(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．５
−０．１７＜ｆ／ｆ５＜−０．１
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離、
ｆ５：前記第５レンズの焦点距離。
【請求項２】
物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．１４
−０．４＜ｆ／ｆ５＜−０．１
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離、
ｆ５：前記第５レンズの焦点距離。
【請求項３】
物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．５
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．１２５
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離。
【請求項４】
物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．１４
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．２５
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の撮像レンズ。
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．２５
但し、
ｆ３：前記第３レンズの焦点距離。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
０．７２＜ｆ／ｆ１２＜０．８３
但し、
ｆ１２：前記第１レンズと前記第２レンズとの合成焦点距離。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
−０．０９＜ＳＡＧ／ｆ１２＜−０．０２
但し、
ＳＡＧ：最大像高における前記像面の光軸方向湾曲量、
ｆ１２：前記第１レンズと前記第２レンズとの合成焦点距離。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
０＜（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０．８
但し、
ｒａ：前記第２レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：前記第２レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径。
【請求項９】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＜０．４
但し、
ｔａ５：光軸上の位置での前記第５レンズの光軸方向の厚さ、
ｔｂ５：前記第５レンズにおける物体側のレンズ面において最大画角の主光線が入射する位置での前記第５レンズの光軸方向の厚さ。
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
０．２＜｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＜２
但し、
ｔａ４：光軸上の位置での前記第４レンズの光軸方向の厚さ、
ｔｂ４：前記第４レンズにおける物体側のレンズ面において最大画角の主光線が入射する位置での前記第４レンズの光軸方向の厚さ。
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から１０いずれか一項に記載の撮像レンズ。
｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＜０．１
但し、
ｔａ３：光軸上の位置での前記第３レンズの光軸方向の厚さ、
ｔｂ３：前記第３レンズにおける物体側のレンズ面において最大画角の主光線が入射する位置での前記第３レンズの光軸方向の厚さ。
【請求項１２】
前記第１レンズ、前記第２レンズ、前記第３レンズ、前記第４レンズ、および前記第５レンズのうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子が設けられることを特徴とする請求項１から１１のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【請求項１３】
物体の像を撮像面上に結像させる撮像レンズと、
前記撮像面上に結像した前記物体の像を撮像する撮像素子とを備え、
物体側に凹面を向けるように前記撮像面が湾曲し、前記撮像レンズの像面が前記撮像面に沿って湾曲して形成される撮像装置であって、
前記撮像レンズが請求項１から１２のいずれか一項に記載の撮像レンズであることを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、携帯端末等に搭載される撮像装置に好適な撮影レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯端末等に搭載された小型の撮像装置に用いられる撮像レンズ（例えば、特許文献１を参照）には、撮像素子の画素の微細化に伴って、像面上で１〜２μｍ程度の高い解像力が要求される。また、このような撮像レンズには、携帯端末等の薄型化に伴って、撮像レンズの全長を短くすることも要求される。撮像レンズの解像力を高めるには、レンズ面を非球面にする方法が考えられる。ところが、小型の撮像装置に用いられる従来の撮像レンズでは、殆どのレンズ面が非球面である。また、撮像レンズの解像力を高めるには、レンズの枚数を増やす方法も考えられる。しかしながら、レンズの枚数を増やすと、レンズを挿入するための空間が必要になり、撮像レンズの全長が長くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１３／０２７６４１号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このように、従来の撮像レンズでは、撮像レンズの全長を短くして結像性能を高めるための方策が求められている。【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、全長が短くて良好な結像性能を有した撮像レンズおよび、これを用いた撮像装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的達成のため、第１の発明に係る撮像レンズは、物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、以下の条件式を満足している。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．５
−０．１７＜ｆ／ｆ５＜−０．１
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離、
ｆ５：前記第５レンズの焦点距離。
第２の発明に係る撮像レンズは、物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、以下の条件式を満足している。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．１４
−０．４＜ｆ／ｆ５＜−０．１
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離、
ｆ５：前記第５レンズの焦点距離。
【０００７】
第３の発明に係る撮像レンズは、物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、以下の条件式を満足している。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．５
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．１２５
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離。
第４の発明に係る撮像レンズは、物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズと、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズとからなり、以下の条件式を満足している。
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．１４
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．２５
但し、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズの焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズの焦点距離。
【０００８】
また、本発明に係る撮像装置は、物体の像を撮像面上に結像させる撮像レンズと、前記撮像面上に結像した前記物体の像を撮像する撮像素子とを備え、物体側に凹面を向けるように前記撮像面が湾曲し、前記撮像レンズの像面が前記撮像面に沿って湾曲して形成される撮像装置であって、前記撮像レンズとして上述の撮像レンズを用いている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、撮像レンズの全長を短くして良好な結像性能を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図２】第１実施例に係る撮像レンズの縦収差図である。
