(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするためのフィルムの使用であって、前記フィルムは、フィルム側面Ｘおよび反対側のフィルム側面Ｙを有し、前記フィルムは、前記フィルム側面Ｘが前記外皮と位置合せされるように配置され、前記フィルム側面ＸおよびＹは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う実験セットアップにおいて、フィルム側面Ｘが相対空気湿度の高い方に位置合せされることによって、同じ測定でフィルム側面Ｙが相対空気湿度の高い方に面する場合よりも大きい水蒸気拡散を測定することができるという条件で、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散がフィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より大きいように規定される、使用。
【請求項２】
建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするためのフィルムの使用であって、前記フィルムは少なくとも２層を含み、１層（層１）は湿度可変性であり、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）は本質的に湿度により変わらず、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比が１．５より小さく、前記フィルムは、層１は前記外皮と位置合せされるように配置される、使用。
【請求項３】
前記層１はフィルム側面Ｘと位置合せされる、または層１の外側の側面がフィルム側面Ｘを形成する、請求項１または２に記載の使用。
【請求項４】
前記フィルムは閉空間内に配置される、請求項１〜３の一項に記載の使用。
【請求項５】
前記フィルムは閉空間の外側に配置される、請求項１〜３の一項に記載の使用。
【請求項６】
前記フィルムは防湿材である、請求項１〜５の一項に記載の使用。
【請求項７】
前記外皮は、建築物における、壁構造、床構造および／または天井構造によって形成される、請求項１〜５の一項に記載の使用。
【請求項８】
前記フィルムは、層１と、層２と、特に機械的強度および／または保水を増大させるための、少なくとも１層のさらなる層とを含む、請求項２〜７の一項に記載の使用。
【請求項９】
前記フィルムの全厚は、２０μｍ〜７００μｍ、好ましくは６０μｍ〜６００μｍの範囲内である、請求項１〜８の一項に記載の使用。
【請求項１０】
層１は、１０μｍ〜２００μｍの範囲内、好ましくは５０μｍ〜２００μｍの間の厚さを有し、および／または層２は、１０μｍ〜３５０μｍの範囲内、好ましくは２５μｍ〜３５０μｍの間の厚さを有する、請求項２〜９の一項に記載の使用。
【請求項１１】
層１の材料は、ポリアミドと、イオノマーと、ポリビニルアルコールと、エチレンビニルアルコールと、加水分解酢酸ビニルと、エチレンビニルアルコール、ポリビニルアルコールまたは加水分解酢酸ビニルのブレンドと、イオノマーとポリエステル、エチレン酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレンまたは熱可塑性ポリウレタンとのブレンドと、からなる群から選択される、請求項２〜１０の一項に記載の使用。
【請求項１２】
層２の材料は、ポリエステルと、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）と、ポリオレフィンと、ポリエチレンと、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）と、ポリプロピレン（ＰＰ）と、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）と、ポリラクチドと、デンプン系ポリマーと、ポリアクリレートと、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）と、それらの組合せと、からなる群から選択される、請求項２〜１１の一項に記載の使用。
【請求項１３】
層１に関して平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が４より大きく、好ましくは５より大きく、および／または層２は、平均相対空気湿度７１．５％において、１ｍ〜２０ｍ、好ましくは１ｍ〜１５ｍの範囲内のｓd値を有する、請求項２〜１２の一項に記載の使用。
【請求項１４】
層２は、フォイルまたはフィルムとして形成される、請求項２〜１３の一項に記載の使用。
【請求項１５】
前記外皮は、屋根、天井、壁または床構造物を含む、請求項１〜１４の一項に記載の使用。
【請求項１６】
前記外皮は、鉄および／または木の要素、ならびに任意選択により断熱要素を含む、請求項１〜１５の一項に記載の使用。
【請求項１７】
建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするための方法であって、フィルム側面Ｘおよび反対側のフィルム側面Ｙを有するフィルムが、前記フィルム側面Ｘが前記外皮と位置合せされるように配置され、前記フィルム側面ＸおよびＹは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う実験セットアップにおいて、フィルム側面Ｘが相対空気湿度の高い方に面することによって、同じ測定でフィルム側面Ｙが相対空気湿度の高い方に面する場合よりも大きい水蒸気拡散を測定することができるという条件で、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散がフィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より大きいように規定される、方法。
【請求項１８】
建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするための方法であって、フィルムが少なくとも２層を含み、１層（層１）は湿度可変性であり、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）は本質的に湿度により変わらず、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比が１．５より小さく、前記フィルムは、層１が外皮と位置合せされるように配置される、方法。
【請求項１９】
前記フィルムおよび／または前記外皮は、請求項３〜１６の一項に記載されたものである、請求項１７または１８に記載の方法。
【請求項２０】
請求項１〜６または８〜１４の一項に記載のフィルムと、請求項１、７、１５または１６の一項に記載の外皮とを含む、システム。
【請求項２１】
少なくとも２層を含み、そのうち１層（層１）は湿度可変性であり、平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）は本質的に湿度に依存せず、平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が１．５より小さく、層２は、２５μｍ〜３５０μｍの間の厚さを有する、防湿材。
【請求項２２】
層１および層２は合せて３５μｍ〜４７５μｍの範囲内、または７５μｍから５５０μｍの間の厚さを有する、請求項２１に記載の防湿材。
【請求項２３】
層１は、１０μｍ〜２００μｍの範囲内、好ましくは５０μｍ〜２００μｍの間の厚さを有する、請求項２１または２２に記載の防湿材。
【請求項２４】
層２は、３０μｍ〜３５０μｍの範囲内、好ましくは４０μｍ〜２２５μｍの範囲内の厚さを有する、請求項２１〜２３に記載の防湿材。
【請求項２５】
層１の材料は、ポリアミドおよび／またはイオノマーを含有する、請求項２１〜２４の一項に記載の防湿材。
【請求項２６】
層２の材料は、ポリエステルと、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）と、ポリオレフィンと、ポリエチレンと、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）と、ポリプロピレン（ＰＰ）と、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）と、ポリラクチドと、デンプン系ポリマーと、ポリアクリレートと、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）と、それらの組合せと、からなる群から選択される、請求項２１〜２５の一項に記載の防湿材。
【請求項２７】
層１に関して平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が４より大きく、好ましくは５より大きい、請求項２１〜２６の一項に記載の防湿材。
【請求項２８】
層２は、平均相対空気湿度７１．５％において、１ｍ〜２０ｍ、好ましくは１ｍ〜１５ｍの範囲内のｓd値を有する、請求項２１〜２７の一項に記載の防湿材。
【請求項２９】
層２はフォイルまたはフィルムから形成される、請求項２１〜２８の一項に記載の防湿材。
【請求項３０】
層１および２は、接着剤での接合、ラミネーション、カレンダー加工によって、または１層を他方の層の上にコーティングすることによって結合される、請求項２１〜２９の一項に記載の防湿材。
【請求項３１】
層１および２が多層フィルムとして調製される、請求項２１〜２９の一項に記載の防湿材。
【請求項３２】
