(57)【要約】  本発明は少なくとも以下：Ａ）≦０．９０ｇ／ｃｃの密度および１０を超えるＩ２を有するエチレン／α−オレフィンインターポリマー；Ｂ）官能化オレフィン系ポリマー；およびＣ）０．９０ｇ／ｃｃを超える密度を有するオレフィン系ポリマーであって、以下からなる群から選択されるオレフィン系ポリマー：ａ）エチレンホモポリマー、ｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、ｃ）プロピレン/エチレンインターポリマー、およびｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー；を含む組成物であって、［密度（Ｃ）−密度（Ａ）］は０．０１７以上であり、［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は３．０以上である、組成物を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも以下：
Ａ）０．９０ｇ／ｃｃ以下の密度、１０を超えるＩ２を有するエチレン／α−オレフィンインターポリマー；
Ｂ）官能化オレフィン系ポリマー；ならびに
Ｃ）以下からなる群から選択される、０．９０ｇ／ｃｃを超える密度を有するオレフィン系ポリマー：
ａ）エチレンホモポリマー、
ｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、
ｃ）プロピレン／エチレンインターポリマー、および
ｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー；を含む組成物であって、
［密度（Ｃ）−密度（Ａ）］は０．０１７以上であり；
［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は３．０以上である、組成物。
【請求項２】
「成分Ａと成分Ｃ」との重量比が１以上である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
「成分Ａと成分Ｃ」との重量比が１〜５である、請求項１又は２のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項４】
成分Ｂが、組成物の重量に基づいて４重量％以下の量で存在する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
成分Ａの前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーのα−オレフィンが、Ｃ３〜Ｃ１０α−オレフィンである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーが、１５ｇ／１０分以上のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーが、１０〜２００ｇ／１０分を超えるメルト・インデックス（Ｉ２）を有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比が５．０以上である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
前記組成物が、０．９００ｇ／ｃｃ以下の密度を有する、請求項１〜８のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記組成物が、１０ｇ／１０分を超えるメルト・インデックス（Ｉ２）を有する、請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１１】
１つ以上の添加剤を更に含む、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
前記１つ以上の添加剤が、フィラー、粘着付与剤、またはこれらの組み合わせから選択される、請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の組成物から形成される少なくとも１つの構成成分を含む物品。
【請求項１４】
前記物品がカーペットである、請求項１３に記載の物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の参照
本願は、参照により本明細書に組み込まれる２０１１年９月２３日に出願の米国仮出願番号６１／５３８，１７３の優先権を主張する。
【背景技術】
【０００２】
カーペット裏打ち配合物は、その材料が高温に供される場合に生じる高い増大力のために増大／歪み問題が生じ易い。一般に、これらの増大力は、材料が溶融／軟質化し始めるまでは、材料の剛性に関連している。歴史的に、高度に可撓性のＰＶＣ系配合物が、カーペット裏打ち配合物のために使用されている。しかし、より最近では、塩素および／または種々の可塑剤、例えばフタレートを含有する製品の使用について、製品安全性および持続性の懸念が生じている。充満されたオレフィン系ポリマー配合物に関して、増大力は、裏打ち用途において特に重要である。高度に結晶性のポリマーにおいて、歪みが一般的に問題となるような顕著な増大力が存在する。低結晶性のポリマーは、裏打ち用途のためにそれらの特性を改善するためには硬化材料、例えばフィラーを必要とする。しかし、これらの硬化材料はまた、最終的な組成物において膨張および歪みを生じる。故に、増大力が低減した新規なポリマー組成物であって、膨張および歪み問題を生じずに、カーペット、特にカーペット裏打ち配合物に使用できるポリマー組成物が必要とされている。
【０００３】
米国特許第６２４１１６８号には、ポリエステルおよび／またはポリアミドおよびポリオレフィンの「混合物を含有するカーペットスクラップ」が開示されており、これは均質な熱可塑性ブレンドを製造するために超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）と相溶化される。
【０００４】
欧州特許第０７１９３０１Ｂ１号には、リサイクルされたカーペットスクラップ、および選択された相溶化剤および／またはポリ（エチレン−ｃｏ−ビニルアセテート）から形成されたポリマー性ブレンド、ならびにこうしたブレンドから製造される製品が開示されている。
【０００５】
米国特許第６８１４８２６号には、ホットメルトのカーペットバックコーティング、屋根材、または他の同様の製品を製造する際のフィラーとして処理された廃物カーペット類が開示されている。廃物カーペット類（使用済および／または新しいカーペット製造からの廃棄物）を回収し、サイズ低減、通常第１の粗いサイズ低減を行い、次いで緻密化の後、より微細なサイズ低減を行う。サイズ低減された廃物カーペット類は、フィラーとして、少なくとも１つの他の材料、例えば標準ラテックス、ＥＶＡ、またはＰＶＣカーペットバックコーティングにおけるポリマーに添加され、（カーペットバックコーティングのような）製品の製造に使用されるホットメルト複合物を提供する。廃物カーペット類は、カーペットバックコーティングのフィラーの約４０〜１００％を提供でき、残りは従来のフィラー、例えば炭酸カルシウムによって構成される。
【０００６】
米国特許出願公開第２００８／０１１３１４６号には、カーペットおよびカーペットを製造およびリサイクルする方法が開示されている。１つの態様において、カーペットは、以下：前面および裏面を有する一次裏打ち；一次裏打ちに結合し、一次裏打ちの面から延び、一次裏打ちの裏面に露呈した複数の繊維；接着剤組成物による裏打ち；および接着剤裏打ちに隣接する任意の二次裏打ち、を含む。カーペットを製造する方法は、一次裏打ちの裏面上に接着剤組成物を押し出しコーティングし、接着剤組成物の裏打ちを形成する工程を含む。カーペットをリサイクルする方法により、１つ以上のポリマー性カーペット構成成分を回収することができる。
【０００７】
米国特許出願公開第２００８／０２０６５８３号には、少なくとも１つのポリオレフィンおよび少なくとも１つの極性基を有する少なくとも１つの相溶化剤を含む組成物が開示されている。この組成物は、ポリマーのブレンドを含むことができる。この組成物から形成された、表面コーティングおよび床コーティング、例えば積層された床コーティングも記載されている。
【０００８】
米国特許第７３５７９７１号には、カーペットおよびカーペットを製造する方法が開示されている。１つの態様において、カーペットは、（ａ）一次裏打ち、（ｂ）この一次裏打ちに結合した複数の繊維、（ｃ）接着剤裏打ち、（ｄ）接着剤裏打ちに隣接した任意の二次裏打ち、および（ｅ）少なくとも１つの均質に分岐されたエチレンポリマーを含む。この方法は、少なくとも１つの均質に分岐されたエチレンポリマーを一次裏打ちの裏面上に押し出しコーティングして、接着剤裏打ちを提供する工程を含む。好ましい均質に分岐されたエチレンポリマーは、実質的に線状のエチレンポリマーである。米国特許第７３３８６９８号および欧州特許第０９６３４７６Ｂ１号も参照のこと。
【０００９】
国際特許出願第２０１０／０１２０４１号には、０．９０５ｇ／ｃｍ３未満の密度を有する非常に低密度のポリエチレン、エチレンアクリル酸コポリマー、熱可塑性デンプンおよび／またはそれらの構成成分を含む組成物が開示されている。
【００１０】
米国特許出願公開第２００６／００９４８２４号には、エラストマーの特徴を有するポリマー組成物、例えば膨張した弾性ドメインを有するポリマー組成物が開示されている。ポリマー組成物は、ポリオレフィン；エチレンビニルアセテートコポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、またはエチレンビニルアセテートコポリマーおよびエチレンメチルアクリレートコポリマーの組み合わせ；メタロセン触媒作用ポリエチレン；および場合によりエチレン酸コポリマーを含む。
【００１１】
米国特許第６８１５０２３号には、ポリマーブレンド、およびそれから製造される単層および多層フィルムが開示されている。ブレンドは、好ましくは８０〜９８℃、好ましくは８０〜９２℃のコポリマー融点を有するエチレンおよびヘキセン−１の第１のコポリマー；１１５〜１２８℃のコポリマー融点を有するエチレンおよび少なくとも１つのα−オレフィンの第２のコポリマー；および６０〜１１０℃の融点を有するエチレンおよびビニルエステルまたはアルキルアクリレートの第３のコポリマーを有する。
【００１２】
米国特許第５９３６０５８号は、ａ）０．８６〜０．９１ｇ／ｃｃの密度、１５０ｇ／１０分以下のメルト・インデックス、および４以下のＭｗ／Ｍｎを有し、不飽和酸または無水物で修飾された第１のエチレンα−オレフィンコポリマー、ならびに０．８６〜０．９２５ｇ／ｃｍ３の密度を有する第２のエチレンα−オレフィンコポリマー、ならびに／またはホモポリエチレンを、２〜５０重量％；ならびにｂ）その不飽和酸または無水物と相互作用可能な官能基を含む熱可塑性ポリマーを９８〜５０重量％で含む、組成物が開示されている。
【００１３】
