュール４１４を含むことが可能である。例えば、前記制御モジュール１０８は、時間と共に位置モジュール４０８によって特定された位置に基づいて移動を検知することができる。一実施形態において、前記移動モジュール４１４は、ＧＰＳ若しくは他の任意のセンサー若しくは入力に基づいて変動位置を検知し、前記車両１０２が移動しているかを特定することが可能である。一実施形態によれば、前記車両１０２の移動の特定は、コンテンツ選択モジュール４１２による表示コンテンツの選択に影響を与える。例えば、道路交通法またはその他の法律は、どのような種類のコンテンツが移動車両または移動直前の車両に表示可能かを規制する。一実施形態によれば、法規に適合するコンテンツのみが選択される。
【００４４】
一例示的なシナリオによれば、移動車両上に画像、ビデオ、または他の種類のコンテンツを映すことは違法である。このようなシナリオによれば、前記移動モジュール４１４は車両１０２が移動しているかどうかの特定に応じて、気をそらせる画像、ビデオ、または他の禁止されたコンテンツを含むどんなコンテンツの表示も制限する。例えば道路を下って移動しているとき、静止画（すなわち、静止画像）または頻繁に変化しない画像がプロジェクタによって表示される。或は、車両１０２が移動していない場合、恐らく表示できるコンテンツに制限はないかもしれない。
【００４５】
前記制御モジュール１０８は、当該制御モジュール１０８を更新するための更新モジュール４１６を含むことが可能である。一実施形態によれば、前記更新モジュール４１６は、コード、コンテンツ、または前記制御モジュール１０８の他の点に対して更新をダウンロードおよび／またはインストールするように構成可能である。
【００４６】
前記制御モジュール１０８は、プロジェクタの角度によって生ずる歪みを補正するため画像を修正する歪み修正モジュール４１８を含むことが可能である。例えば、図２はプロジェクタ１０４と車両１０２の表面との間の例示角度２０２を図示している。一実施形態において、前記車両の表面に対して実質的に垂直な角度以外の角度は、垂直方向に歪んだ、水平方向に歪んだ、または別の歪んだ画像につながる可能性がある。一実施形態において、前記歪み修正モジュール４１８は、画像を調整して角度を補正し、当該画像を車両１０２の表面に歪みなしで表すことができる。
【００４７】
実施形態において、前記角度の補正は処理手続きをとおして実行することが可能であり、例えば角度の影響を計算して画像をデジタル処理で調節して投影した時に歪みの表れない歪んだ画像を作成する。例えば、画像はデジタル処理によって「くさび形（ｋｅｙｓｔｏｎｅｄ）」して、車両１０２に投影されたときに非くさび形でまたは歪みのない形であらわれるようにすることが可能である。別の実施形態において、前記プロジェクタ上でレンズまたはその他の機器を使用することにより、どんな非垂直の投影角も補正が可能である。一実施形態によれば、前記歪み修正モジュール４１８またはレンズはまた、投影角に基づいて画像の部分間で変動する明るさを補正することがきる。一実施形態によれば、投影角の補正は、プロジェクタの中に内蔵されている。例えば、レンズまたは歪み修正モジュール４１８は、各プロジェクタ１０４に搭載されている。
【００４８】
一実施形態において、全てのモジュール４０２〜４１８が同一機器内に備わっているとは限らない。例えば、制御モジュール１０８は１若しくはそれ以上の機器を含むことができる。一実施形態では、幾つかのモジュールが１つの制御モジュール内に含むことが可能であり、一方他のモジュールは別個の機器で動作するソフトウェアに含めることが可能である。例えば、前記制御モジュール１０８または車両表示システム１００は、当該制御モジュール１０８または当該車両表示システム１００の他の構成要素と通信する幾つかのモジュール含むことが可能である。一例示的な実施形態において、前記表示モジュール４０２および通信モジュール４０６は車両に搭載された制御モジュール１０８内に配置することが可能であり、一方他のモジュール４０４、４０８〜４１８のうちの１若しくはそれ以上は、電話、リモートサーバー若しくはコンピュータ、またはその他の機器上で動作するソフトウェア内に配置が可能である。
【００４９】
一実施形態において、前記制御モジュール１０８は、スマートフォン、ラップトップコンピュータ、パッドコンピュータ、デスクトップコンピュータ、または前記モジュール４０２〜４１８の１若しくはそれ以上のものに対応するソフトウェアを起動させる他の任意のコンピュータ機器を含むことが可能である。一実施形態において、スマートフォンは車両表示システム１００と通信するアプリを実行して、そのオペレーションの１若しくはそれ以上の面を制御することが可能である。例えば、前記モジュール４０２〜４１８の１若しくはそれ以上のものを含む制御モジュール１０８は車両１０２に備え付けられ、一方複数の各個人は前記モジュール４０２〜４１８の１若しくはそれ以上の機能を実装するソフトウェアを有する電話をそれぞれが有する。一実施形態において、運転者、乗客、またはその他の個人は車両１０２を乗り換えることが可能であり、それにもかかわらず機器の所有を移転または変更することなしにプロジェクタ１０４によるコンテンツ表示を可能にする。