【図３】第１実施例に係る撮像レンズの横収差図である。
【図４】第２実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図５】第２実施例に係る撮像レンズの縦収差図である。
【図６】第２実施例に係る撮像レンズの横収差図である。
【図７】第３実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図８】第３実施例に係る撮像レンズの縦収差図である。
【図９】第３実施例に係る撮像レンズの横収差図である。
【図１０】第４実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図１１】第４実施例に係る撮像レンズの縦収差図である。
【図１２】第４実施例に係る撮像レンズの横収差図である。
【図１３】第５実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図１４】第５実施例に係る撮像レンズの縦収差図である。
【図１５】第５実施例に係る撮像レンズの横収差図である。
【図１６】撮像装置の断面図である。
【図１７】撮像レンズの一部を示す拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。本願に係る撮像レンズを備えた撮像装置ＣＭＲが図１６に示されている。なお、図１６は携帯端末等に搭載された撮像装置ＣＭＲの断面図である。撮像装置ＣＭＲは、携帯端末等の装置本体ＢＤに設けられた鏡筒部ＢＲと、鏡筒部ＢＲに収容保持された撮影レンズＰＬと、鏡筒部ＢＲ側に収容された撮像素子ＳＲと、装置本体ＢＤ側に収容された制御部ＰＵとを主体に構成される。撮影レンズＰＬは、被写体（物体）の像を撮像素子ＳＲの撮像面上に結像させる。
【００１２】
撮像素子ＳＲは、例えばＣＣＤやＣＭＯＳ等のイメージセンサーを用いて構成され、撮影レンズＰＬの像面Ｉに合わせて配置される。撮像素子ＳＲの表面には、画素（光電変換素子）が二次元的に配置された撮像面が形成される。撮像素子ＳＲの撮像面は、物体側に凹面を向けるように湾曲しており、撮影レンズＰＬの像面Ｉが撮像素子ＳＲの撮像面に沿って湾曲して形成される。例えば、撮像素子ＳＲの撮像面は、球面状の凹面や、非球面状の凹面となる。撮像素子ＳＲは、撮影レンズＰＬにより撮像面上で結像した被写体からの光を光電変換し、被写体の画像データを制御部ＰＵ等に出力する。
【００１３】
制御部ＰＵには、撮像素子ＳＲと、携帯端末等の装置本体ＢＤの外側に設けられた入出力部ＤＳと、装置本体ＢＤに収容された記憶部ＭＲとが電気的に接続される。入出力部ＤＳは、タッチパネルおよび液晶パネル等から構成され、ユーザーの操作（撮像操作等）に応じた処理を行うとともに、撮像素子ＳＲにより撮像された被写体の画像表示等を行う。記憶部ＭＲは、撮像素子ＳＲ等の作動に必要なデータや、撮像素子ＳＲにより撮像取得された被写体の画像データを記憶する。制御部ＰＵは、撮像素子ＳＲ、入出力部ＤＳ、記憶部ＭＲ等をそれぞれ制御する。また、制御部ＰＵは、撮像素子ＳＲにより撮像取得された被写体の画像データに対して種々の画像処理を行うことができる。
【００１４】
ここで、本実施形態の撮影レンズＰＬについて説明する。本実施形態の撮影レンズＰＬは、例えば図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正もしくは負の屈折力を有する第４レンズＬ４と、少なくとも一方のレンズ面に非球面が形成されて負の屈折力を有する第５レンズＬ５とからなり、物体側に凹面を向けるように像面Ｉが湾曲している。すなわち、撮影レンズＰＬの像面Ｉは、光軸Ａｘから周辺部へ向かうにつれて物体側へ大きく湾曲するようになっている。このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１）で表される条件を満足している。
【００１５】
０．００５＜ｆ／｜ｆ４｜＜０．５  …（１）
但し、
ｆ：撮像レンズＰＬの焦点距離、
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離。
【００１６】
本実施形態においては、撮影レンズＰＬの像面Ｉを物体側に凹面を向けるように湾曲させることで、像面湾曲の補正の負担を軽減している。これにより、レンズの枚数を減らして撮影レンズＰＬの全長を短縮しながらも、良好な結像性能を得ることが可能になる。条件式（１）は、第４レンズＬ４の焦点距離ｆ４を適切に設定するための条件式である。条件式（１）の上限値を下回る条件に設定することで、第４レンズＬ４のパワーの絶対値が大きくなりすぎるのを防ぎ、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。一方、条件式（１）の下限値を上回る条件に設定することで、第４レンズＬ４のパワーの絶対値が必要以上に小さくなりすぎず、画面周辺部でのテレセントリック特性を良好にすることができる。
【００１７】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１）の下限値を０．００９にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１）の上限値を０．１４にすることが望ましい。
【００１８】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（２）で表される条件を満足することが好ましい。
【００１９】
−０．４＜ｆ／ｆ５＜−０．１  …（２）
但し、
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離。
【００２０】
条件式（２）は、第５レンズＬ５の焦点距離ｆ５を適切に設定するための条件式である。条件式（２）の上限値を下回る条件に設定することで、第５レンズＬ５の負のパワーが必要以上に小さくなりすぎず、画面周辺部でのテレセントリック特性を良好にすることができる。一方、条件式（２）の下限値を上回る条件に設定することで、第５レンズＬ５の負のパワーが大きくなりすぎるのを防ぎ、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。また、条件式（２）の下限値を上回る条件にすることで、撮像レンズＰＬの全長の短縮に有利となる。
【００２１】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（２）の下限値を−０．１７にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（２）の上限値を−０．１２にすることが望ましい。
【００２２】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（３）で表される条件を満足することが好ましい。
【００２３】
０．０３＜ｆ／ｆ３＜０．２５  …（３）
但し、
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離。
【００２４】
条件式（３）は、第３レンズＬ３の焦点距離ｆ３を適切に設定するための条件式である。条件式（３）の上限値を下回る条件に設定することで、第３レンズＬ３のパワーが大きくなりすぎるのを防ぎ、球面収差、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。一方、条件式（３）の下限値を上回る条件に設定することで、第３レンズＬ３のパワーが小さくなりすぎるのを防ぎ、撮像レンズＰＬの全長を短縮することができる。
【００２５】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（３）の下限値を０．０５にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（３）の上限値を０．１２５にすることが望ましい。
【００２６】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（４）で表される条件を満足することが好ましい。
【００２７】
０．７２＜ｆ／ｆ１２＜０．８３  …（４）
但し、
ｆ１２：第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成焦点距離。
【００２８】
条件式（４）は、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成焦点距離ｆ１２を適切に設定するための条件式である。条件式（４）の上限値を下回る条件に設定することで、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成パワー（１／ｆ１２）が大きくなりすぎるのを防ぎ、像面湾曲を良好に補正することができる。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなり、バックフォーカスが足りなくなる。一方、条件式（４）の下限値を上回る条件に設定することで、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成パワー（１／ｆ１２）が小さくなりすぎるのを防ぎ、撮影レンズＰＬの全長を短縮することができる。