米国特許第４９８３４３５号には、ポリプロピレン層と、エチレン／ビニルアルコールコポリマー層との間で使用される接着剤が開示されている。接着剤組成物は、不飽和カルボン酸またはその誘導体で部分的にまたは完全にグラフトされた９８．９〜５９．９重量％の修飾されたポリプロピレン（Ａ）；０．９１５〜０．９４０ｇ／ｃｃの密度、および１１５〜１３０℃の融点を有する、１．０〜４０重量％のエチレン／α−オレフィンコポリマー（Ｂ）；並びに０．１重量％以上３重量％未満の炭化水素タイプの合成エラストマー（Ｃ）；を含む。
【００１４】
欧州特許出願第０４７９４５７Ａ１号には、Ａ）不飽和カルボン酸または誘導体でグラフトされた高密度ポリエチレン、およびＢ）非常に低密度のポリエチレンを含むポリオレフィン含有組成物が開示され、好ましくは本質的にはＡおよびＢからなり、またはＣ）別のポリオレフィン、例えばＨＤＰＥまたはＬＤＰＥを含む。
【００１５】
米国特許第４４８７８８５号には、（ａ）１つ以上の重合性エチレン不飽和カルボン酸または酸無水物、例えば酸無水物、酸エステル、塩、アミド、イミドなどを含む少なくとも１つのグラフト化モノマーでグラフトされたポリエチレン骨格鎖のグラフトコポリマー、（ｂ）ＬＤＰＥ、線状低密度ポリエチレン、またはエチレン−不飽和エステルコポリマーおよび（ｃ）ポリ（α−オレフィン）を含む樹脂ブレンドが開示されている。
【００１６】
米国特許第４３９４４８５号には、１つ以上の重合性エチレン不飽和カルボン酸またはこうした酸の無水物を含む、少なくとも１つのグラフト化モノマーでグラフトされたポリエチレン骨格鎖のグラフトコポリマーのブレンドを含む組成物が開示されている。グラフトされたコポリマーは、１つ以上の高密度ポリエチレン、１つ以上の線状低密度ポリエチレン、および１つ以上のポリプロピレンの混合物であるブレンド化樹脂とブレンドされる。
【００１７】
米国特許第４７２２８５８号には、ポリエチレン、５５〜７５重量％のアルミナ三水和物および／または水酸化マグネシウム、ならびに場合によりホウ酸亜鉛および／または炭酸カルシウムの組成物から製造される難燃性シート材料が開示され、組成物の少なくとも２重量％が、エチレン不飽和性カルボン酸または無水物とのグラフトコポリマーの形態である。組成物は、０．０５〜４．０ｄｇ／分のメルト・インデックスを有する。
【００１８】
米国特許第５１１０８４２号には、以下：ポリプロピレンタイプ樹脂（Ａ）１００重量部；エチレンと、アクリル酸、エチルアクリレート、無水マレイン酸、およびビニルアセテートからなる群から選択される少なくとも１つで構成されるコポリマー樹脂（Ｂ）５〜４０重量部；ならびにエチレンおよび４〜８個の炭素原子を有するα−オレフィンで構成され、１１７℃〜１２３℃の融点および０．８９０ｇ／ｃｍ３〜０．９１０ｇ／ｃｍ３の密度を有するコポリマー樹脂（Ｃ）；を含む「電子線」硬化シートタイプフォームが開示される。このフォームは、２０〜６０％のゲル含有量を含有し、５〜４０の膨張比を有する。
【００１９】
欧州特許出願第０２７６５７０Ａ２号には、ポリオレフィンのブレンドからフィルムを製造するための方法が開示されている。このブレンドは、ポリエチレン、および０．５〜２．０重量％のエチレン不飽和性カルボン酸または無水物、特に無水マレイン酸でグラフトされたポリエチレンを最大で２０重量％含む。ポリエチレンは、エチレンのホモポリマーまたはエチレンとＣ４〜Ｃ１０炭化水素α−オレフィン、特にいわゆる線状低密度ポリエチレンとのコポリマーであってもよい。
【００２０】
追加のポリオレフィン組成物は、以下：ＰＣＴ国際公開第２００６／１２７８７３号、ＰＣＴ国際公開第２００７／１２７２２２号、ＰＣＴ国際公開第２００９／０８６０９１号、ＰＣＴ国際公開第２０１０／００８３７１号、ＰＣＴ国際公開第２００８／０８０１１１号、ＰＣＴ国際公開第２００８／１０３８８７号、及びＰＣＴ国際公開第１９９７／２８９６０号；米国特許出願公開第２００２／０００５２５０号、２０１０／００２９８２７Ａ１号、米国特許出願公開第２０１１／０００８５６７号、及び米国特許出願公開第２０１１／０１２０９０２号；及び米国特許第５４２４３６２号、米国特許第５８１９３９２号、米国特許第６３３１５９２号、米国特許第４８６８０５２号、米国特許第４６１９８５９号、米国特許第４８６８０５２号、米国特許第４４３４２５８号、米国特許第４４０３００７号、米国特許第４３７９１９０号；及び中国特許第１０１３１８５７７Ａ号（要約書）、日本国特許出願公開第３２１８８２９Ａ号（要約書）、日本国特許出願公開第５９−２１５８２８Ａ号（要約書）、日本国特許出願公開第６１−６２５４４Ａ号（要約書）、日本国特許出願公開第２００９２３５６３５Ａ号（要約書）、日本国特許出願公開第６２０２５１３９Ａ号（要約書）、ドイツ国特許番号第２１１３６９６Ａ号、ドイツ国特許番号第２１０７３２５Ａ号、カナダ国特許第２０４２８９３Ａ１号、カナダ国特許第２３３１９６７Ａ１号、ＲＤ第２８００３９Ａ号、及び欧州特許第０６８８８９９Ａ２号に開示される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
しかし、当該技術分野の組成物は、高弾性フィラー、好ましくは高レベルのこうしたフィラーを収容するように設計された低増大カーペット裏打ち配合物を提供していない。膨張および歪み問題を生じない、カーペット、特にカーペット裏打ちに使用できる増大力を低減した新規ポリマー組成物が必要とされている。この必要性および他は、以下の本発明によって満たされる。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
本発明は、少なくとも以下：
Ａ）０．９０ｇ／ｃｃ以下の密度、１０を超えるＩ２を有するエチレン／α−オレフィンインターポリマー；
Ｂ）官能化オレフィン系ポリマー；ならびに
Ｃ）以下からなる群から選択される、０．９０ｇ／ｃｃを超える密度を有するオレフィン系ポリマー：
ａ）エチレンホモポリマー、
ｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、
ｃ）プロピレン／エチレンインターポリマー、および
ｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー；を含む組成物を提供し、
［密度（Ｃ）−密度（Ａ）］は０．０１７以上であり；
［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は３．０以上である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  Ｓｏｌｉｄｓ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ＩＩＩ（ＲＳＡＩＩＩ）に充填するサンプルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
上述のように、本発明は、少なくとも以下：
Ａ）０．９０ｇ／ｃｃ以下の密度を有するエチレン／α−オレフィンインターポリマー；
Ｂ）官能化オレフィン系ポリマー；ならびに
Ｃ）以下からなる群から選択される、０．９０ｇ／ｃｃを超える密度を有するオレフィン系ポリマー：
ａ）エチレンホモポリマー、
ｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、
ｃ）プロピレン／エチレンインターポリマー、および
ｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー；を含む組成物を提供し、
「成分Ｃのオレフィン系ポリマーの密度−成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーの密度、すなわち（密度（Ｃ）−密度（Ａ））」は０．０１７以上であり；ならびに
［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は３．０以上である。
【００２５】
本発明の組成物は、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００２６】
１つの実施形態において、「密度（Ｃ）−密度（Ａ）」は、０．０２０以上である。
【００２７】
１つの実施形態において、「密度（Ｃ）−密度（Ａ）」は、０．０２５以上である。
【００２８】
１つの実施形態において、「密度（Ｃ）−密度（Ａ）」は、０．０３０以上である。
【００２９】
１つの実施形態において、「密度（Ｃ）−密度（Ａ）」は、０．０３５以上である。
【００３０】
１つの実施形態において、「密度（Ｃ）−密度（Ａ）」は、０．０４０以上である。
【００３１】
１つの実施形態において、「成分Ａの成分Ｃに対する」重量比は、１以上、または２以上、または３以上である。
１つの実施形態において、「成分Ａの成分Ｃに対する」重量比は、１〜５である。
【００３２】
１つの実施形態において、［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は４．０以上または５．０以上である。
【００３３】
１つの実施形態において、［（Ａ＋Ｃ）／Ｂ］の重量比は６．０以上、または７．０以上である。
【００３４】
１つの実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーのα−オレフィンは、Ｃ３〜Ｃ１０α−オレフィンである。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００３５】
１つの実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１５ｇ／１０分以上、または２０ｇ／１０分以上、または２５ｇ／１０分以上、または３０ｇ／１０分以上のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。
【００３６】
１つの実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１０〜２００ｇ／１０分、または１５〜５０ｇ／１０分、または２０〜１００ｇ／１０分、または２５〜５０ｇ／１０分のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。
【００３７】
１つの実施形態において、成分Ｂは、組成物の重量に基づいて４重量％以下の量で存在する。
【００３８】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、ＣＯＯＨ基および／または無水物基を含む。
【００３９】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、０．８６〜０．９５ｇ／ｃｃ（１ｃｃ〜１ｃｍ３）の密度を有する。
【００４０】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、０．２ｇ／１０分〜５０ｇ／１０分、または０．５ｇ／１０分〜２０ｇ／１０分、または１ｇ／１０分〜１０ｇ／分のメルト・インデックス（Ｉ２：２．１６ｋｇ／１９０℃）を有する。
【００４１】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーまたは官能化プロピレン系ポリマーから選択される。
