(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
任意の本数の製紙面側緯糸及び前記製紙面側緯糸の１／３〜２／３の本数の走行面側緯糸を組として含む緯糸組と、前記走行面側緯糸及び前記製紙面側緯糸に織り込まれた経糸とを有する抄紙用織物であって、
４本の前記経糸と、複数組の前記緯糸組とがサブユニットを形成し、
前記サブユニット内の前記経糸は一側から第１経糸、第２経糸、第３経糸、第４経糸の順に配置され、前記第１経糸と前記第２経糸とが第１経糸組をなし、前記第３経糸と前記第４経糸とが第２経糸組をなし、
前記サブユニット内における前記第１経糸組は、延在方向において２等分された第１領域及び第２領域を有し、前記第１領域において前記第１経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれると共に前記第２経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれ、前記第２領域において前記第１経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれると共に前記第２経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれ、
前記サブユニット内における前記第２経糸組は、延在方向において２等分された第３領域及び第４領域を有し、前記第３領域において前記第３経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれると共に前記第４経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれ、前記第４領域において前記第３経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれると共に前記第４経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれ、
前記第１領域と前記第２領域との境界である第１境界部と、前記第３領域と前記第４領域との境界である第２境界部とは、前記経糸の延在方向に、少なくとも２つの前記緯糸組分オフセットして配置され、
複数の前記サブユニットが、前記緯糸の延在方向において隣り合う前記サブユニットと前記経糸の延在方向にオフセットして配置されることによって完全組織が形成されることを特徴とする抄紙用織物。
【請求項２】
前記第１境界部と前記第２境界部とのオフセット量は、前記第１領域の長さに対して１６．７％以上８３．３％以下であることを特徴とする請求項１に記載の抄紙用織物。
【請求項３】
前記サブユニット内において、前記第２経糸は前記第１経糸の織組織を前記経糸の延在方向に１／２組織分オフセットした織組織を有し、前記第４経糸は前記第３経糸の織組織を前記経糸の延在方向に１／２組織分オフセットした織組織を有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抄紙用織物。
【請求項４】
前記サブユニット内において、前記第１経糸組と前記第２経糸組とは、共通の前記走行面側緯糸に織り込まれていることを特徴とする請求項３に記載の抄紙用織物。
【請求項５】
前記第１経糸組は、前記サブユニット内の全領域において平組織を形成するように前記走行面側緯糸に織り込まれ、
前記第２経糸組は、前記サブユニット内の全領域において平組織を形成するように前記走行面側緯糸に織り込まれていることを特徴とする請求項４に記載の抄紙用織物。
【請求項６】
前記緯糸組は、第１製紙面側緯糸及び第２製紙面側緯糸の２本の前記製紙面側緯糸と１本の前記走行面側緯糸とを含み、
前記第１経糸組は、前記第１製紙面側緯糸及び前記第２製紙面側緯糸の一方に織り込まれ、
前記第２経糸組は、前記第１製紙面側緯糸及び前記第２製紙面側緯糸の他方に織り込まれていることを特徴とする請求項３〜請求項５のいずれか１つの項に記載の抄紙用織物。
【請求項７】
前記第１経糸組は、前記サブユニット内の全領域において、連続した３本の前記製紙面側緯糸の走行面側を通過した後、続く１本の前記製紙面側緯糸の製紙面側を通過する１／３組織を形成するように前記製紙面側緯糸に織り込まれ、
前記第２経糸組は、前記サブユニット内の全領域において、前記１／３組織を形成するように前記製紙面側緯糸に織り込まれていることを特徴とする請求項６に記載の抄紙用織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抄紙用織物に関し、例えば抄紙機のワイヤーパート（ウェットパート）において使用される抄紙用ワイヤーに適した抄紙用織物に関する。
【背景技術】
【０００２】
経糸及び緯糸を製織することによって構成した抄紙用織物は、抄紙用のワイヤーやプレスフェルト、プレスベルト、ドライヤーカンバス等の多くの用途に使用されている。抄紙機のワイヤーパートにおいて使用される抄紙用ワイヤーは、製造される紙の品質向上や、製造速度の高速化による生産効率向上の要請に応えるため、表面平滑性、強度（寸法安定性）、耐摩耗性、及び通水性（通気性、脱水性）が高いことが求められている。このような要求を満足するために、抄紙用ワイヤーにおいて、直径が異なる２種の緯糸を使用し、直径が小さい緯糸を抄紙用ワイヤーの製紙面に配置し、直径が大きい緯糸を抄紙用ワイヤーの走行面に配置し、製紙面に配置された緯糸及び走行面に配置された緯糸に経糸を織り込んだ、いわゆる経１重緯２重組織としたものがある（例えば、特許文献１）。この抄紙用ワイヤーでは、製紙面側に配置された緯糸の本数が、走行面側に配置された緯糸の本数に対して多くなっている。そのため、製紙面が走行面に対して緻密に形成され、製造される紙の表面平滑性が向上する。また、走行面側の緯糸の本数が製紙面側に対して少ないため、空隙率が高くなり、通水性が向上する。また、走行面側の緯糸の直径が製紙面側に対して大きいため、耐摩耗性及び強度を向上させることができる。
【０００３】
また、特許文献１に係る抄紙用織物では、経糸４本を１組としたサブユニットが形成され、複数のサブユニットが緯糸の延在方向において隣り合うものと経糸の延在方向にオフセットして（ずらして）配置されている。サブユニットは、経糸の延在方向において２等分された第１領域及び第２領域を有し、第１領域において第１経糸及び第４経糸が走行面側緯糸に織り込まれると共に、第２経糸及び第３経糸が製紙面側緯糸に織り込まれ、第２領域において第２経糸及び第３経糸が走行面側緯糸に織り込まれると共に、第１経糸及び第４経糸が製紙面側緯糸に織り込まれている。この構成によれば、第１経糸が走行面側緯糸に織り込まれることによって形成されるナックル部と、第２経糸が走行面側緯糸に織り込まれることによって形成されるナックル部とが、経糸の延在方向に延びる１つの直線上に近接し、１列に並び易くなる。同様に、第３経糸及び第４経糸が形成するナックル部も経糸の延在方向に１列に並び易くなる。そのため、ナックル部のパターンが経糸の延在方向に延びるようになり、走行安定性が向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−２３１６５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に係る抄紙用織物では、第１及び第２経糸は大部分において互いに上下に重なりを有するように配置され、第３及び第４経糸は大部分において互いに上下に重なりを有するように配置される。しかしながら、第１領域及び第２領域の境界部では、第１〜第４経糸が走行面側から製紙面側、或は製紙面側から走行面側に入れ替わるため、第１及び第２経糸は、緯糸の延在方向から見て互いに交差し、上下に重なることができず、第３及び第４経糸も緯糸の延在方向から見て互いに交差して上下に重なることができない。そのため、第１領域及び第２領域の境界部では、第１〜第４経糸は緯糸の延在方向に並ぶことになり、他の部分に対して形態が相違することになる。この境界部では、第１〜第４経糸が緯糸の延在方向に隣接して並ぶため、空隙が減少して通水性（通気性）が低下する。また、第１及び第２経糸の交差部と第３及び第４経糸の交差部とが隣接するため、抄紙用織物のバイアス強度（経糸に対して４５°傾斜した方向への引っ張り強度）が高くなりすぎ、バイアス方向への動きが過度に抑制されて、筋曲りし難くなると共に、フクレ（膨れ）、皺の要因となる。また、バイアス強度に左右差が生じ、抄紙用織物の走行安定性が低下する。