特に、機械的強度および／または保水を増大させるための、少なくとも１層のさらなる層を含む、請求項２１〜３１の一項に記載の防湿材。
【請求項３３】
その全厚が、６０μｍ〜６００μｍの範囲内である、請求項２１〜３２の一項に記載の防湿材。
【請求項３４】
建築物エンベロープをシールするための、請求項２１〜３３の一項に記載の防湿材の使用。
【請求項３５】
請求項２１〜３３の一項に記載の防湿材とシールされるべき構成材とを含む、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湿度可変方向性防湿材、建築物のシールのためのその使用、およびこの防湿材を含むシステムに関する。本発明はまた、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするためのフィルムの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
防湿材は、通常、建築物の屋根構造において、該構造中への水蒸気の拡散を制御するために使用される。それらは、断熱層への湿気の透過を防ぐが、同時に建築物の乾燥を許容するように設計される。防湿材は、例えば木製または金属製の支持構造への湿気の透過を防ぐという機能も有する。
【０００３】
水蒸気拡散に対する構造部材の層の抵抗の尺度はｓd値であり、これは、空気層の厚さと同等の水蒸気拡散と定義され、水蒸気抵抗の数値と層の厚さとの積からなる。ｓd値が大きいほど、抵抗は大きくなる。ｓd値２ｍとは、水蒸気が拡散する層が２ｍ厚の空気層と同様の抵抗を示すことを意味する。したがって、ｓd値１０ｍは、層の抵抗が１０ｍ厚の空気層に相当することを意味する。よって、ｓd値が１０ｍである層を通る水蒸気の拡散は、ｓd値が２ｍである層の場合より遅い。
【０００４】
様々な防湿材が、先行技術から知られている。ＤＥ１０１１１３１９Ａ１は、相対湿度が２０〜６０％または３０％〜５０％の範囲内であれば、ｓd値は５〜１０ｍであり、相対湿度が５０〜９５％の範囲内であれば、ｓd値が＜２ｍまたは＜１ｍであるような、周囲湿度に応じて決まるｓd値を有する材料からなる防湿材に関する。この材料は、アクリル酸を極性成分として含有する、ポリエチレンまたはポリプロピレンであり得る。ＥＰ１３７２９５６Ｂ１からは、防湿材におけるイオノマーの使用が知られている。ＤＥ１９８５７４８３Ａ１は、３層の野地板膜（ｓａｒｋｉｎｇ  ｍｅｍｂｒａｎｅ）であって、中心層が接着層として形成され、周囲湿度に応じて決まるｓd値を有する膜を記載している。ＤＥ１９９０２１０２Ａ１は、少なくとも３層から作られた複合材であって、気密機能に加え、有害または有毒物質を保持する役割を有する複合材に関する。
【０００５】
ＤＥ１９９４４８１９Ａ１は、薄いフィルムが不織布に施された防湿材であって、フィルム側からの水蒸気透過性の方が不織布側からよりも大きい防湿材を開示している。
【０００６】
実用新案ＡＴ００９６９４Ｕ２からは、水蒸気拡散抵抗が方向に依存する防湿材であって、少なくとも３層を含み、そのうち２層が水蒸気を遮断する外側層であり、中央が保湿層である防湿材が知られている。
【０００７】
ＥＰ０８２１７５５Ａ１は、相対周囲湿度が３０％〜５０％であれば、ｓd値が２〜５ｍであり、相対周囲湿度が６０％〜８７０％であれば、ｓd値が１ｍ未満であるような、水蒸気拡散抵抗が周囲湿度に応じて決まる防湿材を開示している。よって、周囲湿度が一般に高い夏には、断熱材の乾燥を促進するために拡散抵抗が下がり、それに対して、湿度が一般に低い冬には拡散抵抗が上がることになる。湿度可変性材料として、ポリアミドが開示されている。
【発明の概要】
【０００８】
ポリアミド製の防湿材には次のような問題がある。浴室または厨房のような高湿度の空間では、冬でも水蒸気拡散が多いために、屋根の断熱材および／または外壁の断熱材で水が結露し、それによって構造的な損傷が生じる可能性がある。同様に、水の結露が屋根構造でも生じる可能性がある。
【０００９】
本発明の目的は、防湿材の所望の性質を維持しながら、この問題を解消することであった。
【００１０】
この問題を解決するために、少なくとも２層を含み、そのうち１層が湿度可変性であり、他方の層が本質的に湿度可変性でない防湿材を提案する。
【００１１】
さらに、建築構造をシールするための、湿度可変性が異なる層を有する方向感受性フィルムの使用を提案する。
【００１２】
よって、本発明は、少なくとも２層を含む防湿材であって、１層（層１）が湿度可変性であり、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）が本質的に湿度に依存せず、好ましくは湿度に依存せず、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ウェットカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比が１．５より小さい防湿材に関する。好ましくは、２層（層１および層２）の厚さは合せて２０〜５５０μｍである。さらなる層がある場合、防湿材の全厚は７００μｍを超えないことが好ましい。
【００１３】
加えて、本発明は、建築物エンベロープをシールするための防湿材の使用、ならびに、該防湿材と、建築物エンベロープにおいて構造物領域にシールされるべき構成材または材料とを含むシステムに関する。
【００１４】
さらに、本発明は、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするためのフィルムの使用に関し、ここでは、フィルムは、フィルム側面Ｘおよび反対側のフィルム側面Ｙを有し、フィルムは、フィルム側面Ｘが外皮と位置合せされるように配置され、ここでは、フィルム側面ＸおよびＹは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う実験セットアップにおいて、フィルム側面Ｘが相対空気湿度の高い方に面することによって、同じ測定でフィルム側面Ｙが相対空気湿度の高い方に面する場合よりも大きい水蒸気拡散を測定することができるという条件で、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散の方がフィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より大きいように規定される。
【００１５】
さらに、本発明は、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするためのフィルムの使用に関し、ここでは、フィルムは少なくとも２層を含み、ここでは、１層（層１）が湿度可変性であり、この単一層の平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）が本質的に湿度により変わらず、この単一層の平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比が１．５より小さく、ここでは、フィルムは、層１が外皮と位置合せされるように配置される。
【００１６】
好ましい実施形態では、フィルムの層１はフィルム側面Ｘと位置合せされる、または層１の外側がフィルム側面Ｘを形成する。さらに好ましい実施形態では、フィルムは、閉空間内に配置される。別の好ましい実施形態では、フィルムは、閉空間の外側に配置される。本発明の好ましい実施形態では、フィルムは、防湿材である。本発明の別の好ましい実施形態では、外皮は、建築物における、壁構造、床構造および／または天井構造によって形成される。
【００１７】
加えて、本発明は、フィルム、ならびにフィルムと外皮とを含むシステムを使用することによって、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールする方法に関する。
【００１８】
本発明の好ましい実施形態および構成は、以下の説明、特許請求の範囲および図面によって定義される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】防湿材の方向感受性を測定する実験セットアップを示す図である。
【図２】本発明によって使用される、フィルム側面ＸおよびＹを有する、フィルムの作動原理を示す図である。
【図３（ａ）】フィルムを取付ける選択肢を有する外皮として家屋を概略的に示す図である。
【図３（ｂ）】図３（ａ）に対応しており、それに加えて図４〜図２５に示される例におけるフィルムの取付けが図示される図である。