【００２９】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（４）の下限値を０．７３にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（４）の上限値を０．８２にすることが望ましい。
【００３０】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（５）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３１】
−０．０９＜ＳＡＧ／ｆ１２＜−０．０２  …（５）
但し、
ＳＡＧ：最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量、
ｆ１２：第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成焦点距離。
【００３２】
条件式（５）は、最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧと、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成パワー（１／ｆ１２）との関係について、適切な範囲に設定するための条件式である。なお、最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧは、図１７に示すように、像面Ｉの光軸Ａｘと交差する位置での接平面に対する光軸方向湾曲量であり、物体側から像側に向かう方向を正とする。条件式（５）の下限値を上回る条件に設定することで、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成パワー（１／ｆ１２）が大きくなりすぎるのを防ぎ、コマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。また、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧが（マイナス方向で）大きくなりすぎるのを防ぎ、最終レンズと撮像素子との干渉を避けるためにバックフォーカスを長くする必要がないので、結果として撮影レンズの全長が長くなるのを防ぐことができる。一方、条件式（５）の上限値を下回る条件に設定することで、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧが（マイナス方向で）小さくなりすぎるのを防ぎ、像面湾曲を補正するためのレンズの負担が小さくなるので、結果として像面湾曲を良好に補正することができる。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなる。また、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成パワー（１／ｆ１２）が小さくなりすぎると、撮影レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００３３】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（５）の下限値を−０．０７にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（５）の上限値を−０．０４にすることが望ましい。
【００３４】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（６）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３５】
０＜（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０．８  …（６）
但し、
ｒａ：第２レンズＬ２における物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：第２レンズＬ２における像側のレンズ面の曲率半径。
【００３６】
条件式（６）は、第２レンズＬ２のシェイプファクターについて、適切な範囲に設定するための条件式である。条件式（６）の下限値を上回る条件に設定することで、第２レンズＬ２の主点位置が像側に移動し、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との主点間隔が広くなる。これにより、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成焦点距離を保ちつつ、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２の屈折力を低下させることが可能になり、各収差の発生を抑えることができる。一方、条件式（６）の上限値を下回る条件に設定することで、第２レンズＬ２における像側のレンズ面の曲率半径の増大によるコマフレア等の高次収差の発生を抑えることができる。
【００３７】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（６）の下限値を０．２にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（６）の上限値を０．７にすることが望ましい。
【００３８】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（７）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３９】
｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＜０．４  …（７）
但し、
ｔａ５：光軸Ａｘ上の位置での第５レンズＬ５の光軸方向の厚さ、
ｔｂ５：第５レンズＬ５における物体側のレンズ面において最大画角の主光線Ｐｒが入射する位置での第５レンズＬ５の光軸方向の厚さ。
【００４０】
条件式（７）は、第５レンズＬ５の中心部の厚さと周辺部の厚さとの関係について、適切な範囲に設定するための条件式である。なお、主光線Ｐｒは開口絞りＳの中心を通過する光線であり、第５レンズＬ５の光軸方向の厚さｔａ５，ｔｂ５はそれぞれ図１７に示すように定義される。条件式（７）の上限値を下回る条件に設定することで、第５レンズＬ５の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなり、第５レンズＬ５の周辺部で光線を急激に曲げないため、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。また、第５レンズＬ５の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなるため、第５レンズＬ５の製造が容易になる。
【００４１】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（７）の上限値を０．３５にすることが望ましい。
【００４２】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（８）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４３】
０．２＜｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＜２  …（８）
但し、
ｔａ４：光軸Ａｘ上の位置での第４レンズＬ４の光軸方向の厚さ、
ｔｂ４：第４レンズＬ４における物体側のレンズ面において最大画角の主光線Ｐｒが入射する位置での第４レンズＬ４の光軸方向の厚さ。
【００４４】
条件式（８）は、第４レンズＬ４の中心部の厚さと周辺部の厚さとの関係について、適切な範囲に設定するための条件式である。なお、主光線Ｐｒは開口絞りＳの中心を通過する光線であり、第４レンズＬ４の光軸方向の厚さｔａ４，ｔｂ４はそれぞれ図１７に示すように定義される。条件式（８）の下限値を上回る条件に設定することで、第４レンズＬ４の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が大きくなり、第４レンズＬ４よりも大きくなりがちな第５レンズＬ５の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差を小さくすることができる。これにより、第５レンズＬ５の周辺部で光線を急激に曲げないため、第５レンズＬ５に起因する像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。また、第５レンズＬ５の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなるため、第５レンズＬ５の製造が容易になる。一方、条件式（８）の上限値を下回る条件に設定することで、第４レンズＬ４の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が大きくなりすぎるのを防ぎ、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。また、第４レンズＬ４の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなるため、第４レンズＬ４の製造が容易になる。
