(57)【要約】  本発明は、特にエレクトロルミネッセントデバイスの中間層、発光層および／または電荷輸送層において使用するための、電子輸送特性および正孔輸送特性を有するインデノカルバゾール誘導体を含有するコポリマー、ならびにそのコポリマーを調製するのに必要なモノマーを記載する。本発明はさらに、本発明のコポリマーの調製方法、および本発明のコポリマーを含む電子デバイスに関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造単位として一般式（１）の化合物を含有するコポリマー
【化１】
2014519541.tif 000079
［式中、記号および添え字には以下が適用される：
Ｊは、出現する毎に同じかまたは異なっており、共有単結合、またはＮ（Ｒ1）、Ｂ（Ｒ1）、Ｃ（Ｒ1）2、Ｏ、Ｓｉ（Ｒ1）2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ1）2、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、Ｐ（Ｒ1）およびＰ（＝Ｏ）Ｒ1からなる群から選択される二価の架橋であり、
Ｒ1は、出現する毎に同じかまたは異なっており、−Ｈ、−Ｆ、−Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＣＦ3、Ｂ（ＯＲ2）2、Ｓｉ（Ｒ2）3、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基であり（これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）、ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ2基は、Ｒ2Ｃ＝ＣＲ2、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ2）2、Ｇｅ（Ｒ2）2、Ｓｎ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ2、Ｏ、Ｓ、−ＣＯＯ−またはＣＯＮＲ2によって置き換えられていてもよく、１つ以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ2、またはアリールアミン、または置換もしくは無置換のカルバゾール（これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）、または５〜４０個の環原子を有するアリールもしくはヘテロアリール基（これらは、１つ以上の芳香族によって置換されていてもよい）によって置き換えられていてもよく、
Ｒ2は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｈ、Ｄ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族もしくは芳香族炭化水素ラジカル、または５〜４０個の環原子を有する置換もしくは無置換の芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、
ｋは、０または１のいずれかであり、好ましくはｋ＝１であり、ここでｋ＝０である場合、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合は、Ａｒ2を介して生じ、
ｍは、０または１のいずれかであり、
Ｘは、互いに独立に、化２から選択され、
【化２】
2014519541.tif 000080
ただし、少なくとも１つのＸは、Ｊと等しくなく、ここでｋ＝１であり、ＸがＪおよびＪ1に等しい場合、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合は、Ａｒ3を介して生じ、
Ａｒ1〜Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族またはヘテロ芳香族環系から選択され、
Ｊ1は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｎ（Ｒ1）、Ｂ（Ｒ1）、Ｃ（Ｒ1）2、Ｏ、Ｓｉ（Ｒ1）2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ1）2、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、Ｐ（Ｒ1）およびＰ（＝Ｏ）Ｒ1からなる群から選択される二価の架橋であり、
前記破線は、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合を表す］。
【請求項２】
構造単位として一般式（２）、（３）、（４）、（５）、（６）、（７）、（８）または（９）の化合物を含有する、請求項１に記載のコポリマー
【化３】
2014519541.tif 000081
［式中、記号および添え字は、請求項１に示した意味を有し、式（２）、（３）、（４）、（５）、（６）、（８）および（９）の化合物が好ましい］。
【請求項３】
Ａｒ1〜Ａｒ3が、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族環から選択されることを特徴とする、請求項１または２に記載のコポリマー。
【請求項４】
前記式（１）の化合物が、以下の式（１０）〜（２８）、好ましくは（１０）〜（２２）および（２４）〜（２８）の化合物から選択されることを特徴とする、請求項１〜３の何れか一項に記載のコポリマー
【化４−１】
2014519541.tif 000082
【化４−２】
2014519541.tif 000083
【化４−３】
2014519541.tif 000084
［式中、記号および添え字は、請求項１に示した意味を有する］。
【請求項５】
前記式（１）の化合物が、式（２９）〜（４８）、好ましくは（２９）〜（４２）および（４４）〜（４８）の化合物から選択されることを特徴とする、請求項１〜４の何れか一項に記載のコポリマー
【化５−１】
2014519541.tif 000085
【化５−２】
2014519541.tif 000086
【化５−３】
2014519541.tif 000087
［式中、記号および添え字は、請求項１に示した意味を有する］。
【請求項６】
Ｊが、出現する毎に互いに独立に、共有単結合であり、またはＣ（Ｒ1）2に等しく、Ｊ1が、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｃ（Ｒ1）2であり、その他に関しては、前記記号および添え字が、請求項１に示した意味を有することを特徴とする、請求項１〜５の何れか一項に記載のコポリマー。
【請求項７】
前記式（１）とは異なる少なくとも１つの構造単位を含有するコポリマーであって、前記少なくとも１つのさらなる構造単位が、エミッタ単位または正孔輸送単位、特にエミッタ単位、とりわけリン光エミッタ単位であることを特徴とする、請求項１〜６の何れか一項に記載のコポリマー。
【請求項８】
一般式（３４３）の化合物
【化６】
2014519541.tif 000088
［式中、Ａｒ1〜Ａｒ5、Ｊ、Ｊ1、Ｒ1およびＲ2は、請求項１に示した意味を有し、その他の記号および添え字には以下が適用される：
Ｐは、各場合、互いに独立に、反応性脱離基であり、
ｋは、０または１のいずれかであり、好ましくは１であり、ｋ＝０である場合、さらなる反応性脱離基Ｐは、Ａｒ2に結合しており、
ｍは、０または１のいずれかであり、
Ｘは、互いに独立に、化７から選択され、
【化７】
2014519541.tif 000089
ただし、少なくとも１つのＸは、Ｊと等しくなく、ここでｋ＝１であり、ＸがＪおよびＪ1に等しい場合、さらなる反応性脱離基Ｐは、Ａｒ3に結合している］。
【請求項９】
式（３４５）〜（３５２）、好ましくは（３４５）〜（３４９）、（３５１）および（３５２）の化合物から選択される、請求項８に記載の化合物
【化８−１】
2014519541.tif 000090
【化８−２】
2014519541.tif 000091
［式中、記号および添え字は、請求項９に示した意味を有する］。
【請求項１０】
Ｐが、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｏ−トシラート、Ｏ−トリフラート、Ｏ−メシラート、Ｏ−ノナフラート、ＮＨ、ＳｉＭｅ3-nＦn（ｎ＝１または２）、Ｏ−ＳＯ2Ｒ1、Ｂ（ＯＲ1）2、−ＣＲ1＝Ｃ（Ｒ1）2、−Ｃ≡ＣＨおよびＳｎ（Ｒ1）3から、特に好ましくはＢｒ、ＩおよびＢ（ＯＲ1）2（ここで、Ｒ1は、前述の意味と同じであり、２つ以上のラジカルＲ1は、互いに環系を形成することもできる）から選択されることを特徴とする、請求項８または９に記載の化合物。
【請求項１１】
ＳＵＺＵＫＩ、ＹＡＭＡＭＯＴＯ、ＳＴＩＬＬＥまたはＨＡＲＴＷＩＧ−ＢＵＣＨＷＡＬＤ重合によって調製されることを特徴とする、請求項１〜７の何れか一項に記載のコポリマーの調製方法。
【請求項１２】
請求項１〜７の何れか一項に記載のコポリマーと、さらなるポリマー性、オリゴマー性、デンドリマー状および／または低分子量物質との混合物。
【請求項１３】
前記低分子量物質が、リン光エミッタであることを特徴とする、請求項１２に記載の混合物。
【請求項１４】
請求項１〜７の何れか一項に記載の少なくとも１つのコポリマー、および少なくとも１つの溶媒を含む、配合物、特に溶液、分散液またはミニエマルション。
【請求項１５】
電子デバイスにおける、請求項１〜７の何れか一項に記載のコポリマー、請求項１２もしくは１３に記載の混合物、または請求項１４に記載の配合物の使用。
【請求項１６】
請求項１〜７の何れか一項に記載の少なくとも１つのコポリマー、または請求項１２もしくは１３に記載の少なくとも１つの混合物を含む少なくとも１つの活性層を含むことを特徴とする、有機電子デバイス。
【請求項１７】
有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ  ＴＦＴ）、有機太陽電池（Ｏ  ＳＣ）、有機色素増感型太陽電池（ＯＤＳＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容体、有機電場消光デバイス（Ｏ  ＦＱＤ）、有機レーザーダイオード（Ｏレーザー）、有機プラズモン発光デバイスまたは有機太陽集光器からなる群から選択されることを特徴とする、請求項１６に記載のデバイス。
【請求項１８】
好ましくは、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、有機発光電気化学電池（ＯＬＥＣ）、有機発光電気化学トランジスタ（ＯＬＥＥＴ）および有機発光トランジスタ（ＯＬＥＴ）から選択される有機エレクトロルミネッセントデバイスであることを特徴とする、請求項１６に記載のデバイス。
【請求項１９】
前記少なくとも１つのコポリマーが、蛍光性もしくはリン光性エミッタのためのマトリックス材料として、ならびに／あるいは電子阻止層、および／または正孔輸送層もしくは励起子阻止層、および／または電子輸送層において使用されることを特徴とする、請求項１６または１８に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【発明の概要】
【０００１】
本発明は、特にエレクトロルミネッセントデバイスの中間層、発光層および／または電荷輸送層において使用するのに特に適した電子電荷輸送特性を有する、新規な非直鎖状コポリマー、ならびにそのコポリマーを調製するのに必要なモノマーを記載する。本発明はさらに、本発明のコポリマーの調製方法、および本発明のコポリマーを含む電子デバイスに関する。
【０００２】
過去には、例えば有機エレクトロルミネッセントデバイスのリン光エミッタとして有用な構成成分として、主に小分子が用いられた。有機エレクトロルミネッセントデバイスにおいて、小分子を使用すると（ＳＭＯＬＥＤ）、良好な色効率、長寿命が得られ、必要な動作電圧を低く抑えることができる。しかし、このようなシステムの不利な点は、製造が複雑であるということである。上述のように、例えば、小分子層の堆積には、複雑な過程、例えば熱被覆過程などが必要であり、それによってデバイスサイズの最大値が制限される。
【０００３】
スピンコーティングまたはプリントコーティングによって容易かつ安価に層として適用できることから、しばらくの間、対応する特性を有する共役ポリマーが光電子適用で使用されてきた。共役ポリマーは、ＯＬＥＤにおいてかなり有望な材料として、既に集中的に研究されてきた。ポリマーを有機材料として含むＯＬＥＤは、しばしばＰＬＥＤ（ＰＬＥＤ＝ポリマー発光デバイス）としても知られている。それらの製造は簡単であるため、対応するエレクトロルミネッセントデバイスを安価に製造できることが見込まれる。
【０００４】
ＰＬＥＤは、可能な範囲でＯＬＥＤ自体のすべての機能（電荷注入、電荷輸送、再結合および発光）を組み合わせることができる１つの層だけからなるか、またはそれぞれの機能が個々にもしくは部分的に組み合わせられた複数層からなる。対応する特性を有するポリマーの調製では、対応する機能をもつ異なる複数のモノマーを使用して重合を行う。したがって、３つすべての発光色を発生させるには、特定のモノマーを対応するポリマーに共重合させることが一般に必要である。光混合によって白色光を発生させるためには、赤色、緑色および青色の３色の光が必要である。高い光効率を確保するためには、より弱い光の一重項エミッタ（蛍光）よりも、三重項エミッタ（リン光）の方が好ましい。従来技術によれば、共役ポリマーは、赤色または黄色発光三重項エミッタのためのホスト材料としてのみ適しており、相対的に高いエネルギーを有する三重項エミッタ（青色または緑色発光三重項エミッタ）には適していない。これは、共役ポリマーの三重項エネルギーが低いことにより、相対的に高いエネルギー（相対的に短い波長）を有する任意の三重項エミッタからの発光が消光されるからである。主な問題は、ポリマーマトリックスの三重項準位が金属錯体の三重項準位よりも低い場合に、リン光エミッタの「三重項エネルギー」が、共役ポリマーに逆伝達されることにある（Ｅｖａｎｓら、「Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｂａｃｋ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｉｎ  Ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｗｉｔｈ  Ｐｅｎｄａｎｔ  Ｐｈｏｓｐｈｏｒｅｃｅｎｔ  Ｉｒｉｄｉｕｍ  Ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ」、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．、１２８［２０］、６６４７−６６５６、２００６参照）。現在までに公知の共役ポリマー、例えばポリフェニレンビニレン、ポリ（パラ−フェニレン）、ポリフルオレンなどは、常に、以下の直鎖状構造（Ｉ）を有し、ここで、ＡおよびＢは、棒状に共役している繰り返し単位であり、２つの繰り返し単位ＡおよびＢの軸がポリマー骨格に沿っていることを特徴とする。
【化１】
2014519541.tif 000002
【０００５】
通常、このように共役したポリマーは三重項準位が低く、そのことが、例えば緑色リン光エミッタのための共役ポリマーマトリックスを今までに提供できなかった理由である。
【０００６】
前記消光の問題を回避するために、高い三重項準位を有する、共役していないかまたは部分的に共役したポリマーが用いられてきた。しかし現在まで、これらのポリマーには、このようなシステムの寿命が不十分であるという不都合があった。したがって、例えばポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール（例えば、ＵＳ７，２５０，２２６Ｂ２参照）は、緑色領域のリン光エミッタとなることが公知の系である。しかし、それから製造した光電子デバイスは、寿命が極度に短く、さらに共役していないポリマー骨格によってデバイスにおける電荷輸送は妨害され得、そのため動作電圧が高くなってしまう。
【０００７】
この理由から、高い三重項準位を有する共役ポリマーが、さらに必要とされている。
【０００８】
したがって、本発明の一目的は、寿命がより長く、動作電圧がより低い、共役ポリマーをマトリックスとして含む緑色およびさらには青色有機リン光性エレクトロルミネッセントデバイスの製造を容易にする、高い三重項準位を有する新規クラスの共役ポリマーおよび化合物を提供することである。
【０００９】
本発明はさらに、中間層を有するＰＬＥＤを対象とする。正孔輸送、電子伝達およびエミッタ機能が一層に組み合わされている単層ＰＬＥＤは、製造が簡単であるが、寿命がごく短い。
【００１０】
ＷＯ２００４／０８４２６０Ａ２は、正孔注入層と発光層の間に中間層を配置することで、単層ＰＬＥＤと比較して寿命の改善が実現されたＰＬＥＤを開示している。この種類の中間層は、通常、少なくとも１つの正孔輸送機能および電子阻止機能を有しているが、励起子を発光層内に保持するために、中間層においてさらなる機能、特に励起子阻止機能を有することが望ましい。これは特に、三重項エミッタの場合に望ましい。しかし、この中間層ポリマーには高い要求があり、例えば、適切なＨＯＭＯエネルギー準位、高いＬＵＭＯおよび高い三重項準位が必要とされる。従来技術から公知の中間層ポリマーは、現在までのところ、その共役により、これらの特性を有しておらず、特に三重項準位が不適切であり、ＬＵＭＯが過度に低い。
【００１１】
したがって、本発明のさらなる目的は、高性能の一重項および三重項ＯＬＥＤに適した中間層ポリマーおよび／または電子阻止ポリマーおよび／または励起子阻止ポリマーを提供することにある。
【００１２】
本発明の目的は、構造単位として一般式（１）の化合物を含有するコポリマーによって実現される。
【化２】
2014519541.tif 000003
【００１３】
式中、記号および添え字には以下が適用される。
【００１４】
Ｊは、出現する毎に同じかまたは異なっており、共有単結合、またはＮ（Ｒ1）、Ｂ（Ｒ1）、Ｃ（Ｒ1）2、Ｏ、Ｓｉ（Ｒ1）2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ1）2、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、Ｐ（Ｒ1）およびＰ（＝Ｏ）Ｒ1からなる群から選択される二価の架橋であり、
