(57)【要約】  コイルを含む技術が開示される。例えば、エネルギーを、送電コイル及び受電コイルの間で移動させることができる。送電コイルは、第１の装置に存在する一方、受電コイルは、第２の装置に存在する。実施形態では、送電コイルを、受信装置に向けて磁界を方向付けるように成形することができる。同様に、受信装置を、送電コイルを有する装置に向けるように成形することができる。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置であって、当該装置は：
電気信号を発生するモジュールと；
該モジュールに結合されるとともに、前記電気信号に基づいて磁界を発生させるコイルと；を備えており、
該コイルは、経路に沿って複数巻回されており、前記経路には、当該装置の近位表面に向けられた凹部が含まれる、
装置。
【請求項２】
導磁性材料から構成されるコアをさらに備えており、該コアは、複数巻回されたコイルによって取り囲まれている、
請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記経路は、中央セグメントと、該中央セグメントに対して第１の角度で配置された第１端部セグメントと、前記中央セグメントに対して第２の角度で配置された第２端部セグメントとを含む、
請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記複数巻回されたコイルの各巻回は、非円形の形状を有する、
請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記複数巻回されたコイルの各巻回は、前記凹部に対して実質的に垂直な深さと、前記凹部に対して実質的に平行な幅とを有しており、深さが幅よりも大きい、
請求項１に記載の装置。
【請求項６】
１つ以上の回路部品をさらに備えており、前記凹部は、１つ以上の回路部品から離れる方向に向けられている、
請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記１つ以上の回路部品は、プリント回路基板（ＰＣＢ）を有しており、該ＰＣＢは、接地面及び／又は電源面の任意の組合せを含む、
請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記電気信号は、ワイヤレス充電アプリケーションに関連付けられている、
請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記コイルは、受信装置にワイヤレスで電力を供給することができる、
請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
当該装置は、ノートブック型コンピュータである、
請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
装置であって、当該装置は：
遠隔装置から磁界を受けるとともに、該磁界に基づいて電気信号を発生するコイルと；
該電気信号を受信するためにコイルに結合されたモジュールと；を備えており、
前記コイルは、経路に沿って複数巻回されており、前記経路には、当該装置の近位表面に向けられた凹部が含まれる、
装置。
【請求項１２】
導磁性材料から構成されるコアをさらに備えており、該コアは、複数巻回されたコイルによって取り囲まれている、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記経路は、中央セグメントと、該中央セグメントに対して第１の角度で配置された第１端部セグメントと、前記中央セグメントに対して第２の角度で配置された第２端部セグメントとを含む、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
装置であって、当該装置は：
凹部を有するとともに、遠隔装置とワイヤレスでエネルギーを交換するためのコイルと；
１つ以上の回路部品と；を備えており、
前記凹部は、前記１つ以上の回路部品から離れる方向に向けられている、
装置。
【請求項１５】
電気信号を発生するためのモジュールをさらに備えており、前記コイルは、前記電気信号に基づいて磁界を発生させる、
請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記凹部は、当該装置の近位表面に向けられている、
請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記コイルは、経路に沿って複数巻回されている、
