(57)【要約】【課題】本開示は、早期の小児肥満を予防及び／又は低減するための方法を提供する。【解決手段】上記の方法は、早期開始（例えば、妊娠第３期）、予期的指導（例えば、乳児が特定の発育段階に達する前の）、逐次的指導並びに栄養上及び発育上適切な食事行動及び親の摂食行動の指導に基づき、これらは全て、小児肥満と関連している因子を特異的にターゲットとする。本方法は、乳児及び若年小児に対して、早期の健康的な食習慣及び栄養価の高い食品の嗜好を身に付けさせる助けになり、適切な早期の成長軌跡を促進し、公共政策による推奨基準と一致し長期の健康と関連する長期の体重状態を促進することができる。【選択図】図１
2014522031.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
小児肥満を低減するための方法であって、
子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップであって、メッセージが、小児肥満と関連する因子に関係し、送達が、子どもの母親の妊娠第３期に始まり、送達が、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースを用いて行われる、当該ステップ、を含み、
前記送達が母親の妊娠第３期に始まって少なくとも２年間持続する、
方法。
【請求項２】
ａ）メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール、及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも１つの教育ツールが、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースによって保育者に提供される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記発育段階が、新生児期、補助でおすわり期、おすわり期、ハイハイ期、歩き始め期、未就学期、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
小児肥満の低減が、子どものボディマスインデックスの低減である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食及び栄養摂取因子に関係し、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」、「適切な発育段階で栄養価の高い補完食品及び飲料を与えること」、「乳児に対して砂糖入り飲料を与えず、歩き始めの子どもに対してはそれらを制限すること」、「自身の赤ん坊の果汁及び砂糖入り飲料の摂取を制限すること」、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食関連行動因子に関係し、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」、「応答性の摂食方式を利用すること」、「子どもが十分な睡眠を取ることを確実にすること」、「家族と共通の食事及び決まった食事時間を通じて健康的な食行動を育成すること」、「ＴＶ及び画面を見る時間を制限すること」、「身体活動の機会を与えること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
子どもの保育に関与する子どもの保育者及びヘルスケア提供者にメッセージを配布するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記保育者に複数のメッセージを送達するステップが、
子どもに摂食させることに関係する少なくとも１つの行為をするよう保育者に指示すること、を含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクを低減するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクを低減するための方法であって、
子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップであって、メッセージが、小児肥満と関連する因子に関係し、送達が、子どもの母親の妊娠第３期に始まり、送達が、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースを用いて行われるステップ、
を含み、
前記送達が母親の妊娠第３期に始まって少なくとも２年間持続する方法。
【請求項１３】
ａ）メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール、及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
少なくとも１つの教育ツールが、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースによって保育者に提供される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記発育段階が、新生児期、補助でおすわり期、おすわり期、ハイハイ期、歩き始め期、未就学期、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクの低減が、子どものボディマスインデックスの低減である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１８】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食及び栄養摂取因子に関係し、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」、「適切な発育段階で栄養価の高い補完食品及び飲料を与えること」、「乳児に対して砂糖入り飲料を与えず及び歩き始めの子どもに対してはそれらを制限すること」、「自身の赤ん坊の、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること」、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１９】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食関連行動因子に関係し、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」、「応答性の摂食方式を利用すること」、「子どもが十分な睡眠を取ることを確実にすること」、「家族と共通の食事及び決まった食事時間を通じて健康的な食行動を育成すること」、「ＴＶ及び画面を見る時間を制限すること」、「身体活動の機会を与えること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項２０】
前記保育者に複数のメッセージを送達するステップが、
子どもに摂食させることに関係する少なくとも１つの行為をするよう保育者に指示すること、を含む、
請求項１２に記載の方法。
【請求項２１】
子どもの保育に関与する子どもの保育者及びヘルスケア提供者にメッセージを配布するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001]本開示は一般に、健康及び栄養摂取に関する。より詳細には、本開示は、小児肥満を低減するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
[0002]２才未満の年齢の小児の体重状態は、歩き始め期から、続いて成人期まで持ち込まれることが立証されている。現在、米国（「ＵＳ」）の乳児及び歩き始めの子どもの約１０〜２０％が過体重であり、それが、生涯にわたる肥満及びその関連慢性疾患のリスクの増大並びにヘルスケアコストの基となっている。この若年集団における過体重の比率を成功裏に低減するための介入に対しては、十分に目が向けられていない。さらに、定量的な摂食推奨基準又は国の食品栄養ガイドラインは、家庭で保育されている米国の２才未満の小児に対しては使用できない。
【０００３】
[0003]食事摂取パターン、食習慣及び食嗜好を確立するのに決定的な期間は、乳児期に始まり、可塑的ではあるがおそらく、子どもが家族の食方式（ｅａｔｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅ）を概ね取り入れる２才までと設定される。親の摂食行動は、若年小児の体重状態の原因ではないにしても、小児期を通じて体重及び健康的な食物選択と強く関連する。最新の研究は、食物組成又はカロリー摂取量を調整し、身体活動を増加させる、特に乳児期以降の介入は、影響が比較的少なく、若年小児に影響を及ぼす過体重の出現率の増加を縮小するには不十分であったことを示唆している。学齢期において過度の体重増加を予防しようとする取り組みは、全く遅すぎるアプローチである。未就学児の２０パーセントは既に過体重である。