Ｒ1は、出現する毎に同じかまたは異なっており、−Ｈ、−Ｆ、−Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＣＦ3、Ｂ（ＯＲ2）2、Ｓｉ（Ｒ2）3、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基であり（これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）、ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ2基は、Ｒ2Ｃ＝ＣＲ2、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ2）2、Ｇｅ（Ｒ2）2、Ｓｎ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ2、Ｏ、Ｓ、−ＣＯＯ−またはＣＯＮＲ2によって置き換えられていてもよく、１つ以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ2、またはアリールアミン、または置換もしくは無置換のカルバゾール（これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）、または５〜４０個の環原子を有するアリールもしくはヘテロアリール基（これらは、１つ以上の芳香族によって置換されていてもよい）によって置き換えられていてもよく、
Ｒ2は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｈ、Ｄ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族もしくは芳香族炭化水素ラジカル、または５〜４０個の環原子を有する置換もしくは無置換の芳香族もしくはヘテロ芳香族環系であり、
ｋは、０または１のいずれかであり、ここでｋ＝０である場合、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合は、Ａｒ2を介して生じ、
ｍは、０または１のいずれかであり、
Ｘは、出現する毎に同じかまたは互いに異なっており、
【化３】
2014519541.tif 000004
【００１５】
から選択され、ただし、少なくとも１つのＸは、Ｊと等しくなく、ここでｋ＝１であり、ＸがＪおよびＪ1に等しい場合、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合は、Ａｒ3を介して生じ、
Ａｒ1〜Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族またはヘテロ芳香族環系から選択され、
Ｊ1は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｎ（Ｒ1）、Ｂ（Ｒ1）、Ｃ（Ｒ1）2、Ｏ、Ｓｉ（Ｒ1）2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ1）2、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、Ｐ（Ｒ1）およびＰ（＝Ｏ）Ｒ1からなる群から選択される二価の架橋であり、
破線は、ポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合を表す。
【００１６】
本発明の目的では、一般式（１）の単位に関して、ｋが１に等しい本明細書に記載のコポリマーが好ましい。
【００１７】
さらに好ましい一態様では、本発明は、構造単位として一般式（２）、（３）、（４）、（５）、（６）、（７）、（８）または（９）の化合物を含有するコポリマーに関する。
【化４】
2014519541.tif 000005
【００１８】
式中、使用された記号および添え字には、先の定義が適用され、破線は、やはりポリマーにおいて隣接するモノマー単位との結合を表す。
【００１９】
ここで、式（２）、（３）、（４）、（５）、（６）、（８）または（９）の少なくとも１つの構造単位を含有するコポリマーが好ましい。
【００２０】
好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位を含有するコポリマーは、青色、緑色および赤色（オレンジ色）発光リン光エミッタのためのマトリックス材料として働くことができ、その発光は消光されず、したがってリン光エミッタの高い発光効率が保持されることが見出された。さらに、得られるポリマーの可溶性は、式（１）〜（９）に適した置換基を選択することによって相応に調節することができ、その結果、有機エレクトロルミネッセントデバイスのためのポリマー層の適用は、簡単で安価な方法で達成することができる。
【００２１】
本発明の目的では、１〜４０個のＣ原子を有するアルキル基（さらに、個々のＨ原子またはＣＨ2基は、−Ｒ2Ｃ＝ＣＲ2−、−Ｃ≡Ｃ−、Ｓｉ（Ｒ2）2、Ｇｅ（Ｒ2）2、Ｓｎ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ2、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＯＯ−または−ＣＯＮＲ2−によって置換されていてもよい）は、好ましくは、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、２−メチルブチル、ｎ−ペンチル、ｓ−ペンチル、シクロペンチル、ｎ−ヘキシル、シクロヘキシル、ｎ−ヘプチル、シクロヘプチル、ｎ−オクチル、シクロオクチル、２−エチルヘキシル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチルおよび２，２，２−トリフルオロエチルラジカルを意味すると解釈される。本発明の意味におけるアルケニル基は、特に、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニルおよびシクロオクテニルを意味すると解釈される。本発明の意味におけるアルキニル基は、特に、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニルまたはオクチニルを意味すると解釈される。Ｃ1−〜Ｃ40−アルコキシ基は、好ましくは、メトキシ、トリフルオロメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、ｔ−ブトキシまたは２−メチルブトキシを意味すると解釈される。
【００２２】
本発明におけるハロゲンは、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を意味すると解釈され、塩素、臭素およびヨウ素が好ましく、臭素およびヨウ素が、特に好ましい。
【００２３】
本発明の意味におけるアリール基または芳香族基は、好ましくは、５〜４０個のＣ原子、より好ましくは５〜２５個のＣ原子、最も好ましくは６〜２０個のＣ原子を含有する。本発明の意味におけるヘテロアリール基またはヘテロ芳香族基は、好ましくは２〜４０個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子、より好ましくは３〜２５個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子、最も好ましくは５〜２０個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子を含有し、ただし、Ｃ原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏおよび／またはＳから選択される。ここで、アリール基またはヘテロアリール基は、単環式芳香族環、すなわちベンゼン、または単環式ヘテロ芳香族環、例えばピリジン、ピリミジン、トリアジン、チオフェン等、または多環式縮合アリールもしくはヘテロアリール基、例えばナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ベンズアントラセン、キノリン、イソキノリン、ベンゾチオフェン、ベンゾフランおよびインドール等のいずれかを意味すると解釈される。
【００２４】
本発明の意味における芳香族環系は、環系内に５〜４０個のＣ原子、より好ましくは５〜２５個のＣ原子、最も好ましくは６〜２０個のＣ原子を含有する。本発明の意味におけるヘテロ芳香族環系は、環系内に２〜４０個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子、より好ましくは３〜２５個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子、最も好ましくは５〜２０個のＣ原子と少なくとも１つのヘテロ原子を含有し、ただし、Ｃ原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏおよび／またはＳから選択される。本発明の意味における芳香族またはヘテロ芳香族環系は、さらに、必ずしもアリールまたはヘテロアリール基だけを含有するとは限らず、さらに、複数のアリールまたはヘテロアリール基が、非芳香族単位（好ましくはＨ以外の原子が１０％未満）、例えばｓｐ3混成Ｃ、ＮまたはＯ原子などによって中断されていてもよい系を意味すると解釈されるものとする。したがって、例えば９，９’−スピロビフルオレン、９，９−ジアリールフルオレン、トリアリールアミン、ジアリールエーテル、スチルベン等の系も、２つ以上のアリール基が、例えば直鎖状もしくは環式のアルキル基によって、またはシリル基によって中断されている系のように、本発明の意味における芳香族環系と解釈されるものとする。
【００２５】
５〜４０個の環原子（これらは、各場合、前述のラジカルＲによって置換されていてもよく、任意の所望の位置を介して芳香族またはヘテロ芳香族環系に連結していてもよい）を有する芳香族またはヘテロ芳香族環系は、特に、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、クリセン、ベンズアントラセン、ペリレン、フルオランテン、ナフタセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、テルフェニル、テルフェニレン、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−インデノフルオレン、トルキセン、イソトルキセン、スピロトルキセン、スピロイソトルキセン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−インデノカルバゾール、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−インドロカルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ−５，６−キノリン、ベンゾ−６，７−キノリン、ベンゾ−７，８−キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリドイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントロオキサゾール、フェナントロオキサゾール、イソオキサゾール、１，２−チアゾール、１，３−チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、１，５−ジアザアントラセン、２，７−ジアザピレン、２，３−ジアザピレン、１，６−ジアザピレン、１，８−ジアザピレン、４，５−ジアザピレン、４，５，９，１０−テトラアザペリレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルボリン、フェナントロリン、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾール、１，２，３−オキサジアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，２，５−オキサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，３−チアジアゾール、１，２，４−チアジアゾール、１，２，５−チアジアゾール、１，３，４−チアジアゾール、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，３−トリアジン、テトラゾール、１，２，４，５−テトラジン、１，２，３，４−テトラジン、１，２，３，５−テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジンおよびベンゾチアジアゾールから導出される基を意味すると解釈される。
【００２６】
芳香族またはヘテロ芳香族環系は、単環式または多環式であってよく、すなわち１つの環（例えば、フェニル）、または縮合していてもよい２つ以上の環（例えば、ナフチル）もしくは共有結合によって連結していてもよい２つ以上の環（例えば、ビフェニル）を有することができ、あるいは縮合した環および連結した環の組合せを含有することができる。完全に共役した環系が好ましい。
【００２７】
本願では、用語「ポリマー」または「コポリマー」は、ポリマー性化合物、オリゴマー性化合物およびデンドリマーのすべてを意味すると解釈され、ここでデンドリマーを調製するためには、本発明の構造単位に加えて、他の三官能性構造単位も添加しなければならない。本発明のポリマー性化合物は、好ましくは１０〜１０，０００個、特に好ましくは２０〜５０００個、特に５０〜２０００個の構造単位を有する。本発明のオリゴマー性化合物は、好ましくは２〜９個の構造単位を有する。
【００２８】
一態様によれば、好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位は、好ましくはｋ＝１である式（１）のさらなる構造単位、または異なる構造単位に連結して、非直鎖状の共役系を形成するのが好ましい。これは、以下の表示によって例示的に図示することができ、ここで示されている楕円形は、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位を表し、構造（ＩＩ）〜（ＩＶ）は、本発明の構造であり、Ａは、本発明のものではない単位である（構造（Ｉ）参照）。
【化５】
2014519541.tif 000006
【００２９】
このような連結の例は、以下に表されるが、これは限定的なものではない。
【化６−１】
2014519541.tif 000007
【化６−２】
2014519541.tif 000008
【００３０】
当業者は、発明性はないが、本発明の複数の繰り返し単位の間、および本発明の繰り返し単位と本発明のものではない繰り返し単位との間、例えばＥとＦの間またはＦとＧの間などに、さらなる連結を加えることができる。
【００３１】
本発明の好ましい一態様では、式（１）および／または（２）〜（９）の構造単位におけるＡｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族環系から選択される。
【００３２】
本発明の非常に好ましい一態様では、式（１）および／または（２）〜（９）の構造単位におけるＡｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換の単環式またはＲ1で置換されている単環式芳香族またはヘテロ芳香族環、好ましくは単環式芳香族環から選択され、ここでｋ＝１であるこの種類の構造単位が好ましい。
【００３３】
本発明の特に非常に好ましい一態様では、式（１）および／または（２）〜（９）の構造単位におけるＡｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換の単環式芳香族またはヘテロ芳香族環から、好ましくは無置換の単環式芳香族環から選択され、非常に好ましくはＡｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、無置換の単環式芳香族の６員環であり、ここでｋ＝１であるこの種類の構造単位が好ましい。
【００３４】
本発明の特にさらに非常に好ましい一態様では、（１）ならびに／または（２）、（３）、（４）、（５）、（６）、（８）および（９）の構造単位において、ｋ＝１であり、Ａｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換の単環式芳香族またはヘテロ芳香族環から、好ましくは無置換の単環式芳香族環から選択され、非常に好ましくはＡｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3は、無置換の単環式芳香族の６員環である。
【００３５】
本発明の好ましい一態様によれば、式（１）および／または（２）〜（９）の化合物は、式（１０）〜（２８）、非常に好ましくは（１０）〜（２２）および（２４）〜（２８）の化合物に相当する。
【化７−１】
2014519541.tif 000009
【化７−２】
2014519541.tif 000010
【化７−３】
2014519541.tif 000011
【００３６】
式中、記号および添え字は、請求項１に示した意味を有する。
【００３７】
本発明の好ましい一態様では、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位におけるＡｒ4およびＡｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族環系から選択される。
【００３８】
本発明の非常に好ましい一態様では、好ましくはｋ＝１である一般式（１）の先の構造単位におけるＡｒ4およびＡｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換のまたはＲ1で置換されている芳香族またはヘテロ芳香族環、好ましくは芳香族環から選択される。
【００３９】
本発明のさらに好ましい一態様によれば、式（１）の化合物は、式（２９）〜（４８）の化合物に相当し、ここで式（２９）〜（４２）および（４４）〜（４８）の化合物が好ましい。
【化８−１】
2014519541.tif 000012
【化８−２】
2014519541.tif 000013
【化８−３】
2014519541.tif 000014
【００４０】
式中、記号および添え字は、先に示した意味を有する。
【００４１】
本発明のさらに適切な化合物は、好ましくは、例えば以下の式（４９）〜（８０）および（８７）〜（１１３）の化合物である。
【化９−１】
2014519541.tif 000015
【化９−２】
2014519541.tif 000016
【化９−３】
2014519541.tif 000017
【化９−４】
2014519541.tif 000018
【化９−５】
2014519541.tif 000019
【化９−６】
2014519541.tif 000020
【化９−７】
2014519541.tif 000021
【化９−８】
2014519541.tif 000022
【化９−９】
2014519541.tif 000023
【００４２】