【０００６】
本発明は、以上の問題を鑑み、抄紙用織物において、形態を均質にすることを課題とする。また、抄紙用織物のバイアス強度を適切な値にすることを副次的な課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の一態様は、任意の本数の製紙面側緯糸（３Ａ、３Ｃ）及び前記製紙面側緯糸の１／３〜２／３の本数の走行面側緯糸（３Ｂ）を組として含む緯糸組（３Ｄ）と、前記走行面側緯糸及び前記製紙面側緯糸に織り込まれた経糸（２）とを有する抄紙用織物であって、４本の前記経糸（１１〜１４）と、複数組の前記緯糸組とがサブユニット（６１〜６４）を形成し、前記サブユニット内の前記経糸は一側から第１経糸（１１）、第２経糸（１２）、第３経糸（１３）、第４経糸（１４）の順に配置され、前記第１経糸と前記第２経糸とが第１経糸組（２Ａ）をなし、前記第３経糸と前記第４経糸とが第２経糸組（２Ｂ）をなし、前記サブユニット内における前記第１経糸組は、延在方向において２等分された第１領域（６６）及び第２領域（６７）を有し、前記第１領域において前記第１経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれると共に前記第２経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれ、前記第２領域において前記第１経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれると共に前記第２経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれ、前記サブユニット内における前記第２経糸組は、延在方向において２等分された第３領域（６８）及び第４領域（６９）を有し、前記第３領域において前記第３経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれると共に前記第４経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれ、前記第４領域において前記第３経糸が前記製紙面側緯糸に織り込まれると共に前記第４経糸が前記走行面側緯糸に織り込まれ、前記第１領域と前記第２領域との境界である第１境界部（７１Ａ、７１Ｂ）と、前記第３領域と前記第４領域との境界である第２境界部（７２Ａ、７２Ｂ）とは、前記経糸の延在方向に、少なくとも２つの前記緯糸組分オフセットして配置され、複数の前記サブユニットが、前記緯糸の延在方向において隣り合う前記サブユニットと前記経糸の延在方向にオフセットして配置されることによって完全組織が形成されることを特徴とする。
【０００８】
この態様によれば、第１境界部と第２境界部とが経糸の延在方向にオフセットして配置されるため、４本の隣接する経糸が緯糸の延在方向に直線状に並ぶ部分が発生しなくなる。そのため、面に対向する方向から見た場合の経糸の密度の局所的な変化が抑制され、抄紙用織物の形態が均質になると共に、空隙率の低下、通水性（通気性）の低下が抑制される。また、ワイヤーは斜め方向（バイアス方向：経糸に対して４５°傾斜した方向）の強度（バイアス強度）が高すぎると、走行時にフクレを発生し易くなるため、シワになる危険性がある。このバイアス強度は糸が混んだ状態（高密度）になるほどが高くなるため、第１境界部と第２境界部が並んで配置されていると、局所的に斜め方向の強度が高い部分が発生してしまう。しかし本発明では、緯糸の延在方向から見た場合の第１及び第２経糸の交差部と、第３及び第４経糸の交差部とが丈方向にオフセットされるため、局所的な剛性の増加が抑制される。これにより、バイアス強度が低下すると共に、左右のバイアス強度の差が抑制され、抄紙用織物の走行安定性が向上する。また、第１及び第２経糸の交差部と第３及び第４経糸の交差部以外の大部分において、第１及び第２経糸が上下に若干の重なりを有するように配置され、第３及び第４経糸が互いに上下に若干の重なりを有するように配置されるため、サブユニットの間が開いた状態になり高い通気度を維持することができる。
【０００９】
上記の態様において、前記第１境界部と前記第２境界部とのオフセット量は、前記第１領域の長さに対して１６．７％以上８３．３％以下であるとよい。
【００１０】
この態様によれば、第１及び第２経糸の交差部と、第３及び第４経糸の交差部とが、互いに影響を与え難くなり、通水性の低下を十分に抑制することができると共に、バイアス強度の左右差を十分に抑制することができる。
【００１１】
上記の態様において、前記サブユニット内において、前記第２経糸は前記第１経糸の織組織を前記経糸の延在方向に１／２組織分オフセットした織組織を有し、前記第４経糸は前記第３経糸の織組織を前記経糸の延在方向に１／２組織分オフセットした織組織を有するとよい。
【００１２】
この態様によれば、第１経糸組及び第２経糸組は、丈方向における全領域において均質な織組織を構成する。
【００１３】
上記の態様において、前記サブユニット内において、前記第１経糸組と前記第２経糸組とは、共通の前記走行面側緯糸に織り込まれているとよい。
【００１４】
この構成によれば、抄紙用織物の織組織を均質にすることができる。
【００１５】
上記の態様において、前記第１経糸組は、前記サブユニット内の全領域において平組織を形成するように前記走行面側緯糸に織り込まれ、前記第２経糸組は、前記サブユニット内の全領域において平組織を形成するように前記走行面側緯糸に織り込まれているとよい。
【００１６】
この態様によれば、第１経糸と第２経糸とを組み合わせて見た場合に、第１経糸と第２経糸とは互いに協働し、走行面側緯糸に対して、経糸の延在方向に沿って連続した平組織を形成するようになる。同様に、第３経糸と第４経糸とは互いに協働し、走行面側緯糸に対して、経糸の延在方向に沿って連続した平組織を形成するようになる。これにより、経糸と走行面側緯糸とによって構成される走行面に、安定した織組織である平組織が導入されるため、走行安定性及び寸法安定性が向上する。
【００１７】
上記の態様において、前記緯糸組は、第１製紙面側緯糸及び第２製紙面側緯糸の２本の前記製紙面側緯糸と１本の前記走行面側緯糸とを含み、前記第１経糸組は、前記第１製紙面側緯糸及び前記第２製紙面側緯糸の一方に織り込まれ、前記第２経糸組は、前記第１製紙面側緯糸及び前記第２製紙面側緯糸の他方に織り込まれているとよい。
【００１８】
この態様によれば、製紙面側緯糸を走行面側緯糸の２倍にした場合にも、各製紙面側緯糸が経糸によって均質な態様で織り込まれる。
【００１９】
