【事件の表示】
　特許第３２３３１８８号「高靱性ばね用オイルテンパー線およびその製造方法」の請求項１ないし６に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３２３３１８８号の請求項１ないし６に係る特許を維持する。
【理　由】
１．手続の経緯
　本件特許第３２３３１８８号の発明は、平成７年９月１日に特許出願され、平成１３年９月２１日にその発明について特許権の設定登録がなされ、その後、その特許について、神鋼鋼線工業株式会社より特許異議の申立てがなされ、特許請求の範囲の請求項１〜６に係る特許に対して取消理由通知がなされ、平成１５年７月７日に訂正請求がなされ、その後、再度、取消理由通知がなされ、その指定期間内である平成１６年３月５日に訂正請求がなされるとともに前回なされた訂正請求が取り下げられたものである。
２．訂正の適否についての判断
ア．訂正の内容
訂正事項ａ
　特許請求の範囲の請求項１中の「Ｃ：０．５〜０．８」を「Ｃ：０．５〜０．６５」に訂正する。
訂正事項ｂ
　特許請求の範囲の請求項４中の「Ｃ：０．５〜０．８」を「Ｃ：０．５〜０．６５」に訂正する。
訂正事項ｃ
　明細書段落番号０００７における「Ｃ：０．５〜０．８重量％」を「Ｃ：０．５〜０．６５重量％」に訂正する。
訂正事項ｄ
　明細書段落番号０００９における「Ｃ：０．５〜０．８重量％」を「Ｃ：０．５〜０．６５重量％」に訂正する。
訂正事項ｅ
　明細書段落番号０００９における「…逆に０．８％を超えると…」を「…逆に０．６５％を超えると…」に訂正する。
訂正事項ｆ
　明細書段落番号００１２における「…マルテンサイト変態により耐へたり性が大きくなる…」を「…マルテンサイト変態によりへたりが大きくなる…」に訂正する。
訂正事項ｇ
　明細書段落番号００１３における「組織観察写真上で５ヶ／ｍ２以下」を「組織観察写真上で５ヶ／μｍ２以下」に訂正する。
訂正事項ｈ
　明細書段落番号００１３における「組織観察写真上で５ヶ／ｍ２を越える」を「組織観察写真上で５ヶ／μｍ２を越える」に訂正する。
訂正事項ｉ
　明細書段落番号００１４における「加熱速度を１５０℃／ｓｅｃ」を「加熱速度を１５０℃／ｓｅｃ以上」に訂正する。
訂正事項ｊ
　明細書段落番号００１６に「表１において、試料Ｂおよび試料Ｆは参考例である。」を追加する。
訂正事項ｋ
　明細書段落番号００１８の表２中における「条件ＶＩ」の行を削除する。
訂正事項ｌ
　明細書段落番号００１８の表２枠外における「ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ：比較例」の「、ＶＩ」を削除する。
訂正事項ｍ
　明細書段落番号００１９の表３中における「比較例ＶＩ」の列を削除する。
訂正事項ｎ
　明細書段落番号００１９に「表３において、試料Ｂは参考例である。」を追加する。
訂正事項ｏ
　明細書段落番号００２２の表４中における「条件ＩＩＩ〜ＶＩ」の行を削除する。
訂正事項ｐ
　明細書段落番号００２２の表４枠外における「ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ：比較例」の「、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ」を削除する。
訂正事項ｑ
　明細書段落番号００２３の表５の表題における「残留γ量測定結果…」を「炭化物量測定結果…」に訂正する。
訂正事項ｒ
　明細書段落番号００２３の表５中における「比較例ＩＩＩ〜ＶＩ」の列を削除する。
訂正事項ｓ
　明細書段落番号００２３に「表５において、試料Ｂは参考例である。」を追加する。
イ．訂正の目的の適否、新規事項の有無及び特許請求の範囲の拡張・変更の存否
　訂正事項ａは、特許明細書の段落【００１６】の表１試料Ｄ，Ｅ及びＨのＣ含有量に基づいて、オイルテンパー線の鋼のＣ含有量の上限を限定するものであり、また、訂正事項ｂは、特許明細書の段落【００１６】の表１試料Ｄ，Ｅ及びＨのＣ含有量に基づいて、オイルテンパー線の製造方法において焼入れ焼戻しする鋼のＣ含有量の上限を限定するものであるから、訂正事項ａ及びｂは、特許請求の範囲の減縮を目的とする訂正に該当する。
