(57)【要約】  無線通信システムにおけるパイロット信号を伝達する位置で発生したトーン干渉による性能劣化を防止するための技術が提供される。受信側は、時間軸信号を周波数軸信号に変換する演算部と、前記周波数軸信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する抽出部と、前記チャネル値のうちトーン干渉が発生しなかった位置の少なくとも１つのチャネル値を用いて前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する補償部と、を含む。
2014522620.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおける受信側装置であって、
時間軸信号を周波数軸信号に変換する演算部と、
前記周波数軸信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する抽出部と、
前記チャネル値のうちトーン干渉が発生しなかった位置の少なくとも１つのチャネル値を用いて前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する補償部と、を含むことを特徴とする装置。
【請求項２】
前記補償部は、補間法（ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）、外挿法（ｅｘｔｒａｐｏｌａｔｉｏｎ）、拡張法（ｅｘｔｅｎｔｉｏｎ）、ＭＭＳＥ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）技法のうち１つを用いて前記チャネル値を補償することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記補償部は、送信側でプリコーディングが行われた場合、前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記補償部は、予め決定されたトーン干渉の発生位置に応じて補償するチャネル値を決定することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記トーン干渉が発生した位置を検出する検出部をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記検出部は、受信経路を通過した基準信号のスペクトル分析結果を用いて前記トーン干渉が発生した位置を検出することを特徴とする請求項５に記載の装置。
【請求項７】
補償されたチャネル値を含むパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を用いてデータを伝達する位置のチャネル値を推定する推定部と、
前記データを伝達する位置のチャネル値を用いてデータ信号を復調する復調部と、をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項８】
無線通信システムにおける受信側の動作方法であって、
時間軸信号を周波数軸信号に変換する段階と、
前記周波数軸信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する段階と、
前記チャネル値のうちトーン干渉が発生しなかった位置の少なくとも１つのチャネル値を用いて前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する段階と、を含むことを特徴とする方法。
【請求項９】
前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する段階は、
補間法（ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）、外挿法（ｅｘｔｒａｐｏｌａｔｉｏｎ）、拡張法（ｅｘｔｅｎｔｉｏｎ）、ＭＭＳＥ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）技法のうち１つを用いて前記チャネル値を補償する段階を含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する段階は、
送信側でプリコーディングが行われた場合、前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償する段階を含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
予め決定されたトーン干渉の発生位置に応じて補償するチャネル値を決定する段階をさらに含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記トーン干渉が発生した位置を検出する段階をさらに含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１３】
前記トーン干渉が発生した位置を検出する段階は、
受信経路を通過した基準信号のスペクトル分析結果を用いて前記トーン干渉が発生した位置を検出する段階を含むことを特徴とする請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
補償されたチャネル値を含むパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を用いてデータを伝達する位置のチャネル値を推定する段階と、
前記データを伝達する位置のチャネル値を用いてデータ信号を復調する段階と、をさらに含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１５】
前記データを伝達する位置のチャネル値は、ＭＭＳＥ及びＩＤＦＴに基づく時間軸上でのＣＩＲ推定に基づいてチャネル値を推定することによって推定されることを特徴とする請求項７又は１４に記載の装置又は方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、特に、無線通信システムにおける信号受信のための装置及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
周波数リソースの効率的な利用のためには、高次変調（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）技法が用いられる。この場合、一般にコヒーレント復調（ｃｏｈｅｒｅｎｔ  ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）方式の受信機が必要である。前記コヒーレント復調のためにはチャネル推定が要求される。前記チャネル推定のために、送受信側の間で同一の既知の信号（例えば、パイロット信号（ｐｉｌｏｔ  ｓｉｇｎａｌ））が送信側から受信側へ送信される。前記受信側は、前記パイロット信号の送信値を知っているため、前記パイロット信号の受信値を用いてチャネルを推定できる。