本発明のさらなる一態様では、好ましくはｋ＝１である式（１）の単位のコポリマーにおける割合は、１００ｍｏｌ％未満であり、好ましくは最大９５ｍｏｌ％、特に好ましくは最大８０ｍｏｌ％、特に最大６０ｍｏｌ％である。同様に好ましい一態様では、式（１）の単位のコポリマーにおける割合は、少なくとも０．０１ｍｏｌ％、好ましくは少なくとも１ｍｏｌ％、特に好ましくは少なくとも１０ｍｏｌ％、特に少なくとも３０ｍｏｌ％である。
【００４３】
本発明のコポリマーの数平均分子量Ｍnは、好ましくは４０００〜２００００００ｇ／ｍｏｌ、より好ましくは５０００〜１５０００００ｇ／ｍｏｌ、最も好ましくは６０００〜１００００００ｇ／ｍｏｌである。数平均分子量Ｍnは、ＧＰＣ（ゲル浸透クロマトグラフィー）によって、ポリスチレン内部標準を使用して決定される。
【００４４】
コポリマーは、共役していてもよく、部分的に共役していてもよく、または共役していなくてもよいが、好ましくは共役している。好ましい一態様では、コポリマーは、構造（Ｖ）〜（ＩＸ）のセグメントを含有する。これらの構造では、好ましくはｋ＝１である式（１）〜（１１３）の構造単位は、互いに直接連結していてもよく、あるいは二価の基、例えば置換もしくは無置換のアルキレン基、ヘテロ原子、または二価の芳香族もしくはヘテロ芳香族基を介して互いに連結していてもよい。本発明のさらなる一態様では、コポリマーは分枝状であってもよい。分枝構造では、例えば好ましくはｋ＝１である式（１）の３つ以上の構造単位は、三価または多価の基、例えば三価または多価の芳香族またはヘテロ芳香族基を介して連結して、分枝コオリゴマーまたはコポリマーを形成することができる。しかし、コポリマーは、普通の直鎖状方式で共役しているさらなるセグメントを含有していてもよい。
【００４５】
部分的に共役したコポリマーは、好ましくは、本発明の構造単位および少なくとも１つのさらなるモノマー単位を含むランダムコポリマーまたはブロックコポリマーであってもよい。さらなるモノマー単位として用いることができる群を、以下に記載する。部分的に共役したコポリマーの場合、本発明の構造単位とは異なるさらなる構造単位（モノマー単位）の少なくとも１つが、共役系を形成するコポリマーに少なくとも部分的に寄与する。
【００４６】
非共役コポリマーの場合、そのコポリマーは、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位と、本発明の構造単位とは異なる少なくとも１つのさらなるモノマー単位とを含む、ランダムもしくは交互コポリマー、またはブロックコポリマーであってもよい。ランダムコポリマーおよびブロックコポリマーの場合、さらなる構造単位は、好ましくはそれら自体が共役していない単位である。適切な非共役構造単位は、例えば、直鎖状または分枝アルキレン、シクロアルキレン、アルキルシリレン、シリレン、アリールシリレン、アルキルアルコキシアルキレン、アリールアルコキシアルキレン、アルキルチオアルキレン、スルホン、アルキレンスルホン、スルホン酸化物、アルキレンスルホン酸化物からなる群から選択され、ここで各場合、アルキレン基は、互いに独立に１〜１２個のＣ原子を有し、１つ以上のＨ原子は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、アルキル、ヘテロアルキル、シクロアルキル、アリールまたはヘテロアリールによって置き換えられていてもよい。
【００４７】
特に好ましい一態様では、本発明のコポリマーは、共役ポリマーである。本発明の意味における共役ポリマーは、主にｓｐ2混成炭素原子を含有するポリマーであり、この炭素原子は、主鎖において対応するヘテロ原子によって置き換えられていてもよい。最も簡単な場合、このことは、主鎖に二重結合と単結合が交互に存在することを意味する。「主に」とは、共役を妨害する自然発生的欠損が、「共役ポリマー」という用語を無効にするものではないことを意味する。さらに本文では、共役しているという用語は、主鎖に、例えばアリールアミン単位および／もしくは特定の複素環が存在する場合（すなわち、Ｎ、ＯまたはＳ原子を介する共役）、ならびに／または有機金属錯体が存在する場合（すなわち、金属原子を介する共役）にも、同様に使用される。したがって、本発明の意味では、一般式（１）の構造単位は、共役が中断されているとはみなされない。１つ以上の有機金属錯体がコポリマーに統合されている場合にも、同じことが適用される。モデル化合物（例えば、モノマー、二量体および三量体）の量子化学的計算を使用して、コポリマー内の電子の非局在化を質的に評価することができる。下記の一重項および三重項準位の計算方法により、これらのエネルギー準位に加えて、２つの重要な分子軌道、すなわちＨＯＭＯおよびＬＵＭＯの位置、形状および分布も得られる。本発明の意味では、原子Ｘは、ＨＯＭＯまたはＬＵＭＯのいずれかがその原子Ｘに及ぶ場合、共役を妨害しないものと考えられる。
【００４８】
また本発明のコポリマーは、好ましくはｋ＝１である式（１）の１つ以上の構造単位に加えて、式（１）の構造単位とは異なる少なくとも１つのさらなる構造単位を含有する。これらは、中でもＷＯ０２／０７７０６０Ａ１およびＷＯ２００５／０１４６８９Ａ２に開示されており、広範に一覧化されているものである。これらの文書は、参照によって本発明の一部とみなされる。さらなる構造単位は、例えば以下のクラスに由来し得る。
【００４９】
１群：正孔注入材料および／または正孔輸送材料（ＨＩＭ／ＨＴＭ）、
２群：電子注入材料および／または電子輸送材料（ＥＩＭ／ＥＴＭ）、
３群：蛍光エミッタまたは一重項エミッタ、
４群：リン光エミッタまたは三重項エミッタ、
５群：一重項状態から三重項状態への移動を改善する単位、
６群：得られるポリマー／コポリマーの発光色に影響を及ぼす単位、
７群：典型的に骨格として使用される単位、
８群：得られるポリマー／コポリマーの膜形態特性および／またはレオロジー特性に影響を及ぼす単位。
【００５０】
本発明の好ましいコポリマーは、少なくとも１つの構造単位が電荷輸送特性を有するもの、すなわち１群および／または２群の単位を含有するものである。
【００５１】
適切なＨＩＭまたはＨＴＭ（１群）は、好ましくは、トリアリールアミン、ベンジジン、テトラアリール−パラ−フェニレンジアミン、トリアリールホスフィン、フェノチアジン、フェノキサジン、ジヒドロフェナジン、チアントレン、ジベンゾ−パラ−ダイオキシン、フェノキサチイン（phenoxathiyne）、カルバゾール、アズレン、チオフェン、ピロールおよびフラン誘導体、ならびに高いＨＯＭＯ（ＨＯＭＯ＝最高被占分子軌道）を有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有複素環から選択される。これらのアリールアミンおよび複素環は、コポリマーにおいて好ましくは−５．８ｅＶ超（真空準位に対して）、特に好ましくは−５．５ｅＶ超のＨＯＭＯを生じる。
【００５２】
さらに適切なＨＴＭまたはＨＩＭ単位は、例えば、Ｙ．Ｓｈｉｒｏｔａら、Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．２００７、１０７（４）、９５３−１０１０に開示されている化合物、または従来技術に従って正孔輸送層もしくは正孔注入層に用いられる他の材料である。
【００５３】
本発明の化合物またはポリマーまたはオリゴマーに結合できる好ましいＨＴＭまたはＨＩＭ単位の例は、インデノフルオレンアミンおよび誘導体（例えば、ＷＯ２００６／１２２６３０またはＷＯ２００６／１００８９６による）、ＥＰ１６６１８８８に開示のアミン誘導体、ヘキサアザトリフェニレン誘導体（例えば、ＷＯ２００１／０４９８０６）、縮合芳香族環を有するアミン誘導体（例えば、ＵＳ５，０６１，５６９による）、ＷＯ９５／０９１４７に開示のアミン誘導体、モノベンゾインデノフルオレンアミン（例えば、ＷＯ２００８／００６４４９による）、ジベンゾインデノフルオレンアミン（例えば、ＷＯ２００７／１４０８４７による）またはピペリジン誘導体（例えば、ＤＥ１０２００９００５２９０による）である。さらに適切な正孔輸送材料および正孔注入材料は、先に図示した化合物の誘導体であり、これらはＪＰ２００１／２２６３３１、ＥＰ６７６４６１、ＥＰ６５０９５５、ＷＯ２００１／０４９８０６、ＵＳ４７８０５３６、ＷＯ９８／３００７１、ＥＰ８９１１２１、ＥＰ１６６１８８８、ＪＰ２００６／２５３４４５、ＥＰ６５０９５５、ＷＯ２００６／０７３０５４およびＵＳ５０６１５６９に開示されている。
【００５４】
好ましいＨＴＭまたはＨＩＭ単位は、さらに、例えば以下の材料である。
【化１０−１】
2014519541.tif 000024
【化１０−２】
2014519541.tif 000025
【化１０−３】
2014519541.tif 000026
【００５５】
適切なＥＩＭまたはＥＴＭ（２群）は、好ましくは、ピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、オキサジアゾール、キノリン、キノキサリン、アントラセン、ベンズアントラセン、ピレン、ペリレン、ベンズイミダゾール、トリアジン、ケトン、ホスフィン酸化物およびフェナジン誘導体、さらにはトリアリールボラン、ならびに低いＬＵＭＯ（ＬＵＭＯ＝最低空分子軌道）を有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有複素環から選択される。これらの単位は、コポリマーにおいて好ましくは−１．９ｅＶ未満（真空準位に対して）、特に好ましくは−２．５ｅＶ未満のＬＵＭＯを生じる。
【００５６】
コポリマーが、様々な色、例えば赤色、緑色および白色などを発光することを企図する場合があり得る。これは、異なる複数のエミッタをコポリマーに組み込むことによって実現することができる。
【００５７】
好ましい一態様では、特に青色発光が望ましい場合、エミッタは一重項エミッタである。本発明の意味における一重項エミッタは、励起一重項状態から光を発光する化合物である。
【００５８】
本発明の文脈において、一重項エミッタ、一重項ドーパント、蛍光性エミッタおよび蛍光性ドーパントという用語は、同じ意味を有する。
【００５９】
適切なドーパントは、モノスチリルアミン、ジスチリルアミン、トリスチリルアミン、テトラスチリルアミン、スチリルホスフィン、スチリルエーテルおよびアリールアミンのクラスから選択される。モノスチリルアミンは、１つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味すると解釈される。ジスチリルアミンは、２つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味すると解釈される。トリスチリルアミンは、３つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味すると解釈される。テトラスチリルアミンは、４つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味すると解釈される。スチリル基は、特に好ましくはスチルベンであり、これはさらに置換されていてもよい。対応するホスフィンおよびエーテルも、アミンと同様に定義される。本発明の意味におけるアリールアミンまたは芳香族アミンは、窒素に直接結合した３つの置換または無置換の芳香族またはヘテロ芳香族環系を含有する化合物を意味すると解釈される。これらの芳香族またはヘテロ芳香族環系の少なくとも１つは、好ましくは少なくとも１４個の芳香族環原子を有する、好ましくは縮合環系である。その好ましい例は、芳香族アントラセンアミン、芳香族アントラセンジアミン、芳香族ピレンアミン、芳香族ピレンジアミン、芳香族クリセンアミンまたは芳香族クリセンジアミンである。芳香族アントラセンアミンは、１つのジアリールアミノ基が、アントラセン基の好ましくは２位または９位に直接結合している化合物を意味すると解釈される。芳香族アントラセンジアミンは、２つのジアリールアミノ基が、アントラセン基の、好ましくは２，６位または９，１０位に直接結合している化合物を意味すると解釈される。芳香族ピレンアミン、ピレンジアミン、クリセンアミンおよびクリセンジアミンもそれと同様に定義され、ここでジアリールアミノ基は、好ましくはピレンの１位または１，６位に結合している。さらに好ましいドーパントは、例えばＷＯ２００６／１２２６３０に記載のインデノフルオレンアミンまたはインデノフルオレンジアミン、例えばＷＯ２００８／００６４４９に記載のベンゾインデノフルオレンアミンまたはベンゾインデノフルオレンジアミン、および例えばＷＯ２００７／１４０８４７に記載のジベンゾインデノフルオレンアミンまたはジベンゾインデノフルオレンジアミンから選択される。スチリルアミンのクラスのドーパントの例は、置換もしくは無置換のトリスチルベンアミン、または特許出願ＷＯ２００６／０００３８８、ＷＯ２００６／０５８７３７、ＷＯ２００６／０００３８９、ＷＯ２００７／０６５５４９およびＷＯ２００７／１１５６１０に記載のドーパントである。さらに、例えばＷＯ２０１０／０１２３２８に開示の化合物などの、架橋芳香族炭化水素が好ましい。
【００６０】
好ましい蛍光性ドーパントは、次式（１３５）および（１３６）の化合物である。
【化１１】
2014519541.tif 000027
【００６１】
式中、使用された記号には、以下が適用される。
【００６２】
Ａｒ3は、縮合アリールもしくはヘテロアリール基、または１０〜４０個の芳香族環原子を有する縮合芳香族もしくはヘテロ芳香族環系（これらは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）であり、
Ａｒ4は、出現する毎に同じかまたは異なっており、５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族またはヘテロ芳香族環系（これらは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）であり、ここで同じ窒素原子に結合している２つのラジカルＡｒ4は、単結合、またはＢ（Ｒ2）、Ｃ（Ｒ2）2、Ｓｉ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝ＮＲ2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ2）2、Ｏ、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、Ｎ（Ｒ2）、Ｐ（Ｒ2）およびＰ（＝Ｏ）Ｒ2から選択される架橋によって互いに連結していてもよく、
Ｒ2は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＨＯ、Ｎ（Ｒ3）2、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ3、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ3）2、Ｓ（＝Ｏ）Ｒ3、Ｓ（＝Ｏ）2Ｒ3、ＣＲ3＝Ｃ（Ｒ3）2、ＣＮ、ＮＯ2、Ｓｉ（Ｒ3）3、Ｂ（ＯＲ3）2、Ｂ（Ｒ3）2、Ｂ（Ｎ（Ｒ3）2）2、ＯＳＯ2Ｒ3、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個のＣ原子を有する分枝もしくは環式アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または２〜４０個のＣ原子を有するアルケニルもしくはアルキニル基であり、ここでアルキル、アルコキシ、チオアルコキシ、アルケニルまたはアルキニル基は、各場合、１つ以上のラジカルＲ3によって置換されていてもよく、１つ以上の隣接していないＣＨ2基は、Ｒ3Ｃ＝ＣＲ3、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ3）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝ＮＲ3、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ3）、ＳＯ、ＳＯ2、ＮＲ3、Ｏ、ＳまたはＣＯＮＲ3によって置き換えられていてもよく、１つ以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ2、または５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系（これらは、各場合、１つ以上のラジカルＲ3によって置換されていてもよい）、または５〜３０個の芳香族環原子を有するアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基（これらは、１つ以上のラジカルＲ3によって置換されていてもよい）によって置き換えられていてもよく、ここで２つ以上の隣接する置換基Ｒ2は、互いに単環式または多環式の脂肪族または芳香族環系を形成することもでき、
Ｒ3は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｈ、Ｄ、または１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族、芳香族および／もしくはヘテロ芳香族炭化水素ラジカルであり（さらに、Ｈ原子は、Ｄ、ＣＮまたはＦによって置き換えられていてもよい）、ここで２つ以上の隣接する置換基Ｒ3は、互いに単環式または多環式の脂肪族または芳香族環系を形成することもできる。
【００６３】
本発明の好ましい一態様では、Ａｒ3は、縮合アリール基または縮合芳香族環系である。好ましい縮合アリール基または芳香族環系Ａｒ3は、アントラセン、ピレン、フルオランテン、ナフタセン、クリセン、ベンズアントラセン、ベンゾフルオレン、トリフェニレン、ペリレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−モノベンゾインデノフルオレン、およびｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−ジベンゾインデノフルオレンからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい。
【００６４】
本発明の好ましい一態様では、Ａｒ4は芳香族環系である。好ましい芳香族環系Ａｒ4は、出現する毎に同じかまたは異なっており、フェニル、１−もしくは２−ナフチル、オルト−、メタ−もしくはパラ−ビフェニル、２−フルオレニル、または２−スピロビフルオレニルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい。
【００６５】
好ましいラジカルＲ2は、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状アルキル基、または３〜１０個のＣ原子を有する分枝アルキル基からなる群から選択される。
【００６６】
さらに好ましい蛍光性ドーパントは、次式（１３７）の化合物である。
【化１２】
2014519541.tif 000028