【００５０】
図５Ａは、構成要素の例示的な相互接続を図示する車両表示システム１００の概略図である。前記車両表示システム１００は、制御モジュールと、複数のプロジェクタ１０４と、ＧＰＳ  ４１０とを含む。前記ＧＰＳ  ４１０は人工衛星５０４からＧＰＳ信号を受信し、位置データを制御モジュール１０８に提供する。前記制御モジュールはアンテナ１０８を介して通信する。前記アンテナ１０８は無線データネットワークとの接続が可能である。前記制御モジュール１０８はプロジェクタ１０４と通信して車両１０２の表面の画像表示を制御する。
【００５１】
図５Ｂは、構成要素間の例示的な相互接続および／または通信を図示する車両表示システム１００の概略図である。前記車両表示システム１００は、制御モジュールと、複数のプロジェクタ１０４とを含む。前記制御モジュール１０８はスマートフォン５０８を介して無線通信している。前記スマートフォン５０８はＧＰＳ人工衛星５０４と通信し、アンテナ５０６を介して無線データネットワークと通信している。前記スマートフォン５０８は、ユーザーに前記制御モジュール１０８を制御するオプションを提供することが可能である。前記制御モジュール１０８は前記プロジェクタ１０４と通信して、選択されたコンテンツを表示する。
【００５２】
図６は、車両１０２にコンテンツを表示する方法６００の一実施形態を図示する略流れ図である。一実施形態では、前記方法は車両表示システム１００で使用される。
【００５３】
前記方法の開始は、１若しくはそれ以上のプロジェクタ１０４を車両に設置する。前記プロジェクタ１０４は、１若しくはそれ以上の取付機構１０６を使用して設置が可能である。前記プロジェクタ１０４は、当該プロジェクタ１０４からの光が前記車両の外側方向から前記車両１０２の外面に当たるように設置が可能である。前記車両１０２は、最後に、投影された画像の見かけが最良になるように構成される。一実施形態において、前記車両１０２は従来の色または仕上がりを有する。
【００５４】
画像は、前記プロジェクタ１０４を使用して前記車両１０２の外面に表示される６０４。前記画像は、静止画、テキスト、ビデオコンテンツ、または他の任意のビジュアルコンテンツを含むあらゆる種類日ジュ合うコンテンツの一部であってもよい。
【００５５】
図７は、車両の位置に基づいて車両１０２にコンテンツを表示する方法７００の一実施形態を図示する略流れ図である。一実施形態において、前記方法７００は車両表示システム１００によって実行される。
【００５６】
前記方法は、開始に、位置モジュール４０８が車両１０２の位置を特定する７０２する。前記位置モジュール４０８は、当技術分野で知られているあらゆる種類の入力装置に基づいて前記車両１０２の位置を特定する７０２。一実施形態において、前記車両１０２の位置は、複数の人工衛星からのＧＰＳ信号に基づいて特定される７０２。
【００５７】
コンテンツ選択モジュール４１２は、車両１０２の位置に基づいてコンテンツを選択する７０４。前記コンテンツは、前記コンテンツ選択モジュール４１２が表示するコンテンツを選択する７０４のに使用する位置情報または他の情報を含むことが可能である。一実施形態において、前記表示コンテンツは広告コンテンツを含む。
【００５８】
１若しくはそれ以上のプロジェクタ１０４および／または表示モジュール４０２は、選択されたコンテンツを車両１０２に表示する７０６。前記コンテンツは前記車両１０２の外面に、傍にいる個人が観れるように表示可能である。例えば、前記車両１０２の傍の道路に居る個人または車が表示されたコンテンツ７０６を観ることが可能である。一実施形態において、前記コンテンツは、前記車両に設置されたプロジェクタ１０４を使用して表示される。
【００５９】
図８は、本発明に従った、位置に基づくコンテンツを表示する車両表示システム１００の一実施形態の斜視図である。車両１０２は道路８０２を走っていることを示している。前記車両１０２は、当該車両１０２の最上部に設置されたプロジェクタ１０４と、制御モジュール１０８とを有する。前記制御モジュール１０８は、人工衛星５０４からのＧＰＳ信号を受信し、現在位置を特定する。前記制御モジュール１０８はまた、データネットワーク用にアンテナ５０６と通信することが可能である。前記制御モジュール１０８は、位置に基づくコンテンツを前記プロジェクタ１０４に提供し、次に当該位置に基づくコンテンツを表示する。前記プロジェクタ１０４が次の出口にあるＪｏｅ'ｓ  Ｂａｒ  &  Ｇｒｉｌｌおよびそこのお勧めメニューの広告の画像８０４を表示しているのが、描写されている。前記制御モジュール１０８は、前記データネットワーク用の前記アンテナ５０６から位置に基づくコンテンツを受信することも可能である。
