(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ファイバコードを巻き取るガイド面と、
このガイド面を上下から挟み込む天井部と底面部とを備える光ファイバコードリールであって、
天井部と底面部の何れか一方には係合部を、他方にはこの係合部と係合する被係合部を設け、
一方の光ファイバコードリールの係合部を、他方の光ファイバコードリールの被係合部に対応させたうえ、何れか一方を周方向に回転させることにより、光ファイバコードリールを段積み状態で連結可能としたことを特徴とする光ファイバコードリール。
【請求項２】
複数の余長処理部材を周方向に連結して構成される分割式の光ファイバコードリールであって、
各余長処理部材は隣接する余長処理部材どうしを連結する連結部を備え、
光ファイバコードリールを上下に段積みして連結した際、隣接する余長処理部材同士を連結させた係合面が上下の光ファイバコードリールで重ならないように、係合面を周方向にずらして配置したことを特徴とする請求項１記載の光ファイバコードリール。
【請求項３】
前記係合部が、凸部と、フック状の規制片を備え、
前記被係合部が、前記凸部が係合可能な凸部受部と、前記規制片を挿通可能な孔部とを備え、
前記規制片を孔部に挿通したうえ周方向に回転させることにより、規制片を孔部の端縁に係合させるとともに、前記凸部を前記凸部受部に係合させて周方向の回転を規制したことを特徴とする請求項１または２記載の光ファイバコードリール。
【請求項４】
前記係合部が形成された同一面に、前記ガイド面の内周面に位置決めする案内片を形成したことを特徴とする請求項１記載の光ファイバコードリール。
【請求項５】
前記凸部と前記孔部の少なくとも一方に、傾斜状の誘込部を形成したことを特徴とする請求項１記載の光ファイバコードリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光ファイバの余長を処理するための光ファイバコードリールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
光ファイバの余長を処理するための光ファイバコードリールの構造として、分割式構造、具体的には、図１７に示すように、それぞれ単独でも余長処理の用途に使用可能な余長処理部材３０を連結して、サークル状のリールを形成した構造が開示されている（特許文献１）。
【０００３】
また、特許文献１には、このサークル状の光ファイバコードリールを上下に段積して使用する構造も開示されている。
【０００４】
従来、サークル状の光ファイバコードリールを上下に段積して使用する場合には、その使用中に段積構造が崩れないように、例えば、リールの天井部には係止爪を、底面部には前記の係止爪が係合される係合孔を設け、段積されたリールのうち下段側リールの天井部の係止爪を、上段側リールの底面部の係合孔に、垂直方向から食い込ませるように嵌め込んで、上下のリールを固定する手段が用いられている。
【０００５】
このように、係止爪を係合孔に垂直方向から食い込ませるように嵌め込んで固定する構造によれば、上下のリールの係合を容易には外れないように強固に固定することができる。一方で、段積して使用していたリールの段積を解除して単独で使用したい場合には、その係合を解除する作業に手間がかかるという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許３９７０１６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は前記の問題を解決し、上下に段積して使用する際、段積状態で固定するための係止構造を備えた光ファイバコードリールにおいて、段積状態における固定強度を犠牲にすることなく、段積を解除作業する作業も簡単に行えるようにした技術を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明では、上記の課題を解決するための手段として、光ファイバコードを巻き取るガイド面と、このガイド面を上下から挟み込む天井部と底面部とを備える光ファイバコードリールにおいて、天井部と底面部の何れか一方には係合部を、他方にはこの係合部と係合する被係合部を設け、一方の光ファイバコードリールの係合部を、他方の光ファイバコードリールの被係合部に対応させたうえ、何れか一方を周方向に回転させることにより、光ファイバコードリールを段積み状態で連結可能とした構成を採用した。