上記の態様において、前記第１経糸組は、前記サブユニット内の全領域において、連続した３本の前記製紙面側緯糸の走行面側を通過した後、続く１本の前記製紙面側緯糸の製紙面側を通過する１／３組織を形成するように前記製紙面側緯糸に織り込まれ、前記第２経糸組は、前記サブユニット内の全領域において、前記１／３組織を形成するように前記製紙面側緯糸に織り込まれているとよい。ここで、１／３組織とは、経糸が製紙面側緯糸の製紙面側を１本通過し、続く製紙面側緯糸の走行面側を連続して３本分通過する組織をいう。
【００２０】
この態様によれば、第１経糸と第２経糸とが互いに協働し、製紙面側緯糸に対して、経糸の延在方向に沿って連続した１／３組織を形成するようになる。また、第３経糸と第４経糸とが互いに協働し、製紙面側緯糸に対して、経糸の延在方向に沿って連続した１／３組織を形成するようになる。これにより、製紙面の寸法安定性が向上すると共に、製紙面が平滑になる。
【発明の効果】
【００２１】
以上の構成によれば、抄紙用織物において、形態を均質にすることができる。また、抄紙用織物のバイアス強度を適切な値にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態に係る抄紙用ワイヤーを製紙面側から見た図であって前半部を示す。
【図２】第１実施形態に係る抄紙用ワイヤーを製紙面側から見た図であって後半部を示す
【図３】第１実施形態に係る抄紙用ワイヤーの第１サブユニットを第１〜第４経糸ごとに緯糸の延在方向から見た断面図
【図４】第１実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図５】第１実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図６】第２実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図７】第２実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図８】第３実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図９】第３実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図１０】第４実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図１１】第４実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図１２】第５実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図１３】第５実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図１４】第６実施形態に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図１５】第６実施形態に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図１６】比較例に係る抄紙用ワイヤーの織組織を示す説明図
【図１７】比較例に係る抄紙用ワイヤーを走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸を省略して示す
【図１８】（Ａ）実施例３、（Ｂ）比較例２、の製紙面のマーク試験結果を示す写真
【図１９】（Ａ）実施例２の製紙面側を示す写真、（Ｂ）実施例２の走行面側を示す写真
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。以下の各実施形態に係る抄紙用ワイヤーは、抄紙機のワイヤーパート（ウェットパート）において、紙料（液）から湿紙を形成するために使用されるものである。
【００２４】
（第１実施形態）
図１及び図２は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１を製紙面側から見た図の前半部及び後半部であって、図１の各経糸２の各下端は、対応する番号の図の各経糸２の各上端と接続されている。図１〜図４に示すように、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１は、丈方向に延びる経糸２と、幅方向に延びる緯糸３とを織り合わせた織布であり、丈方向において無端状に形成されている。抄紙用ワイヤー１は、抄紙機のロールに掛け渡され、ロールの回転に応じて回転する。これにより、抄紙用ワイヤー１は丈方向に走行する。抄紙用ワイヤー１の丈方向は、抄紙機の機械方向（Machine Direction：MD）と一致し、幅方向は抄紙機の機械横断方向（Cross Machine Direction：CMD）と一致する。抄紙用ワイヤー１の紙料及び湿紙と接触する面を製紙面、製紙面と相反する側の面を走行面という。抄紙用ワイヤー１の製紙面上には、紙料が載せられ、脱水によって湿紙が形成される。丈方向は、後述する緯糸組３Ｄの番号が増加する方向を正方向（図１の紙面下向き）、逆を負方向とする。幅方向は、経糸２の番号が増加する方向を正方向（図１の紙面左向き）、逆を負方向とする。
【００２５】
緯糸３は、製紙面側に配置されて幅方向に延びる製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと、走行面側に配置されて幅方向に延びる走行面側緯糸３Ｂとを含む。２本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと、１本の走行面側緯糸３Ｂとは、１つの緯糸組３Ｄを構成する。緯糸組３Ｄでは、丈方向における正方向に、製紙面側緯糸３Ａ、走行面側緯糸３Ｂ、製紙面側緯糸３Ｃが順に配置されている。
【００２６】
経糸２は、製紙面に対向する側から見て、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂに直交するように丈方向に延び、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂに織り込まれている（織り合わされている）。ここで、経糸２が製紙面側緯糸３Ａ（又は３Ｃ）に織り込まれているとは、経糸２が製紙面側緯糸３Ａ（又は３Ｃ）の製紙面側を通過することを意味し、経糸２が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれるとは、経糸２が走行面側緯糸３Ｂの走行面側を通過することを意味する。
【００２７】
抄紙用ワイヤー１を構成する経糸２及び緯糸３（製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂ）の形態は特に限定されないが、モノフィラメントを用いることが好ましい。更に、各糸は捲縮加工や嵩高加工等を施した加工糸でもよく、非加工糸であってもよい。これらのなかでは非加工糸が好ましい。
【００２８】
経糸２及び緯糸３（製紙面側緯糸３Ａ、Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂ）を構成する材料は特に限定されないが、ポリアミド樹脂及びポリエステル樹脂が好ましい。
【００２９】
ポリアミド系樹脂は、脂肪族ポリアミド樹脂が好ましく、更には、ナイロンが好ましい。ナイロンとしては、ナイロン６６、ナイロン６、ナイロン１２、ナイロン１１、ナイロン６１０、ナイロン６１２等が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３０】