【図４】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図５】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図６（ａ）】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図６（ｂ）】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図７】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図８】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図９】勾配屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１０】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１１】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１２】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１３】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１４】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１５】平屋根でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１６】壁構造でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１７】壁構造でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１８】壁構造でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図１９】周囲湿度が高い気候帯で使用される壁構造でフィルムを使用するための、好ましい実施形態を示す図である。
【図２０】屋根裏でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図２１】屋根裏でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図２２】地下室の天井でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図２３】地下室の天井でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図２４】地下室から地面まで示される外壁でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【図２５】車庫に面する外壁上でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明によれば、防湿材は、少なくとも２層（層１および層２）を含む。２層のうちの１層、すなわち層１は、湿度可変性である。これは、それが相対空気湿度に依存するｓd値を示すことを意味する。他方の層、すなわち層２は、湿度に依存せずまたは本質的に湿度により変わらず、よって湿度可変性ではない。これは、それが相対空気湿度に依存しないｓd値、または本質的に依存しないｓd値を示すことを意味する。
【００２１】
本発明の場合、ｓd値は、ドライカップ／ウェットカップ法に従って、測定機器、ＧＩＮＴＲＯＮＩＣ  ＧｒａｖｉＴｅｓｔ６３００を用いる、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１に従う判定に関係する。この方法を用いれば、乾燥した場所（相対空気湿度０％〜５０％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップ、平均相対空気湿度２５％）、（相対空気湿度０％〜８５％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ／ドライカップ、平均相対空気湿度４２．５％）および湿った場所（相対空気湿度５０％〜９３％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップ、平均相対空気湿度７１．５％）における、２３℃でのｓd値が判定される。測定は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  付属書Ｃに類似した試験カップを利用して行う。試験カップは、試験体、すなわち本発明による防湿材を利用してシールされる。試験カップ内で、所望の大気が乾燥剤または生理食塩水を使用することによって調整される。試験カップの外側にある逆側の大気は、気候室を利用して実現される。よって、平均相対空気湿度２５％とは、それぞれの層で測定する間、一方では相対空気湿度が０％（好ましくは試験カップ内）であり、他方では相対空気湿度が５０％（好ましくは気候室内での試験カップの外側）であることを意味する。同様に、平均相対空気湿度７１．５％では、相対空気湿度は５０％および９３％である（例えば、相対空気湿度９３％は、試験カップ内に飽和リン酸二水素アンモニウム水溶液（（ＮＨ4）Ｈ2ＰＯ4）を利用することによって実現することができる）。平均相対空気湿度４２．５％を判定する場合は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従う方法が適用される。試験カップの外側の気候室では、相対空気湿度８５％が使用され、試験カップの内側では、乾燥剤を利用して平均相対空気湿度０％に調整される。
【００２２】
単一層のｓd値は、水蒸気拡散抵抗係数μおよび使用する層厚によって定義される：
ｓd値［ｍ］＝水蒸気拡散抵抗係数μ×層厚［ｍ］
【００２３】
よって、定義された単一層のｓd値を、高い水蒸気拡散抵抗係数μおよび低い層厚、または低い水蒸気拡散抵抗係数μおよび高い層厚のいずれかを有する、材料または材料の組合せについて得ることができる。
【００２４】
層１および層２の全厚は、２０μｍ〜５５０μｍ、好ましくは３５μｍ〜４７５μｍ、より好ましくは５５μｍ〜４００μｍ、最も好ましくは８０μｍ〜３５０μｍの範囲内であることが好ましく、それぞれ層１および２に関する。別の好ましい実施形態では、層１および層２の全厚は、７５μｍ〜５５０μｍの間である。特に好ましいのは、９０μｍ〜５００μｍの範囲であり、より好ましいのは１００μｍ〜３５０μｍの範囲である。厚さが５５０μｍを超えると、シート状の防湿材として加工する場合に堅いという問題を生じることがあるが、除外されない。
【００２５】
層１は、１０μｍ〜２００μｍ、好ましくは２０μｍ〜１７５μｍ、より好ましくは３０μｍ〜１５０μｍ、最も好ましくは４０μｍ〜１２５μｍの範囲内の層厚を有することが好ましい。別の好ましい実施形態では、層１の厚さは、５０μｍ〜２００μｍの間である。特に好ましいのは、６０μｍ〜１５０μｍの間の範囲である。
【００２６】
湿度可変性層１に適した材料はポリアミドであり、例えば、ポリアミド６、ポリアミド６６および他のポリアミド型である。さらに、イオノマーが適している。イオノマーは熱可塑性プラスチックであり、酸基など、例えばスルホン酸またはアクリル酸の官能基を少なくとも部分的に含有するか、または、かかる基がその中のポリマー鎖の繰返し単位の中に存在してもよい。これらの官能基は、アルカリもしくはアルカリ土類（ｅａｒｔｈ−ａｌｋａｌｉ）イオン、またはアルミニウムもしくは亜鉛陽イオンなどの他のルイス酸によって、部分的にまたは完全に中和される。ＥＰ１３７２９５６Ｂ１から、防湿材におけるイオノマーの使用が知られている。層１には、塩基性官能基、例えばアンモニウム基などを含有する、さらなる材料が可能である。同様に有用なのは、上述の材料と他の種類の材料との材料組成物であり、その組成物は、層１の湿度可変性に不可欠な、必要水蒸気透過性を有する。よって、例えば、ポリアミドとポリエステルまたはエチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）とのブレンドが可能である。層１の材料は、鉱物骨材、例えば、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）、ケイ酸塩など、および／または防炎剤をさらに含有することもできる。
【００２７】
層１は、好ましくは、平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が４より大きく、最も好ましくは５より大きい。
【００２８】
層２は、実質的に一定のｓd値を有する。平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比は、１．５より小さい。好ましくは、層２は、平均相対空気湿度７１．５％で（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７１  条件Ｃに従う測定）、ｓd値が、１ｍ〜２０ｍ、好ましくは１ｍ〜１５ｍ、最も好ましくは１ｍ〜１０ｍの範囲内である。別の好ましい実施形態では、ｓd値は、０．２ｍ〜２０ｍ、特に０．３ｍ〜１０ｍの範囲内である。
【００２９】
層２は、好ましくは１０μｍ〜３５０μｍ、より好ましくは１５μｍ〜３００μｍ、さらにより好ましくは２５μｍ〜２５０μｍ、最も好ましくは４０μｍ〜２２５μｍの厚さを有する。別の好ましい実施形態では、層２の厚さは、２５μｍ〜３５０μｍの範囲内である。特に好ましいのは、３０μｍ〜３５０μｍの範囲である。
【００３０】
湿度に依存しない層２に適した材料は、適用される相対空気湿度に実質的に依存しないｓd値を有する材料である。適した材料は、例えば、そのｓd値が既述の範囲内である、ポリエステル、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）、ポリオレフィン、ポリエチレン（ＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）、ポリラクチド、デンプン系ポリマー、ポリアクリレート、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）、およびそれらの組合せである。同様に可能であるのは、例えば、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）とＥＶＡとの、または熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）とＥＶＡもしくはポリエステルとのブレンドである。層２の材料は、鉱物骨材、例えば、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）、ケイ酸塩など、および／または防炎剤を含有してもよい。さらに、この層はまた、発泡材料、例えば上述のものなどから構成されていてもよい。