【０００９】
請求項２の発明は請求項１の発明において、複数の余長処理部材を周方向に連結して構成される分割式の光ファイバコードリールであって、各余長処理部材は隣接する余長処理部材同士を連結する連結部を備え、光ファイバコードリールを上下に段積みして連結した際、隣接する余長処理部材どうしを連結させた係合面が上下の光ファイバコードリールで重ならないように、係合面を周方向にずらして配置したことを特徴とするものである。
【００１０】
請求項３の発明は請求項１または２の発明において、前記係合部が、凸部と、フック状の規制片を備え、前記被係合部が前記凸部が係合可能な凸部受部と、前記規制片を挿通可能な孔部とを備え、前記規制片を孔部に刺通したうえ周方向に回転させることにより、規制片を孔部の端縁に係合させるとともに、前記凸部を前記凸部受部に係合させて周方向の回転を規制したことを特徴とするものである。
【００１１】
請求項４の発明は、請求項１の発明において、前記係合部が形成された同一面に、前記ガイド面の内周面に位置決めする案内片を形成したことを特徴とするものである。
【００１２】
請求項５の発明は請求項１の発明において、前記凸部と前記孔部の少なくとも一方に、傾斜状の誘込部を形成したことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明では、光ファイバコードを巻き取るガイド面と、ガイド面を上下から挟み込む天井部と底面部を備える光ファイバコードリールにおいて、光ファイバコードリールを上下に段積みして固定する手段として、天井部もしくは底面部の何れか一方には、係合部を、他方には、この係合部と係合する被係合部を備え、該係合部を被係合部に対応させたうえ、何れか一方を周方向に回転させることにより光ファイバコードリールを段積み状態で連結可能とした構成を採用しているため、上下に段積みして固定された光ファイバコードリールの連結を解く際には、固定作業時とは逆方向に、何れか一方の光ファイバコードリールを回動させた後、係合部を被係合部から引き抜けばよく、背景技術に記載の従来構造（係止爪を係合孔に垂直方向から食い込ませるように嵌め込んで固定する構造）と比較して、光ファイバコードリール間の連結、及び、連結を解く作業の作業性向上を図ることができる。
【００１４】
余長処理部材間に係合面が重なっている場合には、上下に段積した状態で、光ファイバコードリールの天井部方向から力が加わった場合には、係合面に掛かった力が上下の光ファイバコードリールに加わるため、余長処理部材間の係合が外れやすくなるが、請求項２記載の発明のように、光ファイバコードリールは、複数の余長処理部材を連結して構成される分割式の光ファイバコードリールとして、各余長処理部材は、隣接する余長処理部材同士を連結する連結部を備え、光ファイバコードリールを上下に段積みして固定した際、隣接する余長処理部材同士の連結部を連結させた係合面が、上下の光ファイバコードリールで重ならないように、左右にずらして配置する構成とすることにより、上下の余長処理部材の係合面が重ならないようにずらした配置をとることにより、係合面に掛かった力が上下の光ファイバコードリール１に加わった場合でも、余長処理部材間の係合を外れにくくすることができる。
【００１５】
請求項３記載の発明のように、前記係合部が、凸部と、フック状の規制片を備え、前記被係合部が前記凸部が係合可能な凸部受部と、前記規制片を挿通可能な孔部とを備え、前記規制片を孔部に挿通したうえ周方向に回転させることにより、規制片を孔部の端縁に係合させるとともに、前記凸部を前記孔部に係合させて周方向の回転を規制する構造とすることにより、回動という簡単な作業によって連結箇所の連結強度を十分に確保可能とすることができる。また、作業者が意図的に、連結時とは逆方向へ回動させない限り連結は解除されないため、連結状態を安定的に維持することができる。