【００６７】
式中、Ｒ2は、前述の意味を有し、使用されたその他の記号および添え字には以下が適用される。
【００６８】
Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、５〜３０個の芳香族環原子を有するアリールまたはヘテロアリール基（これらは、１つ以上のラジカルＲ2によって置換されていてもよい）であり、ただし、少なくとも１つのＡｒ5基は、１０〜３０個の芳香族環原子を有する縮合アリールまたはヘテロアリール基を表し、
Ｚは、出現する毎に同じかまたは異なっており、ＢＲ2、Ｃ（Ｒ2）2、Ｓｉ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝ＮＲ2、Ｃ＝Ｃ（Ｒ2）2、Ｏ、Ｓ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ2、ＮＲ2、ＰＲ2およびＰ（＝Ｏ）Ｒ2からなる群から選択され、
ｍ、ｎは、０または１であり、ただしｍ＋ｎ＝１であり、
ｐは、１、２または３であり、
各場合、２つの基Ａｒ5およびＺは、一緒になって、５員環または６員環を形成し、好ましくは各場合５員環を形成する。
【００６９】
本発明の好ましい一態様では、Ａｒ5基におけるすべてのπ電子の合計は、ｐ＝１の場合には少なくとも２８であり、ｐ＝２の場合には少なくとも３４であり、ｐ＝３の場合には少なくとも４０である。
【００７０】
本発明の好ましい一態様では、少なくとも１つのＡｒ5基は、１０〜１８個のＣ原子を有する縮合アリール基を表し、特に、ナフタレン、フェナントレン、アントラセン、ピレン、フルオランテン、ナフタセン、クリセン、ベンズアントラセン、ベンゾフェナントレンおよびトリフェニレンからなる群から選択され、その他の２つのＡｒ5基は、出現する毎に同じかまたは異なっており、６〜１８個のＣ原子を有するアリール基を表し、好ましくは、出現する毎に同じかまたは異なっており、フェニルまたはナフチルを表す。
【００７１】
本発明のさらに好ましい一態様では、Ｚは、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｃ（Ｒ2）2、Ｃ＝Ｏ、ＮＲ2、ＯおよびＳからなる群から選択され、特に好ましくは、出現する毎に同じかまたは異なっており、Ｃ（Ｒ2）2またはＮＲ2、非常に特に好ましくはＣ（Ｒ2）2である。
【００７２】
適切な蛍光性ドーパントはさらに、以下に図示する構造、ならびにＪＰ０６／００１９７３、ＷＯ２００４／０４７４９９、ＷＯ２００６／０９８０８０、ＷＯ２００７／０６５６７８、ＵＳ２００５／０２６０４４２およびＷＯ２００４／０９２１１１に開示の構造を有する。
【化１３−１】
2014519541.tif 000029
【化１３−２】
2014519541.tif 000030
【化１３−３】
2014519541.tif 000031
【化１３−４】
2014519541.tif 000032
【化１３−５】
2014519541.tif 000033
【００７３】
本発明のさらに特に好ましい一態様では、特に赤色または緑色光の高効率の発光が望ましい場合、エミッタ単位は三重項エミッタである。
【００７４】
三重項エミッタは、リン光性化合物としても公知であり、相対的に高いスピン多様性を有する励起状態、すなわち１を超えるスピン状態、特に励起三重項状態またはＭＬＣＴ混合状態からのルミネッセンスを示す化合物を意味すると解釈される。適切なリン光性化合物は、特に、適切な励起状態で好ましくは可視領域の光を発光し、さらに３８超および８４未満、特に好ましくは５６超および８０未満の原子番号を有する少なくとも１つの原子を含有する化合物である。好ましいリン光エミッタは、銅、モリブデン、タングステン、レニウム、ルテニウム、オスミウム、ロジウム、イリジウム、パラジウム、白金、銀、金またはユーロピウムを含有する化合物、特にイリジウム、白金または銅を含有する化合物である。前述のエミッタの例は、特許出願ＷＯ００／７０６５、ＷＯ０１／４１５１２、ＷＯ０２／０２７１４、ＷＯ０２／１５６４５、ＥＰ１１９１６１３、ＥＰ１１９１６１２、ＥＰ１１９１６１４、ＷＯ０５／０３３２４４に開示されている。一般に、従来技術に従ってリン光性ＯＬＥＤに使用されており、有機エレクトロルミネッセンス分野の技術者に公知のあらゆるリン光性錯体が適している。
【００７５】
本発明のさらなる一態様では、リン光性エミッタは、好ましくは、有機金属化合物単位を含有し、または有機金属化合物単位である。有機金属化合物単位は、好ましくは有機金属配位化合物である。有機金属配位化合物は、配位子としての有機化合物によって囲まれている化合物の中心に、金属原子または金属イオンを含有する化合物を意味すると解釈される。有機金属配位化合物は、さらに、配位子の炭素原子が配位結合を介して中心金属に結合していることを特徴とする。
【００７６】
有機配位子はキレート配位子であることがさらに好ましい。キレート配位子は、二座または多座配位子を意味すると解釈され、これらは、それに応じて２つ以上の原子を介して中心金属に結合し得る。
【００７７】
有機配位子は、好ましくは、次式（１８６）によって表される単位（以下、配位子単位と呼ぶ）を含有する。
【化１４】
2014519541.tif 000034
【００７８】
式中、矢印が出発している原子は、金属原子に配位し、数２〜５および８〜１１は、単にＣ原子を区別するために付された数を表す。式（１８６）の有機配位子単位は、２、３、４、５、８、９、１０および１１位の水素の代わりに、互いに独立に、Ｃ1~6アルキル、Ｃ6~20アリール、６〜１４員のヘテロアリールおよびさらなる置換基からなる群から選択される置換基を含有することができる。
【００７９】
式（１８６）の配位子の好ましい例は、以下の化合物（１８７）〜（１９５）である。
【化１５】
2014519541.tif 000035
【００８０】
本発明の意味では、化合物（１８７）、（１８９）および（１９５）がより好ましい。
【００８１】
有機配位化合物の中心金属は、好ましくは酸化状態が０の金属原子である。
【００８２】
好ましい一態様では、中心金属はＰｔまたはＩｒである。中心金属がＰｔである場合、配位数は、好ましくは４である。中心金属がＩｒである場合、配位数は、好ましくは６である。
【００８３】
Ｐｔは、先に示したように、式（１８６）の２つの配位子単位によって配位し、Ｉｒは、式（１８６）の３つの配位子単位によって配位していることがさらに好ましい。
【００８４】
適切なリン光性化合物または基の例を、以下に示す。
【化１６−１】
2014519541.tif 000036
【化１６−２】
2014519541.tif 000037
【化１６−３】
2014519541.tif 000038
【化１６−４】
2014519541.tif 000039
【化１６−５】
2014519541.tif 000040
【化１６−６】
2014519541.tif 000041
【化１６−７】
2014519541.tif 000042
【化１６−８】
2014519541.tif 000043
【化１６−９】
2014519541.tif 000044
【化１６−１０】
2014519541.tif 000045
【化１６−１１】
2014519541.tif 000046
【化１６−１２】
2014519541.tif 000047
【化１６−１３】
2014519541.tif 000048
【００８５】
５群の構造単位は、一重項状態から三重項状態への移動を改善し、前述の三重項エミッタ単位を支持するのに用いられると、これらの構造要素のリン光特性を改善する単位である。この目的に適しているのは、特に、例えばＷＯ２００４／０７０７７２Ａ２およびＷＯ２００４／１１３４６８Ａ１に記載のカルバゾールおよび架橋カルバゾール二量体単位である。また、この目的に適しているのは、例えばＷＯ２００５／０４０３０２Ａ１に記載のケトン、ホスフィンオキシド、スルホキシド、スルホン、シラン誘導体および類似化合物である。
【００８６】
６群の構造単位は、先に列挙した単位に加えて、前述の基には該当しない少なくとも１つのさらなる芳香族構造または別の共役構造を含有する単位、すなわち電荷キャリア移動度にごくわずかしか影響を及ぼさず、有機金属錯体ではなく、または一重項−三重項の移動に影響を及ぼさない単位である。この種類の構造要素は、得られるコポリマーの発光色に影響を及ぼし得る。したがってそれらの構造要素は、前記部分に応じてエミッタとして用いることもできる。ここで、６〜４０個のＣ原子を有する芳香族構造、またはトラン、スチルベンもしくはビススチリルアリーレン誘導体（これらのそれぞれは、１つ以上のラジカルＲによって置換されていてもよい）が好ましい。ここで、１，４−フェニレン、１，４−ナフチレン、１，４−または９，１０−アントリレン、１，６−、２，７−または４，９−ピレニレン、３，９−または３，１０−ペリレニレン、４，４’−ビフェニリレン、４，４’’−テルフェニリレン、４，４’−ビ−１，１’−ナフチリレン、４，４’−トラニレン、４，４’−スチルベニレン、４，４’’−ビススチリルアリーレン、ベンゾチアジアゾールおよび対応する酸素誘導体、キノキサリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ジヒドロフェナジン、ビス（チオフェニル）アリーレン、オリゴ（チオフェニレン）、フェナジン、ルブレン、ペンタセンまたはペリレン誘導体を組み込むことが特に好ましく、これらは好ましくは置換されているか、もしくは好ましくは共役したプッシュプル系（ドナーおよびアクセプター置換基によって置換されている系）、または好ましくは置換されているスクアリンもしくはキナクリドンなどの系である。
【００８７】
７群の構造単位は、６〜４０個のＣ原子を有する芳香族構造を含有し、ポリマー骨格として典型的に使用される単位である。これらは、例えば４，５−ジヒドロピレン誘導体、４，５，９，１０−テトラヒドロピレン誘導体、フルオレン誘導体、９，９’−スピロビフルオレン誘導体、フェナントレン誘導体、９，１０−ジヒドロフェナントレン誘導体、５，７−ジヒドロジベンゾキセピン誘導体、ならびにｃｉｓ−およびｔｒａｎｓ−インデノフルオレン誘導体であり、さらに原則として、重合後に共役、架橋または非架橋ポリフェニレンまたはポリフェニレン−ビニレンホモポリマーを生じるはずのあらゆる類似の構造である。またここで、前記芳香族構造は、骨格または側鎖にヘテロ原子、例えばＯ、ＳまたはＮなどを含有していてもよい。
【００８８】
８群の構造単位は、コポリマーの膜形態特性および／またはレオロジー特性に影響を及ぼす単位、例えばシロキサン、長鎖アルキルまたはフッ素化基などであり、さらに特に剛性または可撓性単位、例えば液晶形成単位または架橋可能な基などである。
【００８９】
１群〜８群の前述の単位およびさらなる発光単位の合成は、当業者に公知であり、特許文献、例えばＷＯ２００５／０１４６８９Ａ２、ＷＯ２００５／０３０８２７Ａ１およびＷＯ２００５／０３０８２８Ａ１に記載されている。これらの特許文書およびそれに引用されている文献は、参照によって本願に組み込まれる。
【００９０】
好ましくはｋ＝０である式（１）の構造単位に加えて、１〜８群から選択される１つ以上の単位をさらに同時に含有する本発明のコポリマーが好ましい。さらに、１つの群から２つ以上の構造単位が同時に存在することが好ましい場合がある。
【００９１】
しかし、例えば白色発光コポリマーの合成では、発光単位、特に緑色および赤色発光単位の割合が少ない方が好ましいこともある。白色発光コポリマーを合成することができる方法は、例えばＷＯ２００５／０３０８２７Ａ１およびＷＯ２００５／０３０８２８Ａ１に詳説されている。
【００９２】
特に好ましい一態様では、コポリマーは、正孔輸送材料または中間層材料である。中間層材料は、少なくとも−２．５ｅＶ（またはそれを超える）のＬＵＭＯおよび少なくとも２．６ｅＶ（またはそれを超える）の三重項準位を有することがさらに好ましい。これは、本発明のコポリマーを用いて、例えば以下の２つの方法で実現することができる。
【００９３】
（ａ）繰り返し単位が、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位から主に選択される、構造（Ｖ）、（ＶＩ）、（Ｘ）および（ＸＩ）の好ましい構造を有する本発明のポリマー。好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位を、コポリマーのすべての単位に対して合計で少なくとも５０ｍｏｌ％、非常に好ましくは少なくとも７０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは少なくとも８０ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは少なくとも９０ｍｏｌ％含有するコポリマーが好ましい。
【００９４】
（ｂ）好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位に加えて、１群の単位（ＨＩＭ／ＨＴＭ）も含有する本発明のポリマー。コポリマーは、好ましくは、ＡがＨＩＭまたはＨＴＭ単位である構造（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）および／または構造（ＩＸ）を含有する。式（１）の構造単位とポリマーの７群の単位の合計は、コポリマーのすべての単位に対して、特に好ましくは少なくとも５０ｍｏｌ％を構成する。ＨＩＭまたはＨＴＭの割合が０．５〜３０ｍｏｌ％であることが特に非常に好ましく、ＨＩＭまたはＨＴＭの割合が５〜２０ｍｏｌ％であることがとりわけ好ましい。
【００９５】
さらに特に好ましい一態様では、コポリマーはマトリックス材料であり、とりわけ、リン光性エミッタのために高い三重項準位を有するマトリックス材料である。これは、様々な方法で、例えば以下により本発明のコポリマーを用いて実現することができる。
【００９６】
（ａ）繰り返し単位のほとんどが、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位から選択される、好ましくは構造（Ｖ）、（ＶＩ）、（Ｘ）および／または構造（ＸＩ）の構造を有する本発明のポリマー。コポリマーは、非常に好ましくは、コポリマーのすべての単位に対して合計で少なくとも５０ｍｏｌ％、特に好ましくは少なくとも７０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは少なくとも８０ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは少なくとも９０ｍｏｌ％の量の式（１）の構造単位を含有する。
【００９７】
（ｂ）好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位に加えて、５群の単位も含有する本発明のポリマー。ここで、ポリマーの式（１）の構造単位の合計は、コポリマーのすべての単位に対して少なくとも４０ｍｏｌ％であることが好ましい。この５群の単位の割合は、非常に好ましくは１〜５０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは５〜４０ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは２０〜４０ｍｏｌ％である。
【００９８】
（ｃ）好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位に加えて、２群の（ＥＩＭ／ＥＴＭ）単位も含有する本発明のポリマー。ここで、コポリマーのすべての単位に対して合計で少なくとも４０ｍｏｌ％の量の式（１）の構造単位を含有するコポリマーが好ましい。この２群の単位の割合は、非常に好ましくは０．５〜３０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは１〜３０ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは１０〜２０ｍｏｌ％である。
【００９９】
各場合、構造（Ｖ）、（ＶＩＩ）および／または（ＶＩＩＩ）のコポリマーの構造、ならびに構造（Ｘ）および（ＸＩ）のコポリマーが好ましい。
【０１００】
本発明のさらに特に好ましい一態様では、コポリマーは、リン光性材料である。これは、少なくとも１つのリン光性エミッタ単位をコポリマーに統合することによって実現することができる。本発明のコポリマーは、好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位に加えて、好ましくは４群の単位も含有する。コポリマーのすべての単位に対して合計で少なくとも５０ｍｏｌ％の式（１）の構造単位を含有する本発明のコポリマーが好ましい。４群の単位の割合は、非常に好ましくは０．５〜１０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは１〜８ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは１〜５ｍｏｌ％である。
【０１０１】
本発明のさらに好ましい一態様では、本発明のコポリマーは、電子輸送コポリマーまたは正孔阻止コポリマー（ＥＴＭコポリマー）である。
【０１０２】
このＥＴＭコポリマーは、好ましくは、Ａｒ4またはＡｒ5基の少なくとも１つが、好ましくはピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、オキサジアゾール、ベンズイミダゾール、トリアジン、ケトン、ホスフィン酸化物およびフェナジン誘導体、さらにはトリアリールボラン、ならびに低ＬＵＭＯを有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有複素環からなる群から選択される電子輸送単位である、式（４）、（５）、（６）、（７）、（８）または（９）、特に好ましくは（４）、（５）、（６）、（８）または（９）の構造単位の少なくとも１つを含有する。特に好ましくは、少なくとも１つのＡｒ4またはＡｒ5は、以下から選択される。
【化１７】
2014519541.tif 000049
【０１０３】
さらにＥＴＭコポリマーは、好ましくはｋ＝１である式（１）の少なくとも１つの構造単位に加えて、２群の単位（ＥＩＭ／ＥＴＭ）を含有することも好ましい。このコポリマーは、コポリマーのすべての単位に対して合計で少なくとも４０ｍｏｌ％の式（１）の構造単位を含有することが特に好ましい。２群の単位の割合は、非常に好ましくは０．５〜３０ｍｏｌ％、特に非常に好ましくは１〜３０ｍｏｌ％、とりわけ好ましくは１０〜２０ｍｏｌ％である。
【０１０４】
ブロック様の構造を有する前述のコポリマーを得ることができる方法、およびこの目的に特に好ましいさらなる構造要素は、例えばＷＯ２００５／０１４６８８Ａ２に詳説されている。この特許文書は、参照によって本願に組み込まれる。現時点では、コポリマーがデンドリマー状構造を有していてもよいことが、やはり同様に強調されるはずである。
