(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載され、車両搭乗員に対して複数段階の警報レベルそれぞれに応じた警報音を出力する警報装置であって、
警報音の出力源となる複数のスピーカと、
前記複数のスピーカそれぞれから警報音を出力させるための周波数信号を生成する制御手段と、を備え、
前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇する前の状態を第１状態とし、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した後の状態を第２状態とした場合において、前記いずれか１つ以上のスピーカに対しては、前記第１状態及び前記第２状態の双方において基本周波数を有する周波数信号を出力し、前記他のスピーカに対しては、ｎを第１の自然数とし、Ｋを第２の自然数とし、（ｎ＋１）×基本周波数／ｎからなる和音周波数を有する周波数信号をそれぞれ異なるｎの値で、前記第１状態にＫ個出力し、前記第２状態にＫ＋１個出力する
ことを特徴とする警報装置。
【請求項２】
車両に搭載され、車両搭乗員に対して複数段階の警報レベルそれぞれに応じた警報音を出力する警報装置であって、
警報音の出力源となる２つのスピーカと、
前記２つのスピーカそれぞれから警報音を出力させるための周波数信号を生成する制御手段と、を備え、
前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、少なくとも１つのスピーカに対して出力する周波数信号の周波数を前記段階が上昇する前に生成していた周波数信号の周波数から変化させ、一方のスピーカに対する周波数信号の周波数をｆ１とし、他方のスピーカに対する周波数信号の周波数ｆ２とした場合において、ｎを１以上の整数とし、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１なる演算式により算出される和音の関係となる値とする
ことを特徴とする警報装置。
【請求項３】
前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇していない場合において双方のスピーカに対して所定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を出力し、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、前記所定時間よりも短い規定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカに対して出力する
ことを特徴とする請求項２に記載の警報装置。
【請求項４】
前記２つのスピーカは、車両用の計器が搭載されるメータユニットに配置され、
車両搭乗員に対して警報音により注意を促す情報を提供する
ことを特徴とする請求項２又は請求項３のいずれかに記載の警報装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両に搭載され、車両搭乗員に対して警報音を出力する警報装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両搭乗員に対して警報音を出力する警報装置が提案されている。このような装置には、ブザーにより警報音を出力するものや、スピーカにより警報音を出力するものがある（例えば特許文献１，２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−７２６３１号公報
【特許文献２】特開２０１０−８０９９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の警報装置は、単に警報音を出力させるだけの構成であるため、警報音が他の音（車内に限らず車外の緊急車両等の音など）に紛れてしまい、聞き逃されてしまう可能性を有するものであった。
【０００５】
本発明は、このような問題を解決するものであり、その目的とするところは、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することにより聞き逃しの可能性を減じることができる警報装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る警報装置は、車両に搭載され、車両搭乗員に対して複数段階の警報レベルそれぞれに応じた警報音を出力する警報装置であって、警報音の出力源となる複数のスピーカと、前記複数のスピーカそれぞれから警報音を出力させるための周波数信号を生成する制御手段と、を備え、前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇する前の状態を第１状態とし、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した後の状態を第２状態とした場合において、前記いずれか１つ以上のスピーカに対しては、前記第１状態及び前記第２状態の双方において基本周波数を有する周波数信号を出力し、前記他のスピーカに対しては、ｎを第１の自然数とし、Ｋを第２の自然数とし、（ｎ＋１）×基本周波数／ｎからなる和音周波数を有する周波数信号をそれぞれ異なるｎの値で、前記第１状態にＫ個出力し、前記第２状態にＫ＋１個出力することを特徴とする。