【０００４】
[0004]誕生時に始まり、食事の多面的側面、例えば、母乳哺育（ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ）の促進をターゲットとし、健全な成長及び肥満予防に関係する因子を直接的にターゲットとする教育を親に施す介入が、推奨される研究領域として浮上してきている。肥満予防に関する最新のエビデンスは、特定の食事行動及び身体をよく動かす／あまり動かさない行動に注意を向けているが、親の摂食行動、並びに健全な成長及び体重状態を促すために自身の子どもに対して親が取ることができる、乳児の空腹及び満腹の合図への適切な応答への認識に対する注意も求めている。これらの方策は、小児肥満との闘いにおいて役立つが、小児肥満の一因となる成分の多くには完全に対処するものではない。
【０００５】
[0005]したがって、誕生前に始まる、包括的な、栄養上及び発育上適切な介入であって、乳児期及びそれ以降における健康的な食事摂取、摂食習慣及び成長を促進するように設計された介入を提供することが必要とされている。
【発明の概要】
【０００６】
[0006]本開示は、早期小児肥満の低減方法を提供し、これらの方法は、早期開始（例えば、妊娠第３期）、予期的指導（例えば、乳児が特定の発育段階に達する前の）、栄養上及び発育上適切な食事行動及び親の摂食行動の指導に基づき、これらは全て、小児肥満と関連している因子を特異的にターゲットとする。本出願において開示する方法は、乳児及び若年小児に対して、早期の健康的な食習慣及び栄養価の高い食品の嗜好を身に付けさせる助けになり、適切な早期の成長軌跡を促進し、公共政策による推奨基準と一致し長期の健康と関連する長期の体重状態を促進することができる。
【０００７】
[0007]一般的な一実施形態において、小児肥満を低減するための方法が提供される。この方法は、子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップを含む。メッセージは、小児肥満と関連する因子に関係し、送達は、子どもの母親の妊娠第３期に始まる。送達は、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いて行う。
【０００８】
[0008]一実施形態において、保育者は、子どもの生物学上の母親及び初めて子どもを持つ母親である。一実施形態において、保育者は、子どもの生物学上の母親でない。保育者が生物学上の母親でない一実施形態において、本明細書中で開示する全てのメッセージを、保育者に適用できるとは限らない可能性がある（例えば、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」）。
【０００９】
[0009]一実施形態において、送達は、母親の妊娠第３期に始まり、少なくとも２年間持続し得る。一実施形態において、メディアソースは、ウェブサイトである。別の実施形態において、メディアソースは、スマートフォンアプリケーションである。一実施形態において、メディアソースは、印刷された郵送物である。
【００１０】
[0010]一実施形態において、複数のメッセージは、少なくとも３個、４個、５個、６個、７個、８個又はそれ以上のメッセージを含む。メッセージは、摂食及び栄養摂取、摂食関連行動又はそれらの組合せからなる群から選択される因子に関係し得る。複数のメッセージの少なくとも１つは、摂食及び栄養摂取因子に関係する可能性があり、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」、「自身の赤ん坊の、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること」、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」又はそれらの組合せからなる群から選択し得る。
【００１１】
[0011]一実施形態において、メッセージは、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」であり、このメッセージは最初に、母親の妊娠第３期に保育者に送達する。
【００１２】
[0012]一実施形態において、メッセージは、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」であり、このメッセージは最初に、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００１３】
[0013]一実施形態において、メッセージは、「自身の赤ん坊の、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００１４】
[0014]一実施形態において、メッセージは、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００１５】
[0015]一実施形態において、複数のメッセージの少なくとも１つは、摂食関連行動因子に関係し、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」又はそれらの組合せからなる群から選択される。
【００１６】
[0016]一実施形態において、メッセージは、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」であり、このメッセージは最初に、子どもの誕生時に保育者に送達する。
【００１７】
[0017]一実施形態において、メッセージは、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約６ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００１８】
[0018]一実施形態において、メッセージは、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００１９】
[0019]一実施形態において、メッセージは、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００２０】
[0020]一実施形態において、メッセージは、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」であり、このメッセージは最初に、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに保育者に送達する。
【００２１】
[0021]一実施形態において、発育段階は、新生児期（ｂｉｒｔｈ＋）、補助でおすわり期（ｓｕｐｐｏｒｔｅｄ  ｓｉｔｔｅｒ）、おすわり期（ｓｉｔｔｅｒ）、ハイハイ期（ｃｒａｗｌｅｒ）、歩き始め期（ｔｏｄｄｌｅｒ）、未就学期（ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒ）又はそれらの組合せからなる群から選択される。新生児期の発育段階は典型的には、月齢０〜４ヶ月においてみられる。補助でおすわり期の発育段階は典型的には、月齢４〜６ヶ月においてみられる。おすわり期の発育段階は典型的には、月齢約６ヶ月より後にみられる。ハイハイ期の発育段階は典型的には、月齢約８ヶ月より後にみられる。歩き始め期の発育段階は典型的には、月齢約１２ヶ月より後にみられる。未就学期の発育段階は典型的には、月齢約２４ヶ月より後にみられる。各発育段階と関連する発育のマイルストーンを、以下の表３に示す。
【００２２】
[0022]一実施形態において、方法は、メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール又はそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップをさらに含む。少なくとも１つの教育ツールは、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースによって保育者に提供し得る。
【００２３】