【００４２】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー、更に官能化プロピレン系インターポリマー、および更に官能化プロピレン系コポリマーである。
【００４３】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマー、更には官能化エチレン系インターポリマー、および更には官能化エチレン系コポリマーである。
【００４４】
１つの実施形態において、官能化エチレン系ポリマーは、エチレンおよびアクリル酸またはアクリレートから誘導されるユニットを含む。更なる実施形態において、アクリレートは、エチルアクリレート、メチルアクリレートまたはブチルアクリレートから選択される。
【００４５】
１つの実施形態において、官能化エチレン系ポリマーは、エチレンおよびアクリレートから誘導されるユニットを含む。更なる実施形態において、アクリレートは、エチルアクリレート、メチルアクリレートまたはブチルアクリレートから選択される。
【００４６】
１つの実施形態において、官能化エチレン系ポリマーは、エチレンおよび無水マレイン酸および／またはマレイン酸から誘導されるユニットを含む。
【００４７】
１つの実施形態において、官能化エチレン系ポリマーは、０．８６〜０．９５ｇ／ｃｃの密度を有する。
【００４８】
１つの実施形態において、組成物は、０．９００ｇ／ｃｃ以下の密度を有する。
【００４９】
１つの実施形態において、組成物は、１０ｇ／１０分を超えるメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。１つの実施形態において、組成物は、組成物の重量に基づいて、２〜５０重量、または５〜３０重量または１０〜２０重量の成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む。
【００５０】
１つの実施形態において、組成物は、組成物の重量に基づいて、０．５〜３０重量、または１〜２０重量、または１．５〜１０重量の成分Ｂの官能化オレフィン系ポリマーを含む。
【００５１】
１つの実施形態において、組成物は、組成物の重量に基づいて、２〜３０重量、または４〜２０重量、または６〜１５重量の成分Ｃのオレフィン系ポリマーを含む。
【００５２】
１つの実施形態において、組成物は更に、１つ以上の添加剤を含む。更なる実施形態において、１つ以上の添加剤は、フィラー、粘着付与剤、またはこれらの組み合わせから選択される。
【００５３】
粘着付与剤の例としては、限定するものではないが、ロジン誘導体、例えば木材ロジン、トール油、ガムロジン；ロジンエステル、天然および合成テルペン、ならびにこうしたものの誘導体；および脂肪族、芳香族、または混合脂肪族−芳香族石油系粘着付与剤の誘導体が挙げられる。炭化水素樹脂（粘着付与剤としての）の代表的な例としては、α−メチルスチレン樹脂、分岐および非分岐Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ１０樹脂、ならびにこれらのスチレン性および水素添加改質物が挙げられる。
【００５４】
本発明はまた、先行する実施形態または本明細書に記載される他の実施形態のいずれかの組成物から形成される少なくとも１つの構成成分を含む物品を提供する。
【００５５】
１つの実施形態において、物品はカーペットである。
【００５６】
本発明の組成物は、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００５７】
成分Ａのエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００５８】
成分Ｂの官能化オレフィン系ポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００５９】
成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００６０】
本発明の物品は、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００６１】
エチレン／α−オレフィンインターポリマー（成分Ａ）
エチレン／α−オレフィンインターポリマーとしては、エチレンと、１つ以上、好ましくは１つのＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンとを重合することによって形成されるポリマーが挙げられる。例示的なα−オレフィンとしては、プロピレン、１−ブテン、１−ペテンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネンおよび１−デセンが挙げられる。好ましくは、α−オレフィンはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセンまたは１−オクテンである。好ましいコポリマーとしては、エチレン／プロピレン（ＥＰ）コポリマー、エチレン／ブテン（ＥＢ）コポリマー、エチレン／ヘキセン（ＥＨ）コポリマー、エチレン／オクテン（ＥＯ）コポリマーが挙げられる。
【００６２】
好適なエチレン／α−オレフィンインターポリマーの市販の例としては、限定するものではないが、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＥＮＡＧＥ  Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ；ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＥＸＣＥＥＤおよびＥＸＡＣＴポリマー；ならびに三井化学株式会社から入手可能なＴＡＦＭＥＲポリマーが挙げられる。
【００６３】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＤＳＣによって評価された場合、４０℃を超える、または４５℃を超える、または５０℃を超える融点（Ｔｍ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６４】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＤＳＣによって評価された場合に、１００℃未満、または９０℃未満、または８０℃未満の融点（Ｔｍ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６５】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＤＳＣによって測定される場合に、４０％以下、または３５％以下、または３０％以下、または２５％以下、または１５％以下の結晶化度（％）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６６】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＤＳＣによって測定される場合、２％以上、または５％以上、または８％以上の結晶化度（％）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６７】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．８５０ｇ／ｃｃ以上、または０．８５５ｇ／ｃｃ以上、または０．８６０ｇ／ｃｃ以上の密度を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６８】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．９００ｇ／ｃｃ以下、または０．８９５ｇ／ｃｃ以下、または０．８９０ｇ／ｃｃ以下の密度を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００６９】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１０ｇ／１０分を超えて、または１５ｇ／１０分以上、または２０ｇ／１０分以上のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００７０】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、５００ｇ／１０分以下、または２００ｇ／１０分以下、または１００ｇ／１０分以下、または５０ｇ／１０分以下のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００７１】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＧＰＣによって測定した場合、１．１以上、または１．２以上または１．５以上、または１．７以上の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００７２】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＧＰＣによって測定した場合、４．０以下、または３．５以下、または２．５以下、または２．１以下の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００７３】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質に分岐された線状インターポリマー、好ましくはコポリマー、あるいは均質な分岐の、実質的に線状のインターポリマー、好ましくはコポリマーである。１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質な分岐の実質的に線状のインターポリマー、好ましくはコポリマーである。
【００７４】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質な分岐の線状インターポリマー、好ましくはコポリマーである。
【００７５】
用語「均質な」および「均質に分岐された」とは、エチレン／α−オレフィンインターポリマーを参照して使用され、ここでα−オレフィンコモノマーは、所与のポリマー分子内でランダムに分配され、ポリマー分子のすべては、同じまたは実質的に同じコモノマーとエチレンとの比を有する。
【００７６】