【００６０】
図９は、コンピューティングシステム９００の例示形態のマシンの図表示を示し、そこで当該マシンに本明細書で詳述された方法論の任意の１若しくはそれ以上のものを実行させる一連の命令が実行される。前記コンピュータシステム９００内に、前記マシンに本明細書で詳述された方法論の任意の１若しくはそれ以上のものを実行させる一連の命令が存在する。代替実施形態において、前記マシンは、ＬＡＮ、イントラネット、エクストラネット、またはインターネットで他のマシンに接続（すなわち、ネットワーク化）が可能である。前記マシンは、クラウドのホスト、クラウド・プロバイダー・システム、クラウドコントローラ、またはその他の任意のマシンであることが可能である。前記マシンは、クライアント−サーバーネットワーク環境のサーバーまたはクライアントマシンの能力で、またはピアツーピアネットワーク環境でのピアマシンとして動作可能である。前記マシンは、パソコン（ＰＣ）、タブレットＰＣ、コンソール装置若しくはセットトップボックス（ＳＴＢ）、携帯情報端末（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ（ＰＤＡ））、携帯電話、ウェブ機器、サーバー、ネットワークルータ、スイッチ若しくはブリッジ、または当該マシンによって実行される動作を特定する一連の命令（シーケンシャルまたは別の方法で）を実行可能な任意のものであることが可能である。さらに単一マシンのみが図示されているが、用語「マシン」はまた、本明細書で詳述された方法論の任意の１若しくはそれ以上のものを実行する個々にまたは合同で一連の（複数の）命令を実行するマシンの任意の集合（例えば、複数のコンピュータ）も含まれるものである。
【００６１】
前記コンピュータシステム９００は、処理装置９０２と、メインメモリ（主記憶装置）９０４（例えば、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、フラッシュメモリ、例えばシンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）またはＤＲＡＭ（ＲＤＲＡＭ）などのダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ（ＤＲＡＭ）など）と、スタティックメモリ９０６（例えば、フラッシュメモリ、スタティック・ランダム・アクセス・メモリ（ＳＲＡＭ）など）と、二次メモリ９１８（例えば、固定または取り外し可能コンピュータ可読記憶媒体を含むドライブユニット形式でのデータ記憶装置）とを含み、これらは互いにバス９３０介して通信する。
【００６２】
処理装置９０２は、例えばマイクロプロセッサ、中央処理装置などの１若しくはそれ以上の汎用処理装置を表す。より具体的には、前記処理装置９０２は、シスク（ＣＩＳＣ：ｃｏｍｐｌｅｘ  ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｓｅｔ  ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）マイクロプロセッサ、リスク（ＲＩＳＣ：ｒｅｄｕｃｅｄ  ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｓｅｔ  ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）マイクロプロセッサ、超長命令語（ｖｅｒｙ  ｌｏｎｇ  ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｗｏｒｄ：ＶＬＩＷ）マイクロプロセッサ、他の命令セットを実装するプロセッサ、または命令セットの組み合わせを実装するプロセッサであることが可能である。前記処理装置９０２はまた、例えば特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル・シグナル・プロセッサ（ＤＳＰ）、ネットワークプロセッサなどの１若しくはそれ以上の特殊処理装置であることが可能である。前記処理装置９０２は、本明細書に詳述された動作およびステップを実行する命令９２６を実行するように構成されている。
【００６３】
前記コンピュータシステム９００はさらに、ネットワークインターフェース装置９２２を含むことが可能である。前記コンピュータシステム９００はまた、グラフィックスポートおよびグラフィックスチップセット、英数字入力装置９１２（例えば、キーボード）、カーソル制御装置９１４（例えば、マウス）、および信号発生装置９２０（例えば、スピーカー）をとおして前記コンピュータシステムに接続されるビデオ・ディスプレイ・ユニット９１０（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）または陰極線管（ＣＲＴ））を含むことが可能である。