【００１６】
請求項４記載の発明のように、天井部もしくは底面部の何れかのうち、前記の係合部を形成した面と同一面上に、前記ガイド面の内周面に位置決めする案内片を形成することにより、係合の際に合わせを簡単に行うことができる。
【００１７】
請求項５記載の発明のように、前記凸部の凸部受部方向、もしくは、前記孔部の凸部受部方向端部の少なくとも何れかに、係合部と被係合部の固定位置に導く傾斜状の誘込部を形成することにより、係合作業の作業性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】光ファイバコードリールを表面からみた全体斜視図である。
【図２】光ファイバコードリールを上下反転させて裏面からみた全体斜視図である。
【図３】余長処理部材を表面からみた全体斜視図である。
【図４】余長処理部材を上下反転させて裏面からみた全体斜視図である。
【図５】一方の余長処理部材同士を上から嵌め込み下に向かってスライドさせて、余長処理部材同士を連結する方法を説明する図である。
【図６】図５の要部拡大図である。
【図７】一方の余長処理部材同士を下から嵌め込み上に向かってスライドさせて、余長処理部材同士を連結する方法を説明する図である。
【図８】図７の要部拡大図である。
【図９】余長処理部材同士を係合させた状態を説明する図である。
【図１０】光ファイバコードリールを上下に段積みした状態を示す全体斜視図である。
【図１１】光ファイバコードリールを上下に段積みする直前の状態を示す全体斜視図である。
【図１２】光ファイバコードリールの底面部の要部拡大図である。
【図１３】光ファイバコードリールの天井部の要部拡大図である。
【図１４】一方の光ファイバコードリールの係合部を、他方の光ファイバコードリールファイバコードリールの孔部に挿入した状態を説明する図である。
【図１５】図１４の状態から一方の光ファイバコードリールを回動させた状態を説明する図である。
【図１６】図１５の状態から一方の光ファイバコードリールを更に回動させて係合させた状態を説明する図である。
【図１７】従来技術における、分割式構造を有する光ファイバコードリールの全体斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に本発明の好ましい実施形態を示す。以下、本明細書において、光ファイバコードとは、光ファイバ・光コード等を意味するものであり、光ファイバコードリールとは、この光ファイバコードの余長を巻き取って処理する用途に好適に用いられるものである。
【００２０】
本実施形態の光ファイバコードリール１は、図１、図２に示すように、複数の余長処理部材２を連結して構成される分割式構造からなり、各余長処理部材２は、図３、図４に示すように、光ファイバコードを巻き取る曲面からなるガイド面３と、隣接する余長処理部材同士を連結する連結部４を備えている。
【００２１】
また、各余長処理部材２は、ガイド面３を上下から挟み込むように、天井部５と底面部６を備えている。
【００２２】
図１に示すように、天井部５の外側端部には下方に向けて突出させた折返辺７を備え、底面部６の外側端部には上方に向けて突出させた折返辺８を備えている。これらの折返辺７、８は、ガイド面３に巻き取られた光ファイバコードをその状態に維持する機能を有する。本実施形態では、天井部５の折返辺７と、底面部６の折返辺８とが互いに対向しないように、交互に配置させている。このような配置とすることにより、最低限の数の折返辺７、８で、前記の機能を効率よく奏することができる。また、光ファイバコードを巻き取る作業、取り外す作業を簡単に行うことができる。
【００２３】