均質に分岐された線状エチレンインターポリマーはエチレンポリマーであり、長鎖分岐を有していないが、短鎖分岐を有しており、インターポリマーに重合されたコモノマーから誘導され、同じポリマー鎖内および異なるポリマー鎖の間の両方において均質に分配される。これらのエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、線状ポリマー骨格鎖を有し、測定可能な長鎖分岐はなく、狭い分子量分布を有する。このクラスのポリマーは、例えば米国特許第３，６４５，９９２号のＥｌｓｔｏｎによって開示され、ビスメタロセン触媒を用いてこうしたポリマーを製造するための後続プロセスは、例えば、それぞれ参考として本明細書に組み込まれる欧州特許第０１２９３６８号；欧州特許第０２６０９９９号；米国特許第４，７０１，４３２号；米国特許第４，９３７，３０１号；米国特許第４，９３５，３９７号；米国特許第５，０５５，４３８号；および国際特許第９０／０７５２６号において示されるように開発されている。議論されるように、線状低密度ポリエチレンポリマーまたは線状高密度ポリエチレンポリマーの場合と同様に、均質に分岐された線状エチレンインターポリマーは長鎖分岐を有さない。均質に分岐された線状エチレン／α−オレフィンインターポリマーの市販例としては、三井化学株式会社からのＴＡＦＭＥＲポリマー、およびＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙからのＥＸＡＣＴおよびＥＸＣＥＥＤポリマーが挙げられる。
【００７７】
均質に分岐された実質的に線状のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、それぞれが本明細書に参考として組み込まれる米国特許第５，２７２，２３６号；米国特許第５，２７８，２７２号；米国特許第６，０５４，５４４号；米国特許第６，３３５，４１０号および米国特許第６，７２３，８１０号に記載される。実質的に線状のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、長鎖分岐を有する。長鎖分岐は、ポリマー骨格鎖と同じコモノマー分布を有し、ポリマー骨格鎖の長さとほぼ同じ長さを有することができる。「実質的に線状の」とは、通常、ポリマーを参照して、平均して、「１０００個の炭素あたり０．０１の長鎖分岐」から「１０００個の炭素あたり３の長鎖分岐」で置換されることである。長鎖分岐の長さは、短鎖分岐の炭素長さよりも長く、１つのコモノマーをポリマー骨格鎖に組み込むことから形成される。
【００７８】
実質的に線状のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、特有のクラスの均質に分岐されたエチレンポリマーを形成する。それらは、上記で議論されるような周知のクラスの従来の均質に分岐された線状エチレン／α−オレフィンインターポリマーとは実質的に異なり、更に、それらは、「チーグラーナッタ触媒重合された」線状エチレンポリマー（例えば米国特許第４，０７６，６９８号においてＡｎｄｅｒｓｏｎ  ｅｔ  ａｌによって開示される技術を用いて製造される、例えば超低密度（ＵＬＤＰＥ）、線状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）または高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）と同じクラスではなく；それらはまた、高圧フリーラジカル重合された高度分岐ポリエチレン、例えば低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、エチレン−アクリル酸（ＥＡＡ）コポリマーおよびエチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）コポリマーと同じクラスでもない。
【００７９】
本発明に有用である均質に分岐された実質的に線状のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、それらが比較的狭い分子量分布を有している場合にも、優れた加工性を有する。驚くべきことに、実質的に線状のエチレンインターポリマーの、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８に従うメルトフロー比（１１０／１２）は、広範囲に変化させ得るものであり、本質的に分子量分布（Ｍｗ／ＭｎまたはＭＷＤ）とは独立している。この驚くべき挙動は、例えば米国特許第３，６４５，９９２号によって記載されるような従来の均質に分岐された線状エチレンインターポリマー、および不均質に分岐された従来の「チーグラーナッタ重合された」線状ポリエチレンインターポリマー、例えば米国特許第４，０７６，６９８号にＡｎｄｅｒｓｏｎ  ｅｔ  ａｌによって記載されるようなものとは対照的である。実質的に線状のエチレンインターポリマーとは異なり、線状エチレンインターポリマー（均質にまたは不均質に分岐しているかに拘わらず）は、分子量分布が増大するときに、１１０／１２値も増大するようなレオロジー特性を有する。
【００８０】
長鎖分岐は、１３Ｃ核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法を用いることによって求めることができ、Ｒａｎｄａｌｌ（Ｒｅｖ．Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．，Ｃ２９（２３），１９８９，Ｐ．２８５−２９７）の方法を用いて定量でき、この開示は参考として本明細書に組み込まれる。２つの他の方法は、小角レーザー光散乱検出器（ＧＰＣＬＡＬＬＳ）と連結されたゲル透過クロマトグラフィー、および差動式粘度計検出器（ＧＰＣ−ＤＶ）と連結されたゲル透過クロマトグラフィーである。長鎖分岐検出のためのこれらの技術の使用および基本的な理論は、文献において十分文書化されている。例えば、Ｚｉｍｍ、Ｂ．Ｈ．ａｎｄ  Ｓｔｏｃｋｍａｙｅｒ，Ｗ．Ｈ．，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．，１７，１３０１（１９４９）およびＲｕｄｉｎ，Ａ．，Ｍｏｄｅｒｎ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９９１）ｐｐ．１０３−１１２を参照のこと。
【００８１】
「実質的に線状エチレンポリマー」とは対照的に、「線状エチレンポリマー」は、ポリマーが、測定可能なまたは実証的な長鎖分岐を有しおらず、すなわちポリマーは平均して１０００個の炭素あたり０．０１未満の長鎖分岐で置換されることを意味する。
【００８２】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、４以上、または８以上、または１２以上、または１５以上のＰＲＲ（加工レオロジー比）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００８３】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、４〜７０、または８〜６５、または１２〜６０のＰＲＲを有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００８４】
インターポリマー粘度は、窒素雰囲気下１９０℃にて、毎秒０．１〜１００ラジアン（ｒａｄ／ｓｅｃ）の範囲内の剪断速度にてポイズ（ダイン−秒／平方センチメートル）（ｄ−ｓｅｃ／ｃｍ２））単位で、０．１〜１００ｒａｄ／ｓｅｃで行われる動的スイープの下で、動的機械分光計（例えばＲｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓからのＲＭＳ−８００またはＡＲＥＳ）を用いて従来通り測定される。０．１ｒａｄ／ｓｃおよび１００ｒａｄ／ｓｅｃでの粘度が、それぞれ「Ｖ０．１」および「Ｖ１００」として表されてもよく、２つの比は、「ＲＲ」と称され、および「Ｖ０．１／Ｖ１００」と表される。
【００８５】
ＰＲＲ値は、以下の式によって計算される：
ＰＲＲ＝ＲＲ＋［３．８２−インターポリマームーニー粘度（１２５℃でのＭＬ１＋４）］×０．３。ＰＲＲの測定は、本明細書に参考として完全に組み込まれる米国特許第６，６８０，３６１号（同様に等価な国際特許第００／２６２６８号を参照のこと）に記載されている。
【００８６】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００８７】
エチレン／α−オレフィンコポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００８８】
オレフィン系ポリマー（成分Ｃ）
成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、以下：ａ）エチレンホモポリマー、ｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、ｃ）プロピレン／エチレンインターポリマー、およびｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、からなる群から選択される。
【００８９】
１つの実施形態において、オレフィン系ポリマーは、リサイクルされたオレフィン系ポリマーである。
【００９０】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、以下：ａ）エチレンホモポリマー、およびｂ）エチレン／α−オレフィンインターポリマー、からなる群から選択される。
【００９１】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、以下：ｃ）プロピレン／エチレンインターポリマー、およびｄ）プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、からなる群から選択される。
【００９２】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、エチレンホモポリマーである。
【００９３】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、エチレン／α−オレフィンインターポリマーである。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００９４】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、プロピレン／エチレンインターポリマーである。更なる実施形態において、プロピレン/エチレンインターポリマーは、プロピレン/エチレンコポリマーである。
【００９５】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーである。更なる実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００９６】
オレフィン系ポリマー（成分Ｃ）は、本明細書に記載される２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【００９７】
エチレンホモポリマー（成分Ｃ）
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、エチレンホモポリマーである。更なる実施形態において、エチレンホモポリマーは、ＨＤＰＥ（高密度ポリエチレン）である。
【００９８】
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、エチレンホモポリマーである。更なる実施形態において、エチレンホモポリマーはＬＤＰＥ（低密度ポリエチレン）である。