【０００３】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ  Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＷｉＭＡＸ（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）等４Ｇ（４ｔｈ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）通信システムで主に採用しているＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）／ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）方式は、簡単な具現によってマルチパス（ｍｕｌｔｉｐａｔｈ）に效率的に対処できる。周波数効率を増大させるために、現在の通信システムの受信側は、コヒーレント復調をサポートするために前記パイロット信号を送信する。
【０００４】
通常の通信システムの信号送信段階は次のとおりである。送信段階で発生するエラーを検出するためにＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  ｃｈｅｃｋ）が用いられ、エラーを訂正するためにＦＥＣ（Ｆｏｒｗａｒｄ  Ｅｒｒｏｒ  Ｃｏｒｒｅｔｉｏｎ）が用いられる。チャネル符号化されたビットはそれぞれのユーザに割り当てられた変調シンボルの個数と一致するようにレートマッチング（ｒａｔｅ  ｍａｔｃｈｉｎｇ）を経た後、信号点配置（ｃｏｎｓｔｅｌｌａｔｉｏｎ）にマッピングされる。そして、チャネル推定に用いられる送信側及び受信側が予め知っている信号（例えば、パイロット信号、参照信号（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）が生成される。情報信号及びパイロット信号は周波数軸に配置され、ＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）演算を介して時間軸信号に変換された後、送信される。
【０００５】
上記信号送信段階に対応する信号受信段階は次のとおりである。受信アンテナを介して受信された信号に対するＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）演算を介して時間軸信号は周波数軸信号に変換される。パイロット信号の位置に該当する受信信号が抽出され、前記受信信号から検出されたチャネル成分を用いてデータが伝達された位置のチャネル値が推定される。以降、前記データが伝達された位置における受信信号は前記チャネル推定値に基づいて復調（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）及び復号化（ｄｅｃｏｄｉｎｇ）される。
【０００６】
上述のように、パイロット信号に基づくコヒーレント検波（ｃｏｈｅｒｅｎｔ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）が行われ得る。端末の設計及び製造段階で、副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）単位で影響を及ぼす狭帯域干渉が発生し得る。例えば、前記狭帯域干渉は電力配線（ｐｏｗｅｒ  ｗｉｒｉｎｇ）、不適切な遮蔽（ｉｎａｄｅｑｕａｔｅ  ｓｈｉｅｌｄｉｎｇ）、不適切なマイク又はセンサケーブルのグラウンディング（ｉｎａｄｅｑｕａｔｅ  ｇｒｏｕｎｄｉｎｇ  ｏｆ  ｍｉｃｒｏｐｈｏｎｅ  ｏｒ  ｓｅｎｓｏｒ  ｃａｂｌｅｓ）、電力線又は変圧器近くに位置するマイク又はセンサ（ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｍｉｃｒｏｐｈｏｎｅｓ  ｏｒ  ｓｅｎｓｏｒｓ  ｎｅａｒ  ｐｏｗｅｒ  ｌｉｎｅｓ  ｏｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍｅｒｓ）等によって発生し得る。前記副搬送波単位で影響を及ぼす狭帯域干渉は「トーン干渉（ｔｏｎｅ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）」と称することができる。もし、前記トーン干渉が前記パイロット信号の位置で発生した場合、チャネル推定段階でエラーが発生するため、致命的な性能劣化が引き起こされ得る。具体的な例としては、ＬＴＥシステムの場合、前記トーン干渉が存在すると、１つの送信アンテナシステムでは１／６の確率で前記パイロット信号及び前記トーン干渉の位置が一致し、２つ以上の送信アンテナシステムでは１／３の確率で前記パイロット信号及び前記トーン干渉の位置が一致する。
【０００７】
したがって、前記パイロット信号を用いて復調を行う無線通信システムにおける前記トーン干渉による性能劣化を改善するための代案が提示されなければならない。
【０００８】
前記背景技術として説明された内容は、単に本発明の理解のためのものである。本発明の従来の技術として適用され得るか否かについての判断は行われないものである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、上記問題点及び短所を解決するためのもので、次の利点のうち少なくとも１つを提供する。
【００１０】
本発明の目的は、無線通信システムにおけるトーン干渉による受信性能の劣化を改善するための装置及び方法を提供することにある。
【００１１】
本発明の他の目的は、無線通信システムにおけるトーン干渉を経たパイロット信号に対するチャネル値を補償するための装置及び方法を提供することにある。
【００１２】
本発明のさらに他の目的は、無線通信システムにおけるトーン干渉が発生した位置を検出するための装置及び方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するための本発明の見地によれば、無線通信システムにおける受信側装置が提供される。前記装置は、時間軸信号を周波数軸信号に変換する演算部と、前記周波数軸信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する抽出部と、前記チャネル値のうちトーン干渉が発生しなかった位置の少なくとも１つのチャネル値を用いて前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する補償部と、を含む。
【００１４】
上記目的を達成するための本発明の他の見地によれば、無線通信システムにおける受信側の動作方法が提供される。前記方法は、時間軸信号を周波数軸信号に変換する段階と、前記周波数軸信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する段階と、前記チャネル値のうちトーン干渉が発生しなかった位置の少なくとも１つのチャネル値を用いて前記トーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する段階と、を含む。
【００１５】
上記目的を達成するための本発明のさらに他の見地によれば、無線通信システムにおける受信側の動作方法が提供される。前記方法は、パイロット信号及び情報信号を含む信号のうちパイロット信号を伝達する位置のチャネル値を生成する段階と、トーン干渉が発生した少なくとも１つのチャネル値を補償することによって前記トーン干渉を補償する段階と、を含む。
【００１６】
本発明の他の見地、利益、主要な特徴は、下記添付された本発明の実施形態及び図面と共に説明される詳細な説明から当業者に明白に認識されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