　訂正事項ｃ〜ｅ，ｊ，ｎ及びｓは、訂正後の請求項１の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るものであるから、明りょうでない記載の釈明を目的とする訂正に該当する。
　訂正事項ｆは、特許明細書の段落【０００６】の「残留オーステナイト相が・・・体積率で１％以上５％以下の範囲で・・・存在していること・・・によって耐へたり性を劣化させることなく」に整合させて残留γ量の上限を限定する理由を明瞭にするものであるから、明りょうでない記載の釈明を目的とする訂正に該当する。
　特許明細書の段落【００１３】に記載の「５ヶ／ｍ２」は、請求項１に記載の「５ヶ／μｍ２」の誤記であることは明らかであるから、訂正事項ｇ，ｈは、誤記の訂正を目的とする訂正に該当する。
　訂正事項ｉは、訂正後の請求項４の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るものであるから、明りょうでない記載の釈明を目的とする訂正に該当する。
　訂正事項ｋ〜ｍ，ｏ，ｐ及びｒは、比較例のうちの一部を削除するものであるから、明りょうでない記載の釈明を目的とする訂正に該当する。
　表５の枠外に記載の「炭化物量（ヶ／μｍ２）」からすれば、表５の表題「残留γ量」は、「炭化物量」の誤記であることは明らかであるから、訂正事項ｑは、誤記の訂正を目的とする訂正に該当する。
　更に、訂正事項ａ〜ｓは、特許明細書に記載された事項の範囲内において訂正するものであるから、新規事項の追加に該当せず、また、実質上特許請求の範囲を拡張し、又は変更するものでない。
ウ．むすび
　以上のとおりであるから、上記訂正は、特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項で準用する第１２６条第２項及び第３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
３．特許異議の申立てについて
（１）申立て理由の概要
　特許異議申立人神鋼鋼線工業株式会社は、特許明細書は記載不備であり、本件の請求項１〜６で特定された発明（以下、「本件発明」という。）に係る特許が特許法第３６条第４項及び第６項に規定する要件を満たしていない特許出願に対してされたものであるから、本件発明に係る特許を取り消すべき旨主張している。
（２）本件特許明細書
　前記２．の項で示したように上記訂正が認められるから、本件特許に係る明細書は、平成１６年３月５日付けの訂正請求書に添付された訂正明細書のとおりのものである。
（３）特許明細書の記載不備について
　特許異議申立人は、次の点で特許明細書は記載不備であると主張する。
ａ．本発明の成分系の製品ばねには残留γは存在しないものであり、本発明の課題とするばね使用中の残留γのマルテンサイト変態による耐へたり性の劣化という問題はもともと存在しないから、本発明の課題は明瞭でない。
ｂ．表４及び表５において、加熱温度１０５０℃で加熱時間が２０ｓｅｃと長い比較例ＩＶ、ＶＩおよび、同じく加熱時間８ｓｅｃで加熱温度が大幅に高い１１５０℃の比較例Ｖで、実施例よりも炭化物量が６〜８ヶと増加していることが示されているが、加熱温度の増加あるいは加熱時間の延長により当然炭化物のオーステナイトへの溶体化が進み、消失する方向が自然であるにもかかわらず全く逆の現象が示されているから、表４及び表５の記載は明瞭でない。更に、表５のタイトルは内容に即したものでなく、その記載に不備がある。
ｃ．表１の試料Ｆは本発明の材料であるが、試料Ｆに関して、請求項４に記載の熱処理条件の加熱下限温度が加熱上限温度の１１００℃を上回ってしまい、適正な熱処理条件が存在しないことになるので、請求項４の記載は明確でない。
　また、実際の操業を考えると、加熱上限温度を１１００℃とおくと、加熱下限温度は１０８０℃程度以下の許容範囲を持たないと処理が難しいが、Ｖ入りの鋼種のときには加熱下限温度が１０８０℃を上回ってしまうから、請求項４に記載のＣ量と熱処理条件に矛盾が生じるので、請求項４の記載は明確でない。