【００４５】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（８）の上限値を０．３１にすることが望ましい。
【００４６】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（９）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４７】
｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＜０．１  …（９）
但し、
ｔａ３：光軸Ａｘ上の位置での第３レンズＬ３の光軸方向の厚さ、
ｔｂ３：第３レンズにおける物体側のレンズ面において最大画角の主光線Ｐｒが入射する位置での第３レンズＬ３の光軸方向の厚さ。
【００４８】
条件式（９）は、第３レンズＬ３の中心部の厚さと周辺部の厚さとの関係について、適切な範囲に設定するための条件式である。なお、主光線Ｐｒは開口絞りＳの中心を通過する光線であり、第３レンズＬ３の光軸方向の厚さｔａ３，ｔｂ３はそれぞれ図１７に示すように定義される。条件式（９）の上限値を下回る条件に設定することで、第３レンズＬ３の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなり、第３レンズＬ３の周辺部で光線を急激に曲げないため、球面収差、像面湾曲、非点隔差、およびコマ収差を良好に補正することができる。また、第３レンズＬ３の中心部の厚さと周辺部の厚さとの差が小さくなるため、第３レンズＬ３の製造が容易になる。
【００４９】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（９）の上限値を０．０５にすることが望ましい。
【００５０】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、例えば図１０に示すように、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、および第５レンズＬ５のうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられてもよい。このような構成によれば、色コマ収差や軸上色収差を良好に補正することができる。以上に説明したように、本実施形態によれば、撮像レンズＰＬの全長を短くして良好な結像性能を得ることができる。
【００５１】
なお、上述の実施形態において、像面Ｉの形状は、後述する実施例において図示したごとく物体側に凹面を向けた湾曲形状である。湾曲形状は、球面であることが製造上からも有効であるが、球面に限られるものではなく、非球面の凹面とすることも可能である。
【実施例】
【００５２】
（第１実施例）
以下、本願の各実施例について添付図面に基づいて説明する。まず、本願の第１実施例について、図１〜図３および表１を用いて説明する。図１は第１実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ１）のレンズ構成図である。第１実施例に係る撮像レンズＰＬ１は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。【００５３】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は非球面となっている。第１レンズＬ１における物体側のレンズ面の近傍には、開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。なお、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００５４】
以下に、表１〜表５を示すが、これらは第１〜第５実施例に係る撮像レンズの諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の［全体諸元］には、撮像レンズＰＬの焦点距離ｆ、ＦナンバーＦno、半画角ω、最大像高Ｙ、全長ＴＬ、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との合成焦点距離ｆ１２の値をそれぞれ示す。また、［レンズ諸元］において、第１カラム（面番号）は物体側から数えた際のレンズ面の番号を、第２カラムＲはレンズ面の曲率半径を、第３カラムＤはレンズ面の光軸上の間隔を、第４カラムｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、第５カラムνｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。なお、第１カラム（面番号）の右に付した*は、そのレンズ面が非球面であることを示す。また、曲率半径「∞」は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.000000はその記載を省略している。［条件式対応値］には、各条件式の対応値を示す。【００５５】
［非球面データ］において示す非球面係数は、レンズ面頂点からの光軸方向の距離（サグ量）をＺとし、光軸Ａｘからの距離をｈとし、曲率（曲率半径の逆数）をｃとし、コーニック定数をκとし、ｎ次（ｎ＝４，６，８，１０，１２，１４）の非球面係数をＡnとしたとき、次式（Ａ）で表される。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略している。また、［非球面データ］において、「E-n」は「×１０-n」を示す。【００５６】
Ｚ＝（ｃ×ｈ2）／［１＋｛１−（１＋κ）×ｃ2×ｈ2｝1/2］
＋Ａ4×ｈ4＋Ａ6×ｈ6＋Ａ8×ｈ8＋Ａ10×ｈ10＋Ａ12×ｈ12＋Ａ14×ｈ14
…（Ａ）【００５７】
また、第５実施例において第１カラム（面番号）の右に付した**は、そのレンズ面が回折面であることを示す。第５実施例の［回折面データ］において示す回折面の位相形状ψは、光軸Ａｘからの距離をｈとし、回折光の回折次数をｍとし、設計波長をλ0とし、ｉ次（ｉ＝２，４，６，８）の位相係数をＣiとしたとき、次式（Ｂ）によって表わされる。また、［回折面データ］において、「E-n」は「×１０-n」を示す。【００５８】
ψ（ｈ，ｍ）＝｛２π／（ｍ×λ0）｝×（Ｃ2×ｈ2＋Ｃ4×ｈ4＋Ｃ6×ｈ6＋Ｃ8×ｈ8）…（Ｂ）【００５９】
なお、任意の波長λおよび任意の回折次数ｍにおける回折面の屈折力φＤは、最も低次の位相係数Ｃ1を用いて、次式（Ｃ）のように表わすことができる。【００６０】
φＤ（ｈ，ｍ）＝−２×Ｃ1×ｍ×λ／λ0  …（Ｃ）【００６１】
なお、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、その他の長さの単位は一般に「mm」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、後述の第２〜第５実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。【００６２】
下の表１に、第１実施例における各諸元を示す。なお、表１における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図１における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第１実施例において、第２面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００６３】
（表１）
［全体諸元］
ｆ        7.051
Ｆno      2.4
ω       38.1°
Ｙ        5.6
ＴＬ      8.903
ｆ１２      8.981
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1           ∞         0.00000                        （開口絞り）
2*        3.68923      1.43886      1.59240      68.37
3*      -36.94410      0.19636
4*      -33.34967      0.60000      1.63970      23.52
5*       10.33611      0.34797
6*       31.31246      1.00000      1.53500      55.73
7*      439.19530      0.71502
8*        4.32539      1.00000      1.53500      55.73
9*        4.02242      0.92811
10*       6.96535      1.51985      1.53500      55.73
11*       4.99162      0.24795
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         0.60925
像面    -40.44232
［非球面データ］
第２面
κ=0.000000，A4= -3.570105E-03，A6= -6.509199E-04，A8=-3.045907E-04
A10=7.803237E-05，A12= -2.119437E-05，A14= 0.000000E+00