各余長処理部材２は、連結させずに、それぞれ単独で使用可能とすることもできる。そのための構造として、余長処理部材２の裏面には、図３、図４に示すように、各余長処理部材２を光ファイバコードが収納されるスプライスユニット上にネジ止めするための取付孔９が形成されている。その他、取付孔９の代わりに余長処理部材２の裏面に圧入部を形成し、基板上に圧入して取り付ける構造とすることもできる。これらの取付孔９や圧入部は、各各余長処理部材２を連結してリール形状とした際、光ファイバコードのその巻き付け面となるガイド面３よりも内周側に形成することが好ましい。
【００２４】
図３、図４に示すように、隣接する余長処理部材２同士を連結する連結部４には、隣接する余長処理部材２同士を摺動移動させながら連結位置まで導くスライド部１０と、連結後の摺動移動を規制するロック部１１を、互いに離して配置させている。このため、ロック部１０とスライド部１１を独立して形成するため、ロック部１１を薄い板状に形成し撓み易くする構造とし、余長処理部材２同士の連結を容易に解くことができ、スライド部１０を厚みを持たせて形成し連結箇所における強度を持たせるものである。その他に、例えば、余長処理部材２同士を連結するロック部１１は弾性の大きい部材で形成し、余長処理部材２の移動規制を行うスライド部１０は弾性の小さい部材で形成することができる。これにより、連結後の光ファイバコードリール１全体での強度や、連結箇所における連結強度を犠牲にすることなく、余長処理部材間の連結を解く作業の作業性向上を図ることができる。
【００２５】
また、スライド部１０とロック部１１は、ガイド面３よりも内周側に配置させている。このため、余長収納部材２同士を連結したとき、図１に示すように、ガイド面３の内周で囲まれた空間内に連結部４となるスライド部１０とロック部１１が収納されるため、光ファイバコードの余長をガイド面３に巻き取る際、光ファイバコードが、スライド部１０やロック部１１に引っ掛かることを防止することができる。
【００２６】
図３、４に示すように、各余長処理部材２の天井部５と底面部６は扇形状を有している。底面部６には、ガイド面３の内周に延びる延出面６ａを形成し、延出面６ａにはロック部１１を配置し、天井部５と延出面６ａに渡って形成したスライド部１０を配置している。それぞれ、延出面６ａのスライド部１０とロック部１１の双方は扇形状を構成する直線を含む面上の一側部６ｂと他側部６ｃに配置し、これらの２つの面のうち、一側部６ｂに、ロック部１１の係合部１２と、スライド部１０の被係合部１３が形成され、他側部６ｃに、ロック部１１の被係合部１４と、スライド部１０の係合部１５が形成されている。このように、ロック部１１とスライド部１０の係合部１２、１５及び被係合部１３，１４を互い違いに形成しているため、隣接する余長処理部材２同士を安定した状態で連結することができる。なお、上記に示した基板上に取り付けられる取付孔９や圧入部は、延出面６ａに取り付けられているものである。
【００２７】
スライド部１０の被係合部１３には、断面が略Ｌ字状（鉤状）の係合溝部が、天井部５から底面部６（延出面６ａ）に渡って形成され、スライド部１０の係合部１５には、断面が略Ｌ字状（鉤状）の係合凸部が、天井部５から底面部６（延出面）に渡って形成されている。連結作業時には、隣接する余長処理部材２のうち一方の係合溝部と他方の係合凸部とを合わせて摺動移動させながら連結位置まで導くことにより、連結作業の作業性向上を図ることができる。
【００２８】
図３、図６に示すようにロック部１１は、弾性部材の平面板を用いて、スライド部１０と並列に形成されている。ロック部１１の係合部１２には、スライド部の摺動方向に対し垂直に形成された突起部１６が形成され、ロック部１１の被係合部１４には、この突起部１６と係合してその移動を規制する窪み部１７が形成されている。
【００２９】
突起部１６と窪み部１７は、それぞれ、少なくとも２つずつ、並列に形成されている。
【００３０】
図６に示すように、２つの窪み部のうち、一方の窪み部１７には、スライド部１０が上方に向かう動きを規制する第一の規制部１８が形成され、他方の窪み部１７には、スライド部１０が下方に向かう動きを規制する第二の規制部１９が形成されている。このため、余長処理部材２同士を連結する際、上から嵌め込み下に向かってスライドさせる方法、および、下から嵌め込み上に向かってスライドさせる方法の何れにも対応することができ、連結作業の作業性を向上させることができる。