請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
導磁性材料から構成されるコアをさらに備えており、該コアは、複数巻回されたコイルによって取り囲まれる、
請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記コイルは、前記遠隔装置からワイヤレスでエネルギーを受け取る、
請求項１４に記載の装置。
【請求項２０】
前記コイルは、前記遠隔装置にワイヤレスでエネルギーを送る、
請求項１４に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、コイル技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
互いに近接する装置は、様々な手段でエネルギーをワイヤレスで移動させることができる。例えば、ある装置は、別の装置のバッテリをワイヤレスで充電することができる。また、２つの装置を、近距離無線通信（ＮＦＣ）で結び付けることもできる。
【０００３】
このようなワイヤレスでのエネルギー伝達は、近接コイル同士間の電磁結合を含む。例えば、第１の装置は、送電コイルを有しており、第２の装置は、受電コイルを有している。電流が送電コイルを通じて流れると、磁界が生成される。次に、この磁界によって、受電コイルに電流を誘導することができる。
【０００４】
残念ながら、従来のコイルは、指向性を有していない。これによって、エネルギー移動の有効性が損なわれるおそれがある。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】従来のコイル構成を示す図である。
【図２】例示的なコイル装置の図である。
【図３】例示的なコイル装置の図である。
【図４Ａ】例示的なコイルの巻回やコアの図である。
【図４Ｂ】例示的なコイルの巻回やコアの図である。
【図４Ｃ】例示的なコイルの巻回やコアの図である。
【図４Ｄ】例示的なコイルの巻回やコアの図である。
【図５Ａ】例示的なノートブック型コンピュータ・プラットフォーム配置の図である。
【図５Ｂ】例示的なノートブック型コンピュータ・プラットフォーム配置の図である。
【図５Ｃ】例示的なノートブック型コンピュータ・プラットフォーム配置の図である。
【図５Ｄ】例示的なノートブック型コンピュータ・プラットフォーム配置の図である。
【図６】例示的な磁界パターンを示す図である。
【図７】例示的な作動環境を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
図面において、同様の参照符号は、同一の、機能的に類似する、及び／又は構造的に類似する要素を概略的に示す。参照符号の一番左の数字によって、その要素が最初に現れる図面が示される。本発明を添付図面を参照しながら説明する。
【０００７】
本明細書全体を通して、「一実施形態」又は「実施形態」という言及は、実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、又は特性が少なくとも１つの実施形態に含まれるということを意味する。従って、本明細書全体を通して様々な箇所で、「一実施形態では」又は「実施形態では」の語句の出現は、必ずしもすべてが同じ実施形態を参照するわけではない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性は、１つ以上の実施形態で任意の適切な方法で組合せることができる。
【０００８】
実施形態では、送電コイルと受電コイルとの間でのエネルギーの移動を含む技術が提供される。送電コイルが、第１の装置に存在しており、一方受電コイルが、第２の装置に存在している。実施形態では、送電コイルは、受信装置に向けて磁界を方向付けるように成形することができる。同様に、受信装置は、送電コイルを有する装置に向けられるように成形することができる。
【０００９】
そのようなエネルギーの移動は、ワイヤレス充電アプリケーションに従ってもよい。例示的なワイヤレス充電アプリケーションは、ワイヤレス共振エネルギーリンク（ＷＲＥＬ）（ＷＲＥＬは、サンタクララ、カリフォルニア州のＩｎｔｅｌ社によって開発された）及び全米家電協会（ＣＥＡ）によって提供される無線電力技術のいずれかのバージョン又は規則を含む（が、それらに限定されるものではない）。しかしながら、実施形態は、他のワイヤレス充電技術、規格、及びコンテキストを用いてもよい。さらに又はあるいは、このようなエネルギーの移動は、汎用（例えば、作動電力）の受信装置に電力を供給することができる。あるいはまた／さらに、このようなエネルギーの移動は、近距離無線通信（ＮＦＣ）用途等の通信アプリケーションに従ってもよい。