【００９９】
１つの実施形態において、エチレンホモポリマー、または更にはＬＤＰＥは、０．９００ｇ／ｃｃを超える、または０．９０５ｇ／ｃｃ以上、または０．９１０ｇ／ｃｃ以上の密度を有する。
【０１００】
１つの実施形態において、エチレンホモポリマー、または更にはＬＤＰＥは、０．９５０ｇ／ｃｃ以下、または０．９４０ｇ／ｃｃ以下、または０．９３０ｇ／ｃｃ以下の密度を有する。
【０１０１】
１つの実施形態において、エチレンホモポリマー、または更にはＬＤＰＥは、２ｇ／１０分以上、または５ｇ／１０分以上、または１０ｇ／１０分以上のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。
【０１０２】
１つの実施形態において、エチレンホモポリマー、または更にはＬＤＰＥは、５０ｇ／１０分以下、または３０ｇ／１０分以下、または１０ｇ／１０分以下のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。
【０１０３】
エチレンホモポリマー（成分Ｃ）は、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１０４】
ＬＤＰＥ（成分Ｃ）は、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１０５】
エチレン／α−オレフィンインターポリマー（成分Ｃ）
１つの実施形態において、成分Ｃのオレフィン系ポリマーは、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、および好ましくはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１０６】
好ましいα−オレフィンとしては、限定するものではないが、Ｃ３〜Ｃ２０α−オレフィン、および好ましくはＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンが挙げられる。より好ましいα−オレフィンとしては、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、および１−オクテンが挙げられ、およびより好ましくはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテンが挙げられる。
【０１０７】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、５．０以下、または４．０以下、または３．０以下の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１０８】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１．２以上、または１．５以上、または１．７以上の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１０９】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１ｇ／１０分以上、または３ｇ／１０分、または５ｇ／１０分以上のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１１０】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、５０ｇ／１０分以下、または２５ｇ／１０分以下、または１２ｇ／１０分以下のメルト・インデックス（Ｉ２）を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１１１】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．９００ｇ／ｃｃを超える、または０．９０２ｇ／ｃｃ以上、または０．９０５ｇ／ｃｃ以上の密度を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１１２】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．９５０ｇ／ｃｃ以下、または０．９４０ｇ／ｃｃ以下、または０．９３０ｇ／ｃｃ以下の密度を有する。更なる実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１１３】
エチレン／α−オレフィンコポリマーの一部の例としては、限定するものではないが、ＥＮＧＡＧＥポリオレフィンエラストマーおよびＡＦＦＩＮＩＴＹポリオレフィンプラストマーが挙げられ、両方ともＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である。
【０１１４】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質に分岐された線状インターポリマー、好ましくはコポリマー、あるいは均質な分岐の、実質的に線状のインターポリマー、好ましくはコポリマーである。
【０１１５】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質に分岐された線状インターポリマー、および好ましくはコポリマーである。
【０１１６】
１つの実施形態において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、均質な分岐の実質的に線状のインターポリマー、好ましくはコポリマーである。
【０１１７】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１１８】
エチレン／α−オレフィンコポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１１９】
プロピレン／エチレンインターポリマーおよびプロピレン／α−オレフィンインターポリマー(成分Ｃ）
１つの実施形態において、オレフィン系ポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはコポリマー；またはプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはコポリマーである。
【０１２０】
好ましいコモノマーとしては、限定するものではないが、Ｃ２（エチレン）およびＣ４〜Ｃ２０α−オレフィン、および好ましくはＣ２（エチレン）およびＣ４〜Ｃ１０α−オレフィンが挙げられる。好ましいコモノマーとしては、エチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテンおよび１−オクテンが挙げられ、より好ましくはエチレン、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテン、および更により好ましくはエチレンが挙げられる。
【０１２１】
プロピレン／α−オレフィンインターポリマーおよびプロピレン/エチレンインターポリマーとしては、限定するものではないが、当該技術分野において既知のＶＥＲＳＩＦＹプラストマー（Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）、ＶＩＳＴＡＭＡＸＸポリマー（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）、ＬＩＣＯＣＥＮＥポリマー（Ｃｌａｒｉａｎｔ）、ＥＡＳＴＯＦＬＥＸポリマー（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）、ＲＥＸＴＡＣポリマー（Ｈｕｎｓｔｍａｎ）、およびＶＥＳＴＯＰＬＡＳＴポリマー（Ｄｅｇｕｓｓａ）、および他のプロピレン系ポリマーが挙げられる。
【０１２２】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン/エチレンインターポリマーは、５．０以下、または４．５以下、または４．０以下の分子量分布を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２３】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン／エチレンインターポリマーは、２．０以上、または３．５以上、または３．０以上の分子量分布を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、ポリマーは、プロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２４】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン／エチレンインターポリマーは、ＤＳＣによって測定される場合に、８０％以下、または６０％以下、または４０％以下の結晶化度（％）を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、インターポリマーはプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２５】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン／エチレンインターポリマーは、ＤＳＣによって測定される場合に、２％以上、または５％以上、または１０％以上の結晶化度（％）を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、インターポリマーはプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２６】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン／エチレンインターポリマーは、０．９００ｇ／ｃｃ以上、０．９０２ｇ／ｃｃ以上、０．９０５ｇ／ｃｃ以上の密度を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２７】
１つの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンインターポリマーまたはプロピレン／エチレンインターポリマーは、０．９３０ｇ／ｃｃ以下、または０．９２０ｇ／ｃｃ以下、または０．９１０ｇ／ｃｃ以下の密度を有する。更なる実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。別の実施形態において、インターポリマーは、プロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。
【０１２８】
プロピレン／α−オレフィンインターポリマー、またはコポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１２９】
プロピレン／エチレンインターポリマー、またはコポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１３０】
官能化オレフィン系ポリマー（成分Ｂ）