本発明の実施形態による本発明の上記見地（ａｓｐｅｃｔ）及び他の見地、特徴、利益は次の図面と共に説明される詳細な説明から明白に認識されるであろう。
【図１】本発明の実施形態による無線通信システムにおける端末が共通で使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。
【図２】本発明の実施形態による無線通信システムにおける端末が共通で使用するパイロット信号及び２つのトーン干渉を示す図である。
【図３】本発明の実施形態による無線通信システムにおける特定の端末が使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。
【図４】本発明の実施形態による無線通信システムにおける特定の端末が使用するパイロット信号及びＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）外縁で発生した１つのトーン干渉を示す図である。
【図５】本発明の実施形態による無線通信システムにおけるＣＤＭ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｘｉｎｇ）が適用された特定の端末が使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。
【図６】本発明の実施形態による無線通信システムにおけるＣＤＭが適用された特定の端末が使用するパイロット信号及びＲＢ外縁で発生した１つのトーン干渉を示す図である。
【図７】本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側のブロック構成を示す図である。
【図８】本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側の動作手順を示す図である。
【図９】本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側のブロック構成を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側の動作手順を示す図である。
【図１１】本発明の実施形態による無線通信システムの性能を示す図である。  上記図面で、符号は同一又は類似の要素、特徴、構造を説明するために用いられる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照する説明は請求の範囲及びこれと同等なものによって定義される本発明の実施形態の包括的な理解を助けるために提供される。下記説明は理解を助けるために様々な具体的な細部事項を含むが、単に例として扱われているにすぎない。したがって、本発明の思想や範囲から逸脱しない限度内で実施形態の多様な変形及び修正が可能であることは勿論である。また、広く知られた機能及び構造の説明は明確性のために省略される。
【００１９】
下記説明及び請求の範囲で用いられる用語及び単語は書誌的な意味に限定されず、単に発明の明確性及び理解のために用いられたものである。したがって、当業者にとって、下記説明される本発明の実施形態は説明のみを目的とするものであって、特許請求の範囲及びこれと同等なものによって定義される発明を制限することを意図しない。
【００２０】
以下、本発明の実施形態は、無線通信システムにおけるトーン干渉による受信性能の劣化を改善するための技術について説明する。以下、説明の便宜のために、本発明はＬＴＥ規格で定義している用語及び名称を使用する。しかし、本発明は前記用語及び名称によって限定されず、他の規格に従うシステムにも同様に適用され得る。
【００２１】
パイロット信号は、全てのＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）が共通で利用できる信号及び特定のＵＥが利用できる信号に区分される。例えば、前記共通で利用できるパイロット信号は、全てのＵＥが受信すべきデータと共に送信され得る。本発明の他の実施形態によれば、前記特定のＵＥが利用できるパイロット信号は、当該ＵＥを目的地とするデータとともに送信され得る。この場合、前記特定のＵＥが利用できるパイロット信号及びデータは、プリコーディング（ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ）され得る。前記共通で利用できる信号は、「セル特定参照信号（ｃｅｌｌ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）」と、前記特定のＵＥのみに利用できる信号は「ＵＥ特定参照信号（ＵＥ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）」と称することができる。
【００２２】
以下、説明の便宜のために、本発明は、パイロット信号が伝達される副搬送波の位置を「パイロット位置」と、データ信号が伝達される副搬送波の位置を「データ位置」と称する。
【００２３】
図１は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける端末が共通で使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図１は、トーン干渉１１０がセル特定参照信号のうち１つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償（ｃｏｍｐｅｎｓａｔｉｏｎ）結果を示している。
【００２４】
前記パイロット抽出は、ＦＦＴ出力のうちパイロット位置の受信値に送信値を補償することによって前記パイロット位置のチャネル値を推定する段階を含む。前記チャネル値は下記数１のように推定されることができる。
【００２５】
【数１】
2014522620.tif 000003
【００２６】
上記数１で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値、前記Ｐｋはｋ番目のパイロット位置の受信信号、前記ｘｋはｋ番目のパイロット位置の送信信号である。
パイロット信号が
【００２７】
【数２】
2014522620.tif 000004
の条件を満たした場合、上記数１は下記数３のように表すことができる。
【００２８】
【数３】
2014522620.tif 000005
【００２９】
上記数３で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値、前記Ｐｋはｋ番目のパイロット位置の受信信号、前記ｘｋはｋ番目のパイロット位置の送信信号、前記（ｘｋ）*はｘｋの複素共役（ｃｏｍｐｌｅｘ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅ）を意味する。
【００３０】
上記図１を参照すると、トーン干渉１１０が発生した位置のｈ３に対する補償が必要である。前記補償は周辺のパイロット位置のチャネル値を用いて行うことができる。具体的な補償のアルゴリズムは実施形態によって多様に定義され得る。例えば、前記補償は、補間法（ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）、外挿法（ｅｘｔｒａｐｏｌａｔｉｏｎ）、拡張法（ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）、ＭＭＳＥ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｍｅａｎ  Ｓｑｕａｒｅ  Ｅｒｒｏｒ）技法などによって行われることができる。例えば、前記補間法が使用された場合、前記ｈ３は下記数４のように補償されることができる。