[0023]一実施態様において、方法は、登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家（ｃｅｒｔｉｆｉｅｄ  ｌａｃｔａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉａｌｉｓｔ）又はそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップをさらに含む。保育者は、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いて、少なくとも１つのサポートソースにアクセスし得る。一実施形態において、保育者は、電話を用いてサポートソースにアクセスし得る。
【００２４】
[0024]別の実施形態において、子どものボディマスインデックスを低減するための方法を提供する。この方法は、子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップを含む。メッセージは、小児肥満と関連する因子に関係し、送達は、子どもの母親の妊娠第３期に始まる。送達は、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いて行う。
【００２５】
[0025]さらに別の態様において、２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクを低減するための方法を提供する。この方法は、子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップを含む。メッセージは、小児肥満と関連する因子に関係し、送達は、子どもの母親の妊娠第３期に始まる。送達は、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いて行う。
【００２６】
[0026]さらに別の実施形態において、小児肥満を低減するための方法を提供する。この方法は、母親の妊娠第１期において、子どもに摂食させることに関係する第１の行為を母親が行うように指示するステップであって、指示が、子どもが発育上第１の行為を受け入れる準備ができる前に行われるステップを含む。この方法は、保育者が将来の第２の時点で、子どもに摂食させることに関係する第２の行為を行うように指示するステップをさらに含む。この指示は、子どもが発育上第２の行為を受け入れる準備ができる前に始まり、将来の第２の時点は将来の第１の時点の後である。指示はまた、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いて行う。
【００２７】
[0027]一実施形態において、保育者は、初めて子どもを持つ母親である。指示は、子どもの生涯の少なくとも最初の２年を通じて断続的に行い得る。一実施形態において、メディアソースは、ウェブサイトである。別の実施形態において、メディアソースは、スマートフォンアプリケーションである。一実施形態において、メディアソースは、印刷された郵送物である。
【００２８】
[0028]一実施形態において、指示は、子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に行う。発育段階は、新生児期、補助でおすわり期、おすわり期、ハイハイ期、歩き始め期、未就学期又はそれらの組合せからなる群から選択される。新生児期の発育段階は典型的には、月齢０〜４ヶ月においてみられる。補助でおすわり期の発育段階は典型的には、月齢４〜６ヶ月においてみられる。おすわり期の発育段階は典型的には、月齢約６ヶ月より後にみられる。ハイハイ期の発育段階は典型的には、月齢約８ヶ月より後にみられる。歩き始め期の発育段階は典型的には、月齢約１２ヶ月より後にみられる。未就学期の発育段階は典型的には、月齢約２４ヶ月より後にみられる。
【００２９】
[0029]実施形態において、方法は、保育者が将来の第３の時点で、子どもに摂食させることに関係する第３の行為を行うように指示するステップをさらに含む。指示は、子どもが発育上第３の行為を受け入れる準備ができる前に始まり、将来の第３の時点は少なくとも将来の第１及び第２の時点の後であり得る。
【００３０】
[0030]一実施形態において、行為は、摂食及び栄養摂取、摂食関連行動又はそれらの組合せからなる群から選択される因子に関係する。
【００３１】
[0031]一実施形態において、第１の行為及び第２の行為の少なくとも１つは、摂食及び栄養摂取因子に関係し、子どもを母乳哺育すること、適切な発育段階で子どもを固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと、子どもの、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること、自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること、又はそれらの組合せからなる群から選択される。
【００３２】
[0032]一実施形態において、行為は、子どもを母乳哺育することであり、指示は、子どもの母親の妊娠第３期に始まる。
【００３３】
[0033]一実施形態において、行為は、適切な発育段階で子どもを固形食及びカップからの飲料摂取に導くことであり、指示は、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００３４】
[0034]一実施形態において、行為は、子どもの、果汁及び加糖飲料の摂取を制限することであり、指示は、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００３５】
[0035]一実施形態において、行為は、自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすることであり、指示は、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００３６】
[0036]一実施形態において、第１の行為及び第２の行為の少なくとも１つは、摂食関連行動因子に関係し、空腹及び満腹の合図に基づいて子どもに摂食させること、家族の食事に子どもを含めること、テレビ及び画面を見る時間を制限すること、子どもに十分な睡眠を与えること、子どもが身体をよく動かす機会を与えること又はそれらの組合せからなる群から選択される。
【００３７】
[0037]一実施形態において、行為は、子どもに、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させることであり、指示は、子どもの誕生時に始まる。
【００３８】
[0038]一実施形態において、行為は、家族の食事に子どもを含めることであり、指示は、子どもが約６ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００３９】
[0039]一実施形態において、行為は、テレビ及び画面を見る時間を制限することであり、指示は、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００４０】
[0040]一実施形態において、行為は、子どもに十分な睡眠を取らせることであり、指示は、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００４１】
[0041]一実施形態において、行為は、子どもが身体をよく動かす機会を与えることであり、指示は、子どもが約４ヶ月の月齢になったときに始まる。
【００４２】
[0042]一実施形態において、方法は、メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール又はそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップをさらに含む。少なくとも１つの教育ツールは、メディアによって保育者に提供し得る。
【００４３】
[0043]一実施態様において、方法は、登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家又はそれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップをさらに含む。保育者は、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又はそれらの組合せからなる群から選択されるメディアソースを用いてサポートソースにアクセスし得る。一実施形態において、保育者は、電話を用いてサポートソースにアクセスする。
【００４４】
[0044]本開示の利点は、小児肥満を低減するための方法を提供することである。
【００４５】
[0045]本開示の別の利点は、小児肥満の低減を支援する多成分摂食方法を提供することである。
【００４６】
[0046]本開示のさらに別の利点は、任意の公衆衛生プログラムによって送達できる多成分摂食方法を提供することである。
【００４７】