【００１０】
これらの装置は、種々の形式のものであってもよい。例えば、送信装置及び受信装置は、それぞれコンピュータ・プラットフォームであってもよい。例示的なコンピュータ・プラットフォームには、ノートブック、ラップトップ、デスクトップ型コンピュータが含まれる。さらに、例示的なコンピュータ・プラットフォームには、例えば、タブレット、無線電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、メディアプレーヤ、テレビ装置、ウェアラブルコンピュータ装置等のポータブル装置が含まれる。実施形態は、これらの例示に限定されるものではない。
【００１１】
本明細書で説明される技術を通じて、様々な利点を実現できる。例えば、受信装置は、他に所定の送電効率を可能にするような送信装置からさらに離して配置することができる。
【００１２】
また、コンピュータ・プラットフォーム内の電磁波干渉（ＥＭＩ）を有利に低減させることができる。これは、ワイヤレス送電アプリケーションが、コンピュータ・プラットフォーム内の回路に干渉するような大きな磁界を伴うからである。殆どの磁界をコンピュータ・プラットフォーム回路から離れる方向に指向させることによって、実施形態によって、コンピュータの回路内部及び周囲に発生する磁界強度を実質的に低減することができる。
【００１３】
さらに、実施形態は、ワイヤレス送電との干渉を有利に低減させることができる。このような干渉は、コンピュータ・プラットフォーム内の金属材料又は他の磁性材料から生じ得る。例えば、接地面又は電源面を含むコンピュータ回路のプリント回路基板（ＰＣＢ）が、送電コイルの下方に又は上方に配置された場合に、このＰＣＢ面は、ワイヤレス送電に干渉する。実施形態は、この問題を有利に低減又は解消することができる。
【００１４】
さらに、実施形態は、コンピュータ・プラットフォーム内により容易に一体化させることができる。例えば、実施形態は、従来のコイル配置よりも少ないスペースしか使用しない。また、実施形態は、有利には、コンピュータ・プラットフォーム内の他のＰＣＢ又は金属材料の配置に関して制約又は要件が殆どない。
【００１５】
図１は、従来のコイル配置を示す図である。より詳細には、図１は、面１０３上に配置されたコイル１０２を有するノートブック型コンピュータ・プラットフォーム１００を示す。コイル１０２は、単回巻きとして表されている。しかしながら、このコイル構成は、複数巻回されたコイルを含んでもよい。面１０３は、ノートブック型コンピュータ・プラットフォーム１００の外側ハウジング（又はケース）内に存在する。図１に示されるように、面１０３は、実質的に水平である。
【００１６】
作動中に、電流がコイル１０２を通じて循環する時間を変動させることができる。これにより、磁界が発生する。次に、それ自体がコイル構成を有する近接装置（受信装置とも呼ばれる）は、（誘導結合を通じて）この磁界から対応する電流を発生することができる。この発生した電流によって、受信装置内のバッテリを充電する（が、これに限定されるものではない）目的のために、受信装置に電力を供給することができる。例示の目的のために、図１には、近傍の受信装置として携帯電話１１０が示されている。しかしながら、実施形態は、ノートブックと携帯電話との間のエネルギーの移動に限定されるものではない。
【００１７】
図１は、コイル１０２によって生成された例示的な磁界パターンを示す。この磁界パターンは、（１０４ａ及び１０４Ｂとして示されるような）対称的な左側磁界部と右側磁界部とを有するように示される。いくつかの不利な点が、このような磁界パターンに関連している。例えば、この磁界パターンの殆どの部分は、プラットホーム１００の中央部に向けられており、そこに受信装置が配置される可能性は低い。これによって、残念ながら、受信装置に到達させることができるようなワイヤレス充電距離を制限している。
【００１８】
また、磁界パターン１０４は、プラットフォーム１００内の回路と電磁波干渉（ＥＭＩ）を引き起こすことがある。例示的な例として、図１は、磁界パターンの左側磁界部１０４ａにより覆われるような、プラットフォーム１００内の回路モジュール１０６を示している。
【００１９】
また、プラットフォーム１００内の金属部品は、コイル１０２によって発生する磁界と干渉し（例えば、シールドされ又は減衰され）てもよい。このような金属部品の例としては、コイル１０２の近く（例えば、コイル上又はコイル下）の接地面又は電源面だけでなく、回路モジュール１０６内の金属部品を含む（が、これらに限定されるものではない）。