【００３１】
【数４】
2014522620.tif 000006
【００３２】
上記数４で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００３３】
図２は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける端末が共通で使用するパイロット信号及び２つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図２は２つのトーン干渉２１１，２１２がセル特定参照信号のうち２つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償結果を示している。
【００３４】
上記図２を参照すると、前記トーン干渉２１１，２１２が発生した位置のｈ２及びｈ３に対する補償が必要である。例えば、前記補償のために補間法が使用された場合、前記ｈ２及び前記ｈ３は下記数５のように補償されることができる。
【００３５】
【数５】
2014522620.tif 000007
【００３６】
上記数５で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００３７】
上記数５の場合、他のチャネル値との周波数軸上の距離が考慮された。しかし、周波数軸上の距離を考慮することなく、下記数６のように平均値が用いられることもできる。
【００３８】
【数６】
2014522620.tif 000008
【００３９】
上記数６で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００４０】
別の例として、前記補償のためにＭＭＳＥ方式が使用される場合、前記ｈ３は下記数７のように補償されることができる。
【００４１】
【数７】
2014522620.tif 000009
【００４２】
上記式７で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味し、前記ｗ１及び前記ｗ２は下記数８のように定義される。
【００４３】
【数８】
2014522620.tif 000010
【００４４】
上記数８で、ｃｉｊはＥ［ｈｉｈｊ＊］、前記ＳＮＲはチャネルの信号対雑音比を意味する。
【００４５】
上記図１及び上記図２を参照して説明した補償は周波数上のチャネルの連続性を前提にして隣接するパイロット位置でのチャネル値を用いる。前記ＵＥ特定参照信号の場合、ＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）単位でプリコーディングが適用されるので、互いに異なるＲＢの間にチャネルの連続性が保証されない。したがって、補償の際、互いに異なるＲＢに含まれるパイロット位置のチャネル値を用いることができない。ただし、ＲＢが互いに異なっても同じプリコーディングが適用される場合がある。この場合、上位階層シグナリング（ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介して各ＲＢに適用されたプリコーディングが知ることができれば、同じプリコーディングが適用された互いに異なるＲＢのチャネル値が補償のために用いられ得る。
【００４６】
図３は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける特定の端末が使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図３は１つのトーン干渉３１０がＵＥ特定参照信号のうち１つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償結果を示している。
【００４７】
上記図３を参照すると、トーン干渉３１０が発生した位置のｈ１に対する補償が必要である。この時、前記トーン干渉３１０がＲＢ０で発生したので、前記ＲＢ０に属する位置のチャネル値であるｈ０、ｈ２のみが前記ｈ１の補償のために使用され得る。例えば、前記補償のために補間法が使用された場合、前記ｈ１は下記数９のように補償されることができる。
【００４８】
【数９】
2014522620.tif 000011
【００４９】
上記数９で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００５０】
図４は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける特定の端末が使用するパイロット信号及びＲＢ外縁で発生した１つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図４は１つのトーン干渉４１０がＵＥ特定参照信号のうち１つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償結果を示している。
【００５１】
上記図４を参照すると、トーン干渉４１０が発生した位置のｈ２に対する補償が必要である。この時、前記トーン干渉４１０がＲＢ０で発生したので、前記ＲＢ０に属する位置のチャネル値であるｈ０、ｈ１のみが前記ｈ２の補償のために使用され得る。例えば、ＲＢに互いに異なるプリコーディングが適用された場合、補間法は特定のＲＢに属する隣接するパイロット信号を用いることができる。また、ＲＢに互いに異なるプリコーディングが適用され、特定のＲＢで隣接する２つのパイロット信号がない場合、前記特定のＲＢで補間法が適用されることができない。したがって、上記数４のような補間法は適用されることができず、拡張法又は外挿法が適用されなければならない。前記拡張法が適用された場合、前記ｈ２は上記数９のように補償されることができる。
【００５２】
【数１０】
2014522620.tif 000012
【００５３】
上記数１０で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００５４】
ただし、前記ＲＢ１及びＲＢ２が同じプリコーディングを適用された場合、前記ｈ２は下記数１１のように補間法によって補償されることができる。
【００５５】
【数１１】
2014522620.tif 000013
【００５６】
上記数１１で、前記ｈｋはｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００５７】
図５は、本発明の実施形態による無線通信システムにおけるＣＤＭ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｘｉｎｇ）が適用された特定の端末が使用するパイロット信号及び１つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図５は１つのトーン干渉５１０がＣＤＭが適用されたＵＥ特定参照信号のうち１つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償結果を示している。
【００５８】
ＬＴＥシステムの場合、アンテナポート（ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）７及び８に対応するＵＥ特定参照信号は隣接するＯＦＤＭシンボルの間にＣＤＭが適用される。この場合、各パイロット位置での受信信号は下記数１２のとおりである。