[0047]本開示のさらに別の利点は、識字集団群（例えば、人種／民族性、ＳＥＳ状態）に送達できる多成分摂食方法を提供することである。一実施形態において、この集団群は、英語を話す集団群であり得る。
【００４８】
[0048]本開示の別の利点は、子どもの生涯の最初の２年において子どものボディマスインデックス（「ＢＭＩ」）、体重増加率及び体重を低下させることである。
【００４９】
[0049]本開示のさらに別の利点は、子どもの生涯の最初の２年において良い摂食方式及び摂食関連方式を構築することである。
【００５０】
[0050]本開示の別の利点は、母乳哺育の開始率及び持続期間を増加させることである。
【００５１】
[0051]本開示のさらに別の利点は、食事の質を改善することである。
【００５２】
[0052]本開示のさらに別の利点は、乳児及び小児の食事及び摂食行動に関する親の知識を増加させることである。
【００５３】
[0053]さらなる特徴及び利点は、本明細書中に記載するが、以下の詳細な説明及び図面から明白である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｅｘａｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｓｕｒｖｅｙ  ２００７〜２００８の中の、高い体重対横臥位身長の出現率（誕生〜２才）及び高いボディマスインデックス（「ＢＭＩ」）の出現率（２〜１９才）を示すグラフである。出典は、Ｏｇｄｅｎ，Ｃ．Ｌ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  Ｈｉｇｈ  Ｂｏｄｙ  Ｍａｓｓ  Ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ＵＳ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、ＪＡＭＡ、３０３：２４２〜２４９頁（２０１０年）である。
【図２】母乳を摂取している子どもの百分率を示すグラフである。出典は、Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚら、「Ｆｏｏｄ  Ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ：Ｗｈｅｒｅ  Ａｒｅ  Ｗｅ  Ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）である。
【図３】平均エネルギー（ｋｃａｌ／日）摂取量を示すグラフ（誕生〜月齢３５ヶ月の推定エネルギー必要量と比較したＦＩＴＳ  ２００８）である。推定エネルギー必要量は、疾病対策予防センター（Ｃｅｎｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｅａｓｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｎｄ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ）の体重中央値に基づく。出典は、Ｋｕｃｚｍａｒｓｋｉら、ＣＤＣ  ｇｒｏｗｔｈ  ｃｈａｒｔｓ：Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ．  Ａｄｖａｎｃｅ  ｄａｔａ  ｆｒｏｍ  ｖｉｔａｌ  ａｎｄ  ｈｅａｌｔｈ  ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ；Ｎｏ．  ３１４．  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｃｄｃ．ｇｏｖ／ｎｃｈｓ／ｄａｔａ／ａｄ／ａｄ３１４．ｐｄｆ（２０００年）。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ（２００９年）において発表された予備データである。
【図４】誕生〜月齢１５ヶ月の、種々の補完食品を摂取している子どもの百分率を示すグラフ（ＦＩＴＳ  ２００８）である。出典は、Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚら、「Ｆｏｏｄ  Ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ：Ｗｈｅｒｅ  Ａｒｅ  Ｗｅ  Ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）である。
【図５】種々の野菜を１日少なくとも１回摂取している乳児及び歩き始めの子どもの百分率を示すグラフ（ＦＩＴＳ  ２００８）である。出典は、Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚら、「Ｆｏｏｄ  Ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ：Ｗｈｅｒｅ  Ａｒｅ  Ｗｅ  Ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）である。
【図６】種々の果物又は１００％果汁を１日少なくとも１回摂取している乳児及び歩き始めの子どもの百分率を示すグラフ（ＦＩＴＳ  ２００８）である。出典は、Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚら、「Ｆｏｏｄ  Ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ：Ｗｈｅｒｅ  Ａｒｅ  Ｗｅ  Ｎｏｗ？」、Ｊ．Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）である。
【発明を実施するための形態】
【００５５】
[0060]定義
【００５６】
[0061]本明細書中で使用する「予期的」とは、メッセージ又は指示を、子どもの該当する発育段階に先立って又はその前に保育者に最初に提供することを意味する。例えば、保育者へのメッセージは、「自身の赤ん坊に母乳哺育させること」であり得る。母親の妊娠第３期においては、胎児は、赤ん坊が哺育（例えば、母乳哺育、人工栄養哺育など）を必要とする発育段階（例えば、出生）にはまだ達していない。したがって、初めて子どもを持つ母親にその母親の妊娠第３期にメッセージを送達するならば、子どもの該当する発育段階（例えば、子どもが哺育を必要とする新生児期）に関して予期的である。メッセージは、子どもの該当する発育段階に先立って又はその前に保育者に最初に（例えば、初めて）提供するが、保育者に提供されるメッセージ又は指示は、最初の送達後も送達し続けることができる。
【００５７】
[0062]本明細書中で使用する「逐次的」又は「逐次的に」とは、メッセージ又は指示を最初に（例えば、初めて）、子どもの該当する発育段階に関して逐次的に保育者に提供することを意味する。例えば、「自身の赤ん坊に母乳哺育させこと」に対するメッセージは、初めて子どもを持つ母親にその妊娠第３期に、子どもの誕生を予期して与えることができ、「自身の赤ん坊を固形食に導くこと」に対するメッセージは、初めて子どもを持つ母親に、子どもが約２ヶ月の月齢になったときに、約４〜６ヶ月の月齢での子どもへの固形食の導入を予期して与えることができる。したがって、メッセージの最初の提供後に同じメッセージを保育者に提供し続けることができるとしても、そのメッセージは、子どもの該当する発育段階に関して逐次的に開始する。
【００５８】
[0063]本明細書中で使用する「発育段階（単数）」又は「発育段階（複数）」とは、小児が典型的に特定の行動を示し始めるか又は典型的に特定の行動を行い得る、子どもの生涯における段階を指す。例えば、固形食は典型的には、「補助でおすわり期」の段階の子どもに導入し、この段階は月齢約４〜約６ヶ月であり得る。発育段階の他の例としては、月齢約０〜約４ヶ月の「新生児期」、月齢約６ヶ月＋の「おすわり期」、月齢約８ヶ月＋の「ハイハイ期」、月齢約１２ヶ月＋の「歩き始め期」及び月齢約２４ヶ月＋の「未就学期」が挙げられる。
【００５９】
[0064]本明細書中で使用する「メッセージ」又は「指示」とは、コアとなる摂食と関連する情報（例えば、摂食及び栄養摂取因子、摂食関連行動因子）、摂食ストラテジー、並びに健康的な食事、及び肥満と関連する修正可能な因子に基づく小児肥満の予防と関連する実際的な親への摂食提案の集合を意味する。
【００６０】
[0065]乳児及び小児肥満の出現率
【００６１】