【０１０５】
式（１）の構造単位を含有する本発明のコポリマーは、容易に高収量で得ることができる。
【０１０６】
三重項エミッタ単位は、本発明のコポリマーに用いられる場合、有利な特性、特に長い寿命、高い効率および良好な色座標を有する。
【０１０７】
本発明のコポリマーは、少なくとも１つのモノマーが本発明のポリマーの式（１）の構造単位をもたらす２つ以上の種類のモノマーを重合することによって、一般に調製される。適切な重合反応は、当業者に公知であり、文献に記載されている。Ｃ−ＣまたはＣ−Ｎ連結をもたらす、特に適切な好ましい重合反応は、以下のものである。
【０１０８】
（Ａ）鈴木重合、
（Ｂ）山本重合、
（Ｃ）ＳＴＩＬＬＥ重合、
（Ｄ）ＨＥＣＫ重合、
（Ｅ）根岸重合、
（Ｆ）薗頭重合、
（Ｇ）檜山重合、および
（Ｈ）ＨＡＲＴＷＩＧ−ＢＵＣＨＷＡＬＤ重合。
【０１０９】
これらの方法によって重合を実施することができる方法、および次にコポリマーを反応媒体から分離し、精製することができる方法は、当業者に公知であり、例えば特許文献ＷＯ０３／０４８２２５Ａ２、ＷＯ２００４／０３７８８７Ａ２およびＷＯ２００４／０３７８８７Ａ２に詳説されている。
【０１１０】
式（１）の構造単位とさらなる構造単位とを重合できるようにするためには、これらの構造単位は、好ましくは、カップリング反応、好ましくは金属触媒クロスカップリング反応に利用しやすい脱離基を含有する。脱離基で官能化された化合物は、重合の基礎になる。したがって、臭素誘導体は、鈴木カップリングによってアリールボロン酸もしくはアリールボロン酸誘導体と反応し、またはＳＴＩＬＬＥ反応によって有機スズ化合物と反応して、対応するコオリゴマー、コポリマーもしくはデンドリマーを生成することができる。
【０１１１】
これらの方法は、従来技術から公知である。したがって鈴木カップリングは、例えば、好ましくはパラジウム−ホスフィン錯体を触媒として使用して、アリールボロン酸を好ましくはハロ芳香族化合物と反応させるクロスカップリング反応である。芳香族化合物の反応性は、臭素からトリフルオロメタンスルホン酸エステルを介してヨウ素まで増大し、その間に反応性が弱いクロロ芳香族化合物でも、パラジウム−ホスフィン触媒と反応することができる。同様に、有機ホウ素化合物の代わりに有機スズ化合物を使用すると、ＳＴＩＬＬＥクロスカップリング反応が進行するが、有機スズ化合物は毒性が高いため、あまり好ましくない。
【０１１２】
本発明の目的では、反応性脱離基によって、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｏ−トシラート、Ｏ−トリフラート、Ｏ−メシラート、Ｏ−ノナフラート、ＮＨ、ＳｉＭｅ3-nＦn（ｎ＝１または２）、Ｏ−ＳＯ2Ｒ1、Ｂ（ＯＲ1）2、−ＣＲ1＝Ｃ（Ｒ1）2、−Ｃ≡ＣＨおよびＳｎ（Ｒ1）3（ここで、Ｒ1は、前述の意味と同じ意味を有し、２つ以上のラジカルＲ1は、それらが結合している原子と一緒になって、環系を形成することもできる）によって置換されている、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位が、特に好ましい。反応性脱離基は、特に好ましくは、Ｂｒ、ＩおよびＢ（ＯＲ1）2から選択される。ここで重合は、好ましくはハロゲン官能基またはボロン酸官能基を介して行われる。
【０１１３】
Ｃ−Ｃ連結反応は、好ましくは鈴木カップリング、山本カップリングおよびＳＴＩＬＬＥカップリングの群から選択され、Ｃ−Ｎ連結反応は、好ましくはＨＡＲＴＷＩＧ−ＢＵＣＨＷＡＬＤカップリングである。
【０１１４】
したがって本発明はまた、鈴木重合、山本重合、ＳＴＩＬＬＥ重合またはＨＡＲＴＷＩＧ−ＢＵＣＨＷＡＬＤ重合によって調製されることを特徴とする、本発明のポリマーを調製する方法に関する。
【０１１５】
本発明のデンドリマーは、当業者に公知の方法またはそれと同様の方法によって調製することができる。適切な方法は、文献、例えばＦｒｅｃｈｅｔ、Ｊｅａｎ  Ｍ．Ｊ．；Ｈａｗｋｅｒ、Ｃｒａｉｇ  Ｊ．、「Ｈｙｐｅｒｂｒａｎｃｈｅｄ  ｐｏｌｙｐｈｅｎｙｌｅｎｅ  ａｎｄ  ｈｙｐｅｒｂｒａｎｃｈｅｄ  ｐｏｌｙｅｓｔｅｒｓ：ｎｅｗ  ｓｏｌｕｂｌｅ、ｔｈｒｅｅ−ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ、ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｐｏｌｙｍｅｒｓ」、Ｒｅａｃｔｉｖｅ＆Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ（１９９５）、２６（１−３）、１２７−３６；Ｊａｎｓｓｅｎ、Ｈ．Ｍ．；Ｍｅｉｊｅｒ、Ｅ．Ｗ．、「Ｔｈｅ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｄｅｎｄｒｉｔｉｃ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」、Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（１９９９）、２０（Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ）、４０３−４５８；Ｔｏｍａｌｉａ、Ｄｏｎａｌｄ  Ａ．、「Ｄｅｎｄｒｉｍｅｒ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ」、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ａｍｅｒｉｃａｎ（１９９５）、２７２（５）、６２−６、ＷＯ０２／０６７３４３Ａ１およびＷＯ２００５／０２６１４４Ａ１に記載されている。
【０１１６】
本発明のコポリマーを合成するには、対応するモノマーが必要である。本発明のポリマーにおいて式（１）の構造単位をもたらすモノマーは、相応に置換されており、かつこのモノマー単位をポリマーに組み込むことができる適切な官能基を２カ所の位置に有する化合物である。したがって本発明は、同様にこれらのモノマーに関する。
【０１１７】
したがって本発明はまた、一般式（３４３）の化合物に関する。
【化１８】
2014519541.tif 000050
【０１１８】
式中、Ａｒ1〜Ａｒ5、Ｊ、Ｊ1、Ｒ1およびＲ2は、請求項１に示した意味を有し、その他の記号および添え字には以下が適用される。
【０１１９】
Ｐは、各場合、互いに独立に、反応性脱離基であり、
ｋは、０または１のいずれかであり、好ましくは１であり、ｋ＝０である場合、さらなる反応性脱離基Ｐは、Ａｒ2に結合しており、
ｍは、０または１のいずれかであり、
Ｘは、互いに独立に、
【化１９】
2014519541.tif 000051
【０１２０】
から選択され、ただし、少なくとも１つのＸは、Ｊと等しくなく、ここでｋ＝１であり、ＸがＪおよびＪ1に等しい場合、さらなる反応性脱離基Ｐは、Ａｒ3に結合している。
【０１２１】
非常に好ましいモノマーは、一般式（３４５）〜（３５２）、特に好ましくは（３４５）、（３４６）、（３４７）、（３４８）、（３４９）、（３５１）または（３５２）の化合物である。
【化２０−１】
2014519541.tif 000052
【化２０−２】
2014519541.tif 000053
【０１２２】
式中、記号および添え字には以下が適用される。
【０１２３】
Ｐは、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｏ−トシラート、Ｏ−トリフラート、Ｏ−メシラート、Ｏ−ノナフラート、ＮＨ、ＳｉＭｅ3-nＦn（ｎ＝１または２）、Ｏ−ＳＯ2Ｒ1、Ｂ（ＯＲ1）2、−ＣＲ1＝Ｃ（Ｒ1）2、−Ｃ≡ＣＨおよびＳｎ（Ｒ1）3（ここで、Ｒ1は、前述の意味と同じであり、２つ以上のラジカルＲ1は、それらが結合している原子と一緒になって、環系を形成することもできる）から選択される。Ｐは、特に好ましくは、Ｂｒ、ＩおよびＢ（ＯＲ1）2から選択される。
【０１２４】
本発明の好ましい一態様では、式（３４３）〜（３５２）の構造単位のＡｒ1〜Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換またはＲ1で置換されている芳香族環系から選択され、ここでｋ＝１である構造単位が好ましい。
【０１２５】
本発明の非常に好ましい一態様では、式（３４３）〜（３５２）の構造単位のＡｒ1〜Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換の単環式またはＲ1で置換されている単環式芳香族またはヘテロ芳香族環、好ましくは単環式芳香族環から選択され、ここでｋ＝１である構造単位が好ましい。
【０１２６】
本発明の特に非常に好ましい一態様では、式（３４３）〜（３５２）の構造単位のＡｒ1〜Ａｒ5は、出現する毎に同じかまたは異なっており、無置換の単環式芳香族またはヘテロ芳香族環、好ましくは無置換の単環式芳香族環から選択され、非常に好ましくはＡｒ1〜Ａｒ5は、無置換の単環式芳香族の６員環であり、ここでｋ＝１である構造単位が好ましい。
【０１２７】
本発明のモノマーの一態様によれば、式（３４３）の化合物は、次式（３５３）〜（３７１）の化合物に相当する。
【化２１−１】
2014519541.tif 000054
【化２１−２】
2014519541.tif 000055
【化２１−３】
2014519541.tif 000056
【０１２８】
式中、記号および添え字は、先に示した意味を有する。
【０１２９】
ここで、式（３５３）〜（３６５）および（３６７）〜（３７１）の化合物が好ましい。
【０１３０】
本発明の目的では、式（２９）〜（４８）、好ましくは（２９）〜（４２）および（４４）〜（４８）の化合物がさらに好ましく、ここで化合物（２９）〜（４８）の式において破線で示される結合は、先に定義の−Ｐ基によって置き換えられることになる。
【０１３１】
本発明の目的では、式（４９）〜（１１３）、好ましくは（４９）〜（８０）および（８７）〜（１１３）の化合物が非常に好ましく、ここで化合物（４９）〜（１１３）の式において破線で示される結合は、先に定義の−Ｐ基によって置き換えられることになる。
【０１３２】
本発明の重合可能な化合物の例は、以下に図示した化合物である。
【化２２】
2014519541.tif 000057
【０１３３】
さらに、好ましい化合物は、異なる反応性を有する脱離基を含有する化合物である。これは、より良好に制御できるポリマー鎖を構築することができる。その例は、以下に図示した化合物である。
【化２３】
2014519541.tif 000058
【０１３４】
本発明のポリマーは、純粋な物質としてではなく、任意の所望の種類のさらなるポリマー性、オリゴマー性、デンドリマー状および／または低分子量物質と一緒に、混合物として使用することがさらに好ましい場合がある。これらのポリマーは、例えば電気的特性を改善することができ、またはそれら自体が発光することができる。先および以下において、混合物は、少なくとも１つの重合構成成分を含む組成物を意味すると解釈される。
【０１３５】
したがって本発明は、さらに、本発明の１つ以上のコポリマーと、１つ以上のさらなるポリマー性、オリゴマー性、デンドリマー状または低分子量物質を含むポリマー混合物に関する。
【０１３６】
本発明のさらなる一態様では、混合物は、本発明のコポリマーおよび低分子量物質を含むことが好ましい。低分子量物質は、好ましくは三重項エミッタである。
【０１３７】
さらなる一態様では、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位を含有するコポリマーは、発光化合物と一緒に発光層において用いられることが好ましい。この場合、ポリマーは、好ましくは１つ以上のリン光性材料（三重項エミッタ）と組み合わせて用いられる。本発明の目的では、リン光は、相対的に高いスピン多様性を有する励起状態、すなわち１を超えるスピン状態、特に励起三重項状態またはＭＬＣＴ混合状態からのルミネッセンスを意味すると解釈される。次に、本発明のまたは前述の好ましい態様のコポリマーと発光化合物を含む混合物は、エミッタおよびマトリックス材料を含む全混合物に対して９９〜１重量％、好ましくは９８〜６０重量％、特に好ましくは９７〜７０重量％、特に９５〜７５重量％の本発明のまたは前述の好ましい態様のコポリマーを含む。それに応じて、混合物は、エミッタおよびマトリックス材料を含む全混合物に対して最大９９重量％、好ましくは最大４０重量％、特に好ましくは最大３０重量％、特に最大２５重量％のエミッタを含む。さらに、混合物は、エミッタおよびマトリックス材料を含む全混合物に対して少なくとも１重量％、好ましくは２重量％、特に好ましくは少なくとも３重量％、特に少なくとも５重量％のエミッタを含む。
【０１３８】
しかし、式（１）の構造単位を含有するコポリマーが、発光化合物と一緒に発光層において用いられる前述の態様では、発光化合物の割合は、著しく低い場合もある。この場合、混合物は、好ましくは、全混合物に対して少なくとも０．０１重量％、好ましくは５重量％未満、特に好ましくは３重量％未満、特に１．５重量％未満のエミッタを含む。
【０１３９】
適切なリン光性化合物は、特に、適切な励起状態で好ましくは可視領域の光を発光し、３６超および８４未満、特に好ましくは５６超および８０未満の原子番号を有する少なくとも１つの原子をさらに含有する化合物である。
【０１４０】
前述のエミッタの例は、特許出願ＷＯ００／７０６５５、ＷＯ０１／４１５１２、ＷＯ０２／０２７１４、ＷＯ０２／１５６４５、ＥＰ１１９１６１３、ＥＰ１１９１６１２、ＥＰ１１９１６１４、ＷＯ２００５／０３３２４４およびＤＥ１０２００８０１５５２６に開示されている。一般に、従来技術に従ってリン光性ＯＬＥＤに使用されており、有機エレクトロルミネッセンス分野の技術者に公知のあらゆるリン光性錯体が適しており、当業者は本発明のステップに含まれないさらなるリン光性錯体を使用することができよう。
【０１４１】
本発明の目的では、本発明の組成物のエミッタ化合物は、好ましくは緑色発光リン光エミッタである。リン光エミッタは、同様に、青色または赤色リン光エミッタであってもよい。
【０１４２】
本発明のさらなる一態様では、リン光エミッタは、好ましくは有機金属化合物単位を含有する。有機金属化合物単位は、好ましくは有機金属配位化合物である。本発明では、有機金属配位化合物は、配位子としての有機化合物によって囲まれている化合物の中心に、金属原子または金属イオンを含有する化合物を意味すると解釈される。有機金属配位化合物は、さらに、配位子の少なくとも１つの炭素原子が配位結合を介して中心金属に結合していることを特徴とする。電気的に中性のリン光エミッタが、さらに好ましい。
【０１４３】
リン光エミッタは、好ましくはキレート配位子、すなわち少なくとも２つの結合部位を介して金属に配位する配位子だけを含有し、同じでも異なっていてもよい２つまたは３つの二座配位子を使用することが特に好ましい。キレート錯体の安定性がより高いことから、キレート配位子が好ましい。
【０１４４】
本発明のさらなる一態様では、好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位を含有する本発明のコポリマーは、中間層において用いられることが好ましい。ここで、コポリマーは、好ましくは励起子阻止機能および／または電子阻止機能を有する。
【０１４５】
本発明のさらなる一態様では、混合物は、本発明のコポリマーと、本発明のコポリマー中に存在するか、または前述の態様のように低分子量物質と混合されている三重項エミッタと、さらなる低分子量物質とを含むことが好ましい。これらの低分子量物質は、１群〜８群の使用可能なモノマー単位に関して言及したものと同じ官能基を有していてもよい。
【０１４６】
本発明はさらに、本発明の少なくとも１つのコポリマーおよび少なくとも１つの溶媒を含む配合物、特に溶液、分散液またはエマルションに関する。用いることができる溶媒は、本発明のコポリマーを溶解できるか、または本発明のコポリマーと懸濁液を形成することができる、考え得るあらゆる溶媒である。ここで、本発明では、以下の有機溶媒が好ましいが、これらは本発明を制限するものではない。ジクロロメタン、トリクロロメタン、モノクロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、テトラヒドロフラン、アニソール、モルホリン、トルエン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、１，４−ジオキサン、アセトン、メチルエチルケトン、１，２−ジクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、１，１，２，２−テトラクロロエタン、酢酸エチル、ｎ−酢酸ブチル、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、テトラリン、デカリン、インダンおよび／またはその混合物。
【０１４７】
溶液中の本発明のコポリマーの濃度は、溶液の総重量に対して好ましくは０．１〜１０重量％、より好ましくは０．５〜５重量％である。溶液は、任意に、例えばＷＯ２００５／０５５２４８Ａ１に記載の通り、溶液のレオロジー特性を相応に調節するために、１つ以上のバインダーも含む。
【０１４８】
溶液を適切に混合し、時間を置いた後、溶液は、以下の「完全」溶解、「境界」溶解または不溶性のカテゴリーの１つに分類される。これらの分類の境界線は、溶解パラメータを参照して設定される。対応する値は、例えば「Ｃｒｏｗｌｅｙ、Ｊ．Ｄ．、Ｔｅａｇｕｅ、Ｇ．Ｓ．Ｊｒ．ａｎｄ  Ｌｏｗｅ、Ｊ．Ｗ．Ｊｒ．、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐａｉｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、３８、Ｎｏ．４９６、２９６（１９６６）」などの文献から得ることができる。
【０１４９】
溶媒混合物を使用することもでき、それらは、「Ｓｏｌｖｅｎｔｓ、Ｗ．Ｈ．Ｅｌｌｉｓ、Ｆｅｄｅｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｏｃｉｅｔｉｅｓ  ｆｏｒ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、ｐｐ．９ ｔｏ  １０、１９８６」に記載されている通りに特定される。この種類の方法は、組成物を溶解するいわゆる「非」溶媒の混合物をもたらし得るが、混合物中に少なくとも１種の真溶剤を有することが望ましい。
【０１５０】
配合物のさらに好ましい形態は、エマルション、より好ましくはミニエマルションであり、これらは特に、第１の相の安定なナノ液滴が第２の連続相に分散している不均一系として調製される。本発明は、特に、本発明のコポリマーの様々な構成成分が、連続相またはナノ液滴中のいずれかに配置されているミニエマルションに関する。