【００３１】
層２はフォイルによって形成されていても、フィルムによって形成されていてもよい。本発明の場合、フィルムであることにより、閉鎖された気密層であることが理解される。このフィルムは、任意の形態にフィルムを構成する成分の押出成形またはフィルムを形成する成分のコーティングのいずれかによって製造することができる。コーティングの時は、その後に、フィルムを形成する成分からフィルムを作成するプロセスが必要であり、これは、例えば、乾燥、架橋、またはその他の活性化プロセスである。しかし、押出成形では、フィルムは押出機から出された時または出されてから３０秒以内に既に形成されており、その後の温度変化に供されるだけである。
【００３２】
防湿材を製造するための層１と層２の結合は、ある部分で、部分的にまたは全面的に、接着剤で接合することにより、さらに、ラミネーション、ライニング、カレンダリング（ｃａｌｅｎｄａｒｉｎｇ）により、またはこれらの層のうち１層を他方の上にコーティングすることにより得ることができる。本発明によるフィルムを多層フィルムとして製造することも、吹込成形プロセスおよびキャストプロセスにおける多層押出機での押出成形を利用することによって可能である。かかる好ましい方法が、ＷＯ２００９／０６５８５３Ａ１に記載されている。この方法では、非相溶性層の接着、例えばポリアミドへのポリエステル層の接着が、適した接着促進剤または改質ポリマーを利用することによって得られる。同様に可能であるのは、接着促進剤を用いずに、層２としてＴＰＵをその純粋な形態でまたは上述の他の化合物と混合して使用する、多層押出機での押出吹込成形またはキャストを利用する多層フィルムの直接製造である。
【００３３】
防湿材は、層１および２に加えてさらなる層を含んでもよい。特に適しているのは、機械的強度および／または保水を増大させるための層である。よって、例えば、機械的安定性を増大させる役割を果たすような層（層３）、例えば、ポリエステル、ポリアミド、ガラス、ポリアラミドまたは炭素から作られた強化スクリムなどが適している。かかる層は、２層（層１および層２）の間に施されても、一方の外側または両方の外側に施されてもよい。不織層が１層だけ外側に施されるのであれば、それは層１（湿度可変性のｓd値を有する）の外側に施されることが好ましい。１層もしくは複数のさらなる層と、層１もしくは層２または両方の層との結合は、貼着、スタンピング、溶接、ラミネーションまたはライニングによって行ってもよい。また、一方または両方の外側の表面は、さらなる層のある程度の接触圧で異なる層の間に永続的接合が生じる程度に溶融されてもよい。さらに、フリース、織布、スクリムまたは編地などの水蒸気を保持する材料から作られた、１層または複数の内層（層４）、すなわち層１と層２の間の層も可能である。これらは、例えば、ポリエステル、ポリアミドなど、その親水性の性質のために水を保つことを許容する材料から構成されてもよい。この目的のために、毛細管力を利用して層の間に保水することができる、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィンも適している。本発明による防湿材を調製するための、かかる中間層と少なくとも２層（層１および層２）との結合は、ある箇所でもしくは全面的に接着剤で接合することによって、ラミネーション、ライニング、カレンダリングによって、または層１および／もしくは層２をこの中間層の上にコーティングすることによって行うことができる。適したコーティングプロセスは、押出コーティング、押出吹込成形またはキャスト、分散液およびエマルションによるコーティングである。また、外側層の一方または両方の表面は、さらなる層のある程度の接触圧で異なる層の間に永続的接合が生じる程度に溶融されてもよい。実際の層１および２の全厚は、例えば、適したミクロトームユニットおよび対応する顕微鏡を利用して判定することができる。
【００３４】
さらに、本発明によるフィルムは、外側層（層５）と組合せてもよい。この外側層は、プラスチック材料、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリアミドなど、もしくはセルロース、例えば、ビスコース、ヘンプなどから作られた不織布、織布、スクリムまたは編地から作成されてもよい。かかる層は、機械的性質を改変する、すなわち、引張り強さ、伸びに対する抵抗、および引裂き抵抗を増大させる役割を果たす。加えて、それにより、触感の向上、および／またはフィルムを本発明による防湿材または防湿層（ｖａｐｏｒ  ｂｌｏｃｋ）として技術的に正しく施工するための手順書の向上という技術的利点が、施工技術者にもたらされる。
【００３５】
防湿材、すなわち層１と層２と任意選択によりさらなる層とを合せた全厚は、２０μｍ〜７００μｍ、好ましくは６０μｍ〜６００μｍ、より好ましくは８０μｍ〜５５０μｍ、最も好ましくは１００μｍ〜５００μｍの範囲内であることが好ましい。
【００３６】
防湿材の機能を図に示す。図は、方向感受性を測定するための実験セットアップを示し、ここでは、（１）で表される図の上の部分が、大きいｓd値の測定装置を示し、（２）で表される図の下の部分が、小さいｓd値の測定装置を示す。丸付き数字１および２は、それぞれ防湿材の層１または２を表す。層１は湿度可変性であり、層２は湿度可変性ではない。０％ＲＨおよび８５％ＲＨという値は、それぞれ既述の層１または２に適用される相対空気湿度を表す。矢印は、水蒸気拡散の流れを示す。したがって、図の（１）による測定装置では、相対空気湿度が湿度可変性層２側で８５％であり、そのｓd値は、図の測定装置で相対空気湿度が湿度可変性層１側で８５％である（２）によるｓd値より大きい。ｓd（大）をｓd（小）で除した比を、Δとして表す。計量する上で、この実験セットアップは、本発明による防湿材の外側として層１を有する側面を試験カップの内側に配向し、よって乾燥剤に向けるドライカップ法（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従う）を用いるか、または試験カップの外側に向けるか（気候室に向ける）のいずれかによって実現される。
【００３７】
好ましくは、本発明による防湿材は、平均相対空気湿度４２．５％で、水蒸気拡散の極めて強い方向感受性を有する。これは、本発明による防湿材のどちらの側面に高い方の湿度が適用されるかに応じて、乾燥した方の側面への水蒸気拡散透過性の効果が強くなることを意味する。ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従って、測定機器ＧＩＮＴＲＯＮＩＣ  ＧｒａｖｉＴｅｓｔ６３００を用い、相対空気湿度０％〜８５％および２３℃で、異なる方向から測定されたｓd値の比Δ（高ｓd値／小ｓd値＝Δ）の値は、１．１〜１５、好ましくは１．２〜１２、より好ましくは１．３〜８、最も好ましくは１．４〜４の範囲内である。さらに好ましい実施形態では、本発明による防湿材は、加えて、複合材全体（すなわちすべての層を含む）のｓd値が、平均相対空気湿度７１．５％で（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃに従って測定される）、少なくとも１ｍであり、好ましくは１ｍより大きい。別の好ましい実施形態では、平均相対空気湿度２５％での本発明の防湿材の最大ｓd値は（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａに従って測定される）、４０ｍより小さく、好ましくは３０ｍより小さく、最も好ましくは２５ｍより小さく、最も好ましくは２０ｍより小さい。
【００３８】
本発明はまた、建築物エンベロープをシールするための防湿材の使用に関する。該防湿材は、建築物の屋根構造において水蒸気拡散を所望の方向に向けるために使用することができる。
【００３９】
例えば、防湿材は、屋根の下で、層１が屋根に面し、層２が内側の部屋に面するように配置される。このようにすれば、内部の断熱板の乾燥が常に保障され、その一方で断熱材における再湿潤または湿潤がそれぞれ防止される。例えば、湿った建築用木材が屋根に使用される場合、例えば、浴室または厨房など、下の部屋の室内湿度が一時的に高くなる場合であっても、屋根構造の乾燥を行うことができる。
【００４０】
防湿材は湿度可変性であり、その層が組合せられているために、水蒸気透過性に関して方向感受性である。よって、それは、家屋建築物において、湿気のある部屋、例えば、厨房または浴室で発生した湿気の構造中への望ましくない移動を生じることなく、狙い通りに屋根構造の乾燥を行うために使用することができる。方向感受性の性質に加えて、本発明による防湿材の湿度可変性は、方向感受性があるだけの防湿材の場合よりも、屋根構造および／または断熱材中の湿度含有率が高い断熱板をはるかに速く乾燥するのに役立っている。
【００４１】
同時に、構造中の含水量が着実に減少している場合にも、本発明による防湿材によって部屋側から構造中に入る水蒸気の移送に対するｓd値が増加するので、構造の再湿潤または湿潤はそれぞれ、反対側の水蒸気拡散方向における乾燥よりも常にゆっくり起こる。
【００４２】