ｄ．特許明細書において、製品ばねの耐へたり性が改善されたことを立証するデータ及びオイルテンパー線の強度に関するデータが記載されていない。
ｅ．表３及び表５には、鋼Ｃ、Ｄ、Ｈ、Ｉに関する残留γと炭化物量のいずれか片方の記載しかないから、請求項３、６に係る発明の効果が明瞭でない。
ｆ．表３及び表５には、鋼Ｅ、Ｆ、Ｇに関する残留γ、炭化物量、絞りが記載されていないから、請求項３、６に係る発明の効果が明瞭でない。
ｇ．焼入れ焼戻し工程における加熱条件に関して、比較例の５０℃／ｓｅｃと実施例の２５０℃／ｓｅｃの２つの例しか記載されておらず、この２例に基づいて、焼入れ焼戻し工程における加熱速度を１５０℃／ｓｅｃ以上に数値限定することは無理があり、この加熱速度に臨界的意義を見出すことはできない。
ｈ．特許明細書において、炭化物量及び残留γの試験方法が明瞭に記載されていない。また、特許明細書には、「未固溶炭化物・・・量を組織観察写真上で５ケ/ｍ２以下」と記載されているが（段落【００１３】）、この値が測定できるかどうか疑問である。
ｉ．請求項４には「・・・Ｔ（℃）＝５００+７５０・Ｃ+５００・Ｖで決まる温度以上の範囲に加熱し・・・」と記載されているが、明細書において数式中の「Ｖ」は何ら定義されていないから、この数式は全く意味不明である。
（４）判断
　そこで、特許明細書は、前記ａ．〜ｉ．の点で記載不備であるか否かを検討する。
（イ）前記ａ．について
　特許権者の提出した参考文献１には、
「（７）残留オーステナイト　
Ａｓ　ＯＴ材の残留オーステナイトは、最表面部は少ないが、それより内部では２〜５％程度の残留オーステナイト量であった。しかし、５９８ｋあるいは６９８ｋ低温焼なましにより表層から２００μｍ深さまでの残留オーステナイト量は全て１％以下に減少していた。」（第４８頁第１２〜１５行）と記載されており、この記載によれば、オイルテンパー線をばね加工して低温焼鈍した後も残留オーステナイトが残存するものと解される。
　そうすれば、ばね使用中の残留γのマルテンサイト変態による耐へたり性の劣化という問題は存在しないとすることはできないから、本件発明の課題は明瞭でないとすることができない。
（ロ）前記ｂ．について、
　上記訂正により、表４及び表５に記載の比較例ＩＶ，Ｖ，ＶＩは削除されたので、表４及び表５の比較例に関する記載不備は解消した。また、上記訂正により、表５のタイトルは「炭化物量測定結果・・・」と、表５の内容に即したものに訂正されたから、表５のタイトルに関する記載不備は解消した。
（ハ）前記ｃ．について、
　上記訂正により、表１の試料Ｆは参考例と訂正されたので、表１の試料Ｆに関する不備は解消した。また、上記訂正により、請求項４に記載のＣ含有量の上限が低く限定され、その結果、請求項４に記載のＣ量と熱処理条件に矛盾が生じることがなくなったから、請求項４の記載は明確でないとすることはできない。
（ニ）前記ｄ．について、
　特許明細書には、製品ばねの耐へたり性が改善されたことを立証するデータ及びオイルテンパー線の強度に関するデータが記載されていないが、特許明細書には、「本発明によればばね使用中の耐へたり性を劣化することなく、高強度で・・・ばね用オイルテンパー線を提供することができる。」（段落【００２５】）と記載されており、また、本件発明によれば、製品ばねの耐へたり性が改善され、また、高強度のオイルテンパー線が得られることは、平成１６年３月５日付け特許異議意見書の２．実験結果の項の表３　引張特性及びｆｉｇ．１　残留せん断ひずみ測定結果に記載のデータにより確認できるから、特許明細書は記載不備であるとすることはできない。
（ホ）前記ｅ．及びｆ．について、
　表２及び表３には、請求項３及び６に特定される発明の実施例の試料Ｃ及びＩとして、残留γ量を所定の値に規制すると絞り値が優れたものが得られることが記載され、また、表４及び表５には、請求項３及び６に特定される発明の実施例の試料Ｄ及びＨとして、炭化物量を所定の値に規制すると絞り値が優れたものが得られることが記載されているから、請求項３、６に係る発明の効果が明瞭でないとすることができない。また、表２〜表５には、請求項３及び６に特定される発明の効果が具体的かつ明瞭に記載されているから、前記ｆ．の点で特許明細書は記載不備であるとすることはできない。