[0066]小児肥満は、世界的に多発しており、今日の米国において最も顕著で困難な公衆衛生上の課題の１つとなっている。１９７０年代から、次第に増加している小児肥満の出現率は依然衰えないままであり、学齢児では、３５年間にわたって３倍に増加した後、最近になってようやく比率が固定したように思われる。Ｂｒｏｙｌｅｓ  Ｓ．ら、「Ｔｈｅ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  Ｅｐｉｄｅｍｉｃ  Ｃｏｎｔｉｎｕｅｓ  Ｕｎａｂａｔｅｄ  ｉｎ  Ｂｏｇａｌｕｓａ，  Ｌｏｕｉｓｉａｎａ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ；１２５：９００〜５頁（２０１０年）。最近の米国全国調査データは、米国の小児の約１／３が過体重の診断基準（年齢別のボディマスインデックス（ＢＭＩ）が８５パーセンタイル以上）に合致し、１７％が肥満（９５パーセンタイル以上）である。Ｏｇｄｅｎ  Ｃ．Ｌ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｉｇｈ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ＵＳ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、ＪＡＭＡ、３０３：２４２〜９、２００７〜２００８（２０１０年）。過体重及び肥満の比率は、一部の人種群及び民族群と不相応に関連し、乳児期及び小児期全体にわたって一貫性があるように思われる。図１に示すように、ヒスパニック系及びメキシコ系アメリカ人の子ども並びに非ヒスパニック系黒人の子どもは、乳児期から１９才までの過体重及び肥満の出現率が他の群と比較して高い。
【００６２】
[0067]子どもは、若年で過体重に見舞われるようになってきている。世界中で、２００７年に５才未満の子ども、推定２２００万人が過体重であった（Ｌａｎｉｇａｎ  Ｊ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｒｏｃ．  Ｎｕｔｒ．  Ｓｏｃ．；６９：２０４〜１０頁（２０１０年）を参照のこと）。最近の米国全国調査データは、２〜５才の子どもの５人に１人が過体重であり、米国の未就学児の１０％が肥満であることを示している。同様にやっかいなことは、誕生から２才までの米国の乳児及び歩き始めの子どもの約１０％もまた、体重対横臥位身長の成長チャート９５パーセンタイル以上の肥満であるという発見である。Ｏｇｄｅｎ  Ｃ．Ｌ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｉｇｈ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ＵＳ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、ＪＡＭＡ、３０３：２４２〜９、２００７〜２００８（２０１０年）。１つの縦断的研究からの過体重小児の１／２超は、２才前に過体重になり、２５％は５ヶ月の月齢までに過体重であった。Ｈａｒｒｉｎｇｔｏｎ  Ｊ．Ｗ．ら、「Ｉｄｅｎｔｉｆｙｉｎｇ  ｔｈｅ  ’Ｔｉｐｐｉｎｇ  Ｐｏｉｎｔ’  Ａｇｅ  ｆｏｒ  Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ」、Ｃｌｉｎ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．（Ｐｈｉｌａ．）（２０１０年）。
【００６３】
[0068]小児肥満の健康及び経済への影響
【００６４】
[0069]過体重の乳児及び小児は、過体重の成人においてしばしば併発する疾病のリスク増大の影響を受けずにいられない。以下を有する過体重小児の憂慮すべきますます増加する出現率が、確認されている：（ｉ）インスリン抵抗性及び２型糖尿病（Ｂｏｎｅｙ  Ｃ．Ｍ．ら、「Ｍｅｔａｂｏｌｉｃ  ｓｙｎｄｒｏｍｅ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ：ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  ｂｉｒｔｈ  ｗｅｉｇｈｔ，  ｍａｔｅｒｎａｌ  ｏｂｅｓｉｔｙ，  ａｎｄ  ｇｅｓｔａｔｉｏｎａｌ  ｄｉａｂｅｔｅｓ  ｍｅｌｌｉｔｕｓ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１５：ｅ２９０〜ｅ２９６、（２００５年）；Ｌｏｂｓｔｅｉｎ  Ｔ．ら、「Ｅｓｔｉｍａｔｅｄ  ｂｕｒｄｅｎ  ｏｆ  ｐａｅｄｉａｔｒｉｃ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｎｄ  ｃｏ−ｍｏｒｂｉｄｉｔｉｅｓ  ｉｎ  Ｅｕｒｏｐｅ．  Ｐａｒｔ  ２．  Ｎｕｍｂｅｒｓ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｗｉｔｈ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒｓ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｄｉｓｅａｓｅ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ｏｂｅｓ．、１：３３〜４１頁（２００６年）；Ｈｕａｎｇ  Ｔ．Ｔ．ら、「Ｍｅｔａｂｏｌｉｃ  ｓｙｎｄｒｏｍｅ  ｉｎ  ｙｏｕｔｈ：ｃｕｒｒｅｎｔ  ｉｓｓｕｅｓ  ａｎｄ  ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ」、Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．、３２：１３〜２２頁（２００７年）；Ｋａｕｆｍａｎ  Ｆ．Ｒ．、「Ｔｙｐｅ  ２  ｄｉａｂｅｔｅｓ  ｍｅｌｌｉｔｕｓ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ｙｏｕｔｈ：ａ  ｎｅｗ  ｅｐｉｄｅｍｉｃ」、Ｊ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  Ｍｅｔａｂ．、１５  Ｓｕｐｐｌ  ２：７３７〜４４頁（２００２年）；Ｆｒａｎｋｓ  Ｐ．Ｗ．ら、「Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｐｒｅｄｉｃｔｏｒｓ  ｏｆ  ｙｏｕｎｇ−ｏｎｓｅｔ  ｔｙｐｅ  ２  ｄｉａｂｅｔｅｓ」、Ｄｉａｂｅｔｅｓ、５６：２９６４〜７２頁、（２００７年）を参照のこと）；（ｉｉ）脂質異常症（Ｆｒｅｅｄｍａｎ  Ｄ．Ｓ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｔｏ  ｃｏｒｏｎａｒｙ  ｈｅａｒｔ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｉｎ  ａｄｕｌｔｈｏｏｄ：ｔｈｅ  Ｂｏｇａｌｕｓａ  Ｈｅａｒｔ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１０８：７１２〜８頁（２００１年）；Ｆｒｅｅｄｍａｎ  Ｄ．．Ｓら、「Ｔｈｅ  ｒｅｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｔｏ  ｃａｒｄｉｏｖａｓｃｕｌａｒ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ａｍｏｎｇ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ：ｔｈｅ  Ｂｏｇａｌｕｓａ  Ｈｅａｒｔ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１０３：１１７５〜８２頁（１９９９年）を参照のこと）；（ｉｉｉ）高血圧症（Ｆｒｅｅｄｍａｎ  Ｄ．Ｓ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｔｏ  ｃｏｒｏｎａｒｙ  ｈｅａｒｔ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｉｎ  ａｄｕｌｔｈｏｏｄ：ｔｈｅ  Ｂｏｇａｌｕｓａ  Ｈｅａｒｔ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１０８：７１２〜８頁（２００１年）；Ｓｏｒｏｆ  Ｊ．Ｍ．ら、「Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ，  ｅｔｈｎｉｃｉｔｙ，  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｙｐｅｒｔｅｎｓｉｏｎ  ｉｎ  ｓｃｈｏｏｌ−���ｇｅｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１３：４７５〜８２頁（２００４年）を参照のこと）；及び（ｉｖ）循環炎症マーカー上昇（Ｔａｍ  Ｃ．