本発明はまた、防湿材とシールされるべき構成材とを含むシステムを含む。該構成材は、現場で建築物エンベロープまたは屋根部位にシールされるべき材料であり得る。
【００４３】
さらに、本発明は、建築物において外皮によって閉鎖される空間をシールするためのフィルムの使用に関する。例えば、建築物を、例えば屋根部位において、構造物平面（ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｌｅｖｅｌ）の方向にシールすることができる。
【００４４】
好ましい実施形態では、フィルムは、好ましくは建築物の屋根構造に使用される防湿材である。本発明の別の好ましい実施形態では、フィルムは、建築物の壁構造、床構造および／または天井構造に使用される。
【００４５】
一実施形態では、本発明によって使用されるフィルムは、フィルム側面Ｘおよび反対側のフィルム側面Ｙを含み、それらは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う実験セットアップにおいて、フィルム側面Ｘが相対空気湿度の高い方に面することによって、同じ測定でフィルム側面Ｙが高い方の相対空気湿度に面しているときよりも大きい水蒸気拡散を測定することができるという条件で、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散がフィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より大きいように規定される。フィルムは、シールするためにフィルム側面Ｘが外皮と位置合せされるように配置される。好ましくは、フィルムは閉空間内に配置される。別の好ましい実施形態では、フィルム側面Ｘは、外皮の内側と位置合せされる。最も好ましくは、フィルムは、フィルム側面Ｘが外皮の内側Ｘと位置合せされるように、閉空間内に配置される。
【００４６】
本発明の場合、フィルム側面Ｘが外皮と位置合せされると述べた語句は、フィルム側面Ｘがフィルム側面Ｙより外皮の近くにあることを意味する。フィルム側面Ｘは、閉空間の中に配置されても外側に配置されてもよい。同様に、フィルムは、外皮の内側に配置されても外側に配置されてもよい。
【００４７】
フィルム側面Ｘが外皮の内側と位置合せされると述べた語句は、フィルム側面Ｘが、フィルム側面Ｙより外皮の内側の近くにあることを意味する。
【００４８】
本発明の別の好ましい実施形態では、フィルムは閉空間の外側に配置される。この実施形態では、好ましくは、フィルム側面Ｘは外皮の外側と位置合せされる。さらに好ましい実施形態では、フィルムは、フィルム側面Ｘが外皮の外側と位置合せされるように、閉空間の外側に配置される。
【００４９】
フィルム側面Ｘが外皮の外側と位置合せされると述べた語句は、フィルム側面Ｘが、フィルム側面Ｙより外皮の外側の近くにあることを意味する。
【００５０】
図２は、フィルム側面Ｘおよびフィルム側面Ｙを有する、本発明によって使用されるフィルムの作動原理を示す。符号１１で表されるフィルムは、破線で示されるフィルム側面Ｘ、および実線で示されるフィルム側面Ｙを含む。示される矢印の太さは、水蒸気拡散の程度を図示している。フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙに、フィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘに水蒸気が拡散する（細い方の矢印）より多くの水蒸気が拡散する（太い方の矢印）。
【００５１】
別の実施形態では、本発明によって使用されるフィルムは、少なくとも２層（層１および層２）を含む。両方の層のうちの１層、すなわち層１は、湿度可変性または湿度依存性である。これは、それが相対空気湿度に依存したｓd値を示すことを意味する。他方の層、すなわち層２は、湿度により変わらないもしくは湿度に依存しない、または実質的に湿度により変わらないもしくは湿度に依存せず、よって湿度可変性ではない。これは、それが相対空気湿度に依存しないｓd値、または実質的に依存しないｓd値を示すことを意味する。フィルムは、シールするためにフィルム側面Ｘが外皮と位置合せされるように配置される。好ましくは、フィルムは閉空間内に配置される。別の好ましい実施形態では、層１は外皮の内側と位置合せされる。最も好ましくは、フィルムは、層１が外皮の内側と位置合せされるように閉空間内に配置される。
【００５２】
本発明の場合、層１が外皮と位置合せされると述べた語句は、層１が層２より外皮に近いことを意味する。同様に、層１が外皮の内側と位置合せされると述べた語句は、層１がフィルム側面Ｙより外皮の内側に近いことを意味する。
【００５３】
本発明の場合、ｓd値は、ドライカップ／ウェットカップ法に従って、測定機器、ＧＩＮＴＲＯＮＩＣ  ＧｒａｖｉＴｅｓｔ６３００を用いる、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１に従う判定に関係する。この方法を用いれば、乾燥した場所（相対空気湿度０％〜５０％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップ、平均相対空気湿度２５％）、（相対空気湿度０％〜８５％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ／ドライカップ、平均相対空気湿度４２．５％）および湿った場所（相対空気湿度５０％〜９３％；ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップ、平均相対空気湿度７１．５％）における、２３℃でのｓd値が判定される。測定は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  付属書Ｃに類似した試験カップを利用して行う。試験カップは、試験体、すなわちフィルムを利用してシールされる。試験カップ内で、所望の大気が乾燥剤または生理食塩水を使用することによって調整される。試験カップの外側にある逆側の大気は、気候室を利用して実現される。よって、平均相対空気湿度２５％とは、それぞれの層で測定する間、一方では相対空気湿度が０％（好ましくは試験カップ内）であり、他方では相対空気湿度が５０％（好ましくは気候室内での試験カップの外側）であることを意味する。同様に、平均相対空気湿度７１．５％では、相対空気湿度は５０％および９３％である（例えば、相対空気湿度９３％は、試験カップ内に飽和リン酸二水素アンモニウム水溶液（（ＮＨ4）Ｈ2ＰＯ4）を利用することによって実現することができる）。平均相対空気湿度４２．５％を判定する場合は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従う方法が適用される。試験カップの外側の気候室では、相対空気湿度８５％が使用され、試験カップの内側では、乾燥剤を利用して平均相対空気湿度０％に設定される。
【００５４】
単一層のｓd値は、水蒸気拡散抵抗係数μおよび使用する層厚によって定義される：
ｓd値［ｍ］＝水蒸気拡散抵抗係数μ×層厚［ｍ］
【００５５】
よって、定義された単一層のｓd値を、高い水蒸気拡散抵抗係数μおよび少ない層厚、または低い水蒸気拡散抵抗係数μおよび高い層厚のいずれかを有する、材料または材料の組合せについて得ることができる。
【００５６】
層１および層２の全厚は、２０μｍ〜５５０μｍの範囲内、好ましくは３５μｍ〜４７５μｍ、より好ましくは５５μｍ〜４００μｍの範囲内、最も好ましくは８０μｍ〜３５０μｍであることが好ましく、それぞれ層１および２に関する。別の好ましい実施形態では、層１および層２の全厚は、７５μｍ〜５５０μｍの間である。特に好ましいのは、９０μｍ〜５００μｍの範囲であり、より好ましいのは１００μｍ〜３５０μｍの範囲である。厚さが５５０μｍを超えると、シート状の防湿材として加工する場合に堅いという問題を生じることがあるが、除外されない。
【００５７】
層１は、１０μｍ〜２００μｍ、好ましくは２０μｍ〜１７５μｍ、より好ましくは３０μｍ〜１５０μｍ、最も好ましくは４０μｍ〜１２５μｍの範囲内の層厚を有することが好ましい。別の好ましい実施形態では、層１の厚さは、５０μｍ〜２００μｍの間である。特に好ましいのは、６０μｍ〜１５０μｍの間の範囲である。
【００５８】
湿度可変性層１に適した材料はポリアミドであり、例えば、ポリアミド６、ポリアミド６６および他のポリアミド型である。さらに、イオノマーが適している。イオノマーは熱可塑性プラスチックであり、酸基など、例えばスルホン酸またはアクリル酸の官能基を少なくとも部分的に含有するか、または、かかる基がその中のポリマー鎖の繰返し単位の中に存在してもよい。これらの官能基は、アルカリもしくはアルカリ土類イオン、またはアルミニウムもしくは亜鉛陽イオンなどの他のルイス酸によって、部分的にまたは完全に中和される。ＥＰ１３７２９５６Ｂ１から、防湿材におけるイオノマーの使用が知られている。層１には、塩基性官能基、例えばアンモニウム基などを含有する、さらなる材料が可能である。同様に有用なのは、上述の材料と他の種類の材料との材料組成物であり、その組成物は、層１の湿度可変性に不可欠な、必要水蒸気透過性を有する。よって、例えば、ポリアミドとポリエステルまたはエチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）とのブレンドが可能である。層１の材料は、鉱物骨材、例えば、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）、ケイ酸塩など、および／または防炎剤をさらに含有することもできる。
【００５９】