（ヘ）前記ｇ．について、
　特許明細書には、焼入れ焼戻し工程における加熱速度を限定する理由が明確に記載されており（段落【００１４】）、かつ、表２〜表５において、焼入れ焼戻し工程における加熱速度を１５０℃/ｓｅｃ以上に限定することによって優れた絞り値が得られることが記載されているから、焼入れ焼戻し工程における加熱速度を１５０℃/ｓｅｃ以上に限定することは臨界的意義がないとすることはできない。
（ト）前記ｈ．について、
　特許明細書には、炭化物量の測定に関して、組織観察写真上で単位面積当たりの未固溶炭化物個数を測定することが記載されており（段落【００１３】、段落【００１５】）、残留γ相量の測定に関して、Ｘ線により残留γ相量を測定することが記載されているから（段落【００１５】）、炭化物量及び残留γの試験方法が明瞭でないとすることができない。また、上記訂正により、特許明細書、段落【００１３】に記載の「５ケ/ｍ２以下」は、「５ケ/μｍ２以下」と訂正されたので、前記ｈ．後段で指摘する記載不備は解消した。
（チ）前記ｉ．について、
　特許明細書　段落【００１４】に記載の「Ｔ（℃）＝５００+７５０・Ｃ+５００・Ｖ以下であれば、十分な炭化物の固溶ができないためである。」からすれば、請求項４に記載の数式「Ｔ（℃）＝５００+７５０・Ｃ+５００・Ｖ」における「Ｖ」は、特許明細書、段落【００１０】に記載の鋼成分の「Ｖ」の含有量であることは明らかであり、この点は、表４及び５に記載の値からも確認され、また、Ｖを含まない鋼の場合にはＶ＝０としてＴ（℃）を求めればよいことが明らかであるから、該数式は意味不明であるとすることができない。
　以上のことから、特許明細書は記載不備であるとすることができないので、本件発明に係る特許が特許法第３６条第４項及び第６項に規定する要件を満たしていない特許出願に対してされたものであるとすることができない。
（５）むすび
　以上のとおりであるから、特許異議申立ての理由及び証拠によっては、本件発明に係る特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件発明に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１６年３月３１日（２００４．３．３１）
【訂正の要旨】
審決（決定）の【理由】欄参照。
（５４）【発明の名称】
高靱性ばね用オイルテンパー線およびその製造方法
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】　重量％で、Ｃ：０．５〜
０．６５
　【請求項２】　更に、重量％でＶ：０．０５〜０．１５を含有する鋼であることを特徴とする請求項１に記載のオイルテンパー線。
　【請求項３】　重量％でＭｏ：０．０５〜０．５、Ｗ：０．０５〜０．１５、Ｎｂ：０．０５〜０．１５の１種以上を添加してなる鋼であることを特徴とする請求項１又は２に記載のオイルテンパー線。
　【請求項４】　鋼を焼入れ焼戻しする工程を具えるオイルテンパー線の製造方法であって、
　前記鋼は、重量％で、Ｃ：０．５〜
０．６５
　焼入れ焼戻し工程における焼入れ加熱を加熱速度１５０℃／ｓｅｃ以上で１１００℃以下でＴ（℃）＝５００＋７５０・Ｃ＋５００・Ｖで決まる温度以上の範囲に加熱し、加熱開始から水または油による冷却開始までの時間を１５秒以内とし、さらに焼入れ焼戻し工程における焼戻し加熱速度１５０℃／ｓｅｃ以上で４５０℃〜６００℃に加熱し、加熱開始から水等の冷媒を用いた冷却開始までの時間を１５秒以内とすることを特徴とするオイルテンパー線の製造方法。
　【請求項５】　更に、重量％でＶ：０．０５〜０．１５を含有する鋼を用いることを特徴とする請求項４に記載のオイルテンパー線の製造方法。