Ｓ．ら、「Ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｎｄ  ｌｏｗ−ｇｒａｄｅ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ：ａ  ｐａｅｄｉａｔｒｉｃ  ｐｅｒｓｐｅｃｔｉｖｅ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｖ．、１１：１１８〜２６頁（２０１０年）；Ｓｋｉｎｎｅｒ  Ａ．Ｃら、「Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｍａｒｋｅｒｓ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ：ｃｒｏｓｓ−ｓｅｃｔｉｏｎａｌ  ａｎａｌｙｓｅｓ  ｔｈｒｏｕｇｈｏｕｔ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：ｅ８０１〜ｅ８０９（２０１０年）を参照のこと）。肥満児はまた、心臓疾患のリスクが増大している可能性がより高い（Ｄａｎｉｅｌｓ  Ｓ．Ｒ．ら、「Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ：ｐａｔｈｏｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ，  ｃｏｎｓｅｑｕｅｎｃｅｓ，  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ，  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ」、Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  ２００５；１１１：１９９９〜２０１２を参照のこと）。最近の研究は、早くも３才で肥満児の脂肪組織において、成人と同様な脂肪細胞形態及び炎症プロセスの変化が認められるというエビデンスを示している。Ｔａｍ  Ｃ．Ｓ．ら、「Ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｎｄ  ｌｏｗ−ｇｒａｄｅ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ：ａ  ｐａｅｄｉａｔｒｉｃ  ｐｅｒｓｐｅｃｔｉｖｅ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｖ．、１１：１１８〜２６頁（２０１０年）；Ｋａｐｉｏｔｉｓ  Ｓ．ら、「Ａ  ｐｒｏｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｓｔａｔｅ  ｉｓ  ｄｅｔｅｃｔａｂｌｅ  ｉｎ  ｏｂｅｓｅ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ｉｓ  ａｃｃｏｍｐａｎｉｅｄ  ｂｙ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ａｎｄ  ｍｏｒｐｈｏｌｏｇｉｃａｌ  ｖａｓｃｕｌａｒ  ｃｈａｎｇｅｓ」、Ａｒｔｅｒｉｏｓｃｌｅｒ．  Ｔｈｒｏｍｂ．  Ｖａｓｃ．  Ｂｉｏｌ．、２６：２５４１〜６頁、（２００６年）；Ｌａｎｄｅ  Ｍ．Ｂ．ら、「Ｅｌｅｖａｔｅｄ  ｂｌｏｏｄ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ，  ｒａｃｅ／ｅｔｈｎｉｃｉｔｙ，  ａｎｄ  Ｃ−ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｌｅｖｅｌｓ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２２：１２５２〜７頁（２００８年）；Ｓｋｉｎｎｅｒ  Ａ．Ｃ．ら、「Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｍａｒｋｅｒｓ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ：ｃｒｏｓｓ−ｓｅｃｔｉｏｎａｌ  ａｎａｌｙｓｅｓ  ｔｈｒｏｕｇｈｏｕｔ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：ｅ８０１〜ｅ８０９（２０１０年）。肥満児における炎症マーカーレベルの上昇が後の心血管イベントを予測するか否かは依然として明らかにされていないが、炎症状態への曝露期間が増加すると、後年における血管損傷のリスクが増加し得ることは生物学的に正しそうに思われる。同文献。
【００６５】
[0070]小児肥満と関連する医療コストの影響は、短期的及び長期的に財政面で重大な結果をもたらす。米国における肥満の経済的影響の推定を提示している研究の最近のレビューから、全国ベースでは、過剰の医療支出は、肥満児に関しては年間１４３億ドルにも達し、肥満成人に関しては１４７０億ドルにも及ぶ可能性があることが結論づけられた。Ｈａｍｍｏｎｄ，  Ｒ．Ａ．ら、「Ｔｈｅ  ｅｃｏｎｏｍｉｃ  ｉｍｐａｃｔ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ．  Ｄｉａｂｅｔｅｓ，  Ｍｅｔａｂｏｌｉｃ  Ｓｙｎｄｒｏｍｅ  ａｎｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ：Ｔａｒｇｅｔｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ  ３」、２８５〜２９５頁（２０１０年）。さらに、数学的モデリング技法によって、Ｔｒａｓａｎｄｅは、２００５年に１２才の米国の過体重男児は、その過体重状態に起因して小児期の直接的な医療費で推定７億ドルを発生させ、もし肥満であったら、７億１８００万ドルを発生させることになると推定した。Ｔｒａｓａｎｄｅ  Ｌ．、「Ｈｏｗ  ｍｕｃｈ  ｓｈｏｕｌｄ  ｗｅ  ｉｎｖｅｓｔ  ｉｎ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ？」、Ｈｅａｌｔｈ  Ａｆｆ．（Ｍｉｌｌｗｏｏｄ），、２９：３７２〜８頁（２０１０年）。子どもの頃に過体重又は肥満であったら、成人になるまでに予測で３５億ドルが追加の医療経費として費やされることになる。しかし、１２才児の過体重が１％減少すると、小児期に８７７０万ドルを節約でき、成人期には４０００万ドル相当の医療費を削減できるであろう。同文献。
【００６６】
[0071]乳児期の肥満は成人の体重を予測する
【００６７】
[0072]多くの過体重乳児は、小児期の年齢になっても過体重のままであり、小児肥満は長年にわたって、成人肥満の有力な予測因子として知られている。Ｗｈｉｔａｋｅｒ  Ｒ．Ｃ．ら、「Ｐｒｅｄｉｃｔｉｎｇ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｙｏｕｎｇ  ａｄｕｌｔｈｏｏｄ  ｆｒｏｍ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ａｎｄ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．、３３７：８６９〜７３頁（１９９７年）。２５７人の小児の後向きカルテレビュー（ｒｅｔｒｏｓｐｅｃｔｉｖｅ  ｍｅｄｉｃａｌ−ｃｈａｒｔ  ｒｅｖｉｅｗ）の結果から、早くも生後２週のＢＭＩの増加が、月齢６、１２、３６及び６０ヶ月における過体重のリスクの著しい増加と関連していることが立証された。Ｗｉｎｔｅｒ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ｎｅｗｂｏｒｎ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ  ｂｙ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｐｒｅｄｉｃｔｓ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ」、Ｃｌｉｎ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．（Ｐｈｉｌａ）、４９：８６６〜７０頁（２０１０年）。同様に、月齢６〜１８ヶ月の過体重が未就学期の体重の予測に有力であるという報告が、より多く文献記載されるようになっている。