【０１５１】
本発明では、連続相が極性相であるミニエマルション、および連続相が非極性相である逆ミニエマルションの両方を使用することができる。好ましい形態は、ミニエマルションである。エマルションの反応速度の安定性を増大するために、界面活性剤を混合することもできる。安定なミニエマルションを得るための、二相系のための溶媒、界面活性剤および処理の選択は、当業者には専門知識を基にして、または数々の刊行物、例えば包括的論文Ｌａｎｄｆｅｓｔｅｒ  ｉｎ  Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ、Ｍａｔｅｒ．Ｒｅｓ．（０６）、３６、ｐ．２３１などから公知のはずである。
【０１５２】
電子デバイスまたは光電子デバイスにおいていわゆる薄層を使用するために、本発明のコポリマーまたはその配合物は、相応に適切な方法によって堆積させることができる。デバイス、例えばＯＬＥＤなどの液体コーティングが、真空蒸着技術よりも望ましい。溶液からの堆積方法が、特に好ましい。好ましい堆積技術には、ディップコーティング、スピンコーティング、インクジェット印刷、活版印刷、スクリーン印刷、ドクターブレードコーティング、ローラー印刷、リバースローラー印刷、オフセットリソグラフィ、フレキソ印刷、ウェブ印刷、スプレーコーティング、刷毛塗りまたはパッド印刷、およびスロットダイコーティングが含まれるが、これらは本発明を制限するものではない。インクジェット印刷が特に好ましく、高解像度ディスプレイを製造することもできる。
【０１５３】
本発明の溶液は、インクジェット印刷またはマイクロディスペンスを用いて、既製のデバイス基材に適用することができる。この目的では、有機半導体層を基材に適用するために、工業用圧電プリントヘッド、例えばＡｐｒｉｏｎ、Ｈｉｔａｃｈｉｅ−Ｋｏｋｉ、Ｉｎｋｊｅｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｏｎ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｐｉｃｏｊｅｔ、Ｓｐｅｃｔｒａ、Ｔｒｉｄｅｎｔ、Ｘａａｒ製のものを使用することが好ましい。さらに、準工業用プリントヘッド、例えばＢｒｏｔｈｅｒ、Ｅｐｓｏｎ、Ｋｏｎｉｋａ、Ｓｅｉｋｏ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ、Ｔｏｓｈｉｂａ  ＴＥＣ製のもの、または例えばＭｉｋｒｏｄｒｏｐ  ａｎｄ  Ｍｉｋｒｏｆａｂから製造されている単ノズルマイクロディスペンス装置を使用することもできる。
【０１５４】
本発明のコポリマーを、インクジェット印刷またはマイクロディスペンスによって適用するためには、本発明のコポリマーを、まずは適切な溶媒に溶解すべきである。溶媒は、前述の要件を満たさなければならず、選択されたプリントヘッド上でいかなる悪影響も生じてはならない。さらに、プリントヘッド内の溶液の乾燥によって引き起こされる処理上の問題を回避するために、溶媒は、１００℃超、好ましくは１４０℃超、より好ましくは１５０℃超の沸点を有するべきである。前述の溶媒に加えて、以下の溶媒も適している。置換および無置換キシレン誘導体、ジ−Ｃ1~2−アルキルホルムアミド、置換および無置換アニソール、ならびに他のフェノールエーテル誘導体、置換複素環、例えば置換ピリジン、ピラプシン（pyrapsine）、ピリミジン、ピロリジノン、置換および無置換Ｎ，Ｎ−ジ−Ｃ1~2−アルキルアニリン、ならびに他のフッ素化または塩素化芳香族化合物。
【０１５５】
インクジェット印刷によって本発明のコポリマーを堆積させるのに好ましい溶媒は、１つ以上の置換基（この置換基の炭素原子の総数は、少なくとも３である）によって置換されているベンゼン環を含有するベンゼン誘導体を含む。したがって、例えばベンゼン誘導体は、プロピル基または３つのメチル基によって置換されていてもよく、各場合、炭素原子の総数は、少なくとも３でなければならない。この種類の溶媒は、溶媒と本発明の化合物を含むインクジェット液を形成することができ、ノズルの詰まりおよびスプレー中の構成成分の分離を抑え、または予防する。溶媒（複数可）は、以下の例示的一覧から選択することができる。ドデシルベンゼン、１−メチル−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン、テルピネオールリモネン、イソデュロール（isodurol）、テルピノレン、シメンおよびジエチルベンゼン（dethylbenzene）。溶媒は、２つ以上の溶媒を含む溶媒混合物であってもよく、ここで溶媒のそれぞれは、好ましくは１００℃超、より好ましくは１４０℃超の沸点を有する。この種類の溶媒は、堆積層の膜形成を促進し、層間の誤差を低減する。
【０１５６】
インクジェット液（すなわち、好ましくは溶媒（複数可）、バインダーおよび本発明の化合物を含む混合物）は、好ましくは、２０℃で１〜１００ｍＰａ・ｓ、より好ましくは１〜５０ｍＰａ・ｓ、最も好ましくは１〜３０ｍＰａ・ｓの粘度を有する。
【０１５７】
本発明の化合物または配合物は、１つ以上のさらなる構成成分、例えば、表面活性物質、滑沢剤、湿潤剤、分散剤、撥水剤、接着剤、流動性向上剤、消泡剤、空気堆積剤（air deposition agent）、希釈剤（反応性または非反応性物質であり得る）、助剤、着色剤、色素もしくは顔料、感作物質、安定剤、または抑制剤などをさらに含んでいてもよい。
【０１５８】
好ましくはｋ＝１である式（１）の構造単位を含有し、１つ以上の重合可能な基、したがって架橋可能な基を含有するコポリマーは、例えば、熱または光誘発性のインサイチュー重合およびインサイチュー架橋、例えばインサイチューＵＶ光重合またはフォトパターニングなどによる膜またはコーティングの製造、特に構造化コーティングの製造に特に適している。この種類の適用では、アクリラート、メタクリラート、ビニル、エポキシおよびオキセタンから選択される１つ以上の重合可能な基を含有する本発明のコポリマーが、特に好ましい。ここで、対応するコポリマーを純粋な物質として使用するだけでなく、前述の通り、これらのコポリマーの配合物またはブレンドを使用することも可能である。これらのコポリマーは、溶媒および／またはバインダーを添加して、または添加せずに使用することができる。前述の方法に適した材料、過程およびデバイスは、例えばＷＯ２００５／０８３８１２Ａ２に記載されている。使用可能なバインダーは、例えば、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアクリラート、ポリビニルブチラール、および光電子的に中性の類似のポリマーである。
【０１５９】
適切な好ましい溶媒は、例えば、トルエン、アニソール、キシレン、安息香酸メチル、ジメチルアニソール、メシチレン、テトラリン、ベラトロールおよびテトラヒドロフランまたはその混合物である。
【０１６０】
本発明のコポリマー、混合物および配合物は、電子デバイスもしくは電気光学デバイスにおいて、またはそれらの製造に使用することができる。
【０１６１】
したがって本発明は、さらに、本発明のコポリマー、混合物および配合物を、電子デバイス、好ましくはエレクトロルミネッセントデバイス（有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、ポリマー発光ダイオード（ＰＬＥＤ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機発光電気化学電池（ＯＬＥＣ）および有機発光電気化学トランジスタ（ＯＬＥＥＴ））、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機太陽電池（Ｏ−ＳＣ）、有機色素増感型太陽電池（ＯＤＳＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容体、有機電場消光デバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、有機レーザーダイオード（Ｏ−レーザー）および有機プラズモン発光デバイス（Ｄ．Ｍ．Ｋｏｌｌｅｒら、Ｎａｔｕｒｅ  Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ  ２００８、１−４）  有機太陽集光器に使用することに関する。
【０１６２】
前述の通り、本発明のコポリマーは、有機エレクトロルミネッセントデバイス、特に好ましくはＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ、ＯＬＥＣまたはディスプレイにおけるエレクトロルミネッセント材料として、特に非常に適している。
【０１６３】
有機エレクトロルミネッセントデバイスは、好ましくは、平面形状を有しており、かつ／または繊維の形態である。
【０１６４】
本発明の意味における繊維は、長さと直径の比が１０：１以上、好ましくは１００：１である任意の形状を意味すると解釈され、ここで縦軸に沿った横断面の形状は重要でない。したがって、縦軸に沿った横断面は、例えば円形、楕円形、三角形、長方形または多角形であってよい。発光繊維は、それらの使用に関して好ましい特性を有している。したがって発光繊維は、中でも治療用および／または化粧用光線療法の分野で使用するのに適している。これに関して、さらなる詳細は、従来技術（例えば、ＵＳ６５３８３７５、ＵＳ２００３／００９９８５８、Ｂｒｅｎｎｄａｎ  Ｏ’Ｃｏｎｎｏｒら（Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．２００７、１９、３８９７−３９００、および非公開特許出願ＥＰ１０００２５５８．４）に記載されている。
【０１６５】
本発明の目的では、エレクトロルミネッセント材料は、活性層として使用できる材料を意味すると解釈される。活性層は、その層が、電界を適用すると発光することができ（発光層）、かつ／または正および／もしくは負電荷の注入および／もしくは輸送を改善し（電荷注入層または電荷輸送層）、または電子阻止機能および／もしくは励起子阻止機能を有する（中間層）ことを意味する。
【０１６６】
したがって本発明はまた、好ましくは、本発明のコポリマーまたは混合物を、ＯＬＥＤまたはＰＬＥＤまたはＯＬＥＣにおいて、特にエレクトロルミネッセント材料として、特に好ましくは三重項／リン光マトリックス材料、またはリン光性材料もしくは中間層として使用することに関する。
【０１６７】
本発明はさらに、電子デバイス、好ましくは有機エレクトロルミネッセントデバイス（有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、ポリマー発光ダイオード（ＰＬＥＤ）、有機発光電気化学電池（ＯＬＥＣ）および有機発光電気化学トランジスタ（ＯＬＥＥＴ））、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機太陽電池（Ｏ−ＳＣ）、有機色素増感型太陽電池（ＯＤＳＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容体、有機電場消光デバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、有機レーザーダイオード（Ｏ−レーザー）、有機プラズモン発光デバイス（Ｄ．Ｍ．Ｋｏｌｌｅｒら、Ｎａｔｕｒｅ  Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ  ２００８、１−４）、または有機太陽集光器に関する。有機エレクトロルミネッセントデバイスが特に好ましい。
【０１６８】
前述の電子デバイスの構造は、電子デバイスの分野の業者に公知である。それでもなお、詳細なデバイス構造を開示しているいくつかの参考文献を、以下に示す。
【０１６９】
有機プラズマ発光デバイスは、好ましくはＫｏｌｌｅｒらのＮａｔｕｒｅ  Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ（０８）、２、ｐａｇｅｓ  ６８４  ｔｏ  ６８７に記載されているデバイスである。いわゆるＯＰＥＤは、前述のＯＬＥＤに非常に類似しているが、少なくとも陽極または陰極が、発光層上に表面プラズマを固定できるべきであるという点が異なる。ＯＰＥＤは、本発明のコポリマーを含むことがさらに好ましい。
【０１７０】
有機発光トランジスタ（ＯＬＥＴ）は、有機電界効果トランジスタに非常に類似の構造を有しているが、ソースとドレイン間の活性層として双極性材料を含む。より最近の開発が、刊行物によりＭｕｃｃｉｎｉらＮａｔｕｒｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ９、４９６  ｔｏ  ５０３（２０１０）によって明らかになっている。ここでやはり、ＯＬＥＴは、本発明の少なくとも１つのコポリマーを含むことが好ましい。
【０１７１】
有機発光電気化学トランジスタ（ＯＬＥＥＴ）は、有機電界効果トランジスタの構造と非常に類似の構造を有しているが、ソースとドレイン間に、電極と発光種の混合物を含む。より最近の開発が、刊行物Ｓａｒｉｃｉｆｔｃｉ  ｉｎ  Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９７、０３３３０２（２０１０）によって明らかになっている。ここでやはり、ＯＬＥＥＴは、本発明の少なくとも１つのコポリマーを含むことが好ましい。
【０１７２】
電子写真要素は、基材、電極および電極上の電荷輸送層、ならびに任意に電極と電荷輸送層の間の電荷発生層を含む。本明細書で使用できるこのようなデバイスおよび材料の多様な詳細および変形態様に関して、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．による文献「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｘｅｒｏｇｒａｐｈｙ」、Ｐａｕｌ  Ｍ．Ｂｏｒｓｅｎｂｅｒｇｅｒ＆Ｄ．Ｓ．Ｗｅｉｓｓ編（１９９８）が参照される。この種類のデバイスは、特に好ましくは電荷輸送層内に、本発明の少なくとも１つのコポリマーを含むことが好ましい。
【０１７３】
特に好ましい有機スピントロニクスデバイスは、Ｚ．Ｈ．Ｘｉｏｎｇら、Ｎａｔｕｒｅ  ２００４  Ｖｏｌ．７２７、ｐａｇｅ  ８２１に記録されているスピンバルブデバイスであり、このデバイスは、２つの強磁性電極と、その２つの強磁性電極間に有機層とを含み、有機層の少なくとも１つは、本発明のコポリマーおよび強磁性電極を含み、コバルト、ニッケル、鉄もしくはそれらの合金、またはＲｅＭｎＯ3もしくはＣｒＯ2（ここで、Ｒｅは希土類元素である）から構成される。
【０１７４】
有機発光電気化学電池（ＯＬＥＣ）は、最初にＰｅｉ＆ＨｅｅｇｅｒのＳｃｉｅｎｃｅ（９５）、２６９、ｐａｇｅｓ  １０８６  ｔｏ  １０８８に記録された通り、２つの電極およびその間の電極と蛍光種との混合物を含む。本発明のコポリマーは、この種類のデバイスに使用されることが望ましい。
【０１７５】
色素増感型太陽電池（ＤＳＳＣ）は、最初にＯ’Ｒｅｇａｎ＆Ｇｒａeｔｚｅｌ  ｉｎ  Ｎａｔｕｒｅ（９１）、３５３、ｐａｇｅｓ  ７３７  ｔｏ  ７４０に記録された通り、電極／色素増感型ＴｉＯ2多孔質薄膜／電解質／対電極を、この並び順で含む。液体電極は、Ｎａｔｕｒｅ（９８）、３９５、ｐａｇｅｓ  ５８３  ｔｏ  ５８５に記録された通り、固体正孔輸送層によって置き換えてもよい。
【０１７６】
Ｂａｌｄｏら、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３２１、２２６（２００８）の記録に見られる通り、有機太陽集光器（ＯＳＣ）を使用することができる。ＯＳＣは、高い屈折率を有するガラス基材上に堆積させた有機色素の薄膜からなる。色素は、入射太陽エネルギーを吸収し、低エネルギーでそれを再放出する。再放出された光子の大部分は、全内部反射によって導波路により完全に収集される。これは、基材の端部に配置される光起電力デバイスを用いて行われる。
【０１７７】
本発明では、１つ以上の活性層を有する、有機またはポリマー性有機エレクトロルミネッセントデバイス、特にポリマー性有機エレクトロルミネッセントデバイスが特に好ましく、ここでこれらの活性層の少なくとも１つは、本発明の１つ以上のコポリマーを含む。活性層は、例えば発光層、中間層、電荷輸送層および／または電荷注入層、好ましくは発光層または中間層であってよい。
【０１７８】
ＯＬＥＤまたはＰＬＥＤを製造し得る方法は、当業者に公知であり、例えばＷＯ２００４／０７０７７２Ａ２に一般的な方法として詳説されているが、この方法は個々の場合に応じて適応されるべきである。
【０１７９】
本発明のさらなる一態様では、デバイスは複数層を含む。これら複数層は、本発明のコポリマーを含む層であってよく、またはポリマー、ブレンドもしくはその独立な低分子量化合物を含む層であってよい。ここで、本発明のコポリマーまたはポリマーは、中間層、正孔輸送層、正孔注入層、エミッタ層、電子輸送層、電子注入層、電荷阻止層および／または電荷発生層の形態で、好ましくはエミッタ層／発光層または中間層として存在し得る。
【０１８０】
有機エレクトロルミネッセントデバイスは、好ましくは１つの発光層を含んでもよく、または少なくとも１つの発光層が先に定義の通り本発明の少なくとも１つのコポリマーを含む、複数の発光層を含んでいてもよい。複数の発光層が存在する場合、これらの層は、好ましくは全体で、全体的に白色発光をもたらす複数の発光極大３８０ｎｍ〜７５０ｎｍを有しており、すなわち蛍光またはリン光を発することができる様々な発光化合物が、発光層において使用される。三層が、青色、緑色およびオレンジ色または赤色の発光を示す三層系が特に好ましい（基本構造については、例えばＷＯ２００５／０１１０１３参照）。白色発光デバイスは、例えばディスプレイのライトまたはバックライトとして適している（ＬＣＤ）。
【０１８１】
有機エレクトロルミネッセントデバイスは、これらの層とは別に、さらなる層、例えば各場合、１つ以上の正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層、励起子阻止層および／または電荷発生層を含むこともできる（ＩＤＭＣ  ２００３、Ｔａｉｗａｎ；Ｓｅｓｓｉｏｎ  ２１  ＯＬＥＤ（５）、Ｔ．Ｍａｔｓｕｍｏｔｏ、Ｔ．Ｎａｋａｄａ、Ｊ．Ｅｎｄｏ、Ｋ．Ｍｏｒｉ、Ｎ．Ｋａｗａｍｕｒａ、Ａ．Ｙｏｋｏｉ、Ｊ．Ｋｉｄｏ、Ｍｕｌｔｉｐｈｏｔｏｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  ＥＬ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｌａｙｅｒ）。同様に、例えば励起子阻止機能を有する中間層を、２つの発光層間に導入することも可能である。しかし、これらの層のそれぞれは、必ずしも存在しなくてもよいことに留意すべきである。これらの層は同様に、先に定義の通り、本発明のコポリマーを含んでいてもよい。複数のＯＬＥＤを上下に配置することも可能であり、それによって、実現される光収率に関してさらに効率を高めることができる。光のカップリングアウトを改善するために、ＯＬＥＤの光の出口側に、最終的な有機層をナノフォームとして設計することもでき、それによって全反射の割合を低減する。