【００５９】
【数１２】
2014522620.tif 000014
【００６０】
上記数１２で、前記Ｐｊｋはｊ番目のシンボルのｋ番目のパイロット位置の受信信号、前記ｈｊｋはアンテナポートｊのｋ番目のパイロット位置のチャネル値、前記ｘｋはｊ番目のシンボルのｋ番目のパイロット位置の送信信号を意味する。前記ｍはパイロット位置に応じて偶数又は奇数の値に設定される。
前記ＣＤＭが適用された場合、パイロット信号が
【００６１】
【数１３】
2014522620.tif 000015
の条件を満した場合、パイロット位置のチャネル値は下記数１４のように推定される。
【００６２】
【数１４】
2014522620.tif 000016
【００６３】
上記数１４で、前記Ｐｊｋはｊ番目のシンボルのｋ番目のパイロット位置の受信信号、前記ｈｊｋはアンテナポートｊのｋ番目のパイロット位置のチャネル値、前記ｘｋはｊ番目のシンボルのｋ番目のパイロット位置の送信信号、前記（ｘｊｋ）＊はｘｊｋの複素共役を意味する。前記ｍはパイロット位置に応じて偶数又は奇数の値に設定される。
【００６４】
上記図５を参照すると、トーン干渉５１０が発生した位置のｈ７１及びｈ８１に対する補償が必要である。この時、前記トーン干渉５１０がＲＢ０で発生したので、前記ＲＢ０に属する位置のチャネル値のみが前記ｈ７１及び前記ｈ８１の補償のために使用され得る。例えば、前記補償のために補間法が使用された場合、前記ｈ７１及び前記ｈ８１は下記数１５のように補償されることができる。
【００６５】
【数１５】
2014522620.tif 000017
【００６６】
上記数１５で、前記ｈｊｋはアンテナポートｊのｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００６７】
図６は、本発明の実施形態による無線通信システムにおけるＣＤＭが適用された特定の端末が使用するパイロット信号及びＲＢ外縁で発生した１つのトーン干渉を示す図である。すなわち、上記図６は１つのトーン干渉６１０がＣＤＭが適用されたＵＥ特定参照信号のうち１つのパイロット位置と一致する場合のＦＦＴ結果、パイロット抽出結果、補償結果を示している。
【００６８】
上記図６を参照すると、トーン干渉６１０が発生した位置のｈ７２及びｈ８２に対する補償が必要である。この時、前記トーン干渉６１０がＲＢ０で発生したので、前記ＲＢ０に属する位置のチャネル値のみが前記ｈ７２及び前記ｈ８２の補償のために使用され得る。したがって、上記数１５のような補間法は適用されることができず、拡張法又は外挿法が適用されなければならない。前記拡張法が適用された場合、前記ｈ７２及び前記ｈ８２は下記数１６のように補償されることができる。
【００６９】
【数１６】
2014522620.tif 000018
【００７０】
上記数１６で、前記ｈｊｋはアンテナポートｊのｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００７１】
ただ、前記ＲＢ１及びＲＢ２が同じプリコーディングを適用された場合、前記ｈ７２及び前記ｈ８２は下記数１７のように補間法によって補償されることができる。
【００７２】
【数１７】
2014522620.tif 000019
【００７３】
上記数１７で、前記ｈｊｋはアンテナポートｊのｋ番目のパイロット位置のチャネル値を意味する。
【００７４】
以下、本発明は、上記のようにパイロット位置のチャネル値を補償する受信側の構成及び動作を図面を参照して詳細に説明する。
【００７５】
図７は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側のブロック構成を示す図である。
【００７６】
上記図７に示すように、前記受信側は、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）処理部７０２、ＦＦＴ演算部７０４、復調部（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｏｒ）７０６、レートデマッチング部（ｒａｔｅ  ｄｅｍａｔｃｈｉｎｇ  ｕｎｉｔ）７０８、ＦＥＣデコーダ（ＦＥＣ  ｄｅｃｏｄｅｒ）７１０、ＣＲＣ検査部（ＣＲＣ  ｕｎｉｔ）７１２、パイロット抽出部（ｐｉｌｏｔ  ｅｘｔｒａｃｔｏｒ）７１４、パイロット補償部（ｐｉｌｏｔ  ｃｏｍｐｅｎｓａｔｏｒ）７１６、及びチャネル推定部（ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｓｔｉｍａｔｏｒ）７１８を含んで構成される。
【００７７】
前記ＲＦ処理部７０２は、信号の帯域変換、増幅など無線チャネルを介して信号を受信するための機能を行う。すなわち、前記ＲＦ処理部７０２は、アンテナを介して受信されたＲＦ信号を基底帯域信号にダウンコンバートする。例えば、前記ＲＦ処理部７０２は、増幅器、ミキサ（ｍｉｘｅｒ）、オシレータ（ｏｓｃｉｌｌａｔｏｒ）、ＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｏｒ）などを含むことができる。前記ＦＦＴ演算部７０４は、前記ＲＦ処理部７０２から提供される信号をＯＦＤＭシンボル単位に区分し、ＯＦＤＭシンボルに対してＦＦＴ演算を行うことによって時間軸信号を周波数軸上の信号に変換する。
【００７８】
前記復調部７０６は、前記チャネル推定部７１８から提供される前記データ位置のチャネル値を用いて前記ＦＦＴ演算部７０４から提供されるデータ位置の信号に対するＬＬＲ（Ｌｏｇ  Ｌｉｋｅｌｉｈｏｏｄ  Ｒａｔｉｏ）を生成する。前記レートデマッチング部７０８は、送信側で行われたレートマッチングに対応して前記ＬＬＲ値に対するレートデマッチングを行う。すなわち、前記レートデマッチング部７０８は、パンクチャ位置に０を挿入する、または繰り返された値を圧縮することによって、符号化率に一致するＬＬＲ値を生成する。前記ＦＥＣデコーダ７１０は、前記ＬＬＲ値を用いて情報ビットを復元する。換言すれば、前記ＦＥＣデコーダ７１０は、前記ＬＬＲ値に対するチャネル復号化及びエラー訂正を行う。例えば、畳み込みコード（ｃｏｎｖｏｌｕｔｉｏｎａｌ  ｃｏｄｅｓ）又はターボコード（ｔｕｒｂｏ  ｃｏｄｅｓ）、ＬＤＰＣ（Ｌｏｗ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｐａｒｉｔｙ  Ｃｏｄｅ）などが使用され得る。前記ＣＲＣ検査部７１２は、復号化された情報ビットのエラー有無を判断する。追加的には、前記ＣＲＣ検査部７１２は、前記エラー有無によって再送要求を行うか否かを判断できる。
【００７９】