　【請求項６】　重量％でＭｏ：０．０５〜０．５、Ｗ：０．０５〜０．１５、Ｎｂ：０．０５〜０．１５の１種以上を添加してなる鋼を用いることを特徴とする請求項４又は５に記載のオイルテンパー線の製造方法。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【発明の属する技術分野】
　本発明はオイルテンパー線、特に自動車エンジン弁ばね等に用いられる高強度ばね用として好適な靱性に優れるオイルテンパー線に関するものである。
　【０００２】
　【従来の技術】
　自動車エンジンの弁ばねは高応力、高回転で用いられており、最も厳しい使用環境にあるばねである。そして近年、自動車エンジンの小型化、低燃費化のためにさらに厳しい条件下で使用されるようになってきている。このため弁ばね用材料としては更なる高強度化が要求されている。弁ばね用材料としては主として弁ばね用クロムバナジウム鋼オイルテンパー線や弁ばね用シリコンクロム鋼オイルテンパー線が用いられており、これらの高強度化が進んでいる。
　しかし、これらの材料を高強度化すると材料の靱延性が劣化し、ばね成形中に折損を起すという問題がある。
　【０００３】
　このような問題に対し、特公平３−６９８１号においては、添加Ｖ量と焼入条件を特定して、結晶粒度を１０以上にすることにより、特開平３−１６２５５０号においては、オイルテンパー線の焼戻し後のマトリックス組織である焼戻しマルテンサイト中に、残留オーステナイト相を５〜２０％存在させることにより、靱性を確保することが提案されている。
　【０００４】
　然し乍ら、前者においては、結晶粒度１０以上では飛躍的な強度と靱性の向上が期待し難く、後者においては、残留オーステナイト相が多量に存在するとばねとしての使用中、残留オーステナイト相がマルテンサイト相に変態して、体積膨張により永久歪を生じ、耐へたり性が劣化するおそれがあり、なお問題を残している。
　【０００５】
　【発明が解決しようする課題】
　以上のことから本発明が解決しようとする課題は、ばね使用中の耐へたり性を劣化させることの無い、高強度でかつ高靱性を有するばね用オイルテンパー線を提供することにある。
　【０００６】
　【課題を解決するための手段】
　本発明者等はばね使用時の耐へたり性を劣化させること無く、高強度ばね用オイルテンパー線の靱性を向上させることに鋭意研究を重ねた結果、残留オーステナイト相が焼戻しマルテンサイト中に体積率で１％以上５％以下の範囲で微細に分散して存在していること、および粒子径が０．０５μｍ以上の未固溶炭化物の存在密度が組織観察写真上で５ヶ／μｍ２以下であることによって耐へたり性を劣化させること無く靱性を向上していることを確認できることを見出した。
　【０００７】
　本発明は上記のような知見に基づきなされたもので、その特徴とするところは、重量％でＣ：０．５〜
０．６５
　【０００８】
　以上の特徴を具備するオイルテンパー線を製造するため、焼入れ焼戻し条件を特定することも本発明の特徴である。
　【０００９】
　次に上記各特徴によって奏せられる作用を説明する。先ず本発明における鋼組成の限定理由を説明する。
　Ｃ：０．５〜
０．６５
　Ｃは鋼線の強度を高めるために必須の元素であるが、０．５％未満では十分な強度が得られず、逆に
０．６５
　Ｓｉ：１．２〜２．５重量％
　Ｓｉ：はフェライトの強度を向上させ、耐へたり性を向上させるのに有効な元素である。１．２％未満ではその十分な効果が無く、逆に２．５％を越える場合は冷間加工性を低下させるとともに熱間加工性や熱処理による脱炭を助長するからである。
　Ｍｎ：０．４〜０．８重量％
　Ｍｎは鋼の焼入れ性を向上させ、鋼中のＳを固定してその害を阻止するが、０．４％未満ではその効果が無く、逆に０．８％を越えると靱性が低下するためである。
　Ｃｒ：０．７〜１．０重量％
　ＣｒはＭｎ同様、鋼の焼入れ性を向上させ、かつ熱間圧延後のパテンティング処理により靱性を付与し、焼入れした後、焼戻し時の軟化抵抗性を高め、高強度化するのに有効な元素である。０．７％未満ではその効果が少なく、逆に１．０％を越えると炭化物の固溶を抑制し、強度の低下を招くとともに、焼入れ性の過度の増大となって靱性の低下をもたらすためである。