【０００９】
この警報装置によれば、いずれか１つ以上のスピーカには、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇する前後の第１及び第２状態の双方において、基本周波数を有する周波数信号を出力する。一方、他のスピーカには、第１の状態において、和音周波数を有する周波数信号をＫ個出力し、第２状態においてＫ＋１個出力する。これにより、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇すると、和音の数が増加することとなり、より一層ハーモニー感が増すことから、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができる。従って、聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００１０】
また、本発明に係る警報装置は、車両に搭載され、車両搭乗員に対して複数段階の警報レベルそれぞれに応じた警報音を出力する警報装置であって、警報音の出力源となる２つのスピーカと、前記２つのスピーカそれぞれから警報音を出力させるための周波数信号を生成する制御手段と、を備え、前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、少なくとも１つのスピーカに対して出力する周波数信号の周波数を前記段階が上昇する前に生成していた周波数信号の周波数から変化させ、一方のスピーカに対する周波数信号の周波数をｆ１とし、他方のスピーカに対する周波数信号の周波数ｆ２とした場合において、ｎを１以上の整数とし、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１なる演算式により算出される和音の関係となる値とすることを特徴とする。
【００１１】
この警報装置によれば、一方のスピーカに対する周波数信号の周波数をｆ１とし、他方のスピーカに対する周波数信号の周波数ｆ２とした場合において、ｎを１以上の整数とし、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１なる演算式により算出される値とする。このため、一方のスピーカからの警報音と他方のスピーカからの警報音とは和音の関係となり、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができる。従って、一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００１２】
また、本発明に係る警報装置において、前記制御手段は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇していない場合において双方のスピーカに対して所定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を出力し、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、前記所定時間よりも短い規定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカに対して出力することが好ましい。
【００１３】
この警報装置によれば、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、所定時間よりも短い規定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカに対して出力するため、警報音の出力間隔が短くなることから、より緊急度を強調することができ、より一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００１４】
また、本発明に係る警報装置において、前記２つのスピーカは、車両用の計器が搭載されるメータユニットに配置され、車両搭乗員に対して警報音により注意を促す情報を提供することが好ましい。
【００１５】
この警報装置によれば、２つのスピーカは、車両用の計器が搭載されるメータユニットに配置され、車両搭乗員に対して警報音により注意を促す情報を提供するため、最も警報音を迅速かつ的確に伝えたい車両運転者の前方から、強調された警報音を出力することができる。
【００１６】
また、本発明に係る警報装置において、それぞれ異なる前記周波数信号を出力可能な複数の端子からなる第１端子群と、第１端子群からの前記周波数信号を加算する第１加算回路と、それぞれ異なる前記周波数信号を出力可能な複数の端子からなる第２端子群と、第２端子群からの前記周波数信号を加算する第２加算回路と、を備え、第１加算回路からの出力を一方のスピーカに入力させ、第２加算回路からの出力を他方のスピーカに入力させる。
【００１７】