前記パイロット抽出部７１４は、前記ＦＦＴ演算部７０４によって生成された周波数軸信号のうちパイロット位置の信号を抽出し、パイロット信号の送信値を用いてパイロット位置のチャネル値を生成する。前記パイロット信号は、予め決められた方式で変形され得る。ＬＴＥシステムの場合、セルＩＤ（Ｃｅｌｌ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｅｒ）、ＣＰタイプ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ  Ｔｙｐｅ）、スロット番号（ｓｌｏｔ  ｎｕｍｂｅｒ）、フレーム番号（ｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒ）に応じて初期状態（ｉｎｉｔｉａｌ  ｓｔａｔｅ）が変更されるゴールドシーケンス（Ｇｏｌｄ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）によって前記パイロット信号が変形され得る。また、前記パイロット位置は、セルＩＤ、送信アンテナ数に応じて配置方法が異なり得る。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記パイロット抽出部７１４は、前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の掛け算を行うことができる。もし、隣接するＯＦＤＭシンボルの間にＣＤＭが適用された場合、前記パイロット抽出部７１４は、隣接するＯＦＤＭシンボルのパイロット位置の信号を用いて前記パイロット位置のチャネル値を生成する。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記パイロット抽出部７１４は、第１シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出し、第２シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出する。そして、前記パイロット抽出部７１４は、２つの掛け算の結果を合算して２で割るか、又は、２つの掛け算の結果を減算して２で割り１又は−１を掛けることができる。
【００８０】
前記パイロット補償部７１６は、前記パイロット抽出部７１４によって生成されたパイロット位置のチャネル値のうちトーン干渉が発生した位置のチャネル値を補償する。送信側でプリコーディングが行われた場合、前記パイロット補償部７１６は、前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償する。前記トーン干渉は、前記受信側のハードウェア特性によって発生するものであるから、常に同じ位置で発生する。したがって、前記トーン干渉は事前実験などを介して予め決定されることができ、前記パイロット補償部７１６は、予め決定されたトーン干渉の発生位置を保存している。したがって、前記パイロット補償部７１６は、予め決定されたトーン干渉の発生位置に応じて補償するチャネル値を決定し、決定されたチャネル値を補償する。前記パイロット補償部７１６は、前記トーン干渉のない少なくとも１つのチャネル値を用いて当該チャネル値を補償する。例えば、前記補償のために、補間法、拡張法、外挿法、ＭＭＳＥ技法などが使用され得る。前記パイロット補償部７１６は、補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を前記チャネル推定部７１８に提供する。
【００８１】
前記チャネル推定部７１８は、前記パイロット補償部７１６から補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を提供され、データ位置のチャネル値を推定する。この時、前記チャネル推定部７１８は、前記パイロット補償部７１６から提供されたパイロット位置のチャネル値を用いて前記パイロット位置のチャネル値をより正確に推定し、前記データ位置のチャネル値を推定できる。例えば、より高い正確度のチャネル推定のために、前記チャネル推定部７１８は、ＭＭＳＥ及びＩＤＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）に基づいて時間軸上でのＣＩＲ（ｃｈａｎｎｅｌ  ｉｍｐｕｌｓｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）推定に基づく技法を使用することができる。この時、前記パイロット位置のチャネル値推定及び前記データ位置のチャネル値推定は別途の手順ではなく１つの手順として行うことができる。そして、前記チャネル推定部７１８は、前記データ位置のチャネル値を前記復調部７０６に提供する。
【００８２】
図８は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側の動作手順を示す図である。
【００８３】
上記図８を参照すると、前記受信側は、ステップ８０１にて、ＦＦＴ演算を介して受信信号を副搬送波別信号に変換する。具体的には、前記受信側はアンテナを介して受信されたＲＦ帯域信号を基底帯域信号にダウンコンバートし、前記基底帯域信号をＯＦＤＭシンボル単位に区分し、ＯＦＤＭシンボルに対してＦＦＴ演算を行うことによって時間軸信号を周波数軸上の信号に変換する。
【００８４】
次に、前記受信側は、ステップ８０３に進み、前記周波数軸信号のうちパイロット信号、すなわち、パイロット位置の信号を抽出し、パイロット信号の送信値を用いてパイロット位置のチャネル値を生成する。前記パイロット位置は、送信側及び受信側の間で予め約束される。ただし、前記パイロット信号の位置は、セルＩＤ、送信アンテナ数に応じて配置方法が異なり得る。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記受信側は前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の掛け算を行うことができる。もし、隣接するＯＦＤＭシンボルの間にＣＤＭが適用された場合、前記受信側は隣接するＯＦＤＭシンボルのパイロット位置の信号を用いて前記パイロット位置のチャネル値を生成する。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記受信側は第１シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出し、第２シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出する。そして、前記受信側は２つの掛け算の結果を合算して２で割るか、又は、２つの掛け算の結果を減算して２で割り１又は−１を掛けることができる。
【００８５】
以降、前記受信側は、ステップ８０５に進み、トーン干渉が発生したパイロット位置のチャネル値を補償する。換言すれば、前記受信側は前記パイロット位置のチャネル値のうちトーン干渉が発生した位置の少なくとも１つのチャネル値を補償する。もし、送信側でプリコーディングが行われた場合、前記受信側は前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償する。前記受信側は予め決定されたトーン干渉の発生位置を保存している。したがって、前記受信側は予め定義された位置のチャネル値を補償する。具体的には、前記受信側は前記トーン干渉のない少なくとも１つのチャネル値を用いて当該チャネル値を補償する。例えば、前記補償のために、補間法、拡張法、外挿法、ＭＭＳＥ技法などが使用され得る。
【００８６】
前記少なくとも１つのチャネル値を補償した後、前記受信側は、ステップ８０７に進み、補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を用いてデータ位置のチャネル値を推定する。この時、前記受信側は前記パイロット位置のチャネル値をより正確に推定し、前記データ位置のチャネル値を推定できる。例えば、より高い正確度のチャネル推定のために、前記受信側はＭＭＳＥ及びＩＤＦＴに基づいて時間軸上でのＣＩＲ推定に基づく技法を使用することができる。この時、前記パイロット位置のチャネル値推定及び前記データ位置のチャネル値推定は別途の手順ではなく１つの手順として行うことができる。