【００２０】
実施形態は、前述の欠点を克服するような技術を用いる。例えば、実施形態は、非対称コイルを含んでもよい。このようなコイルは、送電コイル又は受電コイルとして使用される。コイルは、ワイヤレス充電アプリケーションに従って用いることができる。しかしながら、実施形態は、そのようなアプリケーションに限定されるものではない。そのようなコイルの例が、図２及び図３に提供されている。
【００２１】
例えば、図２は、実施形態に使用されるような例示的なコイル装置２００の図である。コイル装置２００は、複数巻回された導電パターン２０２を含む。このパターン２０２は、導電性材料（例えば、金属線）から構成される。また、コイル装置２００は、複数巻回されたコイルを貫通するコア２０４を含む。コア２０４は、中央セグメント２０６と、第１端部セグメント２０８と、第２端部セグメント２１０とを含む。図２に示されるように、第１端部セグメント２０８は、中央セグメント２０６に対して角度ａ１で配置される一方、第２端部セグメント２１０は、中央セグメント２０６に対して角度ａ２で配置される。実施形態では、コア２０４は、導電性材料及び／又は導磁性（磁気）材料から構成される。
【００２２】
図３は、実施形態に用いられるような例示的なコイル装置３００の図である。コイル装置３００は、複数巻回された導電パターン３０２を含む。このパターン３０２は、導電性材料（例えば、金属線）から構成される。複数巻回されたコイルは、経路３０４に沿って配置されている。図３に示されるように、経路３０４は、中央セグメント３０６と、第１端部セグメント３０８と、第２端部セグメント３１０とを含む。第１端部セグメント３０８は、中央セグメント３０６に対して角度ｂ１で配置される一方、第２端部セグメント３１０は、中央セグメント３０６に対して角度ｂ２で配置される。実施形態では、コア２０４は、導電性材料及び／又は導磁性（磁気）材料から構成される。
【００２３】
コイル装置２００及び３００は、非対称である。例えば、コイル装置２００及び３００の各々が、右方向に向いた凹部を有するように図２及び図３に示されている。実施形態では、このような凹部は、一つ以上の次元（例えば、ｘ，ｙ，ｚ次元）に存在し得る。
【００２４】
実施形態では、複数のコイルは、コイル同士の間で伝達されるエネルギーに相当する受信信号及び／又は処理信号生成するようにコンポーネントに結合させることができる。例として、図２及び図３は、さらに、コイル装置２００及び３００を、アプリケーション回路モジュール２１２及び３１２にそれぞれ結合することを示している。これらのモジュールは、結合されたコイル装置（すなわち、コイル装置２００又は３００）内を循環する電流を生成又は受け取る。これらの電流は、アプリケーション（例えば、ワイヤレス充電の送電、及び／又はＮＦＣアプリケーション）に関連付けることができる。
【００２５】
例えば、コイル装置が送電コイルとして作動する場合に、結合されたアプリケーション回路モジュールは、コイル装置を通じて循環するような電流を生成する。この電流によって、対応する電流を遠隔受電コイルに誘導するような磁束が生成する。こうして、アプリケーション回路モジュール２１２及び３１２は、信号生成回路及び／又はデータ送信回路等（例えば、変調器、増幅器等）のコンポーネントをそれぞれ含んでもよい。しかしながら、実施形態は、これらの例に限定されるものではない。
【００２６】
あるいはまた、コイル装置が受電コイルとして作動する場合に、結合されたアプリケーション回路モジュールは、遠隔送電コイルとの結合に基づくようなコイル装置（すなわち、コイル装置２００又は３００）からの電流を受け取る。次に、アプリケーション回路モジュールは、この電流を処理してもよい。こうして、アプリケーション回路モジュール２１２及び３１２は、バッテリ充電回路、配電回路（例えば、汎用電力（例えば、作動電力）移動アプリケーション用）及び／又はデータ信号受信回路等のコンポーネントをそれぞれ含んでもよい。しかしながら、実施形態はこれらの例に限定されるものではない。
【００２７】
上述したように、コイルは、一つ以上の巻回を含むことができる。このようなコイルの巻回は、様々な形状、幅、及び／又は深さを有することができる。同様に、対応するコアも、様々な形状、幅、及び／又は深さを有することができる。そのような特徴の例が、図４Ａ〜図４Ｄの軸線方向断面図に示されている。
【００２８】
例えば、図４Ａは、コイル装置２００の導電パターン２０２に含まれるような例示的なコイルの巻回４０２の図を提供する。具体的には、図４Ａは、コイルの巻回４０２が、実質的に円形の形状を有することを示している。同様に、図４Ａは、コア２０４が、実質的に断面が円形であることを示している。しかしながら、実施形態は、同様の形状を有する対応するコアとコイルの巻回とに限定されるものではない。