この警報装置によれば、各加算回路により周波数信号を重ね合わせることができ音のバリエーションを増加させ、一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の警報装置によれば、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することにより聞き逃しの可能性を減じることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る警報装置の概略を示す回路図である。
【図２】メータユニットの正面図である。
【図３】第１実施形態に係る警報装置において、警報レベル１であるときにスピーカに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカへの信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカへの信号の波形を示している。
【図４】第１実施形態に係る警報装置において、警報レベル２であるときにスピーカに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカへの信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカへの信号の波形を示している。
【図５】第２実施形態に係る警報装置において、警報レベル２であるときにスピーカに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカへの信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカへの信号の波形を示している。
【図６】第３実施形態に係る警報装置において、警報レベル２であるときにスピーカに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカへの信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカへの信号の波形を示している。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を好適な実施形態に沿って説明するが、本発明は以下に示す実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００２１】
図１は、本発明の第１実施形態に係る警報装置の概略を示す回路図である。図１に示す警報装置１は、車両に搭載され、車両搭乗員に対して複数段階の警報レベルに応じた警報音を出力するものである。
【００２２】
第１実施形態に係る警報装置１は、複数のスピーカＳＰと、制御部（制御手段）１０と、複数の加算回路２０と、複数のアンプ３０とを備えている。複数（２つ）のスピーカＳＰ１，ＳＰ２は、警報音の出力源となるものである。
【００２３】
図２は、メータユニットの正面図である。図２に示すメータユニットＭは運転席の前方に設けられ、当該ユニットＭには、例えば速度計、回転計、燃料計、及び水温計などの車両用計器が搭載されると共に、方向指示器、及び液晶表示部等が設けられている。また、メータユニットＭには、その裏面側に第１スピーカＳＰ１と第２スピーカＳＰ２とが設けられている。これらスピーカＳＰ１，ＳＰ２は、横長となるメータユニットＭのそれぞれの端部側に設けられることにより車両進行方向に対して左右に離間して配置されている。
【００２４】
再度図１を参照する。制御部１０は、第１及び第２スピーカＳＰ１，ＳＰ２のそれぞれから警報音を出力するための周波数信号を生成するものであり、例えばマイコンにより構成されている。また、制御部１０は、第１〜第４サウンドジュネレータ端子ＳＧ１〜ＳＧ４（以下、第１〜第４端子ＳＧ１〜ＳＧ４と称する）を有しており、これら端子ＳＧ１〜ＳＧ４から上記信号を出力する。
【００２５】
複数（２つ）の加算回路２０は、第１〜第４端子ＳＧ１〜ＳＧ４からの信号を加算するものであり、第１加算回路２１は、第１及び第２端子ＳＧ１，ＳＧ２からの信号を加算し、第２加算回路２２は、第３及び第４端子ＳＧ３，ＳＧ４からの信号を加算する。これら加算回路２１，２２は、例えば一般的な抵抗によるアナログ加算回路によって構成されている。なお、第１及び第２端子ＳＧ１，ＳＧ２は第１端子群を形成し、第３及び第４端子ＳＧ３，ＳＧ４は第２端子群を形成している。
【００２６】
複数（２つ）のアンプ３０は、複数の加算回路２０からの信号を増幅のうえ、複数のスピーカＳＰに出力するものであり、第１アンプ３１は、第１加算回路２１からの信号を増幅のうえ第１スピーカＳＰ１に出力し、第２アンプ３２は、第２加算回路２２からの信号を増幅のうえ第２スピーカＳＰ２に出力する。
【００２７】
また、第１実施形態に係る警報装置１において、制御部１０は、車両搭乗員に伝達する１つの情報（例えば他車両等の接近、ドア開放及びシートベルト未装着などの１つ）を複数のスピーカＳＰからの警報音によって伝達する。警報音は複数段階の警報レベルに応じたものとなっている。
【００２８】