ポリエステル系樹脂は、ジカルボン酸とグリコールとからなるポリエステルであれば特にその種類に限定されず、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンナフタレート等であってよい。これらは１種のみを用いてもよく、２種以上を併用してもよい。また、経糸２及び緯糸３（製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂ）を構成する各糸は、各々単一材質で構成されていてもよく、経糸２又は緯糸３ごとに材質が異なる２種以上の材質で構成されていてもよい。更に、各糸には、無機フィラー及び／又は有機フィラーが含有されていてもよい。
【００３１】
製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの直径は、走行面側緯糸３Ｂの直径に対して３５％〜８０％の大きさに設定されている。この他に、経糸２、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂにおける直径の関係は特に限定されない。例えば、経糸２の直径は０．２２ｍｍ、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの直径は０．２２ｍｍ、走行面側緯糸３Ｂの直径は０．４０ｍｍである。
【００３２】
図１〜図３に示すように、抄紙用ワイヤー１では、隣り合って配置された４本の経糸２と２４組の緯糸組３Ｄとが、最小の繰り返し単位であるサブユニット６１、６２、６３、６４を形成する。１つの緯糸組３Ｄは、２本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと１本の走行面側緯糸３Ｂとを含むため、各サブユニット６１〜６４内には合計７２本の緯糸３が含まれる。
【００３３】
第１サブユニット６１は、第１〜第４経糸１１〜１４と、第１〜第２４緯糸組３１Ｄ〜５４Ｄとによって形成されている。第１経糸１１、第２経糸１２、第３経糸１３、第４経糸１４は、幅方向に昇順で互いに隣接して配置されている。第１経糸１１と第２経糸１２とは、組をなし、第１経糸組２Ａを形成する。第３経糸１３と第４経糸１４とは、組をなし、第２経糸組２Ｂを形成する。第１サブユニット６１における第１経糸組２Ａは、丈方向において２等分された第１領域６６及び第２領域６７を有する。第１サブユニット６１における第２経糸組２Ｂは、丈方向において２等分された第３領域６８及び第４領域６９を有する。各領域６６〜６９は、丈方向に１２組の緯糸組３Ｄ分の長さを有する。第１緯糸組３１Ｄ、第２緯糸組３２Ｄ、...第２４緯糸組５４Ｄは、丈方向に昇順で互いに隣接して配置されている。
【００３４】
第１領域６６では、第１経糸１１が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの一方に織り込まれると共に第２経糸１２が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれ、第２領域６７では、第１経糸１１が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれると共に第２経糸１２が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの一方（第１経糸１１が織り込まれる製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと同じもの）に織り込まれている。本実施形態では、第１経糸１１及び第２経糸１２は製紙面側緯糸３Ａに織り込まれている。
【００３５】
第３領域６８では、第４経糸１４が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの他方（第１経糸１１が織り込まれる製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと異なるもの）に織り込まれると共に第３経糸１３が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれ、第４領域６９では、第４経糸１４が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれると共に第３経糸１３が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの他方（第４経糸１４が織り込まれる製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと同じもの）に織り込まれている。本実施形態では、第３経糸１３及び第４経糸１４は製紙面側緯糸３Ｃに織り込まれている。
【００３６】
第２経糸１２の織組織（織りパターン）は、第１経糸１１の織組織を丈方向にサブユニット６１の長さの１／２（１２組の緯糸組３Ｄ分）だけオフセットした（ずらした）ものと同じである。第１領域６６における第１経糸１１の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織と、第２領域６７における第２経糸１２の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織とは同じである。また、第２領域６７における第１経糸１１の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織と、第１領域６６における第２経糸１２の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織とは同じである。これにより、第１経糸組２Ａは、第１経糸１１と第２経糸１２とが協働することによって、第１サブユニット６１の丈方向における全域において、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対して同じ織組織で織り込まれ、走行面側緯糸３Ｂに対して同じ織組織で織り込まれている。第１経糸組２Ａの製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織と、走行面側緯糸３Ｂに対する織組織とは同じであっても、異なっていてもよい。
【００３７】
第４経糸１４の織組織は、第３経糸１３の織組織を丈方向にサブユニット６１の長さの１／２（１２組の緯糸組３Ｄ分）だけオフセットしたものと同じである。第４領域６９における第３経糸１３の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織と、第３領域６８における第４経糸１４の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織とは同じである。また、第３領域６８における第３経糸１３の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織と、第４領域６９における第４経糸１４の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織とは同じである。これにより、第２経糸組２Ｂは、第３経糸１３と第４経糸１４とが協働することによって、第１サブユニット６１の丈方向における全域において、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対して同じ織組織で織り込まれ、走行面側緯糸３Ｂに対して同じ織組織で織り込まれている。第２経糸組２Ｂの製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織と、走行面側緯糸３Ｂに対する織組織とは同じであっても、異なっていてもよい。