本明細書で使用される場合、用語「官能基」は、少なくとも１つのヘテロ原子を含有する化学置換基を指す。へテロ原子は、炭素でも水素でもない原子として定義される。一般的なヘテロ原子としては、限定するものではないが、酸素、窒素、イオウ、リンが挙げられる。
【０１３１】
本明細書で使用される場合、用語「官能化剤」は、オレフィン系ポリマーの骨格鎖に位置する炭素原子と反応できる少なくとも１つの官能基（例えば無水マレイン酸）を含有する有機化合物を指す。
【０１３２】
本明細書で使用される場合、用語「官能化オレフィン系ポリマー」は、共有結合によって連結された少なくとも１つの化学基（化学置換基）を含むオレフィン系ポリマーを指し、この化学基は少なくとも１つのヘテロ原子を含む。へテロ原子は、炭素でも水素でもない原子として定義される。一般的なヘテロ原子としては、限定するものではないが、酸素、窒素、イオウ、リンが挙げられる。
【０１３３】
本明細書で使用される場合、用語「官能化エチレン系ポリマー」は、共有結合によって連結された少なくとも１つの化学基（化学置換基）を含むエチレン系ポリマーを指し、この化学基は少なくとも１つのヘテロ原子を含む。へテロ原子は、炭素でも水素でもない原子として定義される。一般的なヘテロ原子としては、限定するものではないが、酸素、窒素、イオウ、リンが挙げられる。
【０１３４】
本明細書で使用される場合、用語「官能化プロピレン系ポリマー」は、共有結合によって連結された少なくとも１つの化学基（化学置換基）を含むプロピレン系ポリマーを指し、この化学基は少なくとも１つのヘテロ原子を含む。へテロ原子は、炭素でも水素でもない原子として定義される。一般的なヘテロ原子としては、限定するものではないが、酸素、窒素、イオウ、リンが挙げられる。
【０１３５】
官能化オレフィン系ポリマーとしては、限定するものではないが、官能化エチレン系ポリマーおよび官能化プロピレン系ポリマーが挙げられる。官能化部分として作用する一部の極性基としては、例えばカルボン酸（例えば、ＥＡＡ）；メチル、エチル、ブチルおよび他のＲ−カルボキシレート（例えば、ＥＭＡ、ＥＥＡ、ＥＢＡ）、無水マレイン酸（例えば、ＰＥ−ｇｒ−ＭＡＨ）、イミド、アミン、グリシジル（例えば、ＧＭＡ）、一酸化炭素（例えば、ＥＣＯ）、官能化Ｈ−Ｔｅｍｐｏ、シランおよび官能化シロキサンが挙げられる。
【０１３６】
その他の官能化オレフィン系ポリマーとしては、限定するものではないが、エチレンアクリル酸コポリマー(ＥＡＡ)；エチレンアクリレートコポリマー（例えばエチレンブチル−アクリレートコポリマー、エチレンエチル−アクリレートコポリマーおよびエチレンメチル−アクリレートコポリマー（ＥＢＡ、ＥＥＡおよびＥＭＡ））；エチレン／ブチルアクリレート／一酸化炭素（ＥｎＢＡＣＯ）；エチレンエチルアクリレートポリマー（ＥＥＡ）、ならびに官能基により改質されたポリオレフィン、例えばシラングラフト化オレフィン系ポリマーまたは無水マレイン酸グラフト化オレフィン系ポリマー;エチレン／ブチルアクリレート/グリシジルメチルアクリレート（ＥｎＢＡＧＭＡ）；エチレンメタクリル酸（Ｅ／ＭＡＡ）；エチレンビニルアルコール；またはこれらのポリマーの２つ以上の組み合わせが挙げられる。
【０１３７】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、少なくとも１つの重合化コモノマーまたは反応された官能化剤を含み、それぞれは以下：
【化１】
2014526605.tif 000002
イミド、アミド、無水物、ジカルボキシレート、グリシジル、一酸化炭素、Ｈ−ＴＥＭＰＯから誘導される極性基またはＨ−ＴＥＭＰＯ誘導体、シランまたはシロキサンから選択された少なくとも１つの官能基を含有する；式中、Ｒは、水素またはアルキルであり、Ｒ’は水素またはアルキルであり、Ｒ’’は水素またはアルキルであり、ＺはＮａ＋またはＫ＋である。更なる実施形態において、それぞれのアルキル基は、独立に、メチル、エチル、プロピルまたはブチルである。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１３８】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、少なくとも１つの重合化コモノマーまたは反応された官能化剤を含み、それぞれは以下：
【化２】
2014526605.tif 000003
イミド、アミド、無水物、ジカルボキシレートから選択された少なくとも１つの官能基を含有する；式中、Ｒは、水素またはアルキルであり、Ｒ’は水素またはアルキルであり、Ｒ’’は水素またはアルキルであり、ＺはＮａ＋またはＫ＋である。更なる実施形態において、それぞれのアルキル基は、独立に、メチル、エチル、プロピルまたはブチルである。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１３９】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、少なくとも１つの重合化コモノマーまたは反応された官能化剤を含み、それぞれは以下：
【化３】
2014526605.tif 000004
イミド、アミド、無水物から選択された少なくとも１つの官能基を含有する；式中、Ｒは、水素またはアルキルであり、Ｒ’は水素またはアルキルであり、Ｒ’’は水素またはアルキルである。更なる実施形態において、それぞれのアルキル基は、独立に、メチル、エチル、プロピルまたはブチルである。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１４０】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、少なくとも１つの重合化コモノマーまたは反応された官能化剤を含み、それぞれは以下：
【化４】
2014526605.tif 000005
無水物から選択された少なくとも１つの官能基を含有する；式中、Ｒは、水素またはアルキルであり、Ｒ’は水素またはアルキルである。更なる実施形態において、それぞれのアルキル基は、独立に、メチル、エチル、プロピルまたはブチルである。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１４１】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、エチレンおよび無水物、好ましくは無水マレイン酸から誘導されるユニットを含む官能化エチレン系ポリマーである。更なる実施形態において、官能化エチレン系ポリマーは更に、α−オレフィンおよび更にはＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンを含む。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。
【０１４２】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、エチレンおよび無水物、好ましくは無水マレイン酸から誘導されるユニットを含む官能化プロピレン系ポリマーである。更なる実施形態において、官能化プロピレン系ポリマーは更に、エチレンまたはα−オレフィンおよび更にはエチレンまたはＣ４〜Ｃ１０α−オレフィンを含む。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。
【０１４３】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、ポリエチレンアクリル酸コポリマー、無水物グラフト化ポリエチレン、エチレンブチルアクリレート、エチレングリシジルメタクリレート、エチレンメタクリル酸、およびこれらの組み合わせからなる群から選択される官能化エチレン系ポリマーである。
【０１４４】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、０．８６０〜０．９６５ｇ／ｃｃ、または０．８６５〜０．９６０ｇ／ｃｃ、または０．８７０〜０．９５５ｇ／ｃｃの密度を有する。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１４５】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、０．５ｇ／１０分〜５０ｇ／１０分、または１ｇ／１０分〜３０ｇ／１０分、または５〜２０ｇ／１０分のメルト・インデックス（Ｉ２：２．１６ｋｇ／１９０℃）を有する。１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマーである。別の実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは官能化プロピレン系ポリマーである。
【０１４６】
好適な市販の官能化オレフィン系ポリマーとしては、ＰＲＩＭＡＣＯＲコポリマーおよびＡＭＰＬＩＦＹ官能性ポリマー（両方ともＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ；ＳＵＲＬＹＮ（ＤｕＰｏｎｔから入手可能）、ＩＯＴＥＫ（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌから入手可能）、ＬＯＴＡＤＥＲ（Ａｒｋｅｍａから入手可能）、ＮＵＣＲＥＬ（ＤｕＰｏｎｔ）、ＢＹＮＥＬ（ＤｕＰｏｎｔから入手可能）、ＰＬＥＸＡＲ（Ｌｙｏｎｄｅｌｌから入手可能）、およびＴＹＭＯＲ（Ｒｏｈｍ  Ｈａａｓから入手可能）が挙げられる。
【０１４７】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、少なくとも１つのコモノマーおよび／または官能化剤から形成される官能化エチレン系ポリマー（それぞれが少なくとも１つの官能基を含有する）、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【０１４８】