【００２９】
図４Ｂは、コイル装置２００の導電パターン２０２に含まれるようなコイルの代替的な巻回４０４の図を提供する。このコイルの巻回は円形ではない。より詳細には、図４Ｂは、その幅ｗと深さｄとが実質的に異なるようなコイルの巻回４０４を示している。同様に、コア２０４は、コイルの巻回４０４と同様の形状を有している。しかしながら、実施形態は、同様の形状を有する対応するコアとコイルの巻回とに限定されるものではない。
【００３０】
図４Ｃは、コイル装置３００の導電パターン３０２に含まれるような例示的なコイルの巻回４０６の図を提供する。このコイルの巻回４０６は、図４Ａのコイルの巻回４０２と同様の形状を有している。
【００３１】
図４Ｄは、コイル装置３００の導電パターン３０２に含まれるようなコイルの代替的な巻回４０８の図を提供する。このコイルの巻回４０８は、図４Ｂのコイルの巻回４０４と同様の形状を有している。
【００３２】
図４Ｂ及び図４Ｄに示されるように、深さを増大させることができる。これによって、妥当なエネルギー伝達特性を維持しながら、近接コイルに起因するような位置合わせ許容値を有利に増加させることができる。
【００３３】
図４Ａ〜図４Ｄの各図において、矢印４０１は、対応するコイルの凹部が向いている方向を示している。図４Ａ〜図４Ｄに示される図は、例示の目的のために提供されており、これらに限定されるものではない。従って、他の形状、幅、及び／又は深さを、コイル及びコアに使用してもよい。
【００３４】
本明細書に説明される技術に従って実装されるコイルは、様々な装置に含めることができる。図５Ａ〜図５Ｄは、図２及び図３のコイルを用いるようなノートブック型コンピュータ・プラットフォーム５００の例示的な配置を提供する。
【００３５】
例えば、図５Ａは、コイル装置２００を用いたノートブック型コンピュータ・プラットフォーム５００を示す。図５Ａに示されるように、コイル装置２００の凹部は、プラットフォーム５００の外側面５０１に向いている。この外側面は、コイル装置２００に近接（例えば、最近接）している。また、図５Ａの配置では、コイル装置２００は、コンピュータ・プラットフォーム５００の面５０２に対して平行な平面内に実質的に存在する。
【００３６】
図５Ｂは、図５Ａの向きとは異なる向きのコイル装置２００を用いたノートブック型コンピュータ・プラットフォーム５００を示す。より詳細には、図５Ｂでは、コイル装置２００は、コンピュータ・プラットフォーム５００の面５０３に対して平行な平面内に実質的に存在する。
【００３７】
図５Ｃ及び図５Ｄは、ノートブック型コンピュータ・プラットフォーム５００が、コイル装置３００を用いるような配置を示している。これらの配置のそれぞれにおいて、コイル装置３００の凹部は、外側面５０１に向いていおり、コイル装置３００に近接（例えば、最近接）している。図５Ｃでは、コイル装置３００は、面５０２に対して平行な平面内に実質的に存在する。しかしながら、図５Ｄでは、コイル装置３００は、面５０３に対して平行な平面内に実質的に存在する。
【００３８】
図５Ａ〜図５Ｄは、ノートブック型コンピュータ・プラットフォーム５００が、回路部品５０４を含むことをさらに示している。この回路部品は、プラットフォーム５００の作動に関連する様々な回路及び／又は電子部品を含むことができる。例示的な回路／電子部品には、プロセッサ、メモリ、装置ドライバ、インターフェイス回路、ディスクドライブ、無線トランシーバ等が挙げられる。このような回路／電子部品を、接地面及び／又は電源面を有する１つ以上のプリント基板上に実装することができる。図５Ａ〜図５Ｄに示されるように、コイル装置２００及び３００は、それらコイル装置が回路部品５０４から離れる方向に向けられるように配置されている。これによって、コイルと回路部品５０４との間の干渉が有利に低減される。
【００３９】
図５Ａ〜図５Ｄの配置は、装置５００から離れる方向に向けられた部品が有利に増大するように、磁界パターンが提供される。この例示的な例は、図６の外向き磁界部分６００を通じて示されている。なお、図６は、例示の目的のために提供されており、これに限定されるものではないことに注意を要する。
【００４０】