Ｏｈｌｕｎｄ  Ｉら、「ＢＭＩ  ａｔ  ４  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ａｇｅ  ｉｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｐｒｅｖｉｏｕｓ  ａｎｄ  ｃｕｒｒｅｎｔ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｗｉｔｈ  ｐａｔｅｒｎａｌ  ＢＭＩ」、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、６４：１３８〜４５頁（２０１０年）；Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ６  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｔ  ３  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ａｇｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２３：１１７７〜８３頁（２００９年）；Ｓｔｅｔｔｌｅｒ  Ｎ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｇｒｏｗｔｈ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ａｎｄ  ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ」、Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｃａｒｅ、１３：２９４〜９頁（２０１０年）。７６２人の乳児及び小児（年齢０〜１８才）からの最近の縦断的データは、早くも２才の体重から、成人過体重の積極的追跡期間が始まり；２〜６才の体重状態が、成人過体重の予測及び具現化に最も決定的な成長期間であることを示した。Ｄｅ  Ｋｒｏｏｎ  Ｍ．Ｌ．ら、「Ｔｈｅ  Ｔｅｒｎｅｕｚｅｎ  ｂｉｒｔｈ  ｃｏｈｏｒｔ：ＢＭＩ  ｃｈａｎｇｅｓ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ２  ａｎｄ  ６  ｙｅａｒｓ  ｃｏｒｒｅｌａｔｅ  ｓｔｒｏｎｇｅｓｔ  ｗｉｔｈ  ａｄｕｌｔ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ」、ＰＬｏＳ  Ｏｎｅ、５：ｅ９１５５（２０１０年）。２〜４才の過体重小児は、その未就学期において過体重でない小児と比較して、１２才において過体重となるリスクが５倍高い。Ｓｔｕｎｋａｒｄ  Ａ．Ｊ．ら、「Ｔｈｅ  ｂｏｄｙ−ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  ｔｗｉｎｓ  ｗｈｏ  ｈａｖｅ  ｂｅｅｎ  ｒｅａｒｅｄ  ａｐａｒｔ」、Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．、３２２：１４８３〜７頁（１９９０年）。子どもが過体重になる時期が早いほど、過剰体重が保持される期間は長くなり、その子どもの過体重が成人期まで続くリスクは大きくなる。
【００６８】
[0073]ますます増加する乳児肥満の出現率及びその長期にわたる結果は、問題の重大さを増すだけでなく、この年齢群に主眼を置く介入の必要性及び可能性を示唆している。実際に、この状態の明らかな個体発生的進行、代謝プログラミングの柔軟性及び乳児期の行動モデリングの柔軟性を考えると、これは、一般集団における肥満の真の「予防」又は低減に利用可能な、最も決定的で、潜在的に効果的な絶好のチャンスとなり得る。
【００６９】
[0074]小児肥満及び潜在的因果関係と関連する因子
【００７０】
[0075]早期小児肥満の前歴は明らかに多因的であり、種々の強度の関連が、遺伝因子の、生物学的因子、食事因子、環境因子、社会的因子及び行動因子に関して文献記載されている。
【００７１】
[0076]遺伝的素因
【００７２】
[0077]強力なエビデンスにより、早期発症の肥満における、現在のところ修正可能でない遺伝因子の役割が裏付けられているが、これらは、それ自体では及び単独では、ここ３０年にわたる小児肥満の出現率の増加を裏付けるには不十分な論拠であるように思われる。肥満リスクを増加させる遺伝子多型では、小児期発症肥満の症例のほんのわずかしか説明がつかない。Ｓｔｕｎｋａｒｄ  ＡＪ．、「Ｔｈｅ  ｂｏｄｙ−ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  ｔｗｉｎｓ  ｗｈｏ  ｈａｖｅ  ｂｅｅｎ  ｒｅａｒｅｄ  ａｐａｒｔ」、Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．、３２２：１４８３〜７頁（１９９０年）；Ｓｃｈｅｒａｇ  Ａ．ら、「Ｔｗｏ  ｎｅｗ  Ｌｏｃｉ  ｆｏｒ  ｂｏｄｙ−ｗｅｉｇｈｔ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｄ  ｉｎ  ａ  ｊｏｉｎｔ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ｇｅｎｏｍｅ−ｗｉｄｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｉｅｓ  ｆｏｒ  ｅａｒｌｙ−ｏｎｓｅｔ  ｅｘｔｒｅｍｅ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｆｒｅｎｃｈ  ａｎｄ  ｇｅｒｍａｎ  ｓｔｕｄｙ  ｇｒｏｕｐｓ」、ＰＬｏＳ  Ｇｅｎｅｔ、６：ｅ１０００９１６（２０１０年）；Ｂｅｌｌ  Ｃ．Ｇ．ら、「Ｔｈｅ  ｇｅｎｅｔｉｃｓ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｎａｔ．  Ｒｅｖ．  Ｇｅｎｅｔ．、６：２２１〜３４頁（２００５年）；Ｃｈｕｎｇ  Ｗ．Ｋ．ら、「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ  ｏｆ  ｓｙｎｄｒｏｍｉｃ  ｏｂｅｓｉｔｉｅｓ  ｉｎ  ｈｕｍａｎｓ」、Ｔｒｅｎｄｓ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  Ｍｅｔａｂ．、１６：２６７〜７２頁（２００５年）。しかし、大多数の小児において、肥満は、複数の遺伝因子と寛容な環境との相互作用に起因し（Ｍｕｔｃｈ  ＤＭら、「Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｂｅｓｔ  Ｐｒａｃｔ．  Ｒｅｓ．  Ｃｌｉｎ．  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ  Ｍｅｔａｂ．、２０：６４７〜６４頁（２００６年）を参照のこと）、これについては、つい最近、研究され始めている（Ｔｒａｓａｎｄｅ  Ｌ．ら、「Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｅｎｖｉｒｏｎ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｐｅｒｓｐｅｃｔ．、１１７：１５９〜６６頁（２００９年）を参照のこと）。環境、遺伝子型及び発現という複数の源からのデータを統合すれば、これらの領域の、肥満と関連する寄与の解明に役立つであろう。
【００７３】