好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１４９】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（それぞれが少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つのコモノマーまたは官能化剤から形成される）、およびプロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ４〜Ｃ１０のα−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５０】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（それぞれが少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つのコモノマーまたは官能化剤から形成される）、およびプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５１】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマー（少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つのコモノマーから形成される）、およびエチレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５２】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つのコモノマーから形成される）、およびプロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ４〜Ｃ１０のα−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５３】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（それぞれが少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つのコモノマーから形成される）、およびプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５４】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化エチレン系ポリマー（少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つの官能化剤から形成される）、およびエチレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはエチレン／α−オレフィンコポリマーである。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５５】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つの官能化剤から形成される）、およびプロピレン／α−オレフィンインターポリマー、および更にはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。好適なα−オレフィンは、上記で記載される。更なる実施形態において、α−オレフィンはＣ４〜Ｃ１０のα−オレフィンである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５６】
１つの実施形態において、官能化オレフィン系ポリマーは、官能化プロピレン系ポリマー（少なくとも１つの官能基を含有する少なくとも１つの官能化剤から形成される）、およびプロピレン／エチレンインターポリマー、および更にはプロピレン／エチレンコポリマーである。官能基の一部の例は、上記で議論され、例えば、無水物および／またはカルボン酸基などが挙げられる。
【０１５７】
官能化オレフィン系ポリマーは、本明細書に記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１５８】
官能化エチレン系ポリマーは、本明細書で記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１５９】
官能化プロピレン系ポリマーは、本明細書で記載される通りの２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでいてもよい。
【０１６０】
添加剤
１つの実施形態において、本発明の組成物は、少なくとも１つの添加剤を含む。好適な添加剤としては、限定するものではないが、フィラー、粘着付与剤、酸化防止剤、ＵＶ安定剤、発泡剤、難燃剤、着色剤、または顔料、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【０１６１】
１つの実施形態において、組成物は、少なくとも１つのフィラーを含む。更なる実施形態において、フィラーは、カーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、粘土、石炭フライアッシュ、天然フィラー（例えば、石炭フライアッシュ、クラッシュ）またはこれらの組み合わせから選択される。更なる実施形態において、フィラーは、カーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、粘土、またはこれらの組み合わせから選択される。１つの実施形態において、フィラーは、組成物の重量に基づいて、７０重量％以下、または６０重量％以下、または５０重量％以下の量で存在する。１つの実施形態において、フィラーは、組成物の重量に基づいて、２重量％以上、または５重量％以上、または１０重量％の量で存在する。更なる実施形態において、フィラーは、組成物の重量に基づいて、２０重量％以上、または３５重量％以上、または３０重量％以上の量で存在する。
【０１６２】
アプリケーション
本発明はまた、本発明の組成物から形成された少なくとも１つの構成成分を含む物品を提供する。物品は、限定するものではないが、カーペット、フローリング材料、人工芝、成形品、シートおよび押し出し部品が挙げられる。更なる物品は、自動車の部品（例えばダッシュボードおよびウィンドウシール）、コンピュータ部品、建築材料、家庭用電化製品、玩具、および履物コンポーネントが挙げられる。
【０１６３】
組成物は、多数の従来のプロセスおよび装置のいずれか１つにより最終的な製造品に形成されてもよい。例示的なプロセスとしては、限定するものではないが、押し出し、カレンダー加工、射出成形、圧縮成形、および当該技術分野において既知の他の典型的なプロセスが挙げられる。例えば、物品は、射出成形、押し出し、押し出し後の熱形成、低圧成形、圧縮成形などによって調製できる。物品はまた、メルトインプレイス（melt-in-place）のプロセス、例えばサーモフィックスプロセスによって調製されてもよい。
【０１６４】
定義
文脈、または当該技術分野における慣用から暗示されることに反することが記述されない限り、すべての部およびパーセントは重量に基づき、すべてのテスト方法は、本開示の出願日現在のものである。米国特許の実施のために、いずれかの参照された特許、特許出願または刊行物の内容は、特に定義の開示（この開示に具体的に与えられる定義に一致する程度に）および当該技術分野における一般知識に関して、全体が参考として組み込まれる（またはその等価なＵＳ版も参考として組み込まれる）。
【０１６５】
本明細書で使用される場合、用語「組成物」は、組成物、ならびに反応生成物および組成物の材料から形成される分解生成物を含む材料の混合物を指す。
【０１６６】
本明細書で使用される場合、用語「ポリマー」は、同じまたは異なるタイプであるかに拘わらず、モノマーを重合することによって調製されるポリマー性化合物を指す。故に一般的な用語「ポリマー」は、用語「ホモポリマー」（微量の不純物がポリマー構造に組み込まれ得ることを理解して、１つのタイプだけのモノマーから調製されるポリマーを指すために使用される）および以降で定義される通りの用語「インターポリマー」を包含する。
【０１６７】
本明細書で使用される場合、用語「インターポリマー」は、少なくとも２つの異なるタイプのモノマーの重合によって調製されるポリマーを指す。故に一般的な用語インターポリマーとしては、コポリマー（２つの異なるタイプのモノマーから調製されるポリマーを指すために使用される）、および２つを超えるタイプのモノマーから調製されるポリマーが挙げられる。
【０１６８】
本明細書で使用される場合、用語「オレフィン系ポリマー」は、重合形態で、主にオレフィンモノマー、例えばエチレンまたはプロピレン（ポリマーの重量に基づいて）を含みかつ場合により１つ以上のコモノマーを含み得る、ポリマーを指す。
【０１６９】
本明細書で使用される場合、用語「エチレン系ポリマー」は、重合形態で、主にエチレンモノマー（ポリマーの重量に基づいて）を含みかつ場合により１つ以上のコモノマーを含み得る、ポリマーを指す。
【０１７０】
本明細書で使用される場合、用語「エチレン／α−オレフィンインターポリマー」は、重合形態で、主にエチレンモノマー（インターポリマーの重量に基づいて）およびα−オレフィンを含むポリマーを指す。
【０１７１】
本明細書で使用される場合、用語「エチレン／α−オレフィンコポリマー」は、重合形態で、２つだけのモノマータイプとして、主にエチレンモノマー（コポリマーの重量に基づいて）およびα−オレフィンを含むポリマーを指す。
【０１７２】
本明細書で使用される場合、用語「プロピレン系ポリマー」は、重合形態で、主にプロピレンモノマー（ポリマーの重量に基づいて）を含みかつ場合により１つ以上のコモノマーを含み得るポリマーを指す。
【０１７３】
本明細書で使用される場合、用語「プロピレン／α−オレフィンインターポリマー」は、重合形態で、主にプロピレンモノマー（インターポリマーの重量に基づいて）およびα−オレフィンを含むインターポリマーを指す。
【０１７４】
本明細書で使用される場合、用語「プロピレン／α−オレフィンコポリマー」は、重合形態で、２つだけのモノマータイプとして、主にプロピレンモノマー（コポリマーの重量に基づいて）およびα−オレフィンを含むコポリマーを指す。
【０１７５】
本明細書で使用される場合、用語「プロピレン／エチレンインターポリマー」は、重合形態で、主にプロピレンモノマー（インターポリマーの重量に基づいて）およびエチレンを含むインターポリマーを指す。
【０１７６】
本明細書で使用される場合、用語「プロピレン／エチレンコポリマー」は、重合形態で、２つだけのモノマータイプとして、主にプロピレンモノマー（コポリマーの重量に基づいて）およびエチレンを含むポリマーを指す。
【０１７７】
用語「含む」、「包含する」、「有する」およびそれらの派生語は、それらが具体的に開示されているかどうかに拘わらず、任意の追加の構成成分、工程または手順の存在を排除することを意図しない。いかなる疑いも回避するために、「含む」という用語の使用を通して特許請求されるすべての組成物は、反対のことが記述されない限り、ポリマーであるかそうでないかに拘わらず、いずれかの追加の添加剤、補助剤または化合物を含んでいてもよい。反対に、用語「本質的に〜なる」とは、操作性に必須ではないと想定される任意の他の構成成分、工程、または手順を、任意の続く記載の範囲から排除する。用語「〜なる」は、具体的に線引きまたは列挙されていない任意の構成成分、工程または手順を排除する。
【０１７８】
テスト方法
増大張力
増大張力は、材料が加熱される際に見られる力の尺度である。増大張力は、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  ＲＳＡＩＩＩ（Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  Ｓｏｌｉｄｓ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ＩＩＩ）を用いて測定した。「０．８〜１ｍｍ」の厚さの圧縮成形シートを、長方形形状を有する「１２．７ｍｍ」幅に切断し、図１に示す機器に充填した。テストの間、ひずみおよび張力を、クランプ距離（長さ）を２０ｍｍに固定するように設定した。温度傾斜は、溶融するまで室温から２０℃／分にてプログラムした。温度傾斜の間に力を記録し、そこから以下の式１に従って定義された増大張力を計算した。正の力は、式１に示されるように、増大傾向を検知し、負の力は収縮傾向を検知する。