第３面
κ=0.000000，A4= -8.739678E-03，A6= -2.390945E-03，A8=1.906287E-03
A10= -6.049929E-04，A12= 5.150244E-05，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4= 5.162563E-03，A6= -3.555257E-04，A8=1.690768E-03
A10= -3.793957E-04，A12= 0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4= 8.434730E-03，A6= 2.114749E-03，A8= -3.203695E-04
A10= 3.287825E-04，A12= -3.629021E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4= -1.214318E-02，A6=1.144389E-03，A8= 6.627417E-05
A10= -2.533467E-04，A12=1.179504E-04，A14=0.000000E+00
第７面
κ=42915.618794，A4= -1.923724E-02，A6= 4.014373E-03
A8=-8.001482E-04，A10= 8.280810E-05，A12= 3.815211E-06
A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4= -2.634284E-02，A6= 2.957987E-03，A8= -3.188152E-04
A10= 5.037687E-06，A12= 7.182716E-07，A14=0.000000E+00
第９面
κ=-0.912327，A4=-2.263111E-02，A6=3.014090E-03，A8=-2.934845E-04
A10=1.740140E-05，A12=-4.998079E-07，A14=4.163026E-09
第１０面
κ=0.000000，A4=-2.133056E-02，A6=8.968048E-04，A8=3.011621E-05
A10=-1.972518E-06，A12=8.040032E-09，A14=-6.060932E-11
第１１面
κ=0.000000，A4=-2.594604E-08，A6=6.998872E-04，A8=-2.362809E-05
A10=-2.594604E-08，A12=5.441683E-09，A14=1.007655E-10
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ／｜ｆ４｜＝0.010            
条件式（２）  ｆ／ｆ５＝-0.157
条件式（３）  ｆ／ｆ３＝0.112
条件式（４）  ｆ／ｆ１２＝0.785
条件式（５）  ＳＡＧ／ｆ１２＝-0.043
条件式（６）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝0.53
条件式（７）  ｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＝0.26
条件式（８）  ｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＝0.28
条件式（９）  ｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＝0.04【００６４】
このように本実施例では、条件式（１）〜（９）が全て満たされていることが分かる。【００６５】
図２は、第１実施例に係る撮像レンズＰＬ１の縦収差図である。なお、図２における非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。図３は、第１実施例に係る撮像レンズＰＬ１の横収差図である。なお、図３におけるコマ収差を示す収差図において、ＲＦＨは像高比（Relative  Field  Height）を示す。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。【００６６】
そして、各収差図より、第１実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第１実施例の撮像レンズＰＬ１を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００６７】
（第２実施例）
次に、本願の第２実施例について、図４〜図６および表２を用いて説明する。図４は第２実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ２）のレンズ構成図である。第２実施例に係る撮像レンズＰＬ２は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、負の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。【００６８】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は非球面となっている。第１レンズＬ１における物体側のレンズ面の近傍には、開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。なお、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００６９】
下の表２に、第２実施例における各諸元を示す。なお、表２における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図４における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第２実施例において、第２面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００７０】
（表２）
［全体諸元］
ｆ        6.970
Ｆno      2.4
ω       38.2°
Ｙ        5.5
ＴＬ      8.903
ｆ１２      8.646
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1           ∞         0.00000                        （開口絞り）
2*        3.64658      1.62431      1.59240      68.37
3*      -30.19768      0.14912
4*      -41.49215      0.60000      1.63970      23.52
5*        9.41985      0.38540
6*       47.05954      1.00000      1.53500      55.73
7*     -181.22360      0.68159
8*        4.51098      1.00000      1.53500      55.73
9*        4.07514      0.83248
10*       6.79073      1.54348      1.53500      55.73
11*       5.01645      0.24553
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         0.54141
像面    -37.34243
［非球面データ］
第２面
κ=0.000000，A4= -2.715704E-03，A6=-4.360297E-04，A8=-2.517281E-04
A10=7.146433E-05，A12=-1.694820E-05，A14= 0.000000E+00
第３面
κ=0.000000，A4= -6.876456E-03，A6=-2.528722E-03，A8=1.948210E-03
A10= -6.060200E-04，A12= 5.087436E-05，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4= 4.956749E-03，A6=-6.990077E-04，A8=1.531199E-03
A10= -3.432842E-04，A12= 0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4= 8.354094E-03，A6=1.951586E-03，A8=-3.580310E-04
A10= 2.925723E-04，A12=-3.104880E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4= -1.134513E-02，A6=1.061209E-03，A8=5.873748E-05
A10= -2.576369E-04，A12=1.052375E-04，A14=0.000000E+00
第７面
κ=2913.770247，A4=-1.874852E-02，A6=3.955280E-03，A8=-7.931149E-04