ここで、例えば他車両等の接近を警報音によって伝達する場合、他車両等との距離に応じて警報レベルが区分けされ、他車両等との距離が所定距離以上であると警報レベル１とされ、他車両等との距離が所定距離未満であると警報レベル２とされる。同様に、例えばドア開放を警報音によって伝達する場合、自車両が走行しているか否かに応じて警報レベルが区分けされ、ドア開放且つ自車両停止であると警報レベル１とされ、ドア開放且つ自車両走行であると警報レベル２とされる。さらに、例えばシートベルト未装着を警報音によって伝達する場合、自車両の走行速度に応じて警報レベルが区分けされ、シートベルト未装着且つ（マニュアル車においてはシフトレバーがドライブレンジであり）自車両が所定速度以下であると警報レベル１とされ、シートベルト未装着且つ自車両が所定速度を超えると警報レベル２とされる。なお、警報レベル２は警報レベル１よりも緊急度が高いことはいうまでもない。
【００２９】
さらに、本実施形態において制御部１０は、警報レベルが緊急度の高い方向へ上昇した場合、以下の処理を行って、警報音を強調させる。すなわち、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、複数のスピーカＳＰのうちいずれか１つ以上のスピーカＳＰと当該いずれか１つ以上のスピーカＳＰを除く他のスピーカＳＰとに対して、少なくとも周波数が異なる周波数信号を出力する。
【００３０】
特に本実施形態において制御部１０は、周波数を変化させる際に和音となるようにする。以下、詳細に説明する。
【００３１】
まず、本実施形態では複数のスピーカＳＰは２つである。よって、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、第１スピーカ（一方のスピーカ）ＳＰ１に対して出力する周波数信号の周波数を警報レベルの段階が上昇する前に生成していた周波数信号の周波数から変化させ、第２スピーカ（他方のスピーカ）ＳＰ２に対して出力する周波数信号の周波数を警報レベルの段階が上昇する前後において同じとする。さらに、制御部１０は、変化させた第１スピーカＳＰ１に対する周波数信号の周波数をｆ１とし、第２スピーカＳＰ２に対する周波数信号の周波数ｆ２とした場合において、ｎを１以上の整数とし、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１なる演算式により算出される値、又は、ｆ１：ｆ２＝ｎ＋１：ｎなる演算式により算出される値とする。
【００３２】
以下、上記の動作について詳細に説明する。図３は、第１実施形態に係る警報装置１において、警報レベル１であるときにスピーカＳＰに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカＳＰ１への信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカＳＰ２への信号の波形を示している。
【００３３】
図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、第１スピーカＳＰ１及び第２スピーカＳＰ２に対して出力される信号は、１２００ｍｓで１周期をなしている。１２００ｍｓ周期の信号のうち前半部分はＨレベルとＬレベルとを交互に繰り返す８００Ｈｚの周波数信号となっており、後半部分はＬレベルの信号となっている。また、８００Ｈｚの周波数信号のデューティ比は５０％となっている。
【００３４】
図４は、第１実施形態に係る警報装置１において、警報レベル２であるときにスピーカＳＰに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカＳＰ１への信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカＳＰ２への信号の波形を示している。
【００３５】
警報レベルが「１」から「２」へ上昇した場合、制御部１０は、図４（ａ）に示すように、第１スピーカＳＰ１に対して出力する周波数信号の周波数を警報レベルの段階が上昇する前に生成していた周波数信号の周波数ｆ１を変化させて、１６００Ｈｚとする。すなわち、制御部１０は、第１スピーカＳＰ１に対して出力する周波数信号の周波数ｆ１を８００Ｈｚから１６００Ｈｚに変化させる。
【００３６】
一方、図４（ｂ）に示すように、制御部１０は、第２スピーカＳＰ２に対して出力する周波数信号の周波数（８００Ｈｚ）ｆ２を警報レベルの段階が上昇する前後において同じとする。すなわち、制御部１０は、第２スピーカＳＰ２に対して出力する周波数信号の周波数ｆ２を８００Ｈｚのままとする。
【００３７】
これにより、双方の周波数は、ｆ１：ｆ２＝２：１（ｎ＋１：ｎにおいてｎ＝１）の関係となる。よって、第１スピーカＳＰ１から出力される警報音と第２スピーカＳＰ２から出力される警報音とは異なる音となり警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができる。特に、第１実施形態では双方のスピーカＳＰから出力される音同士が和音の関係となっていることから、より一層警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができ、一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００３８】