【０１８２】
デバイスはさらに、小分子から構築されている層をさらに含んでいてもよい（ＳＭＯＬＥＤ）。これらは、高真空下で小分子を蒸発させることによって製造することができる。
【０１８３】
したがって、１つ以上の層が昇華方法を用いて被覆され、材料が、１０-5ｍｂａｒ未満、好ましくは１０-6ｍｂａｒ未満、特に好ましくは１０-7ｍｂａｒ未満の圧力で真空昇華ユニット内で蒸着される有機エレクトロルミネッセントデバイスがさらに好ましい。
【０１８４】
同様に、１つ以上の層が、ＯＶＰＤ（有機気相堆積）法により、またはキャリアガス昇華を用いて被覆され、材料が、１０-5ｍｂａｒ〜１ｂａｒの圧力で適用されることを特徴とする有機エレクトロルミネッセントデバイスが好ましい。
【０１８５】
１つ以上の層が、例えばスピンコーティングなどによって、または任意の所望の印刷方法、例えばスクリーン印刷、フレキソ印刷もしくはオフセット印刷、特に好ましくはＬＩＴＩ（光誘発性赤外線画像、熱転写印刷）もしくはインクジェット印刷を用いることによって溶液から製造される有機エレクトロルミネッセントデバイスがさらに好ましい。この目的では、必要に応じて適切に置換することによって得られる可溶性化合物が必要である。
【０１８６】
デバイスは、通常、陰極および陽極（電極）を含む。本発明の目的では、電極（陰極、陽極）は、高効率の電子または正孔注入を得るために、電極の電位が、隣接する有機層の電位とできる限り厳密に一致するように選択される。
【０１８７】
陰極は、好ましくは、金属錯体、低い仕事関数を有する金属、金属合金、または様々な金属、例えばアルカリ土類金属、アルカリ金属、典型金属もしくはランタノイド（lathanoid）（例えば、Ｃａ、Ｂａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｍｇ、Ｙｂ、Ｓｍ等）などを含む多層構造を含む。多層構造の場合、前記金属に加えて、相対的に高い仕事関数を有するさらなる金属、例えばＡｇなどを使用することもでき、その場合、金属の組合せ、例えばＣａ／ＡｇまたはＢａ／Ａｇなどが一般に使用される。金属製陰極と有機半導体の間に、高い比誘電率を有する材料の薄い中間層を導入することが好ましい場合もある。この目的では、例えばアルカリ金属フッ化物またはアルカリ土類金属フッ化物、それに対応する酸化物（例えば、ＬｉＦ、Ｌｉ2Ｏ、ＢａＦ2、ＭｇＯ、ＮａＦ等）が適している。この層の層厚は、好ましくは１〜１０ｎｍ、より好ましくは２〜８ｎｍである。
【０１８８】
陽極は、好ましくは、高い仕事関数を有する材料を含む。陽極は、好ましくは真空に対して４．５ｅＶを超える電位を有する。この目的では、一方では高い酸化還元電位を有する金属、例えばＡｇ、ＰｔまたはＡｕなどが適している。他方では、金属／金属酸化物電子（例えば、Ａｌ／Ｎｉ／ＮｉＯx、Ａｌ／ＰｔＯx）が好ましい場合もある。いくつかの適用では、電極の少なくとも１つは、有機材料の照射（Ｏ−ＳＣ）または光のカップリングアウト（ＯＬＥＤ／ＰＬＥＤ、Ｏ−レーザー）のいずれかを容易にするために、透明でなくてはならない。好ましい構築は、透明陽極を使用する。ここで好ましい陽極材料は、導電性の混合金属酸化物である。酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）または酸化インジウム亜鉛（ＩＺＯ）が特に好ましい。さらに、ドープされた導電性有機材料、特にドープされた導電性ポリマーが好ましい。
【０１８９】
デバイスは、その適用に応じてそれ自体公知の方法で相応に構造化され、接点を設けられ、水および／または空気が存在するとデバイスの寿命が急激に短縮するため、最後に密封される。
【０１９０】
本発明の化合物／コポリマーおよびこれらを含むデバイスは、光線療法対策の状況で使用するのにさらに適している。
【０１９１】
したがって本発明は、さらに、疾患の治療、予防および診断のために、本発明の化合物／コポリマーおよびその化合物／コポリマーを含むデバイスを使用することに関する。本発明はまたさらに、化粧上の状態の治療および予防のために、本発明の化合物／コポリマーおよびその化合物／コポリマーを含むデバイスを使用することに関する。
【０１９２】
本発明はさらに、治療を要する疾患の療法、予防および／または診断用のデバイスを製造するための本発明の化合物／コポリマーに関する。
【０１９３】
多くの疾患は、化粧上の様相に関連する。したがって、顔面領域に重症の座瘡を有する患者は、医学的な原因および疾患の結果だけでなく、化粧的に付随する状態にも悩まされる。
【０１９４】
光線療法または光療法は、多くの医療分野および／または化粧分野で使用される。したがって、本発明の化合物およびこれらの化合物を含むデバイスは、あらゆる疾患の療法および／もしくは予防および／もしくは診断、ならびに／または当業者が光線療法の使用を考慮する化粧適用において用いることができる。光線療法という用語には、照射に加えて、光線力学的療法（ＰＤＴ）、ならびに一般に殺菌および滅菌も含まれる。光線療法または光療法は、ヒトまたは動物だけでなく、任意の他の種類の生物または無機物の処置に使用することができる。これらには、例えば、真菌、細菌、微生物、ウイルス、真核生物、原核生物、食物、飲料、水および飲料水が含まれる。
【０１９５】
光線療法という用語には、光療法と他の種類の療法、例えば活性化合物による治療などとの、任意の種類の組合せも含まれる。多くの光療法は、対象の外側部、例えばヒトおよび動物の皮膚、創傷、粘膜、目、毛髪、爪、爪床、歯肉および舌に照射し、またはそれらを治療する目的を有する。さらに、本発明の治療または照射は、例えば内部器官（心臓、肺等）または血管または乳房を治療するために、対象内部で実施することもできる。
【０１９６】
本発明の治療および／または化粧適用分野は、好ましくは、皮膚疾患および皮膚に関連する疾患または変化または状態、例えば乾癬、皮膚老化、皮膚のしわ、皮膚若返り法、毛穴の拡大、セルライト、油性／脂肪分の多い皮膚、毛包炎、日光角化症、前癌性の日光角化症、皮膚病変、日光によって損傷を受け、日光によってストレスを受けた皮膚、目じりの小皺、皮膚潰瘍、座瘡、座瘡酒さ、座瘡によって引き起こされた瘢痕、座瘡細菌、脂肪分の多い／油性皮脂腺およびそれらの周辺組織の光モジュレーション（photomodulation）、黄疸、新生児の黄疸、白斑、皮膚癌、皮膚腫瘍、クリグラー−ナジャー、皮膚炎、アトピー性皮膚炎、糖尿病性皮膚潰瘍および皮膚のたるみなどの群から選択される。本発明の目的では、乾癬、座瘡、セルライト、皮膚のしわ、皮膚老化、黄疸および白斑の治療および／または予防が特に好ましい。
【０１９７】
本組成物および／または本発明の組成物を含むデバイスの本発明によるさらなる適用分野は、炎症性疾患、関節リウマチ、疼痛療法、創傷治療、神経学的疾患および状態、浮腫、パジェット病、原発性および転移性腫瘍、結合組織の疾患または変化、コラーゲン、線維芽細胞および哺乳動物組織の線維芽細胞に由来する細胞レベルの変化、網膜への照射、新生血管および肥大性疾患、アレルギー反応、呼吸器への照射、発汗、眼の新生血管疾患、ウイルス感染症の群から選択され、特に単純ヘルペスまたはＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）によって引き起こされる感染症、疣贅および生殖器疣贅の治療のためである。
【０１９８】
本発明の目的では、関節リウマチ、ウイルス感染症および疼痛の治療および／または予防が特に好ましい。
【０１９９】
本発明のコポリマーおよび／または本発明のコポリマーを含むデバイスの本発明によるさらなる適用分野は、冬期うつ病、睡眠病、気分を改善するための照射、疼痛軽減、特に、例えば緊張または関節痛によって引き起こされる筋肉痛、関節硬化の排除、および歯の白色化（漂白）から選択される。
【０２００】
本発明のコポリマーおよび／または本発明のコポリマーを含むデバイスの本発明によるさらなる適用分野は、殺菌の群から選択される。本発明のコポリマーおよび／または本発明のデバイスは、殺菌目的で任意の種類の物体（無機物質）または対象（生物、例えば、ヒトおよび動物など）の処置に使用することができる。これには、例えば創傷の殺菌、細菌の低減、外科装置または他の製品の殺菌、食物、液体、特に水、飲料水および他の飲料の殺菌、粘膜および歯肉および歯の殺菌が含まれる。ここで殺菌は、望ましくない作用を有する生きた微生物学的原因物質、例えば細菌および病原菌の低減を意味すると解釈される。
【０２０１】
前述の光線療法の目的では、本発明のコポリマーを含むデバイスは、好ましくは波長が２５０〜１２５０ｎｍ、特に好ましくは３００〜１０００ｎｍ、特別に好ましくは４００〜８５０ｎｍの光を発光する。
【０２０２】
本発明の特に好ましい一態様では、本発明のコポリマーは、光線療法の目的では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）または有機発光電気化学電池（ＯＬＥＣ）に用いられる。ＯＬＥＤおよびＯＬＥＣの両方は、単層または多層構造を有する、任意の所望の横断面（例えば、円形、楕円形、多角形、四角形）の平面状または繊維様構造を有し得る。これらのＯＬＥＣおよび／またはＯＬＥＤは、さらなる機械的、接着性および／または電子的な要素（例えば、バッテリー、ならびに／または照射の時間、強度および波長を調節するためのコントロールユニット）をさらに含む他のデバイスに導入し得る。本発明のＯＬＥＣおよび／またはＯＬＥＤを含むこれらのデバイスは、好ましくは、ギプス、パッド、テープ、包帯、手首用バンド、ブランケット、フード、寝袋、織物およびステントを含む群から選択される。
【０２０３】
ＯＬＥＤおよび／またはＯＬＥＣを使用する本発明のデバイスを用いると、実質的にどんな部位にでも、どんな時刻でも、低照射強度の均質な照射が可能であるため、前記治療および／または化粧目的で前記デバイスを使用することは、従来技術と比較して特に有利である。照射は、入院患者にも、外来患者にも実施することができ、かつ／または患者自身によっても、すなわち医療もしくは化粧専門家によって開始されなくても実施することができる。したがって例えば、勤務時間、余暇または睡眠時にも照射が可能となるように、衣類の下にギプスを装着することができる。入院患者／外来患者への複雑な治療は、多くの場合回避することができ、またはその頻度を低減することができる。本発明のデバイスは、再使用を企図することができ、または１回、２回もしくは３回使用した後に処分できる使い捨て品であってもよい。
【０２０４】
従来技術を上回るさらなる利点は、例えば発熱および感情的側面の発生を低減することである。したがって、黄疸により治療対象となる新生児には、典型的に、親との身体接触なしに保育器内で目隠しして照射しなければならず、このことは親と新生児にとって感情的なストレス状況となる。本発明のＯＬＥＤおよび／またはＯＬＥＣを含む本発明のブランケットを用いることにより、感情的ストレスを著しく低減することができる。さらに、本発明のデバイスによって発熱を低減することにより、従来の照射装置と比較して、子どものより良好な体温制御が可能になる。
【０２０５】
本発明はさらに、本発明のコポリマーおよびデバイスがこの目的で使用される疾患を、治療、予防および／または診断する方法に関する。
【０２０６】
本発明はさらに、本発明のコポリマーおよびデバイスがこの目的で使用される化粧状態を、治療、予防および／または診断する方法に関する。
【０２０７】
本願の本文および以下の例は、主に、ＰＬＥＤおよび対応するディスプレイに関して本発明のコポリマーを使用することを対象とする。本説明には制限があるものの、当業者は、他の電子デバイスにおいて前述の通りさらに使用される半導体として、さらなる発明ステップなしに本発明のコポリマーを使用することも可能である。
【０２０８】
本発明に記載の態様の変形態様も、本発明の範囲に含まれることに留意されたい。本発明に開示のそれぞれの特徴は、別段明確に排除されない限り、同等の、等価な、または類似の目的を果たす代替の特徴によって置き換えることができる。したがって、本発明に開示のそれぞれの特徴は、別段記載されない限り、一般的な組の一例として、または等価なもしくは類似の特徴としてみなされるべきである。
【０２０９】
本発明のあらゆる特徴は、特定の特徴および／またはステップが互いに排他的でない限り、互いに任意の方式で組み合わせることができる。このことは、特に、本発明の好ましい特徴に適用される。同様に、必須でない組合せの特徴を別々に（組み合わせずに）使用することができる。
【０２１０】
本発明の特徴、特に好ましい態様の特徴の多くは、単に本発明の態様の一部ではなく、本発明自体とみなされるべきであることに、さらに留意されたい。現在のところ、これらの特徴には、特許請求されるそれぞれの発明に加えて、またはその代替として独立な保護が認められ得る。
【０２１１】
本発明に開示の技術的動作に関する教示を要約し、他の例と組み合わせることができる。
【０２１２】
本発明は、以下の例によって、本発明を制限することなくより詳細に説明される。
【０２１３】
当業者は、発明を加えることなく、本発明のさらなるコポリマーおよび／または化合物を調製し、それを有機電子デバイスにおいて使用することができよう。
【０２１４】
［実施例］
例１
モノマーＭ１の合成
合成スキームＭ１
【化２４】
2014519541.tif 000059
【０２１５】
ａ）Ｎ，Ｎ−ジフェニル−１，４−ジアミノ−２，５−ジクロロベンゼンの合成
【化２５】
2014519541.tif 000060
【０２１６】
１，４−ジアミノ−２，５−ジクロロベンゼン１００ｇ（５６５ｍｍｏｌ）、ブロモベンゼン１７７ｇ（１．２ｍｏｌ）およびナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド１６３ｇ（１．７ｍｏｌ）をトルエン２０００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、８０℃に温め、Ｐｄ2（ｄｂａ）3３６７ｍｇ（０．４ｍｍｏｌ）および触媒としてのｒａｃ−ＢＩＮＡＰ７５０ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）を添加する。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、Ｈ2Ｏ１０００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をトルエンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をエタノールから再結晶させ、純度９９．２％の白色固体１３２ｇ（４００ｍｍｏｌ）（７１％）を得る。
【０２１７】
ｂ）インドロカルバゾールの合成
【化２６】
2014519541.tif 000061
【０２１８】
ジアミン１２０ｇ（３６５ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２４７ｇ（１．８２ｍｏｌ）およびピバル酸２４．８ｇ（２４４ｍｍｏｌ）を、ＤＭＡ２０００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン２０．２ｇ（３６．５ｍｍｏｌ）を添加する。その後、酢酸パラジウム８．２ｇ（３６．５ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を１３０℃に温める。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、ジクロロメタン１０００ｍｌおよびＨ2Ｏ１０００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をジクロロメタンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をヘプタン／酢酸エチルでクロマトグラフにかけ、純度９９．３％の白色固体５８ｇ（２２６ｍｍｏｌ）（６２％）を得る。
【０２１９】
ｃ）Ｎ，Ｎ−ビストリメチルシリルフェニルインドロカルバゾールの合成
【化２７】
2014519541.tif 000062
【０２２０】
インドロカルバゾール５０ｇ（１９５ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−４−トリメチルシリルベンゼン９２ｇ（４００ｍｍｏｌ）およびナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド５８ｇ（６００ｍｍｏｌ）を、トルエン８００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、８０℃に温め、Ｐｄ（ＯＡｃ）2１５０ｍｇ（０．６７ｍｍｏｌ）および触媒としてのＰ（ｔ−Ｂｕ）3１．１ｇ（２ｍｍｏｌ）を添加する。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、Ｈ2Ｏ４００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をトルエンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をアセトンから再結晶させ、純度９９．２％の白色固体７９．７ｇ（１４４ｍｍｏｌ）（７４％）を得る。
【０２２１】
ｄ）Ｎ，Ｎ−ビスヨードフェニルインドロカルバゾールＭ１の合成
【化２８】
2014519541.tif 000063
【０２２２】
インドロカルバゾール７０ｇ（１２７ｍｍｏｌ）をジクロロメタンに溶解する。溶液を０℃に冷却し、ジクロロメタンに塩化ヨウ素を入れた１Ｍ溶液２６０ｍｌを、ゆっくり滴加する。反応溶液を０℃で２時間撹拌し、反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に温め、色が消失するまで飽和チオ硫酸ナトリウム溶液を添加し、その後各相を分離する。水相をジクロロメタンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をアセトンから再結晶させ、純度９９．２％の白色固体７９．６ｇ（１２０ｍｍｏｌ）（９５％）を得る。
【０２２３】
例２
Ｎ，Ｎ−ビスボロランフェニルインドロカルバゾールＭ２の合成
【化２９】
2014519541.tif 000064
【０２２４】