A10=7.884854E-05，A12=3.139011E-06，A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4= -2.583957E-02，A6=3.005184E-03，A8=-3.268004E-04
A10= 5.828312E-06，A12=7.226639E-07，A14=0.000000E+00
第９面
κ= -0.955927，A4= -2.271887E-02，A6=3.014968E-03，A8=-2.936523E-04
A10=1.742106E-05，A12=-4.976262E-07，A14=4.153938E-09
第１０面
κ=0.000000，A4= -2.128337E-02，A6=8.993966E-04，A8=2.960764E-05
A10= -1.970782E-06，A12=8.429869E-09，A14=-4.985640E-11
第１１面
κ=0.000000，A4= -1.427516E-02，A6=6.838593E-04，A8=-2.298530E-05
A10= -3.124829E-08，A12=4.435736E-09，A14=1.356162E-10
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ／｜ｆ４｜＝0.018
条件式（２）  ｆ／ｆ５＝-0.135
条件式（３）  ｆ／ｆ３＝0.100
条件式（４）  ｆ／ｆ１２＝0.806
条件式（５）  ＳＡＧ／ｆ１２＝-0.047
条件式（６）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝0.63
条件式（７）  ｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＝0.22
条件式（８）  ｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＝0.31
条件式（９）  ｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＝0.04【００７１】
このように本実施例では、条件式（１）〜（９）が全て満たされていることが分かる。【００７２】
図５は、第２実施例に係る撮像レンズＰＬ２の縦収差図である。図６は、第２実施例に係る撮像レンズＰＬ２の横収差図である。そして、各収差図より、第２実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第２実施例の撮像レンズＰＬ２を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００７３】
（第３実施例）
次に、本願の第３実施例について、図７〜図９および表３を用いて説明する。図７は第３実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ３）のレンズ構成図である。第３実施例に係る撮像レンズＰＬ３は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。【００７４】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は非球面となっている。第１レンズＬ１における物体側のレンズ面の近傍には、開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。なお、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００７５】
下の表３に、第３実施例における各諸元を示す。なお、表３における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図７における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第３実施例において、第２面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００７６】
（表３）
［全体諸元］
ｆ        7.101
Ｆno      2.4
ω       38.5°
Ｙ        5.6
ＴＬ      8.905
ｆ１２      9.083
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1           ∞         0.00000                        （開口絞り）
2*        3.24518      1.32416      1.53500      55.73
3*      -16.18366      0.10000
4*      -17.52470      0.60000      1.63970      23.52
5*        9.48933      0.40329
6*       36.27256      1.09543      1.53500      55.73
7*      448.54174      0.64984
8*        4.32994      1.00984      1.53500      55.73
9*        4.17204      0.97554
10*       6.99096      1.51991      1.53500      55.73
11*       5.03712      0.24904
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         0.67790
像面    -32.46033
［非球面データ］
第２面
κ=0.000000，A4= -3.190306E-03，A6=-8.734789E-04，A8=-4.006341E-04
A10= 5.406107E-05，A12=-3.323754E-05，A14= 0.000000E+00
第３面
κ=0.000000，A4= -8.881360E-03，A6=-2.713028E-03，A8=1.810032E-03
A10= -6.435194E-04，A12=6.024266E-05，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4=4.420451E-03，A6=-6.041313E-04，A8=1.610821E-03
A10= -3.174168E-04，A12= 0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4= 8.598132E-03，A6=2.178340E-03，A8=-3.110514E-04
A10= 3.386680E-04，A12=-3.255405E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4= -1.186747E-02，A6=1.115319E-03，A8=4.477797E-05
A10= -2.651464E-04，A12=1.114649E-04，A14=0.000000E+00
第７面
κ=42915.618794，A4= -1.971404E-02，A6=4.067804E-03
A8=-8.099559E-04，A10=7.672372E-05，A12=2.816204E-06
A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4= -2.637800E-02，A6=3.032531E-03，A8=-3.215881E-04
A10= 5.048892E-06，A12=7.033046E-07，A14=0.000000E+00
第９面
κ= -0.766243，A4= -2.231013E-02，A6=3.009574E-03，A8=-2.938002E-04
A10=1.738836E-05，A12=-5.002018E-07，A14=4.170065E-09
第１０面
κ=0.000000，A4= -2.147054E-02，A6=8.977322E-04，A8=3.041425E-05
A10= -1.960420E-06，A12=8.202088E-09，A14=-8.301703E-11
第１１面
κ=0.000000，A4= -1.451709E-02，A6=7.214662E-04，A8=-2.324613E-05
A10= -2.796618E-08，A12=5.138298E-09，A14=9.081993E-11
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ／｜ｆ４｜＝0.041
条件式（２）  ｆ／ｆ５＝-0.154
条件式（３）  ｆ／ｆ３＝0.096
条件式（４）  ｆ／ｆ１２＝0.782
条件式（５）  ＳＡＧ／ｆ１２＝-0.053
条件式（６）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝0.30
条件式（７）  ｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＝0.31
条件式（８）  ｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＝0.24
条件式（９）  ｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＝0.03【００７７】