【００３８】
第４経糸１４は、第１経糸１１と類似した織組織を有する。第４領域６９における第４経糸１４の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織は、第２領域６７における第１経糸１１の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織と同じである。一方、第３領域６８における第４経糸１４の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織と、第１領域６６における第１経糸１１の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織とは、互いに対応した緯糸組３Ｄに織り込まれている点で同じであるが、各緯糸組３Ｄ内において第１経糸１１が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの一方に織り込まれ、第４経糸１４が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの他方に織り込まれている。
【００３９】
第１経糸組２Ａ（第１経糸１１又は第２経糸１２）と、第２経糸組２Ｂ（第３経糸１３又は第４経糸１４）とは、共通の走行面側緯糸３Ｂに織り込まれている。また、第１経糸組２Ａ（第１経糸１１又は第２経糸１２）と、第２経糸組２Ｂ（第３経糸１３又は第４経糸１４）とは、同じ組の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに織り込まれている。第１〜第４経糸１１〜１４は、それぞれ製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂに織り込まれる回数が同じであり、長さが等しくなっている。
【００４０】
第１〜第４経糸１１〜１４のそれぞれは、任意の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに織り込まれる場合に、その両隣の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの走行面側を通過している。また、第１〜第４経糸１１〜１４のそれぞれは、任意の走行面側緯糸３Ｂに織り込まれる場合に、その両隣の走行面側緯糸３Ｂの製紙面側を通過している。
【００４１】
第１〜第４経糸１１〜１４の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対する織組織は、様々な形態を採用することができ、例えば１／３組織や平組織であってよい。１／３組織は、経糸２が１本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの製紙面側を通過した後、次の３本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの走行面側を連続して通過する形態を繰り返す組織である。平組織は、経糸２が１本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの製紙面側を通過した後、次の１本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの走行面側を通過する形態を繰り返す組織である。本実施形態では、第１〜第４経糸１１〜１４は、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに対して１／３組織で織り込まれている。第１及び第２経糸１１、１２は製紙面側緯糸３Ａに織り込まれ、第３及び第４経糸１３、１４は製紙面側緯糸３Ｃに織り込まれている。これにより、第１経糸組２Ａは丈方向における全域にわたって製紙面側緯糸３Ａに１／３組織で織り込まれ、第２経糸組２Ｂは丈方向における全域にわたって製紙面側緯糸３Ｃに１／３組織で織り込まれている。
【００４２】
第１〜第４経糸１１〜１４の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織は、様々な形態を採用することができ、例えば３／１組織や平組織であってよい。３／１組織は、経糸２が１本の走行面側緯糸３Ｂの走行面側を通過した後、次の３本の走行面側緯糸３Ｂの製紙面側を連続して通過する形態を繰り返す組織である。平組織は、経糸２が１本の走行面側緯糸３Ｂの走行面側を通過した後、次の１本の走行面側緯糸３Ｂの走行面側を通過する形態を繰り返す組織である。本実施形態では、第１〜第４経糸１１〜１４は、走行面側緯糸３Ｂに対して平組織で織り込まれている。これにより、第１経糸組２Ａは丈方向における全域にわたって走行面側緯糸３Ｂに平組織で織り込まれ、第２経糸組２Ｂは丈方向における全域にわたって走行面側緯糸３Ｂに平組織で織り込まれている。また、第１経糸組２Ａ及び第２経糸組２Ｂは、共通の走行面側緯糸３Ｂに織り込まれている。
【００４３】
第１領域６６と第２領域６７との間には、第１境界部７１Ａ、７１Ｂが形成される。丈方向における正方向において、第１領域６６から第２領域６７に移行する境界を第１境界部７１Ａ、第２領域６７から第１領域６６に移行する境界を第１境界部７１Ｂとする。第１境界部７１Ａに対して丈方向における負方向に隣接する緯糸組３Ｄでは、丈方向における正方向に向けて、第１経糸１１が製紙面側から走行面側に移行し、第２経糸１２が走行面側から製紙面側に移行し、緯糸３の延在方向から見て第１経糸１１及び第２経糸１２が交差した第１交差部８１を形成している。同様に、第１境界部７１Ｂに対して丈方向における負方向に隣接する緯糸組３Ｄでは、丈方向における正方向に向けて、第２経糸１２が製紙面側から走行面側に移行し、第１経糸１１が走行面側から製紙面側に移行し、緯糸の延在方向から見て第１経糸１１及び第２経糸１２が交差した第２交差部８２を形成している。第１交差部８１及び第２交差部８２では、第１経糸１１及び第２経糸１２は製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの走行面側かつ走行面側緯糸３Ｂの製紙面側を通過している。
【００４４】
第３領域６８と第４領域６９との間には、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが形成される。丈方向における正方向において、第３領域６８から第４領域６９に移行する境界を第２境界部７２Ａ、第４領域６９から第３領域６８に移行する境界を第２境界部７２Ｂとする。第２境界部７２Ａに対して丈方向における負方向に隣接する緯糸組３Ｄでは、丈方向における正方向に向けて、第４経糸１４が製紙面側から走行面側に移行し、第３経糸１３が走行面側から製紙面側に移行し、緯糸３の延在方向から見て第３経糸１３及び第４経糸１４が交差した第３交差部８３を形成している。同様に、第２境界部７２Ｂに対して丈方向における負方向に隣接する緯糸組３Ｄでは、丈方向における正方向に向けて、第３経糸１３が製紙面側から走行面側に移行し、第４経糸１４が走行面側から製紙面側に移行し、緯糸の延在方向から見て第３経糸１３及び第４経糸１４が交差した第４交差部８４を形成している。第３交差部８３及び第４交差部８４では、第３経糸１３及び第４経糸１４は製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの走行面側かつ走行面側緯糸３Ｂの製紙面側を通過している。