なお、双方の周波数は、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１の関係となってもよい。例えば、制御部１０は、周波数ｆ１を増加させて１６００Ｈｚとしたが、これに限らず、例えば４００Ｈｚなど、周波数ｆ１を減少させるようにしてもよい。これによっても和音の関係となり、一層聞き逃しの可能性を減じることができるからである。
【００３９】
さらに、車両搭乗員に対して和音を知覚させる場合、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２への周波数信号の音圧制御比は異なっていてもよい。加えて、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２への周波数信号の出力タイミング（音出力時間帯）についても重複期間さえあれば、その重複期間において和音を知覚させることができるため異なっていてもよい。
【００４０】
ここで、音圧制御比とは、周波数信号のデューティ比（図３に示す例において５０％）又は周波数信号のオン時におけるデューティ比であるオンデューティ（後述の図５の拡大図に示す例おいて５０％）のいずれか一方を示すものである。制御部１０は、周波数信号のデューティ比又はオンデューティを変化させることで、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２から出力する警報音の音圧を変化させることができる。
【００４１】
さらに、第１実施形態において制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇していない場合において双方のスピーカＳＰに対して所定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を出力し、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、所定時間よりも短い規定時間で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカＳＰに対して出力する。
【００４２】
詳細に説明すると制御部１０は、図３に示すように、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇していない場合、すなわち警報レベルが「１」である場合、６００ｍｓの周波数信号を出力した後に、６００ｍｓの無音期間を経て、再度６００ｍｓの周波数信号を出力する。よって、制御部１０は、双方のスピーカＳＰに対して６００ｍｓ（所定時間）間隔で警報音を出力させる周波数信号を出力している。
【００４３】
これに対して、制御部１０は、図４に示すように、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、すなわち警報レベルが「２」となった場合、６００ｍｓよりも短い２００ｍｓ（規定時間）間隔で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカＳＰに対して出力する。
【００４４】
このように、第１実施形態において制御部１０は警報音の出力間隔を短くして、より警報レベルの緊急度を強調して、より一層聞き逃しの可能性を減じるようにしている。なお、図４に示す例では出力間隔のみならず音出力時間についても短くして、更に緊急度を強調している。
【００４５】
このようにして、第１実施形態に係る警報装置１によれば、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、第１スピーカＳＰ１と第２スピーカＳＰ２とに対して周波数が異なる周波数信号を出力する。これにより、第１スピーカＳＰ１からの警報音が第２スピーカＳＰ２からの警報音と異なることとなり、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができる。従って、聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００４６】
また、第１スピーカＳＰ１に対する周波数信号の周波数をｆ１とし、第２スピーカＳＰ２に対する周波数信号の周波数ｆ２とした場合において、ｎを１以上の整数とし、ｆ１：ｆ２＝ｎ：ｎ＋１なる演算式により算出される値、又は、ｆ１：ｆ２＝ｎ＋１：ｎなる演算式により算出される値とする。このため、第１スピーカＳＰ１からの警報音と第２スピーカＳＰ２からの警報音とは和音の関係となり、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができる。従って、一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００４７】
また、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、所定時間よりも短い規定時間間隔で警報音を出力させる周波数信号を双方のスピーカＳＰに対して出力するため、警報音の出力間隔が短くなることから、より緊急度を強調することができ、より一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００４８】