【００６４】
前記二次メモリ９１８はマシン可読記憶媒体（またはより具体的にはコンピュータ可読記憶媒体）を含むことが可能であり、当該マシン可読記憶媒体には本明細書で説明された方法論または機能のうちの任意の１若しくはそれ以上のものを実施する１若しくはそれ以上の一連の命令９２６が格納される。一実施形態において、前記命令９２６は、制御モジュール１０８用の本明細書で説明されたような命令を含む。前記命令９２６はまた、完全にまたは少なくとも部分的に、コンピュータシステム９０４によって命令が実行されている間メインメモリ９０４内におよび／または処理装置９０２内に存在し、前記メインメモリ９０４および前記処理装置９０２はまた、マシン可読記憶装置を構成する。
【００６５】
前記コンピュータ可読記憶媒体９２４はまた、命令９２６を持続的に格納するのに使用することが可能である。前記コンピュータ可読記憶媒体９２４が例示的な実施形態において単一媒体で表されているが、用語「コンピュータ可読記憶媒体」は前記１若しくはそれ以上の一連の命令を格納する単一媒体または複数の媒体（例えば、集中または分散データベース、および／または関連キャッシュおよびサーバー）が含まれるべきである。前記用語「コンピュータ可読記憶媒体」はまた、前記マシンによって実行される一連の命令を格納するまたは符号化することが可能である、および前記マシンが本発明の方法論のうちの任意の１若しくはそれ以上のものを実行させるどんな媒体でも含まれるべきである。前記用語「コンピュータ可読記憶媒体」は適宜に、これに限定されるものではないが、ソリッドステートメモリ、光学媒体、および磁気媒体が含まれるべきである。
【００６６】
本明細書で説明された前記命令９２６、構成部品、およびその他の機能は、例えばＡＳＩＣＳ、ＦＰＧＡ、ＤＳＰなどの個別ハードウェア部品としてまたはハードウェア部品の機能性により統合されて実行可能である。また、前記命令９２６は、ハードウェア装置内でファームウェアまたは機能回路として実行可能である。さらに、前記命令９２６は、ハードウェア装置とソフトウェア部品とのどんな組み合わせでも実行可能である。
【００６７】
上記の説明において、多数の詳細が記載されている。しかしながら、本開示の利益を得る当業者にとっては、本発明の実施形態がこれら特定の詳細がなくても実行されることは明らかであろう。ある場合には、周知の本発明は、説明が不明瞭になるのを避けるため詳細に記すよりむしろブロック図の形態で示されている。
【００６８】
詳細な説明のある部分は、コンピュータメモリ内のデータビットでの動作のアルゴリズムおよび象徴的表現によって表されている。これらのアルゴリズムの説明および表現は、データ処理分野の当業者によって使用されている手段であり、これらの作業の本質を最も効果的に当業者に伝達する。本明細書のアルゴリズムは一般に、所望の結果を導くための首尾一貫したステップの順序であると考えられる。前記ステップは、物理量の物理的処理を必要とするものである。通常、必ずしも必要ではないが、これらの量は、保存、転送、結合、比較、あるいは操作が可能な電気信号または磁気信号の形態を取る。これらの信号をビット、値、要素、象徴、特徴、用語、数、または同種のものとして言及することは、特に共通使用という理由で時折便利さが証明されてきた。
【００６９】
しかし、これら類似の用語の全ては適切な物理量に関連しており、これらの量に適応される単に便利な名札である。上記の説明で明らかな別段の特定の説明がない限り、当該説明をとおして、例えば「監視」、「特定」、「生成」、「提供」、「選択」、「取得」、「受信」、「削除」、「実行」、「要求」、「通信」などの用語を用いた説明は、コンピューティングシステム（または同様の電子計算システム）の動作および処理に言及しており、当該コンピューティングシステムはそのレジスタおよびメモリ内の物理（例えば、電子）量として表されるデータを前記コンピューティングシステムのメモリ若しくはレジスタまたは他のそのような情報記憶、転送、若しくは表示装置内に物理量として同様に表される他のデータに操作または変換する。
【００７０】
本明細書で使用される単語「例えば」または「例示的」は、実施例、事例、または実例として機能することを意味する。本明細書で「例えば」または「例示的」として記載されているどんな態様または設計も、必ずしも他の態様または設計より好ましいまたは有利であると見なされるべきではない。むしろ単語「例えば」または「例示的」の使用は、概念を具体的な方法で表すことが意図される。本出願で使用されているような用語「または」は、排他的「または」よりはむしろ包括的「または」を意味することが意図される。すなわち、別段の指定がない限り、または文脈から明らかでない限り、「ＸはＡまたはＢを含む」は、任意の自然な包括的順列（ｎａｔｕｒａｌ  ｉｎｃｌｕｓｉｖｅ  ｐｅｒｍｕｔａｔｉｏｎｓ）を意味することが意図される。すなわち、ＸはＡを含む、ＸはＢを含む、またはＸはＡおよびＢの両方を含む場合は、その時「ＸはＡまたはＢを含む」は上記の事例のいずれにおいても満足される。加えて、本出願および添付の特許請求の範囲で使用される冠詞「a」および「an」は一般に、別段の指定がない限り、または文脈から単数形を対象とすることが明らかでない限り、「１若しくはそれ以上」を意味するとみなされるべきである。さらに、用語「実施形態」若しくは「一実施形態」または「実装」若しくは「一実装」は、そのように記載されていない限り、同一の実施形態または実装を意味することと意図されない。