図５Ａ〜図５Ｄには示されていないが、コイル装置２００及び３００は、コンピュータ・プラットフォーム５００内の要素（例えば、回路）に結合されている。そのような回路は、ワイヤレスでのエネルギーの移動を伴うアプリケーション（複数可）に関連付けられている。このようなアプリケーションの例としては、ワイヤレス充電、ワイヤレス送電、及び／又はＮＦＣアプリケーション等が挙げられる（が、これらに限定されるものではない）。そのような要素の例に関する詳細が、図７を参照して説明される。
【００４１】
具体的には、図７は、本明細書に説明される技術を用いるような例示的な作動環境７００を示す図である。この環境は、第１の装置７０２と第２の装置７０４とを含む。これらの装置としては、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組合せとして実装することができるような様々な要素が挙げられる。
【００４２】
図７に示されるように、装置７０２及び７０４の各々は、コイル装置とアプリケーション回路モジュールとを含む。より詳細には、装置７０２は、コイル装置７０６とアプリケーション回路モジュール７０８とを含む一方、装置７０４は、コイル装置７１０とアプリケーション回路モジュール７１２とを含む。これらの要素を通じて、装置７０２及び７０４は、１つ以上のアプリケーション（例えば、ワイヤレス充電、ワイヤレス送電、及び／又はＮＦＣアプリケーション）に従って、ワイヤレスでエネルギーを交換する。
【００４３】
実施形態では、コイル装置７０６及び７１０のうちの一方は、送電コイルとして作動する一方、他方は、受電コイルとして作動する。また、送電コイル及び／又は受電コイルを、本明細書に説明した技術に従って実装することができる。例えば、これらのコイル装置の一つ又は両方は、（それらの対応する装置内部に指向された方向の代わりに、）それらの対応する装置から主に離れる方向に磁界を導く及び／又は受け取るように実装されてもよい。
【００４４】
アプリケーション回路モジュール７０８及び７１２は、コイル装置７０６及び７１０の間で移動されるエネルギーに相当する受信信号及び／又は処理信号を生成する。これらの要素は、図２及び図３を参照して上述したように実装されてもよい。
【００４５】
また、図７は、装置７０２及び７０４が、電源７２０及び７２２をそれぞれ含んでもよいことを示している。このような電源は、バッテリを含んでもよい。例えば、ワイヤレス充電アプリケーションでは、このようなバッテリは、コイル装置７０６と７１０との間で交換されるエネルギーで充電することができる。
【００４６】
また、図示されていないが、装置７０２及び７０４は、プロセッサ（複数可）とストレージ媒体（例えば、メモリ、磁気記憶装置、光記憶装置等）をそれぞれ含んでもよい。このような要素は、様々なユーザ・アプリケーションを提供するために使用することができる。例えば、記憶媒体は、プロセッサにこのようなアプリケーションを実行させる命令（例えば、制御ロジック又はソフトウェア）を格納することができる。さらに、記憶媒体は、このようなアプリケーションによって処理されるデータを格納することができる。このようなユーザ・アプリケーションは、（例えば、ＮＦＣアプリケーションを通じて）コイル装置７０６及び７１０を通じて交換された情報を含むことができる。従って、プロセッサは、モジュール７０８及び７１２のうちの対応する１つにそれぞれ作動可能に結合されてもよい。
【００４７】
また、このようなユーザ・アプリケーションは、ユーザとの情報の交換を含み得る。従って、装置７０２及び７０４は、様々なユーザ入力及び出力装置を含むことができる。このような装置の例には、キーパッド、キーボード、タッチスクリーン、マイクロフォン、スピーカー、ディスプレイ等が挙げられる（が、これに限定されるものではない）。
【００４８】
装置７０２及び７０４は、様々な形式のものであってもよい。例えば、装置７０２及び７０４は、ノートブック型コンピュータ、デスクトップ型コンピュータ、タブレット型コンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話、スマートフォン、メディアプレーヤ等の任意の組合せであってもよい。例示的なワイヤレス充電及び／又はワイヤレス送電（例えば、作動電力）シナリオでは、より大きな装置は、より小さな装置にエネルギーを送ることができる（例えば、ノートブックは、携帯電話やスマートフォンをワイヤレスで充電可能である）。このようなシナリオは、例示目的のために提供され、これに限定されるものではない。従って、より小さな装置によって、より大きな装置をワイヤレスで充電することができる。
【００４９】