また、２つのスピーカＳＰは、車両用の計器が搭載されるメータユニットＭに配置され、車両搭乗員に対して警報音により注意を促す情報を提供するため、最も警報音を迅速かつ的確に伝えたい車両運転者の前方から、強調された警報音を出力することができる。
【００４９】
なお、上記では、第２スピーカＳＰ２に対して出力する周波数信号の周波数を警報レベルの段階が上昇する前後において同じとしているが、これに限らず、第２スピーカＳＰ２に対して出力する周波数信号の周波数についても変化させるようにしてもよい。これにより、例えば、第１スピーカＳＰ１への周波数信号の周波数を８００Ｈｚから１４００Ｈｚに変化させ、第２スピーカＳＰ２への周波数信号の周波数を８００Ｈｚから７００Ｈｚに変化させて、和音となる関係とするようにしてもよい。
【００５０】
次に、本発明の第２実施形態を説明する。第２実施形態に係る警報装置１は第１実施形態のものと同様であるが、動作の一部が第１実施形態のものと異なっている。以下、第１実施形態との相違点について説明する。
【００５１】
第２実施形態において制御部１０は、警報レベルが緊急度の高い方向へ上昇した場合、以下の処理を行って、警報音を強調させる。すなわち、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、複数のスピーカＳＰのうちいずれか１つ以上のスピーカＳＰと当該いずれか１つ以上のスピーカＳＰを除く他のスピーカＳＰとに対して、出力タイミングが異なる周波数信号を出力する。
【００５２】
特に本実施形態において制御部１０は、残響音が知覚されるように周波数信号の出力タイミングを制御する。以下、詳細に説明する。
【００５３】
まず、第２実施形態では複数のスピーカＳＰは２つである。よって、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、第１スピーカ（一方のスピーカ）ＳＰ１に対して出力する周波数信号の出力タイミングを警報レベルの段階が上昇する前に生成していた周波数信号の出力タイミングよりも所定時間（例えば１００ｍｓ）未満遅延させ、第２スピーカ（一方のスピーカ）ＳＰ２に対して出力する周波数信号の出力タイミングを警報レベルの段階が上昇する前後において同じとする。
【００５４】
図５は、第２実施形態に係る警報装置１において、警報レベル２であるときにスピーカＳＰに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカＳＰ１への信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカＳＰ２への信号の波形を示している。なお、警報レベルが「１」であるときの波形は図３と同じであるため、説明を省略する。
【００５５】
警報レベルが「１」から「２」へ上昇した場合、制御部１０は、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示すように、第１スピーカＳＰ１に対して出力される８００Ｈｚの周波数信号の出力開始時点を、第２スピーカＳＰ２に対して出力される８００Ｈｚの周波数信号の出力開始時点よりも５０ｍｓだけ遅延させる。よって、第１スピーカＳＰ１に対する周波数信号の出力タイミング（音出力時間帯）は、時刻５０ｍｓから時刻６５０ｍｓである。一方、第２スピーカＳＰ２の音出力時間帯は時刻０ｍｓから時刻６００ｍｓのままである。このように、音出力時間帯（出力タイミング）が重複しつつも、第１スピーカＳＰ１の音出力時間帯（出力タイミング）は第２スピーカＳＰ２の音出力時間帯（出力タイミング）よりも所定時間未満で遅延された状態にある。なお、双方のスピーカＳＰから音が出力される出力時間は警報レベルに拘わらず例えば６００ｍｓで同じとなっている。
【００５６】
これにより、車両搭乗員は、第２スピーカＳＰ２側からの音が出力されなくなった時点以降について、第１スピーカＳＰ１側からの音を残響として知覚することとなる。なお、このように知覚させる場合、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２への周波数信号の周波数ｆ（図５に示す例では８００Ｈｚ）は一致（一致とは人の耳で認識でない程度の微少な差異を含む概念）させる必要がある。
【００５７】
ここで、第１スピーカＳＰ１への周波数信号のオンデューティ（音圧制御比の１つ）は、第２スピーカＳＰ２への周波数信号のオンデューティよりも小さくされていることが好ましい。例えば、図５に示す例において、第１スピーカＳＰ１へ出力される周波数信号のオンデューティは５０％であるのに対し、第２スピーカＳＰ２へ出力される周波数信号のオンデューティは１００％となっている。
【００５８】
このように、第１スピーカＳＰ１へ出力される周波数信号のオンデューティを第２スピーカＳＰ２へ出力される周波数信号のオンデューティよりも小さくすることにより、第１スピーカＳＰ１からの警報音の音圧を、第２スピーカＳＰ２からの警報音の音圧よりも小さくすることができ、一層残響感を持たせることができるからである。なお、第１スピーカＳＰ１への８００Ｈｚの周波数信号において、オン時における周波数は６２．５ｋＨｚとされており、人の耳で知覚できる範囲内の周波数とされている。