【００４５】
第１境界部７１Ａ、７１Ｂ（第１及び第２交差部８１、８２）と第２境界部７２Ａ、７２Ｂ（第３及び第４交差部８３、８４）とは、丈方向にオフセットして配置されている。オフセットする方向は、正方向及び負方向のいずれであってもよい。詳細には、一方の第１境界部７１Ａと一方の第２境界部７２Ａとは、少なくとも２つの緯糸組３Ｄ分だけオフセットして配置されている。他の表現を用いると、オフセット量（距離）は、第１領域６６の丈方向における長さに対して、１６．７％以上８３．３％以下の長さであることが好ましい。オフセット量を表す長さは、緯糸組３Ｄの数によっても表すことができる。
【００４６】
本実施形態では、一方の第２境界部７２Ａは一方の第１境界部７１Ａに対して、負方向に４個の緯糸組３Ｄ分（３３．３％（＝４／１２））、オフセットして配置されている。
【００４７】
第２〜第４サブユニット６２、６３、６４の織組織は、第１サブユニット６１の織組織と同一である。第１〜第４経糸１５〜１８によって形成される第２サブユニット６２は、第１〜第４経糸１１〜１４によって形成される第１サブユニット６１に対して、少なくとも１組の緯糸組３Ｄ分だけ丈方向にオフセットして配置されている。第１〜第４経糸１９〜２２によって形成される第３サブユニット６３は、第１サブユニット６１及び第２サブユニット６２の両方に対して、少なくとも１組の緯糸組３Ｄ分だけ丈方向にオフセットして配置されている。第１〜第４経糸２３〜２６によって形成される第４サブユニット６４は、第１サブユニット６１、第２サブユニット６２、及び第３サブユニット６３の全てに対して、少なくとも１組の緯糸組３Ｄ分だけ丈方向にオフセットして配置されている。本実施形態では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に１５個（負方向に９個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個（負方向に１８個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に２１個（負方向に３個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００４８】
経糸１１〜２６と２４組の緯糸組３１〜５４によって、サブユニット６１〜６４を含む繰り返し単位としての組織（完全組織）７５が形成される。この組織７５が、丈方向及び幅方向に連続して繰り返し形成されることによって抄紙用ワイヤー１が形成される。
【００４９】
図４は、抄紙用ワイヤー１の組織７５の織組織の模式的な説明図である。図中の「●」は、経糸２が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃの製紙面側を通過する部分（経糸２が製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃに織り込まれた部分）を表す。図中の「▲」は、経糸２が走行面側緯糸３Ｂの走行面側を通過する部分（経糸２が走行面側緯糸３Ｂに織り込まれた部分）を表す。また、図中の「８１」は第１交差部、「８２」は第２交差部、「８３」は第３交差部、「８４」は第４交差部を表す。第１領域６６及び第３領域６８には網掛け（ハッチング）が付されており、第２領域６７及び第４領域６９には網掛けが付されていない。第１境界部７１Ａ、７１Ｂは網掛けが付された第１領域６６の丈方向における両端に配置され、第２境界部７２Ａ、７２Ｂは網掛けが付された第３領域６８の丈方向における両端に配置されている。幅方向に延びる二重線は、各サブユニット６１〜６４の丈方向における端部を表す。
【００５０】
図５は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１を走行面側から見た図であって、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃを省略して示す。図５に示すように、第１経糸組２Ａを形成する第１経糸１１と第２経糸１２とは、第１交差部８１及び第２交差部８２を除く大部分において、抄紙用ワイヤー１の厚み方向に重なり合う。第１交差部８１及び第２交差部８２では、第１経糸１１と第２経糸１２とは、抄紙用ワイヤー１の厚み方向に重なり合うことはできない。
【００５１】
第１サブユニット６１では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ（第１交差部８１及び第２交差部８２）及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂ（第３交差部８３及び第４交差部８４）が丈方向にオフセットしているため、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１を製紙面側から見た場合に空孔の面積が増加し、通気性が向上する。また、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ場合、この部分で抄紙用ワイヤー１の剛性が局所的に増加し、バイアス強度に左右差が生じる原因になるが、このような部分が形成されないため、バイアス強度の左右差が緩和され、走行安定性が向上する。
【００５２】
（第２実施形態）
第２実施形態に係る抄紙用ワイヤー２００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図６及び図７に示すように、抄紙用ワイヤー２００の各サブユニット６１〜６４では、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して丈方向における正方向に２個の緯糸組３Ｄ分（１６．７％（＝２／１２））、オフセットして配置されている。
【００５３】
抄紙用ワイヤー２００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に２１個（負方向に３個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個（負方向に１８個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に３個（負方向に２１個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００５４】
抄紙用ワイヤー２００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分がなく、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１と同様の効果を奏する。
【００５５】
（第３実施形態）
第３実施形態に係る抄紙用ワイヤー３００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図８、図９に示すように、抄紙用ワイヤー３００の各サブユニット６１〜６４では、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して丈方向における負方向に２個の緯糸組３Ｄ分（１６．７％（＝２／１２））、オフセットして配置されている。
【００５６】