　【００１０】
　Ｖ：０．０５〜０．１５重量％
　Ｖは焼戻し時に炭化物を形成し、軟化抵抗を増大させる元素であるが、０．０５％未満ではその効果が少ない。また、０．１５％を越えると焼入れ加熱時に炭化物を多く形成し、靱性の低下をまねくからである。
　Ｍｏ：０．０５〜０．５重量％
　Ｍｏは焼戻し時に炭化物を形成し、軟化抵抗を増大させる元素であるが、０．０５％未満ではその効果は少なく、また０．５％を越えると伸線加工性を低下させるからである。
　Ｗ：０．０５〜０．１５重量％
　Ｗは焼戻し時に炭化物を形成し、軟化抵抗を増大させる元素であるが、０．０５％未満ではその効果が少ない。また、０．１５％を越えると焼入れ加熱時に炭化物を多く形成し、靱性の低下をまねくからである。
　Ｎｂ：０．０５〜０．１５重量％
　Ｎｂは焼戻し時に炭化物を形成し、軟化抵抗を増大させる元素であるが、０．０５％未満ではその効果が少ない。また、０．１５％を越えると焼入れ加熱時に炭化物を多く形成し、靱性の低下をまねくからである。
　【００１１】
　Ａｌ、Ｔｉ：０．００５重量％以下
　これらはいずれも高融点非金属介在物であるＡｌ２Ｏ３、ＴｉＯを生成する。これらの介在物は硬質で、鋼線表面直下に存在した場合、疲労強度を著しく低下させる。このため、不可避的不純物とはいえ、いずれも０．００５％以下とした。原料において、これら不純物濃度が低いものを用いればよい。
　【００１２】
　残留γ量を１〜５％（体積率）に特定した理由
　焼戻しマルテンサイト中に存在する残留γ相は靭性を向上するが、体積率１％未満ではその効果がなく、５％を越えるとばね使用中のマルテンサイト変態により
へたり
　【００１３】
　未固溶炭化物（粒子径０．０５μｍ以上）量を組織観察写真上で５ヶ／
μｍ２
　粒子径０．０５μｍ以上の未固溶炭化物は組織内に存在するとばね成形時等において破壊の起点となり得る。この存在密度が組織観察写真上で５ヶ／
μｍ２
　【００１４】
　上記残留γ量及び又は、炭化物量は次の熱処理によって得られる。
　焼入れ焼戻し工程における焼入れ加熱に関しては、冷却開始までの時間を１５秒以内としなければ結晶粒が粗大化し、靱性が劣化し、加熱速度が１５０℃／ｓｅｃ以下であれば冷却開始までの１５秒間で十分な炭化物の固溶ができない。また、加熱温度が１１００℃以上であれば結晶粒粗大化による靱性劣化や脱炭が起こり、Ｔ（℃）＝５００＋７５０・Ｃ＋５００・Ｖ以下であれば、十分な炭化物の固溶ができないためである。焼入れ焼戻し工程における焼戻しに関しては、加熱速度を１５０℃／ｓｅｃ
以上
　【００１５】
　【実施例】
　表１に示す化学成分の各試料を溶解、圧延、熱処理、伸線によって線径４．０ｍｍの線とし、所定の条件の焼入れ焼戻しを行った後にＸ線による残留γ相量測定、組織観察による炭化物量測定および引張試験を行い絞り値によって靱性評価を行った。
　【００１６】
　【表１】
　表１において、試料Ｂおよび試料Ｆは参考例である。
　【００１７】
　（実施例１）
　上記Ａ〜Ｉを表２に示す焼入れ焼戻し条件で焼入れ焼戻しを行った後に残留γ量測定および引張試験を行った。このうちＡ、Ｂ、Ｃ、Ｉの結果を表３に示す。
　【００１８】
　【表２】
　【００１９】
　【表３】
　表３において、試料Ｂは参考例である。
　【００２０】
　以上のように本発明実施例に従って製造した場合、残留γ量が１〜５ｖｏｌ％となり、靱性に優れていることが判る。
　【００２１】
　（実施例２）
　上記Ａ〜Ｉを表４に示す焼入れ焼戻し条件で焼入れ焼戻しを行った後に炭化物（０．０５μｍ以上）量測定および引張試験を行った。このうちＡ、Ｂ、Ｄ、Ｈの結果を表５に示す。
　【００２２】
　【表４】
　【００２３】
　【表５】
　表５において、試料Ｂは参考例である。
　【００２４】
　表５によって明かなように、実施例によるものは、炭化物量が５ヶ／μｍ２以下となり、靱性に優れていることが判る。
　【００２５】
　【発明の効果】
　以上各項において説明したように、本発明によればばね使用中の耐へたり性を劣化することなく、高強度でかつ高靱性を有するばね用オイルテンパー線を提供することができる。