層１に適したさらなる材料は、ポリビニルアルコール、エチレンビニルアルコールまたは他の共重合ビニルアルコールもしくは加水分解酢酸ビニルである。同様に適しているのは、エチレンビニルアルコール、ポリビニルアルコール、共重合ビニルアルコール、加水分解酢酸ビニルまたはイオノマーと、ポリエステル、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）、ポリエチレン、ポリプロピレン、熱可塑性ポリウレタンまたはこれらの湿度可変性ポリマーと混和性の他の構成成分とのブレンドである。骨材として、層１は、鉱物骨材、例えば、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）、ケイ酸塩など、および／または防炎剤、および／またはＵＶ安定剤も含有してもよい。
【００６０】
フィルムの層１は、好ましくは、平均相対空気湿度２５％でのｓd値を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値で除した水蒸気拡散抵抗の比が４より大きく、最も好ましくは５より大きい。
【００６１】
層２は、実質的に一定のｓd値を有する。平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比は、１．５より小さい。好ましくは、層２は、平均相対空気湿度７１．５％で（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７１  条件Ｃに従う測定）、ｓd値が、１ｍ〜２０ｍ、好ましくは１ｍ〜１５ｍ、最も好ましくは１ｍ〜１０ｍの範囲内である。別の好ましい実施形態では、ｓd値は、０．２ｍ〜２０ｍ、特に０．３ｍ〜１０ｍの範囲内である。
【００６２】
層２は、好ましくは１０μｍ〜３５０μｍ、より好ましくは１５μｍ〜３００μｍ、さらにより好ましくは２５μｍ〜２５０μｍ、最も好ましくは４０μｍ〜２２５μｍの厚さを有する。別の好ましい実施形態では、層２の厚さは、２５μｍ〜３５０μｍの範囲内である。特に好ましいのは、３０μｍ〜３５０μｍの範囲である。
【００６３】
水分に依存しない層２に適した材料は、適用される相対空気湿度に実質的に依存しないｓd値を有する材料である。適した材料は、例えば、そのｓd値が既述の範囲内である、ポリエステル、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）、ポリオレフィン、ポリエチレン（ＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）、ポリラクチド、デンプン系ポリマー、ポリアクリレート、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）、およびそれらの組合せである。同様に可能であるのは、例えば、熱可塑性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥＥ）とＥＶＡとの、または熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）とＥＶＡもしくはポリエステルとのブレンドである。層２の材料は、鉱物骨材、例えば、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）、ケイ酸塩などおよび／または防炎剤を含有してもよい。さらに、この層はまた、発泡材料、例えば上述のものなどから構成されていてもよい。
【００６４】
層２はフォイルによって形成されていても、フィルムによって形成されていてもよい。本発明の場合、フィルムであることにより、閉鎖された気密層であることが理解される。このフィルムは、任意の形態にフィルムを構成する成分の押出成形またはフィルムを形成する成分のコーティングのいずれかによって製造することができる。コーティングの時は、その後に、フィルムを形成する成分からフィルムを作成するプロセスが必要であり、これは、例えば、乾燥、架橋、またはその他の活性化プロセスである。しかし、押出成形では、フィルムは押出機から出された時または出されてから３０秒以内に既に形成されており、その後の温度変化に供されるだけである。
【００６５】
防湿材を製造するための層１と層２の結合は、ある部分で、部分的にまたは全面的に、接着剤で接合することにより、さらに、ラミネーション、ライニング、カレンダリングにより、またはこれらの層のうち１層を他方の上にコーティングすることにより得ることができる。本発明によるフィルムを多層フィルムとして製造することも、吹込成形およびキャストプロセスにおける多層押出機での押出成形を利用することによって可能である。かかる好ましい方法が、ＷＯ２００９／０６５８５３Ａ１に記載されている。この方法では、非相溶性層の接着、例えばポリアミドへのポリエステル層の接着が、適した接着促進剤または改質ポリマーを利用することによって得られる。同様に可能であるのは、接着促進剤を用いずに、層２としてＴＰＵをその純粋な形態でまたは上述の他の化合物と混合して使用する、多層押出機での押出吹込成形またはキャストを利用する多層フィルムの直接製造である。
【００６６】
一実施形態では、フィルムは少なくとも２層を含む。好ましくは、フィルムは多層である。特に、フィルムは、少なくとも３、４、５、または６層、特に少なくとも３層または少なくとも４層を含む。
【００６７】
フィルムは、層１および２に加えてさらなる層を含んでもよい。特に適しているのは、機械的強度および／または保水を増大させるための層である。よって、例えば、機械的安定性を増大させる役割を果たすような層（層３）、例えば、ポリエステル、ポリアミド、ガラス、ポリアラミドまたは炭素から作られた強化スクリムなどが適している。かかる層は、２層（層１および層２）の間に施されても、一方の外側または両方の外側に施されてもよい。不織層が１層だけ外側に施されるのであれば、それは層１（湿度可変性のｓd値を有する）の外側に施されることが好ましい。１層または複数のさらなる層と、層１もしくは層２または両方の層との結合は、貼着、スタンピング、溶接、ラミネーションまたはライニングによって行ってもよい。また、一方または両方の外側の表面は、さらなる層のある程度の接触圧で異なる層の間に永続的接合が生じる程度に溶融されてもよい。さらに、フリース、織布、スクリムまたは編地などの水蒸気を保持する材料から作られた、１層または複数の内層（層４）、すなわち層１と層２の間の層も可能である。これらは、例えば、ポリエステル、ポリアミドなど、その親水性の性質のために水を保つことを許容する材料から構成されてもよい。この目的のために、毛細管力を利用して層の間に保水することができる、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィンも適している。本発明による防湿材を調製するための、かかる中間層と少なくとも２層（層１および層２）との結合は、ある箇所でもしくは全面的に接着剤で接合することによって、ラミネーション、ライニング、カレンダリングによって、または層１および／もしくは層２をこの中間層の上にコーティングすることによって行うことができる。適したコーティングプロセスは、押出コーティング、押出吹込成形またはキャスト、分散液およびエマルションによるコーティングである。また、外側層の一方または両方の表面は、さらなる層のある程度の接触圧で異なる層の間に永続的接合が生じる程度に溶融されてもよい。実際の層１および２の全厚は、例えば、適したミクロトームユニットおよび対応する顕微鏡を利用して判定することができる。
【００６８】
さらに、本発明によるフィルムは、外側層（層５）と組合せてもよい。この外側層は、プラスチック材料、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリアミドなど、もしくはセルロース、例えば、ビスコース、ヘンプなどから作られた不織布、織布、スクリムまたは編地から作成されてもよい。かかる層は、機械的性質を改変する、すなわち、引張り強さ、伸びに対する抵抗、および引裂き抵抗を増大させる役割を果たす。加えて、それにより、触感の向上、および／またはフィルムを特に防湿材または防湿層として技術的に正しく施工するための手順書の向上という技術的利点が、施工技術者にもたらされる。
【００６９】
層の配置、特に、本発明によって使用されるフィルム中の層１および層２の配置、ならびに追加層の数は、制限されない。例えば、さらなる層３、層４、および任意選択により１層または複数のさらなる層が、層１と層２の間ならびに層１および／または層２の外側に配置されていてもよい。同様に、本発明によるフィルムの他方の層は、本発明によるフィルムがｎ層（ここでは、ｎは整数であり、２以上である）を有する多層フィルムであれば、湿度可変性層（層１）の上述の定義および／または本質的に湿度に依存しない層（層２）の上述の定義のいずれかの範囲内である材料から構成される。
【００７０】
フィルム、すなわち層１と層２と任意選択によりさらなる層との全厚は、２０μｍ〜７００μｍ、好ましくは６０μｍ〜６００μｍ、より好ましくは８０μｍ〜５５０μｍ、最も好ましくは１００μｍ〜５００μｍの範囲内であることが好ましい。
【００７１】