【００７１】
本明細書に記載の実施形態はまた、本明細書にある動作を実行する装置に関する。この装置は特に要求された目的のために構成が可能であり、またはコンピュータに格納されたコンピュータプログラムによって選択的に起動された若しくは再設定された汎用コンピュータを有することが可能である。このようなコンピュータプログラムは非一時的コンピュータ可読記憶媒体に格納され、例えばこれらに限定されるものではないが、フロッピー（登録商標）ディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、および磁気光ディスクを含むあらゆるタイプのディスク、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、ＥＰＲＯＭ（消去可能プログラム可能ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（電気的消去可能プログラム可能ＲＯＭ）、磁気カード若しくは光カード、フラッシュメモリ、または電子命令を格納するのに適したあらゆるタイプの媒体などである。用語「コンピュータ可読記憶媒体」は、１若しくはそれ以上の一連の命令を格納する単一媒体または複数の媒体（例えば、集中若しくは分散データベースおよび／または関連キャッシュ、およびサーバー）が含まれるべきである。用語「コンピュータ可読媒体」はまた、マシンによって実行される一連の命令を格納、符号化、または送信可能であり且つ当該マシンが本実施形態の任意の１若しくはそれ以上の方法論を実行させるあらゆる媒体が含まれるべきである。用語「コンピュータ可読記憶媒体」は適宜に、これに限定されるものではないが、ソリッドステートメモリ、光媒体、磁気媒体、前記マシンによって実行される一連の命令を格納可能であり且つ当該マシンが本実施形態の任意の１若しくはそれ以上の方法論を実行可能にするあらゆる媒体が含まれるべきである。
【００７２】
本明細書に提示されたアルゴリズムおよび表示は、本質的に何か特定のコンピュータまたは他の装置に関連するものではない。本明細書の技術に従ったプログラムで様々な汎用システムを使用することができるが、あるいは必要な方法の工程を実行するためより特化した装置を構成する方が便利であるかもしれない。これら様々なシステムに要求される構造は以下の記載から明らかであろう。加えて、本実施形態の説明は、何か特定のプログラミング言語に関連しているわけではない。様々なプログラミング言語は本明細書に記載の実施形態の教示を実行するのに使用可能であることが理解されよう。
【００７３】
上記の説明では本発明のいくつかの実施形態の十分な理解を提供する目的で、多数の特定の詳細、例えば特定のシステム、構成部品、方法などの実施例を説明している。しかしながら、本発明の少なくともいくつかの実施形態はこれらの特定の詳細がなくとも実行可能であることは、当業者であれば明らかであろう。他の例では、周知の構成機器または方法は、本発明が不必要に不明瞭になるのを避けるため、詳細に説明されていないか、あるいは単純なブロック図の形で表されている。それ故、上記の特定の詳細は単に例示的なものである。特定の実装はこれら例示的な詳細と異なるが、それでも本発明の範囲内であると考えられる。
【００７４】
上記の説明は例示であり、限定することを意図したものではないと理解すべきである。上記の説明を読み理解した当業者であれば、多くの他の実施形態があることも明らかであろう。従って本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲を基準にして特定されるものであり、かかる特許請求の範囲が権利を有する均等物のすべての範囲と共に決定されるべきである。本発明は、その精神と基本的な特徴から逸脱することなく他の特定の形態で実施できる。記載の実施形態は、あらゆる点で単に例示にすぎず、限定するものとして解釈されるべきではない。従って本発明の範囲は、前述の説明よりもむしろ添付の特許請求の範囲によって示される。本特許請求の範囲の意味および均等範囲に属する全ての変更は、本発明の範囲内のものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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