ジヨード３０ｇ（４５ｍｍｏｌ）をジオキサン２５０ｍｌに溶解し、ビス（ピナコラート）ジボラン２２．８ｇ（９０ｍｍｏｌ）および酢酸カリウム１３．２ｇ（１３５ｍｍｏｌ）を添加する。その後、１，１−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンパラジウム（ＩＩ）塩化物（ジクロロメタンとの錯体（１：１）、Ｐｄ１３％）８００ｍｇを添加し、そのバッチを１１０℃に温める。ＴＬＣでチェックした後、バッチを室温に冷却し、水２００ｍｌを添加し、各相を分離する。有機相を水で洗浄し、水相を酢酸エチルで抽出し、次に混合有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をエタノールから再結晶させ、純度９９．９％の白色固体１５．７ｇ（２４ｍｍｏｌ）（５３％）を得る。
【０２２５】
例３
Ｍ７の合成
【化３０】
2014519541.tif 000065
【０２２６】
ａ）Ｎ，Ｎ−ビス−４−トリメチルシリルフェニル−１，４−ジアミノ−２，５−ジクロロベンゼンの合成
【化３１】
2014519541.tif 000066
【０２２７】
１，４−ジアミノ−２，５−ジクロロベンゼン１００ｇ（５６５ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−３−トリメチルシリルベンゼン２８５ｇ（１．２５ｍｏｌ）およびナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド１６３ｇ（１．７ｍｍｏｌ）を、トルエン２０００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、８０℃に温め、Ｐｄ2（ｄｂａ）3３６７ｍｇ（０．４ｍｍｏｌ）および触媒としてのｒａｃ−ＢＩＮＡＰ７５０ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）を添加する。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、Ｈ2Ｏ１０００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をトルエンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をエタノールから再結晶させ、純度９９．２％の白色固体１７１ｇ（３６２ｍｍｏｌ）（６４％）を得る。
【０２２８】
ｂ）２，７−ジトリメチルシリルインドロカルバゾールの合成
【化３２】
2014519541.tif 000067
【０２２９】
ジアミン１５０ｇ（３１７ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２２０ｇ（１．５８ｍｏｌ）およびピバル酸２１．６ｇ（２１１ｍｍｏｌ）を、ＤＭＡ２０００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１７．２ｇ（３１．７ｍｍｏｌ）を添加する。その後、酢酸パラジウム６．９６ｇ（３１．７ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を１３０℃に温める。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、ジクロロメタン１０００ｍｌおよびＨ2Ｏ１０００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をジクロロメタンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をヘプタン／酢酸エチルでクロマトグラフにかけ、純度９９．３％の白色固体７３．７ｇ（１８４ｍｍｏｌ）（５８％）を得る。
【０２３０】
ｃ）Ｎ，Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル−２，７−ビストリメチルシリルインドロカルバゾールの合成
【化３３】
2014519541.tif 000068
【０２３１】
インドロカルバゾール５０ｇ（１２５ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン５８ｇ（２７５ｍｍｏｌ）およびナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド３８ｇ（４００ｍｍｏｌ）を、トルエン５００ｍｌに溶解する。反応溶液を注意深く脱気し、８０℃に温め、Ｐｄ（ＯＡｃ）2１２０ｍｇ（０．５５ｍｍｏｌ）および触媒としてのＰ（ｔ−Ｂｕ）3５００ｍｇ（０．１６５ｍｍｏｌ）を添加する。反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に冷却し、Ｈ2Ｏ２００ｍｌを添加し、各相を分離する。水相をトルエンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をアセトンから再結晶させ、純度９９．２％の白色固体７５ｇ（１１２ｍｍｏｌ）（９０％）を得る。
【０２３２】
ｄ）ジブロモ−Ｎ，Ｎ−ｔｅｒｔブチルフェニルインドロカルバゾールＭ７の合成
【化３４】
2014519541.tif 000069
【０２３３】
インドロカルバゾール５０ｇ（７５ｍｍｏｌ）を、ジクロロメタンに溶解する。溶液を０℃に冷却し、ジクロロメタンにＩＣｌを入れた１Ｍ溶液１５５ｍｌをゆっくり添加する。反応溶液を０℃で２時間撹拌し、反応の進行をＴＬＣによりモニタする。溶液を室温に温め、色が消失するまで飽和チオ硫酸ナトリウム溶液を添加し、その後各相を分離する。水相をジクロロメタンで３回抽出し、その後混合有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をトルエン／アセトニトリル１：１から数回再結晶させ、純度９９．２％の白色固体３８ｇ（５０ｍｍｏｌ）（６６％）を得る。
【０２３４】
例４
Ｎ，Ｎ−ｔｅｒｔブチルフェニルインドロカルバゾール−２，７−ビスボロランＭ８の合成
【化３５】
2014519541.tif 000070
【０２３５】
二ヨウ化物２０ｇ（２６ｍｍｏｌ）をジオキサン２００ｍｌに溶解し、ビス（ピナコラート）ジボラン１４．５ｇ（５７ｍｍｏｌ）および酢酸カリウム７．６ｇ（７８ｍｍｏｌ）を添加する。その後、１，１−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンパラジウム（ＩＩ）塩化物（ジクロロメタンとの錯体（１：１）、Ｐｄ１３％）４０８ｍｇを添加し、そのバッチを１１０℃に温める。ＴＬＣでチェックした後、バッチを室温に冷却し、水２００ｍｌを添加し、各相を分離する。有機相を水で洗浄し、水相を酢酸エチルで抽出し、次に混合有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空中で除去する。残渣をエタノールから再結晶させ、純度９９．９％の白色固体１４．５ｇ（１９ｍｍｏｌ）（７２％）を得る。
【０２３６】
例５
鈴木重合のためのさらなるモノマー
【化３６】
2014519541.tif 000071
【０２３７】
例６
ポリマーＰ１〜Ｐ５およびＶ１〜Ｖ５の合成
重合可能な基としてのモノマーＭ１〜Ｍ８を鈴木重合するための一般的な重合手順
本発明のポリマーＰ１〜Ｐ５および比較用ポリマーＶ１〜Ｖ５を、ＷＯ０３／０４８２２５Ａ２に従って、鈴木カップリングにより以下のモノマーを使用して合成する（データはパーセント＝ｍｏｌ％）。
【表１】
2014519541.tif 000072
【０２３８】
例７
量子化学的シミュレーション
まず、有機化合物を量子化学的計算によって分析する。ここでＰ１〜Ｐ５は本発明のポリマーを表し、Ｖ１〜Ｖ５は比較用ポリマーを表す。
【０２３９】
有機化合物のＨＯＭＯ（最高被占分子軌道）およびＬＵＭＯ位置（最低空分子軌道）、ならびに三重項／一重項準位を、量子化学的計算によって決定する。この目的のために、「Ｇａｕｓｓｉａｎ０３Ｗ」ソフトウェア（Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｉｎｃ．）を使用する。金属を含まない有機物質を計算するために、まず、「基底状態／半経験的／デフォルトスピン／ＡＭ１」の半経験的方法（電荷０／スピン一重項）を使用して、幾何構造の最適化を行う。それに続いて、最適化された幾何構造を基礎にエネルギー計算を行う。ここで「ＴＤ−ＳＣＦ／ＤＦＴ／デフォルトスピン／Ｂ３ＰＷ９１」法（ＴＤ−ＳＣＦ／ＤＦＴ−時間依存的−自己無撞着場／密度汎関数理論（densitiy functional theory））と「６−３１Ｇ（ｄ）」基底関数を使用する（電荷０／スピン一重項）。有機金属化合物では、幾何構造を、「基底状態／ハートリー−フォック／デフォルトスピン／ＬａｎＬ２ＭＢ」法（電荷０／スピン一重項）によって最適化する。エネルギー計算を、前述の有機物質と同様に実施するが、金属原子については「ＬａｎＬ２ＤＺ」基底関数（擬ポテンシャル＝ＬａｎＬ２）を使用し、配位子については「６−３１Ｇ（ｄ）」基底集合を使用するという点が異なる。これらの計算から得られる最も重要な結果は、ＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位、ならびに三重項および一重項励起状態のエネルギーである。ここで、第１の励起一重項および三重項状態が、各場合に特に対象となる。これらを、Ｓ１（第１の励起一重項状態）およびＴ１（第１の励起三重項状態）によって典型的に示す。エネルギー計算によって、ＨＯＭＯ  ＨＥｈまたはＬＵＭＯ  ＬＥｈをハートリー単位で得る。そこから、ＨＯＭＯおよびＬＵＭＯ値を、次の通り電子ボルトで決定する。これらの関係式は、サイクリックボルタンメトリー測定（ＣＶ）を基準にした較正から得られる。
【０２４０】
ＨＯＭＯ（ｅＶ）＝（（ＨＥｈ*２７．２１２）−０．９８９９）／１．１２０６
ＬＵＭＯ（ｅＶ）＝（（ＬＥｈ*２７．２１２）−２．００４１）／１．３８５
ポリマー、特に共役ポリマーでは、その計算は、三量体に制限され、すなわちモノマーＭ１およびＭ２の三量体Ｍ２−Ｍ１−Ｍ２および／またはＭ１−Ｍ２−Ｍ１を含有するポリマーが計算され、重合可能な基は除去される。さらに、長鎖アルキルはメチル単位に還元される。ポリマーＰ１の例を、以下に図示する。ポリマーのＣＶ測定とシミュレーションの一致は、ＷＯ２００８／０１１９５３Ａ１に開示されている。
【化３７】
2014519541.tif 000073
【０２４１】
本願の目的では、これらの値は、材料のＨＯＭＯ準位またはＬＵＭＯ準位のエネルギー位置とみなされるべきである。一例として、シミュレーションを用いると、ポリマーＰ１（表１のＭ２−Ｍ１−Ｍ２）については、−０．１８３９２ハートリーのＨＯＭＯおよび−０．０４７７１ハートリーのＬＵＭＯが得られ、これは−５．３５ｅＶのＨＯＭＯ較正値、−２．３８ｅＶのＬＵＭＯ較正値に相当する。
【０２４２】
まず、従来の共役ポリマーおよび本発明のポリマーを、上記の方法によって研究する。この目的のために、様々なポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較する。図１〜６は結果を示す。これでわかる通り、Ｔ１準位は、共役の長さに伴って急速に低下する。三量体では、Ｔ１準位は既に非常に低いため、もはや緑色エミッタに適していない。図７〜１３は、本発明の７種類のポリマーの結果を示している（表２参照）。本発明のポリマーは、従来のポリマーとは対照的に、以下のいくつかの利点を有している。
【０２４３】
１．本発明のポリマーのＴ１準位は、著しくよりゆっくり低下する傾向がある。
【０２４４】
２．特に、二量体と三量体の間では、Ｔ１準位間の差異がごくわずかである。
【０２４５】
３．ある場合には（図８および１０参照）、Ｔ１準位は、モノマーと二量体と三量体の間ではほとんど変わらない。
【０２４６】
４．実質的にすべての場合、高いＴ１準位は、化合物が緑色三重項エミッタに適していることを示す。
【表２】
2014519541.tif 000074
【０２４７】
表３は、本発明のポリマーＰ１〜Ｐ５の結果と、比較用ポリマーＶ１〜Ｖ５の結果の比較を示す。ここで、以下のことが明らかになる。
【０２４８】
１．すべてのポリマーＰ１〜Ｐ５は、ポリマーＶ１〜Ｖ５のＴ１準位よりも高いＴ１準位を有する。Ｐ１〜Ｐ５は、結果的に、リン光性緑色エミッタのためのマトリックス材料として、より適している。
【０２４９】
２．Ｐ１およびＰ２は、約−５．２〜−５．３ｅＶのＨＯＭＯを有し、したがってＨＴＬおよび／またはホストとして特によく適している。ポリマーがＨＴＬとして用いられる場合、これらのポリマーは、高いＬＵＭＯに起因して電子阻止特性が改善され、高いＴ１準位に起因してより良好な三重項励起子阻止特性を有する。したがって、Ｐ１およびＰ２は、Ｖ１およびＶ２を上回る技術的利点を有している。
【０２５０】
３．Ｐ３、Ｐ４およびＰ５は、ポリマーＶ３、Ｖ４およびＶ５より高いＴ１準位および低いＬＵＭＯを有している。したがってＰ３、Ｐ４およびＰ５は、ＥＴＬとして非常に適している。
【表３】
2014519541.tif 000075
【０２５１】
ＴＥＧ１のＴ１準位は２．５２ｅＶであり、これは、トルエン溶液中のＰＬスペクトルの発生によって決定される。
【０２５２】
例８
ＴＭＭ１、Ｐ１〜Ｐ５、Ｖ１〜Ｖ５およびＴＥＧ１を含む溶液および組成物
表４の組成に対応する溶液を、以下の通り調製することができる。まず、組成物をクロロベンゼン１０ｍｌに溶解し、溶液が透明になるまで撹拌する。Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｍｉｌｌｅｘ  ＬＳ、疎水性ＰＴＦＥ５．０μｍフィルターを使用して、溶液を濾過する。
【表４】
2014519541.tif 000076
【０２５３】
ＯＬＥＤの中間層を被覆するために、溶液２および７を使用する。ＯＬＥＤの発光層を被覆するために、他の溶液を使用する。溶液の溶媒を蒸発させることによって、対応する固体組成物を得ることができる。この組成物は、さらなる配合物の調製に使用することができる。
【０２５４】
さらに、ＨＩＬ−０１２（Ｍｅｒｃｋ  ＫＧａＡ製の中間層ポリマー）を、標準の中間層として使用する。この目的では、濃度５ｍｇ／ｍｌのＨＩＬ−０１２のトルエン溶液を調製する。
【０２５５】
例９
ＯＬＥＤの製造
従来技術による典型的な構造（陽極／ＰＥＤＯＴ／中間層／ＥＭＬ／陰極）を有するＯＬＥＤ１〜ＯＬＥＤ１０（表５参照）を、以下の手順に従って、対応する溶液１〜１０（表４）を使用して製造する。
【０２５６】
１．８０ｎｍのＰＥＤＯＴ（Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  ＡＩ  ４０８３）を、スピンコーティングによってＩＴＯ被覆ガラス基材に適用する。
【０２５７】
２．グローブボックス内で、以下の溶液：ＯＬＥＤ２については溶液２（表４）、ＯＬＥＤ７については溶液７（表４）、および他のものについてはＨＩＬ−０１２のトルエン溶液（濃度０．５重量％）をスピンコーティングすることによって、２０ｎｍの中間層を適用する。
【０２５８】
３．グローブボックス内で、中間層を１８０℃で１時間加熱する。
【０２５９】
４．表４に従って溶液をスピンコーティングすることによって、８０ｎｍの発光層（ＥＭＬ）を適用する。
【０２６０】
５．デバイスを１２０℃で２０分間加熱する。
【０２６１】
６．蒸着によってＢａ／Ａｌ陰極（３ｎｍ＋１５０ｎｍ）を適用する。
【０２６２】
７．デバイスを封入する。
【表５】
2014519541.tif 000077
【０２６３】
例９
ＯＬＥＤの特徴の決定
このようにして得られたＯＬＥＤの特徴を、当業者に周知の標準方法によって決定する。ここで、以下の特性を測定する：ＵＩＬの特徴、エレクトロルミネッセンススペクトル、色座標、効率、動作電圧および寿命。これらの結果を、表６にまとめる。ここでＯＬＥＤ６〜ＯＬＥＤ１０は、従来技術による比較として働く。表５において、Ｕonは、ターンオン電圧を表し、Ｕ（１００）は、１００ｃｄ／ｍ2における電圧を表し、Ｕ（１０００）は１０００ｃｄ／ｍ2における電圧を表す。
【表６】
2014519541.tif 000078
【０２６４】
表６からわかる通り、本発明のポリマーをマトリックスまたは中間層として使用することが有利である。
【０２６５】
１．ＯＬＥＤ１、３、４および５は、ＯＬＥＤ６、８、９および１０よりも著しく良好な効率および動作電圧を示す。
【０２６６】
２．ＯＬＥＤ２は、ＯＬＥＤ１およびＯＬＥＤ７よりも良好な効率を示す。
【０２６７】
これらの改善点は、先の量子化学的シミュレーションを反映している。すべてのＯＬＥＤが、同等の色座標を示す。
【０２６８】
本発明によれば、本発明の技術的教示に基づいて、本方法に発明を加えずに様々な可能性を用いることによって、さらなる最適化を実現することができる。したがって、例えば別の相互マトリックスまたは他のエミッタを同じまたは異なる濃度で使用することによって、さらなる最適化を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【０２６９】
【図１】図１は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図２】図２は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図３】図３は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図４】図４は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図５】図５は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図６】図６は、ポリマー骨格のモノマー、二量体および三量体のＳ１およびＴ１準位をシミュレーションし、比較した結果を示す。
【図７】図７は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図８】図８は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図９】図９は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図１０】図１０は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図１１】図１１は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図１２】図１２は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図１３】図１３は、本発明のポリマーの結果を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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