【００５９】
また、オンデューティに限らず、デューティ比（音圧制御比の１つ）を上記のようにしてもよい。すなわち、第１スピーカＳＰ１へ出力される周波数信号のデューティ比を第２スピーカＳＰ２へ出力される周波数信号のデューティ比よりも小さくするようにしてもよい。これによっても、一層残響感を持たせることができるからである。
【００６０】
このようにして、第２実施形態に係る警報装置１によれば、第１実施形態と同様に、聞き逃しの可能性を減じることができ、最も警報音を迅速かつ的確に伝えたい車両運転者の前方から、強調された警報音を出力することができる。
【００６１】
さらに、第２実施形態によれば、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２への周波数信号の周波数を同じとし、第１スピーカＳＰ１への周波数信号の出力タイミングと第２スピーカＳＰ２への周波数信号の出力タイミングとを重複させつつ、第１スピーカＳＰ１への周波数信号の出力タイミングを第２スピーカＳＰ２への周波数信号の出力タイミングよりも所定時間未満遅延させる。これにより、車両搭乗員には、第２スピーカＳＰ２から音を知覚させると共に、第１スピーカＳＰ１からの音によって残響感を感じさせることができる。よって、この残響感により一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００６２】
また、第１スピーカＳＰ１からの警報音の音圧は、第２スピーカＳＰ２からの警報音の音圧よりも小さくされているため、第１スピーカＳＰ１からの音について音圧が小さくなり、一層残響感を持たせることができる。
【００６３】
次に、本発明の第３実施形態を説明する。第３実施形態に係る警報装置１は第１実施形態のものと同様であるが、動作の一部が第１実施形態のものと異なっている。以下、第１実施形態との相違点について説明する。
【００６４】
第３実施形態において制御部１０は、警報レベルが緊急度の高い方向へ上昇した場合、以下の処理を行って、警報音を強調させる。すなわち、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、複数のスピーカＳＰのうちいずれか１つ以上のスピーカＳＰと当該いずれか１つ以上のスピーカＳＰを除く他のスピーカＳＰとに対して、少なくとも出力タイミングが異なる周波数信号を出力する。
【００６５】
特に本実施形態において制御部１０は、出力タイミングを変化させる際に当該いずれか１つ以上のスピーカＳＰと他のスピーカＳＰとから、交互に警報音が知覚されるように周波数信号の出力タイミングを制御する。以下、詳細に説明する。
【００６６】
まず、第３実施形態では複数のスピーカＳＰは２つである。よって、制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した場合、第１スピーカ（一方のスピーカ）ＳＰ１に対して出力する周波数信号の出力タイミングを警報レベルの段階が上昇する前に生成していた周波数信号の出力タイミングよりも規定時間（例えば６００ｍｓ）遅延させ、第２スピーカ（一方のスピーカ）ＳＰ２に対して出力する周波数信号の出力タイミングを警報レベルの段階が上昇する前後において同じとする。
【００６７】
図６は、第３実施形態に係る警報装置１において、警報レベル２であるときにスピーカＳＰに出力される信号の波形図であり、（ａ）は第１スピーカＳＰ１への信号の波形を示し、（ｂ）は第２スピーカＳＰ２への信号の波形を示している。なお、警報レベルが「１」であるときの波形は図３と同じであるため、説明を省略する。
【００６８】
警報レベルが「１」から「２」へ上昇した場合、制御部１０は、図６（ａ）に示すように、第１スピーカＳＰ１に対して出力される８００Ｈｚの周波数信号の出力開始時点は、第２スピーカＳＰ２に対して出力される８００Ｈｚの周波数信号の出力開始時点よりも６００ｍｓだけ遅延されており、その出力タイミングは、時刻６００ｍｓから時刻１２００ｍｓである。従って、第１スピーカＳＰ１の音出力時間帯は時刻６００から時刻１２００ｍｓとなり、第２スピーカＳＰ２の音出力時間帯は時刻０ｍｓから時刻６００ｍｓとなる。このように、制御部１０は、第１スピーカＳＰ１への超音波信号の出力タイミングと第２スピーカＳＰ２への超音波信号の出力タイミングとを交互に且つ重複しないようにする。なお、双方のスピーカＳＰから音が出力される出力時間は警報レベルに拘わらず例えば６００ｍｓで同じとなっている。
【００６９】
これにより、車両搭乗員は、警報音を双方のスピーカＳＰ１，ＳＰ２から交互に知覚する。すなわち、車両搭乗員は、双方のスピーカＳＰ１，ＳＰ２から同タイミングで音を出力させるよりも警報音が強調されて認識することとなる。なお、このように知覚させる場合において、２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２への周波数信号の周波数（図６に示す例では８００Ｈｚ）及び警報音の音圧は一致させなくともよい。例えば、警報レベルが「２」になった場合、制御部１０は、第１スピーカＳＰ１への周波数信号の周波数を第２スピーカＳＰ２への周波数信号の周波数と異なるものとしてもよい。これにより、音高が異なる警報音を双方のスピーカＳＰ１，ＳＰ２から交互に知覚することができ、一層警報音が強調されることとなる。