【００３１】
図６、図９に示すように、連結位置において第一の規制部１８に係止される突起部１６ａには、連結位置において第一の規制部１８と係止される係止面２１と、突起部１６ａの下方を斜め下方向けて切り欠いて形成された傾斜状の誘込部２０が形成されている。また、連結位置において第二の規制部１９に係止される突起部１６ｂには、連結位置において第二の規制部１９と係止される係止面２１と、突起部１６ｂの上方を斜め上方に向けて切り欠いて形成された傾斜状の誘込部２２が形成されている。このような構造とすることにより、突起部１６（１６ａ，１６ｂ）を窪み部１７へと誘導しやすくなり、連結作業の作業性を、更に向上させることができる。なお、本実施形態では、突起部１６をロック部１１の開放端部（上方側端部）に形成しているため、ロック部１１を撓ませて突起部１６を窪み部１７から外す作業も容易に行うことができる。
【００３２】
なお、図３、４に示したように、スライド部１０の被係合部１３には、略Ｌ字状（鉤状）の係合溝部が、天井部５から底面部６に渡って形成され、スライド部１０の係合部１５には、略Ｌ字状（鉤状）の係合凸部が、天井部５から底面部６に渡って形成されているのに対し、ロック部１１の突起部１６は、天井部５と底面部６の中間位置近傍に配置されている。このため、隣接する余長処理部材２同士を連結する際、一方の余長処理部材２を上から嵌め込み下に向かってスライドさせる方法（図５〜８参照）、および、一方の余長処理部材２を下から嵌め込み上に向かってスライドさせる方法の何れの場合であっても、ロック部１１同士の係合に先立って、スライド部１０同士（一方の係合溝部と他方の係合凸部）が係合され、ロック部１１を係合位置までスライド方向に対して垂直方向への移動を規制した状態で移動させることができ、余長処理部材２同士の連結を行いやすくしている。
【００３３】
一方の余長処理部材２を上から嵌め込み下に向かってスライドさせる場合（図５〜８参照）には、一方のスライド部１０の被係合部１３の係合溝部が、他方のスライド部１０の係合部１５の係合凸部に、上方から挿入され、垂直下方に向かって摺動移動していく（図５、６参照）。本実施形態では、上方から挿入されて下方に向けて摺動移動中の余長処理部材２のロック部１１の係合部１２に形成された突起部１６のうち、下方を斜め下方向けて切り欠いて形成された誘込部２０を有する突起部１６が、他方の余長処理部材２のロック部１１の被係合部１４と当接する（図７、８参照）。続いて、この被係合部１４を有するロック部１１もしくは係合部１２を有するロック部１１の何れかが撓んで、前記の誘込部２０を有する突起部１６が、被係合部１４を乗り越え、被係合部１４の面上を滑りながら移動して第一の規制部１８と係合するとともに、上方を斜め上方に向けて切り欠いて形成された誘込部２１を有する突起部１６の係止面２１が第二の規制部１９と係合する（図９参照）。これらの係合を解除したい場合には、窪み部１７を有するロック部１１の端部を撓ませて、前記の各係合（下方を斜め下方向けて切り欠いて形成された誘込部２０を有する突起部１６と第一の規制部１８の係合、および、上方を斜め上方に向けて切り欠いて形成された誘込部２２を有する突起部１６と第二の規制部１９の係合）を解除させた後、少なくともどちらかの余長処理部材２を上方または下方に移動させて突起部１６と第一の規制部１８又は第二の規制部１９の係合の解除を行う。
【００３４】
本実施形態の光ファイバコードリール１は、図１０に示すように、上下に段積して使用される。光ファイバコードリール１を段積した状態で連結させるための構造として、光ファイバコードリール１の天井部５と底面部６に、係合部及び被係合部を形成している。
【００３５】