一実施形態では、２つのフィルム側面ＸおよびＹを有するフィルムが使用され、ここでは、さらなる説明のために、比Δを判定するために既に使用した図１の実験セットアップを参照する。フィルムは、一連の２回の測定によって特徴付けられる。一連の測定の１回目では、フィルムは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従って、高い方の相対空気湿度に面した、判定されるフィルム側面で測定される。一連の測定の２回目では、フィルムは反転され、前回の実験セットアップでは高い方の相対空気湿度に配向されておらず、今回この高い方の相対空気湿度に面するフィルム側面で、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従って測定が再び行われる。一連の測定に応じて、フィルムは異なるｓd値を有する。一連の測定のうち測定結果として小さい方のｓd値を有する実験セットアップによって、フィルム側面Ｘが定まる。フィルム側面Ｘがこの測定構成で高い方の相対空気湿度に配向されているならば、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う試験構成において、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散は、フィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より常に大きい。
【００７２】
層１および層２を有するフィルムの操作を、図１にさらに図示する。図１は、方向感受性を測定するための試験構成を示し、ここでは、（１）で表される図の上の部分が、大きいｓd値の測定装置を示し、（２）で表される図の下の部分が、小さいｓd値の測定装置を示す。丸付き数字１および２はそれぞれ、フィルム、特に防湿材の、層１または２を表す。層１は湿度可変性であり、層２は湿度可変性ではない。０％ＲＨおよび８５％ＲＨという値は、それぞれ明記した層１または２に適用される相対空気湿度を表す。矢印は、水蒸気拡散の流れを示す。したがって、図の（１）による測定装置では、８５％の相対空気湿度が非湿度可変性層２に適用され、そのｓd値は、８５％の相対空気湿度が湿度可変性層１に適用される、図の（２）による測定装置より大きい。ｓd（大）をｓd（小）で除した比を、Δと定義する。計量する上で、この実験セットアップは、フィルムの外側として層１を有する側面を試験カップの内側に配向し、よってドライカップ法（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従う）により乾燥剤に向けるか、または試験カップの外側に（気候室に）向けるかのいずれかによって実現される。
【００７３】
好ましくは、本発明によって使用されるフィルムは、平均相対空気湿度４２．５％で、水蒸気拡散の極めて強い方向感受性を本質的に示す。これは、フィルムのどちらの側面に高い方の湿度が適用されるかに応じて、乾燥した方の側面への水蒸気拡散透過性の影響が大きくなることを意味する。ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂに従って、測定機器ＧＩＮＴＲＯＮＩＣ  ＧｒａｖｉＴｅｓｔ６３００を用い、相対空気湿度０％〜８５％および２３℃で、異なる方向から測定されたｓd値の比Δ（高ｓd値／小ｓd値＝Δ）の値は、１．１〜１５、好ましくは１．２〜１２、より好ましくは１．３〜８、最も好ましくは１．４〜４の範囲内である。さらに好ましい実施形態では、本発明によって使用されるフィルムは、加えて、複合材全体（すなわちすべての層を含む）のｓd値が、平均相対空気湿度７１．５％で（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃに従って測定される）、少なくとも１ｍであり、好ましくは１ｍより大きい。別の好ましい実施形態では、平均相対空気湿度２５％でのフィルムの最大ｓd値は（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａに従って測定される）、４０ｍより小さく、好ましくは３０ｍより小さく、最も好ましくは２５ｍより小さく、最も好ましくは２０ｍより小さい。
【００７４】
特に、本発明は、建築物において空間をシールするためのフィルムの使用に関し、ここでは、空間は外皮によって閉鎖されている。特に、建築物エンベロープをそれによってシールすることができる。フィルムの位置合せは、フィルム側面Ｘまたは層１を外皮に合せることによって為される。好ましくは、外皮は、建築物における構造物平面である。構造物平面は、建築物の壁構造、床構造および／もしくは天井構造、または建築物の屋根構造における平面を指し、その平面に構造要素を使用することができる。これらの構造要素は、例えば、挿入される木構造物、鉄構造物または構造特性を有する他の要素であり得る。この例として、木構造要素を有する屋根構造、または木製または鉄製の壁構造要素を有する壁構造が挙げられる。例えば、屋根に存在する木構造物は、断熱要素も同時に含有することができる。フィルム側面Ｙを有するフィルムをこの構造物平面に施すと、フィルムからフィルムの反対側に存在する環境への構造物平面の乾燥がより良く行われるようになる。例えば、フィルムは、建築物の屋根構造において水蒸気拡散を所望の方向に向けるように使用されてもよい。
【００７５】
外皮の好ましい実施形態として、図３（ａ）に家屋の例が概略的に示される。図３（ａ）において、符号１００は、家屋の外側、すなわち、外皮の外側の空間を表し；符号２００は、緩衝空間、例えば、地下室、車庫、屋根裏、または温められない空間を表し；符号３００は、屋内を表し；符号４００は、地面を表す。よって、符号１００は、外側の気候を図示し、符号２００は、緩衝空間の気候を図示し、符号３００は、室内の気候を図示する。図３（ａ）は、丸と丸に囲まれた横または縦の太線によって、家屋内で所望のシールを達成するためにフィルムを施すことができる箇所を示す。フィルムは、屋根の下だけでなく、家屋の地下室もしくは外壁、または家屋の車庫と隣接する壁の間にも適用することができる。
【００７６】
本発明によれば、外皮は図３（ａ）に概略的に表される家屋に限らない。外皮は、任意の形態を取ってもよく、特定の制限を受けない。
【００７７】
図３（ａ）を参照すると、フィルムは、屋根の下で、好ましくはフィルム側面Ｘが屋根（構造物平面または外皮）に面し、フィルム側面Ｙが部屋に面するように内側に配置されてもよい。この好ましい実施形態では、フィルムは部屋の内側に配置され、フィルム側面Ｘが屋根の内側、すなわち構造物平面／外皮に配向される。これは、フィルム側面Ｙが、フィルム側面Ｘより構造物平面／外皮より離れていることを意味する。フィルムをこのように配置すると、断熱層を含み得る構造物平面が屋内方向に乾燥されることが保証され、その一方で、構造物平面または断熱材が再湿潤するまたはそれらに湿度が加わることが抑制される。例えば、湿った建築用木材が屋根に使用される場合、浴室または厨房など、下の空間の室内湿度が一時的に高くなったとしても、屋根構造の乾燥を行うことができる。
【００７８】
本発明によって使用されるフィルムは湿度可変性であり、その層が組合せられているために、水蒸気透過性に関して方向感受性である。したがって、それは、家屋建築物において、湿気のある部屋、例えば、厨房または浴室で発生した湿気の構造物への望ましくない移動を生じることなく、狙い通りに構造物の乾燥を行うために使用することができる。同時に、構造物中の含水量を常に減少させながら、部屋側からフィルムを通して構造物に入る水蒸気の移送に対するｓd値が高くなるので、構造物の再湿潤または水分の付加がそれぞれ、反対側の水蒸気拡散方向における乾燥よりも常にゆっくり起こるという効果が得られる。
【００７９】
本発明の好ましい実施形態を、図４〜図２５に示す。図３（ｂ）は、図４〜図２５に示される場合における、実行可能なフィルムの使用を示す。図４〜図２５は、符号に基づけば当業者には自明である。図中、以下の符号が以下の特徴を指す：
１１  フィルム；
１２  断熱材；
１３  支持構造、例えば、垂木または梁など；
１４  ルーフィング下張りまたは屋根板
１５  押縁；
１６  押縁およびルーフィング；
１７  内装品；
１８  フィルム側面Ｙを気密的に固定するための両面接着テープまたは固定補助材；
１９  枠組；
２０  下張りの敷設；
２１  防水層；
２２  内部防水層；
２３  下地（例えば、砂利敷き、緑化、床仕上げ材など）；
２４  二重化；
２５  外装材；
２６  化粧シート；
２７  トラス；
２８  分離層；
２９  背面通気のための押縁；
３０  木質系パネル：
３１  床張り材；
３２  石膏ファイバーボード厚板材；
３３  排水設備；
３４  コンクリート；
１００  外皮の外側の空間；
２００  緩衝空間、例えば、地下室、車庫、屋根裏、または温められない部屋；
３００  屋内；および
４００  地面。
【００８０】
図４、図５、図６（ａ）、図６（ｂ）、図７、図８および図９は、異なる勾配屋根構造においてフィルム１１を使用するための好ましい実施形態を示す。図中、フィルム１１は、フィルム側面Ｘが断熱材１２に向いた状態で表される。図６（ａ）および図６（ｂ）では、２枚の断熱板１２が示される。フィルムを幾つかの断熱板の間に使用するときは、フィルムは、図６（ａ）または図６（ｂ）に示される通りに、湿気から保護すべき断熱材に従って位置合せされる。これは、フィルム側面Ｘが、保護すべきまたは乾燥させるべき側にそれぞれ配向されることを意味する。図７、図８および図９は、屋根構造の外側からの改修時のフィルムの使用を示している。ここでは、図には上部構造が示されている。図７では、フィルム側面Ｘは、水分から保護すべき断熱材に配向される。これにより、改修の場合、フィルムは構造部材の部材にフィルム側面Ｙが配向されることが必要となる。この場合、図７に従い、絡み合った敷設（ｅｎｔａｎｇｌｅｄ  ｌａｙｉｎｇ）を考慮すると、フィルム側面Ｙを構造部材に気密的に固定することが有利である。