【数１】
2014526605.tif 000006
【０１７９】
式１において、δは増大張力であり、Ｆは増大力であり、「Ａｒｅａ」は、テストサンプルの断面積であり、ｔはテストサンプルの厚さであり、Ｗはテストサンプルの幅である。適用の際にしばしば見られる高温で試験した場合の結果と容易に比較するため、１点、４０℃での増大張力値が試験全体を通して使用した。少なくとも３回の繰り返しを各組成物について行い、平均値を記録した。
【０１８０】
各「増大張力」テストサンプルは、圧縮成形されたプラークから切断した。テストサンプル寸法は、「１／２インチ×２１／２インチ」であった。実際のモールドサイズは、「２  １／２インチ×３  １／２インチ」であった。成形条件は次の通りであった：
Ｃａｒｖｅｒ  Ｐｒｅｓｓを用いる−１３０℃に設定；
プラテン上にサンプルを置き、１５分間加熱する；
プレスを閉じ、プレスを開放し、プレスを閉じ、プレスを開放する；
プレスを閉じ、次いで所望の圧力に到達するまで閉じることによってプレスのプログラムを行う；プログラムは３．０分間３０００ｌｂ；３．０分間１０，０００ｌｂ；および１分間２０，０００；および２０，０００ｌｂで１〜２分間冷却する。
【０１８１】
曲げ弾性率
曲げ弾性率は、ＡＳＴＭ  Ｄ−７９０に従って測定した。組成物を、Ｗａｂａｓｈ（Ｃａｒｖｅｒ）プレスにて１３０℃で軽圧力下（６０００ｐｓｉで１５分間）下に加圧した。次いで３回、プレスを開放し及び閉じ、材料を軟化し、空気を逃すようにした。次いで圧力を１５トン（３０，０００ｌｂｓ）に増大させ、この時点で、プレスプラテンを、１５℃／分の速度にて５０℃未満の温度に冷却した。それぞれ「５インチ×０．５インチ×０．１２５インチ」テストバーを、圧縮成形プラークからダイ切断した（１０インチ×７インチ×０．１２０インチ）。バーをＡＳＴＭ  Ｄ−７９０に従って２インチ離れた２つの半径上に配置したときに、テストは、「０．０５インチ／分」にて移動するローディングノーズを用いてバーを曲げて破断させることを含む。「ＭＴＳ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  ＴｅｓｔＷｏｒｋｓ４．０ソフトウェア」を備えたＩＮＳＴＲＯＮ  ＲＥＮＥＷを使用してデータを回収し、計算した。
【０１８２】
引張試験
引張試験は、ＡＳＴＭ  Ｄ−８８２に従って行った。それぞれのサンプルは、曲げ弾性率に関して上記で議論された通りに圧縮成形した。タイプＩＶのドッグボーン形状のサンプルを、ＡＳＴＭ  Ｄ−６３８の図１に従って、次いでプラークから切断した。それぞれのテストサンプルをＭＴＳ  ＱＴＥＳ  ５０ＬＰ引張試験機を用いて「毎分２インチ」で引っ張った。データを回収し、「ＭＴＳ  テストワークス」ソフトウェアを用いて分析した。
【０１８３】
メルト・インデックス
メルト・インデックス（Ｉ２）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８（１９０℃；２．１６ｋｇ）に従って測定した。結果をグラム／１０分単位で記録した。メルトフローレート（ＭＦＲ）を、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８（２３０℃；２．１６ｋｇ）に従って測定した。結果をグラム／１０分単位で記録した。
【０１８４】
密度
密度をＡＳＴＭ  Ｄ−７９２方法Ｂに従って測定した。それぞれのサンプルを曲げ弾性率テストについて上記で議論されたように圧縮成形した。２３℃にてイソプロピルアルコールをサンプル含侵のために使用した。
【０１８５】
ゲル透過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）
従来のＧＰＣ測定を使用し、ポリマーの重量平均（Ｍｗ）および数平均（Ｍｎ）分子量を決定し、ＭＷＤ（＝Ｍｗ／Ｍｎ）を決定した。「サンプルを高温ＧＰＣ機器（ＰｏｌｙｍｅｒＬａｂｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．ｍｏｄｅｌ  ＰＬ２２０）を用いて分析した。
【０１８６】
方法は、水力学体積の概念に基づいて周知の万能較正方法を使用し、較正は、４つの混合Ａの２０μｍカラム（Ａｇｉｌｅｎｔ（以前はＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｉｎｃ．）からのＰＬｇｅｌ  Ｍｉｘｅｄ  Ａ）と共に狭いポリスチレン（ＰＳ）標準を用い、１４０℃のシステム温度にて操作して行う。サンプルを１，２，４−トリクロロベンゼン溶媒中の「２ｍｇ／ｍＬ」濃度にて調製する。流量は、１．０ｍＬ／分であり、注入サイズは１００マイクロリットルである。
【０１８７】
求める分子量は、それらの溶出体積と共に狭い分子量分布のポリスチレン標準（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）を用いることによって推量する。相当するポリエチレン分子量は、ポリエチレンおよびポリスチレンに適切なＭａｒｋ−Ｈｏｕｗｉｎｋ係数（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｖｏｌ．６，（６２１）１９６８）におけるＷｉｌｌａｍｓ  ａｎｄ  Ｗａｒｄによって記載されるように）を用いることによって評価され、以下の式を誘導する：
ポリエチレン（Ｍ）＝ａ＊（ポリスチレン（Ｍ））ｂ。
【０１８８】
この式において、ａ＝０．４３１６およびｂ＝１．０。重量平均分子量（Ｍｗ）および数平均分子量（Ｍｎ）はそれぞれ通常の様式において計算される。例えば、Ｍｗは以下の式：Ｍｗ＝Σｗｉ  Ｍｉにより計算され、式中、ｗｉおよびＭｉは、それぞれ、ＧＰＣカラムから溶出する画分の重量画分および分子量である。ポリエチレン当量の分子量の計算は、Ｖｉｓｃｏｔｅｋ  ＴｒｉＳＥＣソフトウェアバージョン３．０を用いて行った。
【０１８９】
示差走査熱量計（ＤＳＣ）
示差走査熱量計（ＤＳＣ）を使用して、エチレン系（ＰＥ）サンプルおよびプロピレン系（ＰＰ）サンプルにおける結晶化度を測定した。約５〜８ｍｇのフィルムサンプルを計量し、ＤＳＣパンに置いた。「０．１〜０．２グラム」サンプルを１９０℃にて２００００ｐｓｉで３０秒間加圧し、「１マイル厚さ」のフィルムを形成することによって、フィルムサンプルを形成した。蓋をパンにクリンプし、閉鎖雰囲気を担保した。サンプルパンをＤＳＣセルに置き、次いで約１０℃／分の速度で、ＰＥについては１８０℃の温度に加熱した（ＰＰについては２３０℃）。サンプルを３分間この温度に維持した。次いでサンプルをＰＥについては、１０℃／分の速度で−６０℃まで冷却し、その温度で３分間等温維持した。次にサンプルを、完全に溶融するまで１０℃／分の速度で加熱した（第２加熱）。結晶化度（％）を、第２加熱曲線から求められる溶融熱（Ｈｆ）をＰＥについての２９２Ｊ／ｇ（ＰＰについては１６５Ｊ／ｇ）の理論溶融熱で除し、この量に１００を乗じることによって計算した（例えば結晶化度（％）＝（Ｈｆ／２９２Ｊ／ｇ）×１００（ＰＥに関して））。
【０１９０】
特に記述しない限り、それぞれのポリマーの融点（Ｔｍ）を第２の加熱曲線から求め、結晶化温度（Ｔｃ）を第１の冷却曲線から求めた。
【０１９１】
以下の例を例示するが、明確にも、暗示的にも本発明を限定するものではない。
【０１９２】
実験
この試験に使用されるポリマーおよび添加剤を表１に列挙する。表１において、「ＥＯ」は、エチレン／オクテンコポリマーを指す。表１において、標記「ＮＡ」は「利用不可」を意味する。表１に示されるポリマーおよび添加剤を、表２に示される通りの一連の組成物を製造するために使用した。すべての割合（％）は、組成物の重量に基づく重量％である。
【０１９３】
表２に示される組成物を、４００グラムボウルを備えたＨＡＡＫＥパドルミキサにて調製した。ボウル温度は２００℃に設定した。ポリマー性材料、エチレン系ポリマーおよび粘着付与剤をまず添加し、溶融させた。次いでフィラーを徐々に添加し、次いで混合物を周囲条件にて５分間混合した（窒素なしまたは他の「パッド」を利用した）。次いで得られた「タフィ様」混合物をスパチュラを用いてパドルから除去した。次いで材料を加圧のためにＭＹＬＡＲシート上に塗り広げた。次いで標準圧縮成形装置を用いてそれぞれの組成物をパテに冷間加圧した。パテを室温に冷却し、次いで物理的テストのために小片に切り分けた。引張特性、メルト・インデックスおよび密度を表３に示す。
【表１】
2014526605.tif 000007
【表２】
2014526605.tif 000008
【表３】
2014526605.tif 000009
【０１９４】
本発明の実施例および比較例は、種々のパラメータの効果を実証するためにセットで行った。第１のセットにおいて、本発明１および比較例Ａを比較して、変更したパラメータは「Ａポリマー」密度のみであった。このより高い密度（０．９１３対０．８８５ｇ／ｃｃ）は、明確に増大張力、引張係数および最高引張を増大させる。比較例Ａの組成物の相当高い（>６０％）増大張力は、タイル裏打ち組成物におけるより大きな膨張可能性および歪み問題を導く。
【０１９５】
次の設定（本発明２対比較例Ｂ）は、ポリマーＡのメルト・インデックスのみを変化させた。メルト・インデックスの３０から５への降下は、対応する配合物のメルト・インデックスを８．２から３．１に降下させた。これは、こうした組成物を配合する際に相当高い背圧をもたらし、タイル裏打ち組成物のためのタイルラインの製造速度を最終的に制限する。
【０１９６】
第３の比較（本発明３および比較ＣおよびＤ）は、「（ポリマーＡ＋ポリマーＣ）／ポリマーＢ」の比を変更させることによる影響を検証した。これは、ポリマーＢの量を変更することによって行った。データは、この比を低下させた場合に、明らかに増大張力が顕著に増大し始めることを示す。そのため、改善された「組成物寸法安定性」は、特許請求されるように、（ポリマーＡ＋ポリマーＣ）／ポリマーＢのより高い比を有する組成物によって実証される。
【０１９７】
最後のデータセットは、ＡとＣとの密度の差異を変更する効果を示す。この差異が低下するとき（比較例Ａを参照のこと）、増大張力が増大する。これは、密度の差異は、より大きくなるほど、最終的なタイル裏打ち組成物の寸法安定性のために良好であることを示す。
【０１９８】
本発明が先行する実施例において相当詳細に記載されたが、こうした詳細は例示のためであり、以下の特許請求の範囲に記載されるように、本発明における限定として解釈されるべきではない。
【図１】
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【国際調査報告】
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