図１１〜１３に示すように、本実施形態では、底面部６に、係合部として、下方即ち他方のコードリール方向に突出させた凸部２３を形成し、天井部５に、被係合部として、前記の凸部２３が係合可能な孔状の凸部受部２６を形成している。また、底面部６の凸部２３に隣接した位置には、係合部としてフック状の規制片２４を、凸部２３より下方に突出させて形成し、天井部５には、被係合部として前記の凸部２３と規制片２４が挿通可能な孔部２５を形成している。更に、凸部２３の凸部受部２６方向には傾斜状の誘込部２７を形成している。同様に、凸部受部２６に対応する孔部２５の端部にも傾斜状の誘込部２８を形成している。少なくとも誘込部は一方のみでよい。また、本実施形態では、係合部を底面板６に形成し、被係合部を天井部５に形成したが、逆であっても良い。
【００３６】
光ファイバコードリール１を段積して連結させる作業は、図１４〜図１６に示すように次の手順で行う。図１４に示すように一方の光ファイバコードリール１の底面部６の規制片２４及び凸部２３を、他方の光ファイバコードリール１の天井部５の孔部２５に挿通する。その後、図１５に示すように、周方向、詳しくは、凸部受部２６の方向に一方又は他方のコードリールを回動させる。周方向に回動させると、凸部２３の誘込部２７が、孔部２５の誘込部２８に当接する。そして、図１６に示すように、凸部２３が誘込部２８を乗り越えながら、凸部受部２６に係合される。係合させたとき、フック状の規制片２４は、天井部５の下面に潜りこむことによって孔部２５の端縁に係止され、離れる方向への移動が規制される。これにより、光ファイバコードリール1間の連結を容易に行うことが可能である。また、凸部２３を凸部受部２６の係合方向とは反対方向に移動させて、回動すれば容易に分解することができる。
【００３７】
なお、光ファイバコードリール１は余長処理部材２を周方向に連結して構成される分割式のものであり、隣接する余長処理部材間に係合面５０が生じる。本実施形態では、図１０や図１４〜図１６に示したように、一方の光ファイバコードリール１の底面部６の凸部２３と、他方の光ファイバコードリール１の天井部５の凸部受部２６を係合させたとき、上下の余長処理部材２の係合面５０が重ならないように、係合面５０を周方向にずらして形成している。上下の余長処理部材２の係合面５０が重なっている場合には、上下に段積した状態で、光ファイバコードリール１の天井部５方向から力が加わった場合には、係合面５０に掛かった力が上下の光ファイバコードリール１に加わるため、余長処理部材２間の係合が外れる恐れがあるが、上記のように、上下の余長処理部材２の係合面５０が重ならないようにずらした配置をとることにより、係合面５０に掛かった力が下方の光ファイバコードリール１に加わった場合でも、係合面５０よりずれた位置に加わるため、余長処理部材２間の係合を外れにくくすることができる。
【００３８】
本実施形態では、光ファイバコードリール１を回動させやすいように、底面部６、即ち係合部を形成した同一面上に、光ファイバコードリール１のガイド面の内周面に位置決めする案内片２９を形成している。これにより、係合の位置合わせが容易になる、という効果も得られる。案内片２９を、天井部５から底面部６に渡って形成したスライド部１０を避ける位置に形成することにより、一定以上の回動を規制することができる。
【符号の説明】
【００３９】
１  光ファイバコードリール
２  余長処理部材
３  ガイド面
４  連結部
５  天井部
６  底面部
６ａ  延出面
６ｂ  一側部
６ｃ  他側部
７、８  折返辺
９  取付孔
１０  スライド部
１１  ロック部
１２  （ロック部１１の）係合部
１３  （スライド部１０の）被係合部
１４  （ロック部１１の）被係合部
１５  （スライド部１０の）係合部
１６  突起部
１７  窪み部
１８  第一の規制部
１９  第二の規制部
２０  誘込部
２１  係止面
２２  誘込部
２３  凸部
２４  規制片
２５  孔部
２６  凸部受部
２７  誘込部
２８  誘込部
２９  案内片
３０  余長処理部材
３１  係止部
３２  係止溝部
３３  引掛部
５０  係合面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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