【００８１】
図１０〜図１５は、異なる平屋根構造にフィルムを使用するための好ましい実施形態を示し、ここでは、図３（ｂ）の使用の選択肢を見ることができる。
【００８２】
図１６〜図１８は、異なる壁構造にフィルムを使用するために好ましい実施形態を示し、ここでは、図３（ｂ）の使用の選択肢を見ることができる。
【００８３】
図２０および図２１は、屋根裏にフィルムを使用するための好ましい実施形態を示し、ここでは、図３（ｂ）の使用の選択肢を見ることができる。
【００８４】
図２２および図２３は、地下室の天井にフィルムを使用するための好ましい実施形態を示し、ここでは、図３（ｂ）の使用の選択肢を見ることができる。
【００８５】
図２４は、地下室から地面に至る外壁でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す。図３（ｂ）を参照されたい。
【００８６】
図２５は、車庫に至る外壁でフィルムを使用するための好ましい実施形態を示す。図３（ｂ）を参照されたい。
【００８７】
他の好ましい実施形態では、本発明によって使用されるフィルムは、屋外部位でも構造物平面を保護するために使用することができる。これは特に、建築物の外側の気候が、建築物の屋内と比較すると、相対空気湿度および／または温度が常に高い状態である場合である。この場合、構造物平面は、構造物中で湿気が結露しないように、外側の気候から透過する湿気から保護されるべきである。この目的のために、フィルムは、フィルム側面Ｘが構造物平面に面し、フィルム側面Ｙが外側に面した状態で、構造物平面上に外側から施される。一例として、図１９が参照される。
【００８８】
図１９は、壁構造にフィルムを使用するための好ましい実施形態を示すものであり、この実施形態は周囲湿度が高い気候帯で使用される。図１９に示す配置は、極めて湿気の高い気候の地域において、構造中への湿気の望ましくない移動を生じることなく、家屋建築物を狙い通りに保護するために使用することができる。同時に、構造物中の含水量が着実に減少している場合にも、本発明によって使用されるフィルムを通して外側から構造物中に入る水蒸気の移送に対するｓd値が高くなるので、構造物の再湿潤は、反対側の水蒸気拡散方向における乾燥よりも常にゆっくり起きる。
【００８９】
本発明はまた、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールするための方法であって、フィルム側面Ｘおよび反対側のフィルム側面Ｙを有するフィルムが、フィルム側面Ｘと外皮が位置合せされるように配置され、フィルム側面ＸおよびＹは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｂ（８５％ＲＨ〜０％ＲＨ；２３℃）に従う実験セットアップにおいて、フィルム側面Ｘが相対空気湿度の高い方に面することによって、同じ測定でフィルム側面Ｙが相対空気湿度の高い方に面する場合よりも大きい水蒸気拡散を測定することができるという条件で、フィルム側面Ｘからフィルム側面Ｙへの水蒸気拡散の方がフィルム側面Ｙからフィルム側面Ｘへの水蒸気拡散より大きいように規定される、方法に関する。
【００９０】
本発明はさらに、建築物において外皮によって閉鎖された空間をシールする方法であって、フィルムが少なくとも２層を含み、１層（層１）が湿度可変性であり、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した水蒸気拡散抵抗の比が３より大きく、他方の層（層２）が実質的に湿度により変わらず、平均相対空気湿度２５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ／ドライカップに従う）を平均相対空気湿度７１．５％でのｓd値（ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ｃ／ウェットカップに従う）で除した比が１．５より小さく、フィルムが、層１と外皮が位置合せされるように配置される、方法に関する。
【００９１】
フィルムを使用する方法の好ましい実施形態は、フィルムの使用において上述した通りに定められる。
【００９２】
本発明はまた、フィルムと外皮とを含むシステムを含む。フィルムおよび外皮は、好ましくは上述した通りに定められる。
【００９３】
本発明は、本発明の好ましい実施形態を示す以下の実施例によって例示されるが、本発明の範囲を限定するものではない。
【実施例】
【００９４】
実施例１
０．０５０ｍｍ厚のポリアミド（ＰＡ）フィルム（例えば、Ｉｓｏｖｅｒ  Ｖａｒｉｏ  ＫＭ、またはＤｉｆｕｎｏｒｍ  Ｖａｒｉｏといった個々の製品）を、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）と熱可塑性弾性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥ−Ｅ）との混合物に基づく、厚さ０．１５２ｍｍの第２のフィルムと、特許ＤＥ１０２００６０１８３５１Ｂ４に従って組合せる。これら２つのフィルムは、Ａｌｆａ  Ｋｌｅｂｓｔｏｆｆｅ  ＡＧ社のＡｌｆａ  Ｈ５０００／０型の熱溶融型接着剤（Ｈｏｔｍｅｌｔ）で点張りすることによって組合せる。点張りは１０ｍｍの正方形の格子上で行い、そこにおいて格子の各交点は、直径１ｍｍで施された熱溶融型接着剤の点を含有する。これらの点をポリアミドフィルムに施した後で、それに第２のフィルムを有する平面を被せ、発泡体ローラーでローリングすることによってプレスする。
【００９５】
得られた多層フィルムは、点張りの外側で全厚０．２０２ｍｍである。
【００９６】
以下の表１に一覧表示するｓd値は、ドライカップまたはウェットカップ法、すなわち、それぞれＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ、ＢおよびＣに従って判定したものであり、個々の試料は、示した通りに、層１または層２をそれぞれ試験環境に面する側として測定した。本発明の場合、ＲＨは相対空気湿度を意味する。
【００９７】
【表１】
0006461010.tif 000002
【００９８】
実施例２
０．０５０ｍｍ厚のポリアミド（ＰＡ）フィルム（例えば、Ｉｓｏｖｅｒ  Ｖａｒｉｏ  ＫＭ、またはＤｉｆｕｎｏｒｍ  Ｖａｒｉｏといった個々の製品）を、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）と熱可塑性弾性エーテル−エステル共重合体（ＴＰＥ−Ｅ）との混合物に基づく、厚さ０．１１７ｍｍの第２のフィルムと、特許ＤＥ１０２００６０１８３５１Ｂ４に従って組合せる。これら２つのフィルムは、Ａｌｆａ  Ｋｌｅｂｓｔｏｆｆｅ  ＡＧ社のＡｌｆａ  Ｈ５０００／０型の熱溶融型接着剤（Ｈｏｔｍｅｌｔ）で点張りすることによって組合せる。点張りは１０ｍｍの正方形の格子上で行い、そこにおいて格子の各交点は、直径１ｍｍで施された熱溶融型接着剤の点を含有する。これらの点をポリアミドフィルムに施した後で、それに第２のフィルムを有する平面を被せ、発泡体ローラーでローリングすることによってプレスする。
【００９９】
得られた多層フィルムは、点張りの外側で全厚０．１６７ｍｍである。
【０１００】
以下の表２に一覧表示するｓd値は、ドライカップまたはウェットカップ法、すなわち、それぞれＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １２５７２：２００１  条件Ａ、ＢおよびＣに従って判定したものであり、個々の試料は、示した通りに、層１または層２をそれぞれ試験環境に面する側として測定した。
【０１０１】
【表２】
0006461010.tif 000003
【０１０２】
防湿材の配向に応じて測定したｓd値により、防湿材の方向感受性が実証される。
【図１】
0006461010.tif 000004
【図２】
0006461010.tif 000005
【図３（ａ）】
0006461010.tif 000006
【図３（ｂ）】
0006461010.tif 000007
【図４】
0006461010.tif 000008
【図５】
0006461010.tif 000009
【図６（ａ）】
0006461010.tif 000010
【図６（ｂ）】
0006461010.tif 000011
【図７】
0006461010.tif 000012
【図８】
0006461010.tif 000013
【図９】
0006461010.tif 000014
【図１０】
0006461010.tif 000015
【図１１】
0006461010.tif 000016
【図１２】
0006461010.tif 000017
【図１３】
0006461010.tif 000018
【図１４】
0006461010.tif 000019
【図１５】
0006461010.tif 000020
【図１６】
0006461010.tif 000021
【図１７】
0006461010.tif 000022
【図１８】
0006461010.tif 000023
【図１９】
0006461010.tif 000024
【図２０】
0006461010.tif 000025
【図２１】
0006461010.tif 000026
【図２２】
0006461010.tif 000027
【図２３】
0006461010.tif 000028
【図２４】
0006461010.tif 000029
【図２５】
0006461010.tif 000030