【００７０】
このようにして、第３実施形態に係る警報装置１によれば、第１実施形態と同様に、聞き逃しの可能性を減じることができ、最も警報音を迅速かつ的確に伝えたい車両運転者の前方から、強調された警報音を出力することができる。
【００７１】
さらに第３実施形態によれば、第１スピーカＳＰ１への超音波信号の出力タイミングと第２スピーカＳＰ２への超音波信号の出力タイミングとを交互に且つ重複しないようにする。このため、車両搭乗員には、双方のスピーカＳＰ１，ＳＰ２から交互に音が知覚されることとなり、双方から同タイミングで音を出力する場合よりも警報音が強調されて認識されることとなる。よって、一層聞き逃しの可能性を減じることができる。
【００７２】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、変更を加えてもよいし、可能な範囲で各実施形態に記載の技術を組み合わせてもよい。
【００７３】
例えば、上記実施形態においてスピーカＳＰは２つであるが、３つ以上であってもよい。加えて、各加算回路２１，２２は、２つの端子ＳＧからの信号を加算しているが、３つ以上の端子ＳＧからの信号を加算するようにしてもよい。
【００７４】
また、上記では、第１端子ＳＧ１及び第２端子ＳＧ２（第１端子群）の一方から周波数信号を出力すると共に、第３端子ＳＧ３及び第４端子ＳＧ４（第２端子群）の一方から周波数信号を出力する例を説明したが、これに限らず、双方から同じ周波数信号を出力して第１，第２加算回路２１，２２により波形の重ね合わせを行ってもよいし、可能であれば双方から異なる周波数信号を出力して第１，第２加算回路２１，２２により波形の重ね合わせを行ってもよい。特に、双方から異なる周波数信号を出力する場合には、波形を重ね合わせて音のバリエーションを増加させることができるからである。
【００７５】
さらに、例えば制御部１０は、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇する前の状態を第１状態とし、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇した後の状態を第２状態とした場合において、いずれか１つ以上のスピーカＳＰに対しては、第１状態及び第２状態の双方において基本周波数を有する周波数信号を出力し、他のスピーカＳＰに対しては、ｎを第１の自然数（１以上の正の整数）とし、Ｋを第２の自然数（１以上の正の整数）とし、（ｎ＋１）×基本周波数／ｎからなる和音周波数を有する周波数信号をそれぞれ異なるｎの値で、第１状態にＫ個出力し、第２状態にＫ＋１個出力するようにしてもよい。例えば警報レベルが３段階以上あり、警報レベル１で和音周波数をゼロとし、警報レベル２で和音周波数を１つとし、警報レベル３で和音周波数を２つとする。このときの警報レベル２から緊急度の高い警報レベル３に上昇したときがＫ＝１の場合に該当する。
【００７６】
このように構成することにより、警報レベルの段階が緊急度の高い方向へ上昇すると、和音の数が増加することとなり、より一層ハーモニー感が増すことから、警報音を車両搭乗員に対して強調して伝達することができるからである。
【００７７】
なお、図１に示す構成において上記を実現する場合、例えば第２スピーカＳＰ２に対して基本周波数の超音波信号を出力する。そして、制御部１０は、警報レベル１で例えば第１端子ＳＧ１から基本周波数の周波数信号を出力し、警報レベル２で第１端子ＳＧ１から和音周波数の周波数信号を出力する。さらに、制御部１０は、警報レベル３で第１端子ＳＧ１から和音周波数の周波数信号を出力すると共に、第２端子ＳＧ２から第１端子ＳＧ１とは異なる周波数の和音周波数の周波数信号を出力する。そして、第１加算回路２１において周波数信号を加算する。これにより、上記を実現することができる。
【００７８】
なお、警報レベルは３段階に限らず、４段階以上であってもよい。さらに、上記は、警報レベルが２段階であり、警報レベル１で和音周波数を１つとし、警報レベル２で和音周波数を２つとする場合を含む概念である。
【００７９】
また、上記実施形態において２つのスピーカＳＰ１，ＳＰ２は、メータユニットＭの裏側に設けられるとしたが、表側にあってもよい。また、メータユニットＭの外側ケースに取り付けられたエンクロージャー（スピーカ用の筐体）内に配置されていてもよい。
【符号の説明】
【００８０】
１        ：警報装置
１０      ：制御部
２０      ：加算回路
３０      ：アンプ
Ｍ        ：メータユニット
ＳＧ１〜ＳＧ４    ：サウンドジュネレータ端子
ＳＰ      ：複数のスピーカ
ＳＰ１    ：第１スピーカ（一方のスピーカ）
ＳＰ２    ：第２スピーカ（他方のスピーカ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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