本明細書に説明されるように、様々な実施形態は、ハードウェア要素、ソフトウェア要素、又はこれらの任意の組合せを用いて実装されてもよい。ハードウェア要素の例としては、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗、コンデンサ、インダクタ等）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル・ロジック・デバイス（ＰＬＤ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、論理ゲート、レジスタ、半導体装置、チップ、マイクロチップ、チップセット等を含むことができる。
【００５０】
ソフトウェアの例としては、ソフトウェア・コンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム、オペレーティングシステム・ソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、メソッド、プロシージャ、ソフトウェア・インターフェイス、アプリケーションプログラム・インターフェイス（ＡＰＩ）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル、又はこれらの任意の組合せを含むことができる。
【００５１】
いくつかの実施形態では、例えば機械可読媒体又は物品を用いて、マシンによって実行された場合に、このマシンに本実施形態に従った方法及び／又は操作を実行させる命令又は命令セットを格納できるように実装されてもよい。そのようなマシンは、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム、コンピュータ・プラットフォーム、コンピュータ装置、処理装置、計算システム、処理システム、コンピュータ、プロセッサ等を含むことができ、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の適切な組合せを用いて実装することができる。
【００５２】
機械可読媒体又は物品は、例えば、メモリユニット、メモリ装置、メモリ物品、メモリ媒体、記憶装置、記憶物品、記憶媒体及び／又は記憶ユニット、例えばメモリ、着脱可能又は着脱不可能な媒体、消去可能又は消去不可能な媒体、書き込み可能又は再書き込み可能な媒体、デジタル又はアナログ媒体、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、コンパクトディスク読み取り専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、書き込み可能コンパクトディスク（ＣＤ−Ｒ）、再書き込み可能なコンパクトディスク（ＣＤ−ＲＷ）、光ディスク、磁気メディア、光磁気メディア、リムーバブルメモリカード又はディスク、様々な種類のデジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、テープ、カセット等の任意の適切なタイプを含むことができる。命令は、ソースコード、コンパイル化コード、インタプリタ化コード、実行可能コード、静的コード、動的コード、暗号化コード等の適切なタイプのコードを含むことができ、任意の適切なハイレベル、ローレベル、オブジェクト指向性の、ビジュアルの、コンパイル済みの及び／又はインタプリタ済みのプログラミング言語を使用して実装することができる。
【００５３】
本発明の様々な実施形態を上述したように説明したが、これらの実施形態は例としてのみ提示されており、本発明を限定するものではないことを理解されたい。
【００５４】
従って、形態及び詳細における種々の変更が、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく実施され得ることは当業者には明らかであろう。従って、本発明の広がり及び範囲は、上述した実施形態のいずれかによって限定されるべきではなく、請求項記載の発明とその均等物によってのみ規定されるべきである。
【図１】
2014526797.tif 000003
【図２】
2014526797.tif 000004
【図３】
2014526797.tif 000005
【図４Ａ】
2014526797.tif 000006
【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
2014526797.tif 000008
【図４Ｄ】
2014526797.tif 000009
【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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