このように本実施例では、条件式（１）〜（９）が全て満たされていることが分かる。【００７８】
図８は、第３実施例に係る撮像レンズＰＬ３の縦収差図である。図９は、第３実施例に係る撮像レンズＰＬ３の横収差図である。そして、各収差図より、第３実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第３実施例の撮像レンズＰＬ３を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００７９】
（第４実施例）
次に、本願の第４実施例について、図１０〜図１２および表４を用いて説明する。図１０は第４実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ４）のレンズ構成図である。第４実施例に係る撮像レンズＰＬ４は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。【００８０】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は非球面となっている。第１レンズＬ１における物体側のレンズ面の近傍には、開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。【００８１】
下の表４に、第４実施例における各諸元を示す。なお、表４における第１面〜第１１面の曲率半径Ｒは、図１０における第１面〜第１１面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１１に対応している。また、第４実施例において、第２面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００８２】
（表４）
［全体諸元］
ｆ        6.630
Ｆno      2.2
ω       40.4°
Ｙ        5.6
ＴＬ      8.445
ｆ１２      9.063
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
1           ∞         0.00000                        （開口絞り）
2*        3.16128      1.25910      1.53500      55.73
3*      -17.46490      0.10000
4*      -23.08917      0.60000      1.63970      23.52
5*        8.03860      0.39971
6*       33.47049      1.00000      1.53500      55.73
7*      415.97983      0.59028
8*        4.03603      1.00000      1.53500      55.73
9*        4.34293      0.99615
10*       6.93635      1.54225      1.53500      55.73
11*       4.87208
像面    -28.43542
［非球面データ］
第２面
κ=0.000000，A4= -3.044112E-03，A6=-6.657011E-04，A8=-6.384812E-04
A10=1.379670E-04，A12=-5.876162E-05，A14= 0.000000E+00
第３面
κ=0.000000，A4= -8.452881E-03，A6=-4.126613E-03，A8=1.760778E-03
A10= -5.237809E-04，A12=4.403434E-05，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4=1.612968E-03，A6=-1.418453E-03，A8=1.322713E-03
A10= -1.535445E-04，A12= 0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4=7.136121E-03，A6=2.225260E-03，A8=-4.906232E-04
A10= 3.506202E-04，A12=-3.126885E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4= -1.041022E-02，A6=1.341252E-03，A8=4.703229E-05
A10= -2.925072E-04，A12=1.040511E-04，A14=0.000000E+00
第７面
κ= 36588.098197，A4= -2.206946E-02，A6=4.964707E-03
A8=-8.798997E-04，A10= 6.364621E-05，A12=5.903525E-06
A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4= -2.872039E-02，A6=3.525770E-03，A8=-3.783690E-04
A10= 6.570503E-06，A12=7.701422E-07，A14=0.000000E+00
第９面
κ= -0.704637，A4= -2.186476E-02，A6=2.967636E-03，A8=-2.938684E-04
A10=1.738456E-05，A12=-4.996629E-07，A14=4.449369E-09
第１０面
κ=0.000000，A4= -2.206083E-02，A6=9.031426E-04，A8=3.013751E-05
A10= -1.974726E-06，A12=9.623570E-09，A14=6.835921E-11
第１１面
κ=0.000000，A4= -1.448008E-02，A6=6.947833E-04，A8=-2.448315E-05
A10= -5.647896E-08，A12=5.275035E-09，A14=8.315521E-11
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ／｜ｆ４｜＝0.133
条件式（２）  ｆ／ｆ５＝-0.160
条件式（３）  ｆ／ｆ３＝0.098
条件式（４）  ｆ／ｆ１２＝0.732
条件式（５）  ＳＡＧ／ｆ１２＝-0.061
条件式（６）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝0.48
条件式（７）  ｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＝0.30
条件式（８）  ｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＝0.23
条件式（９）  ｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＝0.05【００８３】
このように本実施例では、条件式（１）〜（９）が全て満たされていることが分かる。【００８４】
図１１は、第４実施例に係る撮像レンズＰＬ４の縦収差図である。図１２は、第４実施例に係る撮像レンズＰＬ４の横収差図である。そして、各収差図より、第４実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第４実施例の撮像レンズＰＬ４を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００８５】
（第５実施例）
次に、本願の第５実施例について、図１３〜図１５および表５を用いて説明する。図１３は第５実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ５）のレンズ構成図である。第５実施例に係る撮像レンズＰＬ５は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。【００８６】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は非球面となっている。第１レンズＬ１における物体側のレンズ面の近傍には、開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における物体側のレンズ面には、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられる。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。【００８７】
下の表５に、第５実施例における各諸元を示す。なお、表５における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図１３における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第５実施例において、第２面〜第１３面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。また、第５実施例において、第７面のレンズ面が回折面となっている。【００８８】
（表５）
［全体諸元］
ｆ        6.514
Ｆno      2.0
ω       40.7°