【００８７】
前記データ位置のチャネル値を推定した後、前記受信側は、ステップ８０９に進み、情報ビットを復元する。具体的には、前記受信側は前記データ位置のチャネル値を用いてデータ位置の信号に対するＬＬＲ（Ｌｏｇ  Ｌｉｋｅｌｉｈｏｏｄ  Ｒａｔｉｏ）を生成し、レートデマッチングを行った後、前記ＬＬＲ値を用いて情報ビットを復元する。追加的には、前記受信側はＣＲＣを用いて情報ビットのエラー有無を判断できる。
【００８８】
図９は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側のブロック構成を示す図である。
【００８９】
上記図９に示すように、前記受信側はＲＦ処理部９０２、ＦＦＴ演算部９０４、復調部９０６、レートデマッチング部９０８、ＦＥＣデコーダ９１０、ＣＲＣ検査部９１２、トーン干渉検出部９１４、パイロット抽出部９１６、パイロット補償部９１８及びチャネル推定部９２０を含んで構成される。
【００９０】
前記ＲＦ処理部９０２は、信号の帯域変換、増幅など無線チャネルを介して信号を受信するための機能を行う。すなわち、前記ＲＦ処理部９０２は、アンテナを介して受信されたＲＦ信号を基底帯域信号にダウンコンバートする。例えば、前記ＲＦ処理部９０２は、増幅器、ミキサ（ｍｉｘｅｒ）、オシレータ（ｏｓｃｉｌｌａｔｏｒ）、ＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｏｒ）などを含むことができる。前記ＦＦＴ演算部９０４は、前記ＲＦ処理部９０２から提供される信号をＯＦＤＭシンボル単位に区分し、ＯＦＤＭシンボルに対してＦＦＴ演算を行うことによって時間軸信号を周波数軸上の信号に変換する。
【００９１】
前記復調部９０６は、前記チャネル推定部９２０から提供される前記データ位置のチャネル値を用いて前記ＦＦＴ演算部９０４から提供されるデータ位置の信号に対するＬＬＲ（Ｌｏｇ  Ｌｉｋｅｌｉｈｏｏｄ  Ｒａｔｉｏ）を生成する。前記レートデマッチング部９０８は、送信側で行われたレートマッチングに対応して前記ＬＬＲ値に対するレートデマッチングを行う。すなわち、前記レートデマッチング部９０８は、パンクチャ位置に０を挿入する、または繰り返された値を圧縮することによって、符号化率に一致するＬＬＲ値を生成する。前記ＦＥＣデコーダ９１０は、前記ＬＬＲ値を用いて情報ビットを復元する。換言すれば、前記ＦＥＣデコーダ９１０は、前記ＬＬＲ値に対するチャネル復号化及びエラー訂正を行う。例えば、畳み込みコード（ｃｏｎｖｏｌｕｔｉｏｎａｌ  ｃｏｄｅｓ）又はターボコード（ｔｕｒｂｏｃｏｄｅｓ）、ＬＤＰＣ（Ｌｏｗ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｐａｒｉｔｙ  Ｃｏｄｅ）などが使用され得る。前記ＣＲＣ検査部９１２は、復号化された情報ビットのエラー有無を判断する。追加的には、前記ＣＲＣ検査部９１２は、前記エラー有無によって再送要求を行うか否かを判断できる。
【００９２】
前記トーン干渉検出部９１４は、トーン干渉が発生する副搬送波の位置を検出する。前記トーン干渉が発生する位置は具体的な実施形態によって様々な方式で検出され得る。例えば、前記トーン干渉が発生する位置は基準信号を受信経路に通過させ、前記受信経路を通過した基準信号に対するスペクトル（ｓｐｅｃｔｒｕｍ）分析を介して検出され得る。この場合、前記トーン干渉検出部９１４は、前記ＲＦ処理部９０２の前端に前記基準信号を入力し、前記ＦＦＴ演算部９０４の前端から前記基準信号を抽出した後、前記基準信号に対するスペクトル分析を行う。そして、前記トーン干渉検出部９１４は、前記スペクトル分析結果から前記トーン干渉が発生する位置を判断し、前記トーン干渉の位置が少なくても１つのパイロット位置と一致すると、前記トーン干渉の位置を前記パイロット補償部９１８に通知する。前記トーン干渉位置の検出は所定の周期によって行うことができる。
【００９３】
前記パイロット抽出部９１６は、前記ＦＦＴ演算部９０４によって生成された周波数軸信号のうちパイロット位置の信号を抽出し、パイロット信号の送信値を用いてパイロット位置のチャネル値を生成する。前記パイロット信号は、予め決められた方式で変形され得る。ＬＴＥシステムの場合、セルＩＤ、ＣＰタイプ、スロット番号、フレーム番号に応じて初期状態が変更されるゴールドシーケンスによって前記パイロット信号が変形され得る。また、前記パイロット位置は、セルＩＤ、送信アンテナ数によって配置方法が異なり得る。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記パイロット抽出部９１６は、前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の掛け算を行うことができる。もし、隣接するＯＦＤＭシンボルの間にＣＤＭが適用された場合、前記パイロット抽出部９１６は、隣接するＯＦＤＭシンボルのパイロット位置の信号を用いて前記パイロット位置のチャネル値を生成する。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記パイロット抽出部９１６は、第１シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出し、第２シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出する。そして、前記パイロット抽出部９１６は、２つの掛け算の結果を合算して２で割るか、又は、２つの掛け算の結果を減算して２で割り１又は−１を掛けることができる。
【００９４】
前記パイロット補償部９１８は、前記パイロット抽出部９１６によって生成されたパイロット位置のチャネル値のうち前記トーン干渉検出部９１４によって通知されたパイロット位置のチャネル値を補償する。前記パイロット補償部９１８は、前記トーン干渉のない少なくとも１つのチャネル値を用いて当該チャネル値を補償する。送信側でプリコーディングが行われた場合、前記パイロット補償部９１８は、前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償する。例えば、前記補償のために、補間法、拡張法、外挿法、ＭＭＳＥ技法などが使用され得る。前記パイロット補償部９１８は、補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を前記チャネル推定部９２０に提供する。
【００９５】
前記チャネル推定部９２０は、前記パイロット補償部９１８から補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を提供され、データ位置のチャネル値を推定する。この時、前記チャネル推定部９２０は、前記パイロット補償部９１８から提供されたパイロット位置のチャネル値を用いて前記パイロット位置のチャネル値をより正確に推定し、前記データ位置のチャネル値を推定できる。例えば、より高い正確度のチャネル推定のために、前記チャネル推定部９２０は、ＭＭＳＥ及びＩＤＦＴに基づいて時間軸上でのＣＩＲ推定に基づく技法を使用することができる。この時、前記パイロット位置のチャネル値推定及び前記データ位置のチャネル値推定は別途の手順ではなく１つの手順として行うことができる。そして、前記チャネル推定部９２０は、前記データ位置のチャネル値を前記復調部９０６に提供する。
【００９６】