抄紙用ワイヤー３００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して正方向に１５個の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に２１個の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００５７】
抄紙用ワイヤー３００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分がなく、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１と同様の効果を奏する。
【００５８】
（第４実施形態）
第４実施形態に係る抄紙用ワイヤー４００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図１０、図１１に示すように、抄紙用ワイヤー４００の各サブユニット６１〜６４では、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して丈方向における負方向に６個の緯糸組３Ｄ分（５０．０％（＝６／１２））、オフセットして配置されている。
【００５９】
抄紙用ワイヤー４００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に３個（負方向に２１個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に１２個（負方向に１２個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に１５個（負方向に９個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００６０】
抄紙用ワイヤー４００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分がなく、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１と同様の効果を奏する。
【００６１】
（第５実施形態）
第５実施形態に係る抄紙用ワイヤー５００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図１２、図１３に示すように、抄紙用ワイヤー５００の各サブユニット６１〜６４では、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して丈方向における正方向に１０個の緯糸組３Ｄ分（８３．３％（＝１０／１２））、オフセットして配置されている。
【００６２】
抄紙用ワイヤー５００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に１５個（負方向に９個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個（負方向に１８個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に２１個（負方向に３個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００６３】
抄紙用ワイヤー５００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分がなく、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１と同様の効果を奏する。
【００６４】
（第６実施形態）
第６実施形態に係る抄紙用ワイヤー６００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて、各経糸１１〜１４の走行面側緯糸３Ｂに対する織組織、第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図１４、図１５に示すように、各経糸１１〜１４は、走行面側緯糸３Ｂに対して、３／１組織で織り込まれている。各経糸組２Ａ、２Ｂは、各サブユニットの丈方向における全域において、３／１組織で走行面側緯糸３Ｂに織り込まれている。
【００６５】
抄紙用ワイヤー６００の各サブユニット６１〜６４では、第２境界部７２Ａ、７２Ｂが第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して丈方向における負方向に４個の緯糸組３Ｄ分（３３．３％（＝４／１２））、オフセットして配置されている。
【００６６】
抄紙用ワイヤー６００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に１５個（負方向に９個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個（負方向に１８個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に２１個（負方向に３個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００６７】
抄紙用ワイヤー６００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分がなく、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成されない。そのため、抄紙用ワイヤー１と同様の効果を奏する。
【００６８】
（比較例）
上記の第１〜第６実施形態に係る抄紙用ワイヤー１、２００、３００、４００、５００、６００と比較する目的で、比較例に係る抄紙用ワイヤー１００について説明する。抄紙用ワイヤー１００は、本発明には含まれない。比較例に係る抄紙用ワイヤー１００は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と比べて第１経糸組２Ａと第２経糸組２Ｂとのオフセット量、各サブユニットのオフセット量が異なる。図１６、図１７に示すように、抄紙用ワイヤー１００の各サブユニット６１〜６４では、第１境界部７１Ａ及び第２境界部７２Ａ（第１交差部８１及び第３交差部８３）が丈方向において一致する位置に配置され、第１境界部７１Ｂと第２境界部７２Ｂ（第２交差部８２及び第４交差部８４）とが丈方向において一致する位置に配置されている。すなわち、第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対する第２境界部７２Ａ、７２Ｂの丈方向におけるオフセット量は０である。
【００６９】
抄紙用ワイヤー１００では、第２サブユニット６２は第１サブユニット６１に対して丈方向における正方向に１５個（負方向に９個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第３サブユニット６３は第１サブユニット６１に対して正方向に６個（負方向に１８個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされ、第４サブユニット６４は第１サブユニット６１に対して正方向に２１個（負方向に３個）の緯糸組３Ｄ分オフセットされている。
【００７０】
抄紙用ワイヤー１００では、第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂが幅方向に隣り合って並ぶ部分が発生し、第１〜第４経糸１１〜１４が幅方向に直線状に並ぶ部分が形成される。
【実施例】
【００７１】