Ｙ        5.6
ＴＬ      8.442
ｆ１２      8.404
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
1           ∞         0.00000                        （開口絞り）
2*        3.10486      1.16474      1.53500      55.73
3*      -56.70253      0.10000
4*      -32.47744      0.60000      1.63970      23.52
5*       11.31125      0.45881
6*       87.74058      0.01000      1.55710      49.70
7**      87.74058      0.01000      1.52780      33.40（回折面）
8*       87.74058      1.12881      1.53500      55.73
9*      439.90364      0.52262
10*       4.44201      1.00000      1.53500      55.73
11*       4.66202      0.93883
12*       6.82646      1.61399      1.53500      55.73
13*       4.97254      0.89436
像面    -29.46109
［非球面データ］
第２面
κ=0.000000，A4= -2.617921E-03，A6=-2.836382E-04，A8=-7.209507E-04
A10= 1.355608E-04，A12=-3.889423E-05，A14= 0.000000E+00
第３面
κ=0.000000，A4= -6.209105E-03，A6=-3.638046E-03，A8=1.797303E-03
A10= -4.716609E-04，A12=3.168969E-05，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4= 3.747415E-03，A6=-6.857342E-04，A8=1.575670E-03
A10= -2.097313E-04，A12= 0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4= 6.816408E-03，A6=2.892403E-03，A8=-4.648327E-04
A10= 3.394889E-04，A12=-1.654776E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4= -1.194834E-02，A6=1.052826E-03，A8=8.719881E-07
A10= -2.881473E-04，A12=1.082776E-04，A14=0.000000E+00
第７面
κ=0.000000，A4= -1.194834E-02，A6=1.052826E-03，A8=8.719881E-07
A10= -2.881473E-04，A12=1.082776E-04，A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4= -1.194834E-02，A6=1.052826E-03，A8=8.719881E-07
A10= -2.881473E-04，A12=1.082776E-04，A14=0.000000E+00
第９面
κ= 39005.261275，A4= -2.356145E-02，A6=4.845568E-03
A8=-8.795236E-04，A10= 6.491763E-05，A12=6.304707E-06
A14=0.000000E+00
第１０面
κ=0.000000，A4= -2.949000E-02，A6=3.600307E-03，A8=-4.070518E-04
A10= 6.785977E-06，A12=1.032481E-06，A14=0.000000E+00
第１１面
κ=-0.758382，A4=-2.197533E-02，A6=2.987014E-03，A8=-2.920380E-04
A10= 1.739580E-05，A12=-5.029644E-07，A14=4.165444E-09
第１２面
κ=0.000000，A4=-2.217316E-02，A6=9.063406E-04，A8=3.009417E-05
A10= -1.976162E-06，A12=9.395528E-09，A14=4.181703E-11
第１３面
κ=0.000000，A4=-1.425604E-02，A6=7.136896E-04，A8=-2.332945E-05
A10= -4.444158E-08，A12=4.777729E-09，A14=1.574126E-11
［回折面データ］
第７面
ｍ＝１
C2=-1.943400E-03，C4=1.987561E-04，C6=-8.651480E-05
C8=-1.874098E-05
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ／｜ｆ４｜＝0.096
条件式（２）  ｆ／ｆ５＝-0.133
条件式（３）  ｆ／ｆ３＝0.059
条件式（４）  ｆ／ｆ１２＝0.775
条件式（５）  ＳＡＧ／ｆ１２＝-0.063
条件式（６）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝0.48
条件式（７）  ｜ｔｂ５−ｔａ５｜／ｔａ５＝0.34
条件式（８）  ｜ｔｂ４−ｔａ４｜／ｔａ４＝0.27
条件式（９）  ｜ｔｂ３−ｔａ３｜／ｔａ３＝0.03【００８９】
このように本実施例では、条件式（１）〜（９）が全て満たされていることが分かる。【００９０】
図１４は、第５実施例に係る撮像レンズＰＬ５の縦収差図である。図１５は、第５実施例に係る撮像レンズＰＬ５の横収差図である。そして、各収差図より、第５実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第５実施例の撮像レンズＰＬ５を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００９１】
以上、各実施例によれば、全長が短くて良好な結像性能を有した撮像レンズおよび、これを備えた撮像装置を実現することができる。【００９２】
上述の各実施例において、撮像レンズＰＬの像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲しているが、これに限られるものではなく、例えば非球面状に湾曲していてもよく、曲面状に湾曲していればよい。【００９３】
上述の第５実施例において、第３レンズＬ３における物体側のレンズ面に、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられているが、これに限られるものではなく、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第４レンズＬ４、および第５レンズＬ５のうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子が設けられてもよい。また、上述の第５実施例に限らず、上述の第１〜第４実施例において、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、および第５レンズＬ５のうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子が設けられてもよい。【００９４】
上述の第１〜第３実施例において、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間に、平行平面板ＣＶが配置されているが、これに限られるものではなく、平行平面板ＣＶが配置されなくてもよい。また、上述の第４〜第５実施例において、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間に、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板が配置されるようにしてもよい。【００９５】
上述の各実施例において、開口絞りＳは、第１レンズＬ１の近傍に配置されており、収差補正上、第１レンズＬ１における物体側のレンズ面近傍に配置されることが好ましい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【符号の説明】
【００９６】
ＣＭＲ  撮像装置
ＳＲ  撮像素子
ＰＬ  撮像レンズ
Ｌ１  第１レンズ                        Ｌ２  第２レンズ
Ｌ３  第３レンズ                        Ｌ４  第４レンズ
Ｌ５  第５レンズ
Ｓ  開口絞り                            Ｉ  像面
ＤＯＥ  回折光学素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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