図１０は、本発明の実施形態による無線通信システムにおける受信側の動作手順を示す図である。
【００９７】
上記図１０を参照すると、前記受信側は、ステップ１００１にて、トーン干渉が発生する副搬送波の位置を検出する。前記トーン干渉が発生する位置は具体的な実施形態によって様々な方式で検出され得る。例えば、前記トーン干渉が発生する位置は基準信号を受信経路に通過させ、前記受信経路を通過した基準信号に対するスペクトル分析を介して検出され得る。この場合、前記受信側は前記ＲＦフロントエンド（ｆｒｏｎｔ  ｅｎｄ）の前端に前記基準信号を入力し、前記ＦＦＴ演算が行われる部分の前端から前記基準信号を抽出した後、前記基準信号に対するスペクトル分析を行う。そして、前記受信側は前記スペクトル分析結果から前記トーン干渉が発生する位置を判断する。前記ステップ１００１のトーン干渉位置の検出は、所定の周期によって行うことができる。
【００９８】
前記受信側は、ステップ１００３にて、ＦＦＴ演算を介して受信信号を副搬送波別信号に変換する。具体的には、前記受信側はアンテナを介して受信されたＲＦ帯域信号を基底帯域信号にダウンコンバートし、前記基底帯域信号をＯＦＤＭシンボル単位に区分し、ＯＦＤＭシンボルに対してＦＦＴ演算を行うことによって時間軸信号を周波数軸上の信号に変換する。
【００９９】
次に、前記受信側は、ステップ１００５に進み、前記周波数軸信号のうちパイロット信号、すなわち、パイロット位置の信号を抽出し、パイロット信号の送信値を用いてパイロット位置のチャネル値を生成する。前記パイロット位置は送信側及び受信側の間で予め約束される。ただし、前記パイロット信号の位置は、セルＩＤ、送信アンテナ数によって配置方法が異なり得る。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記受信側は前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の掛け算を行うことができる。もし、隣接するＯＦＤＭシンボルの間にＣＤＭが適用された場合、前記受信側は隣接するＯＦＤＭシンボルのパイロット位置の信号を用いて前記パイロット位置のチャネル値を生成する。例えば、前記チャネル値を生成するために、前記受信側は第１シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出し、第２シンボルから前記パイロット位置の受信信号及び約束されたパイロット信号値の複素共役の積を算出する。そして、前記受信側は２つの掛け算の結果を合算して２で割るか、又は、２つの掛け算の結果を減算して２で割り１又は−１をかけることができる。
【０１００】
以降、前記受信側は、ステップ１００７に進み、トーン干渉が発生したパイロット位置のチャネル値を補償する。換言すれば、前記受信側は前記パイロット位置のチャネル値のうちトーン干渉が発生した位置の少なくとも１つのチャネル値を補償する。もし、送信側でプリコーディングが行われた場合、前記受信側は前記トーン干渉が発生した位置と同じプリコーディングを適用された範囲内の少なくとも１つのトーン干渉のないチャネル値を用いて前記トーン干渉を受けたチャネル値を補償する。前記受信側は、前記ステップ１００１にて検出した結果によって前記トーン干渉が発生した位置を判断する。具体的には、前記受信側は前記トーン干渉のない少なくとも１つのチャネル値を用いて当該チャネル値を補償する。例えば、前記補償のために、補間法、拡張法、外挿法、ＭＭＳＥ技法などが使用され得る。
【０１０１】
前記少なくとも１つのチャネル値を補償した後、前記受信側は、ステップ１００９に進み、補償されたチャネル値を含む全てのパイロット位置のチャネル値を用いてデータ位置のチャネル値を推定する。この時、前記受信側は前記パイロット位置のチャネル値をより正確に推定し、前記データ位置のチャネル値を推定できる。例えば、より高い正確度のチャネル推定のために、前記受信側はＭＭＳＥ及びＩＤＦＴに基づいて時間軸上でのＣＩＲ推定に基づく技法を使用することができる。この時、前記パイロット位置のチャネル値推定及び前記データ位置のチャネル値推定は別途の手順ではなく１つの手順として行うことができる。
【０１０２】
前記データ位置のチャネル値を推定した後、前記受信側は、ステップ１０１１に進み、情報ビットを復元する。具体的には、前記受信側は前記データ位置のチャネル値を用いてデータ位置の信号に対するＬＬＲ（Ｌｏｇ  Ｌｉｋｅｌｉｈｏｏｄ  Ｒａｔｉｏ）を生成し、レートデマッチングを行った後、前記ＬＬＲ値を用いて情報ビットを復元する。追加的には、前記受信側はＣＲＣを用いて情報ビットのエラー有無を判断できる。
【０１０３】
図１１は、本発明の実施形態による無線通信システムの性能を示す図である。上記図１１は、本発明の実施形態によるパイロット補償が適用されたシステム及び従来の技術によるシステムの模擬実験の結果を示すグラフである。前記模擬実験はＬＴＥシステムを前提にしており、５ＭＨ帯域幅に３ＲＢ  ＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられ、ＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）２６が適用された環境を仮定した。前記グラフで、横軸はチャネルの信号対雑音比を、縦軸はフレームエラー率（ＦＥＲ：Ｆｒａｍｅ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）を表す。上記図１１を参照すると、本発明の実施形態によるパイロット補償を実施した場合、前記パイロット補償がない場合に比べてエラー率が顕著に減少することが確認される。
【０１０４】
無線通信システムにおいて、パイロット信号が伝達される位置でトーン干渉が発生した場合、トーン干渉による歪みを補償することによって、チャネル推定性能を向上させ、さらに、データ受信性能を向上させることができる。
【０１０５】
適切な実施形態に対する参照とともに発明が説明された。しかし、当業者にとって、下記特許請求の範囲によって定義される発明の範囲から逸脱しない限度内で形態及び具体的な内容の多様な変化が可能であることは自明であると言える。
【符号の説明】
【０１０６】
７０２  処理部
７０４  演算部
７０６  復調部
７０８  レートデマッチング部
７１０  デコーダ
７１２  検査部
７１４  パイロット抽出部
７１６  パイロット補償部
７１８  チャネル推定部
９０２  処理部
９０４  演算部
９０６  復調部
９０８  レートデマッチング部
９１０  デコーダ
９１２  検査部
９１４  トーン干渉検出部
９１６  パイロット抽出部
９１８  パイロット補償部
９２０  チャネル推定部
【図１】
2014522620.tif 000020
【図２】
2014522620.tif 000021
【図３】
2014522620.tif 000022
【図４】
2014522620.tif 000023
【図５】
2014522620.tif 000024
【図６】
2014522620.tif 000025
【図７】
2014522620.tif 000026
【図８】
2014522620.tif 000027
【図９】
2014522620.tif 000028
【図１０】
2014522620.tif 000029
【図１１】
2014522620.tif 000030
【国際調査報告】
2014522620.tif 000031
2014522620.tif 000032