以下に、抄紙用ワイヤーの第１境界部７１Ａ、７１Ｂ及び第２境界部７２Ａ、７２Ｂのオフセット量を変化させた場合の通気度及びバイアス強度について試験を行った結果を示す。試験は、オフセット量を変化させた５つの実施例１〜５と、２つの比較例１、２について行った。実施例１は上記の第３実施形態に係る抄紙用ワイヤー３００と同様の織組織に形成され、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が１６．７％である。実施例２は上記の第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１と同様の織組織に形成され、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が３３．３％である。実施例３は上記の第４実施形態に係る抄紙用ワイヤー４００と同様の織組織に形成され、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が５０．０％である。実施例４は、第１実施形態に係る抄紙用ワイヤー１において、第２経糸組２Ｂを第１経糸組２Ａに対して丈方向における正方向に８個の緯糸組３Ｄ分オフセットさせた織組織を有し、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が６６．６％である。実施例５は上記の第５実施形態に係る抄紙用ワイヤー５００と同様の織組織に形成され、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が８３．３％である。
【００７２】
比較例１は、上記の比較例に係る抄紙用ワイヤー１００と同様の織組織を有し、各境界部７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂのオフセット量が０％である。比較例２は、第１境界部７１Ａ、７１Ｂに対して第２境界部７２Ａ、７２Ｂを１２個の緯糸組３Ｄ分オフセットさせた織組織（オフセット量１００％）を有する。
【００７３】
実施例１〜５及び比較例１、２において、経糸２、製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃ及び走行面側緯糸３Ｂの材質、直径、密度は同じ条件となっている。経糸２は、材質がＰＥＴ、直径が０．１４ｍｍのモノフィラメントであり、幅方向に７３本／ｃｍの密度で配置されている。製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃは、材質がＰＥＴ、直径が０．１４ｍｍのモノフィラメントであり、丈方向に３６本／ｃｍの密度で配置されている。走行面側緯糸３Ｂは、材質がＰＥＴ、直径が０．２３ｍｍのモノフィラメントであり、丈方向に１８本／ｃｍの密度で配置されている。
【００７４】
通気度の測定は、ＪＩＳ＿Ｌ１０９６の織物及び編物の生地試験方法のフラジール形法に基づき、フラジール形通気度試験機を用いて行った。
【００７５】
バイアス強度は、ストログラフ（引張試験機）によって測定した。各サンプルは、７ｃｍ（丈方向）×７ｃｍ（幅方向）に裁断し、引っ張り方向が丈方向に対して４５°となるように、ストログラフにセットした。
【００７６】
試験結果を以下の表１に示す。
【表１】
0006509692.tif 000002
【００７７】
通気度は、オフセット量が０％から５０％に向けて大きくなるにつれて増加し、５０％で最大値となった後、１００％に向けて増加するにつれて減少することが確認された。また、バイアス強度及びバイアス強度の左右差は、オフセット量が０％から５０％に向けて大きくなるにつれて減少し、５０％で最小値となった後、１００％に向けて大きくなるにつれて増加することが確認された。これは、オフセット量が０％から５０％に増加する過程では、第１交差部８１と第３交差部８３との距離、第２交差部８２と第４交差部８４との距離が大きくなるが、５０％から１００％に増加する過程では第１交差部８１と第４交差部８４との距離、第２交差部８２と第３交差部８３との距離とが小さくなるためである。
【００７８】
実施例２と比較例２のマーク試験結果を図１８に示す。マーク試験は、圧力の大きさに応じて発色濃度が変化する圧力測定フィルム（富士フイルムのプレスケール）を使用した。圧力測定フィルムを実施例３及び比較例２の走行面に重ねてプレスロールによって５０ｋＮ／ｍで加圧し、製紙面の凹凸に応じた像を圧力測定フィルム上に形成した。
【００７９】
図１８の（Ａ）は実施例３、（Ｂ）は比較例２の走行面のマーク試験結果を示す。図１８（Ａ）及び（Ｂ）では、各抄紙用ワイヤーの丈方向が紙面の上下方向に延び、幅方向が紙面の左右方向に延びている。図１８の各像から明らかなように、比較例２では発色のない部分が幅方向に形成されるため緯筋状のマークになるのに対して、実施例２では幅方向に発色のない部分がなくなるため、均質な平面となっていることが確認された。
【００８０】
図１９（Ａ）は実施例２の抄紙用ワイヤーの製紙面側の写真であり、図１９（Ｂ）は実施例２の抄紙用ワイヤーの走行面側の写真である。図１９において、上下に延在する糸が経糸であり、左右に延在する糸が緯糸である。図１９（Ａ）及び（Ｂ）から、サブユニット６１〜６４を構成する４本の経糸２は互いに寄り集まり、各サブユニット６１〜６４間に空隙が形成されることが確認される。４本の経糸２は、第１及び第２経糸１１、１２の交差部８１、８２と第３及び第４経糸１３、１４の交差部８３、８４以外の大部分において、第１及び第２経糸１１、１２が上下に若干の重なりを有するように配置され、第３及び第４経糸１３、１４が互いに上下に若干の重なりを有するように配置される。
【００８１】
以上で具体的実施形態の説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されることなく幅広く変形実施することができる。以上の各実施形態では、本発明に係る織物を抄紙用ワイヤーに適用した例について説明したが、搬送ベルトやろ布等の他の用途にも当然に使用できる。
【００８２】
上記の各実施形態では、各サブユニット６１〜６４が、４本の経糸２と、２４組の緯糸組３Ｄとによって構成される例を示したが緯糸組３Ｄの組数は任意であってよい。例えば、緯糸組３Ｄは、３２組としてもよい。また、上記の実施形態では、緯糸組３Ｄが２本の製紙面側緯糸３Ａ、３Ｃと１本の走行面側緯糸３Ｂとから構成される例について説明したが、組を構成する緯糸の本数は、製紙面側緯糸の本数に対する走行面側緯糸の本数が１／２〜２／３の範囲で適宜変更可能であり、例えば、緯糸組３Ｄは例えば３本の製紙面側緯糸と２本の走行面側緯糸、又は３本の製紙面側緯糸と１本の走行面側緯糸から構成されてもよい。
【符号の説明】
【００８３】
１、２００、３００、４００、５００、６００：実施形態に係る抄紙用ワイヤー
２、１１〜２６      ：経糸
２Ａ    ：第１経糸組
２Ｂ    ：第２経糸組
３      ：緯糸
３Ａ    ：製紙面側緯糸
３Ｂ    ：走行面側緯糸
３Ｃ    ：製紙面側緯糸
３Ｄ、３１Ｄ〜５４Ｄ：緯糸組
６１〜６４：第１〜第４サブユニット
６６〜６９：第１〜第４領域
７１Ａ、７１Ｂ：第１境界部
７２Ａ、７２Ｂ：第２境界部
７５    ：組織
８１〜８４：第１〜第４交差部
１００  ：比較例に係る抄紙用ワイヤー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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