[0078]小児の体重、食物摂取量及び食事パターンに関係する遺伝的素因は、経験によって調節され（Ｓｃａｇｌｉｏｎｉ  Ｓ．ら、「Ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｆ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ａｔｔｉｔｕｄｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｅａｔｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｕｒ」、Ｂｒ．  Ｊ．  Ｎｕｔｒ．、９９  Ｓｕｐｐｌ  １：Ｓ２２〜Ｓ２５（２００８年）を参照のこと）、家族環境を含む環境によって大きく左右される（Ｗａｒｄｌｅ  Ｊ．ら、「Ｇｅｎｅｔｉｃ  ａｎｄ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅｓ」、Ｂｒ．  Ｊ．  Ｎｕｔｒ．、９９  Ｓｕｐｐｌ  １：Ｓ１５〜Ｓ２１（２００８年）を参照のこと）。Ｓｋｉｄｍｏｒｅらは最近、女性の双子の肥満の発生に関しては、肥満を引き起こす生後環境が胎児環境よりも重要であることを示唆した。Ｓｋｉｄｍｏｒｅ  Ｐ．Ｍら、「Ａｎ  ｏｂｅｓｏｇｅｎｉｃ  ｐｏｓｔｎａｔａｌ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ  ｉｓ  ｍｏｒｅ  ｉｍｐｏｒｔａｎｔ  ｔｈａｎ  ｔｈｅ  ｆｅｔａｌ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  ａｄｕｌｔ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ：ａ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ｆｅｍａｌｅ  ｔｗｉｎｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、９０：４０１〜６頁（２００９年）。小児肥満症の出現率の人種差及び民族差さえも、早期乳児期における潜在的に修正可能なリスク因子の差によって部分的に説明できる。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｒａｃｉａｌ／ｅｔｈｎｉｃ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  ｉｎ  ｅａｒｌｙ−ｌｉｆｅ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ；１２５、６８６〜９５頁（２０１０年）。
【００７４】
[0079]驚くほどのことではないが、親は遺伝子、環境並びにその特定の社会的及び行動的環境を背景とした食事を提供するので、親の体重状態は小児肥満の有力な予測因子である。過体重の親の子どもは、肥満を発生するリスクが高い。父親の体重及び子どもの体重との独立した関連の研究結果が示されているが、母親の体重状態が、その子どもの体重と最も強い相関の１つであることが一貫して報告されている。Ｗｈｉｔａｋｅｒ  Ｒ．Ｃ．ら、「Ｐｒｅｄｉｃｔｉｎｇ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｙｏｕｎｇ  ａｄｕｌｔｈｏｏｄ  ｆｒｏｍ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ａｎｄ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．、３３７：８６９〜７３頁（１９９７年）；Ｐｒｉｃｅ  Ｒ．Ａ．ら、「Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｎｓｅｔ（ａｇｅ  ｌｅｓｓ  ｔｈａｎ  １０）ｏｂｅｓｉｔｙ  ｈａｓ  ｈｉｇｈ  ｆａｍｉｌｉａｌ  ｒｉｓｋ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．、１４：１８５〜９５頁（１９９０年）；Ｏｈｌｕｎｄ  Ｉ．ら、「ＢＭＩ  ａｔ  ４  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ａｇｅ  ｉｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｐｒｅｖｉｏｕｓ  ａｎｄ  ｃｕｒｒｅｎｔ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｗｉｔｈ  ｐａｔｅｒｎａｌ  ＢＭＩ」、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、６４：１３８〜４５頁（２０１０年）。過体重の母親の子どもが過体重になる可能性は、健康体重の母親から生まれた子どものほぼ３倍である。Ｄａｎｉｅｌｚｉｋ，  Ｓ．ら、「Ｉｍｐａｃｔ  ｏｆ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ＢＭＩ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｍａｎｉｆｅｓｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ５−７  ｙｅａｒ  ｏｌｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｎｕｔｒ．、４１：１３２〜１３８頁（２００２年）。肥満女性は、巨大児を産む傾向があり、その女性の在胎期間が長い赤ん坊は肥満児になるリスクがより高いが、全ての研究がこの関連を確認しているとは限らない。Ｓａｌｉｈｕ  Ｈ．Ｍ．ら、「Ｓｕｃｃｅｓｓ  ｏｆ  ｐｒｏｇｒａｍｍｉｎｇ  ｆｅｔａｌ  ｇｒｏｗｔｈ  ｐｈｅｎｏｔｙｐｅｓ  ａｍｏｎｇ  ｏｂｅｓｅ  ｗｏｍｅｎ」、Ｏｂｓｔｅｔ．  Ｇｙｎｅｃｏｌ．、１１４：３３３〜９頁（２００９年）；Ｓｔｅｔｔｌｅｒ  Ｎ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｇｒｏｗｔｈ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ａｎｄ  ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ」、Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｃａｒｅ、１３：２９４〜９頁（２０１０年）。要約すると、遺伝的関係は明らかに小児肥満と関連するが、小児の過体重又は肥満の全ての症例を説明できるとは限らない。エピジェネティック因子、すなわち、ＤＮＡ配列の変化に関係した表現型又は遺伝子発現の遺伝性変化以外のものが、肥満と遺伝子とをよりよく関連付ける可能性があるように思われる。
【００７５】
[0080]出生前の環境
【００７６】
[0081]妊娠中の母親の喫煙への出生前曝露が後の肥満のリスクを増加させることは、ずっと以前から認識されており、メタ分析の結果から、妊娠中に喫煙している母親の子どもは、妊娠中に喫煙をしていない母親の子どもと比較して、年齢３〜３３才において過体重になるリスクが高い（統合調整オッズ比（「ＯＲ」）１．５０、９５  ％ＣＩ：１．３６、１．６５）ことが確認された。Ｏｋｅｎ  Ｅ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｓｍｏｋｉｎｇ  ｄｕｒｉｎｇ  ｐｒｅｇｎａｎｃｙ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ  ａｎｄ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３２：２０１〜１０頁（２００８年）。小児肥満リスクを増加させる可能性がある他の環境毒素、例えば、内分泌攪乱物質への出生前曝露は、潜在的な出生前の肥満を引き起こす因子として注目を集めている。Ｎｅｗｂｏｌｄ  Ｒ．Ｒ．ら、「Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  ｅｘｐｏｓｕｒｅ  ｔｏ  ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  ｄｉｓｒｕｐｔｏｒｓ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｅｐｉｄｅｍｉｃ」、Ｒｅｐｒｏｄ．  Ｔｏｘｉｃｏｌ．、２３：２９０〜６頁（２００７年）。Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  Ｓｔｕｄｙにおいて提案されているように、さらなる化学物質及び化合物が早期の体重と相関関係にあるものとして検討されることになっており；結果は未確定である。Ｔｒａｓａｎｄｅ  Ｌ．ら、「Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｅｎｖｉｒｏｎ．  Ｈｅａｌｔｈ  Ｐｅｒｓｐｅｃｔ．、１１７：１５９〜６６頁（２００９年）；Ｌａｎｄｒｉｇａｎ  Ｐ．Ｊ．ら、「Ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  Ｓｔｕｄｙ：ａ  ２１−ｙｅａｒ  ｐｒｏｓｐｅｃｔｉｖｅ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  １００，０００  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，１１８：２１７３〜８６頁（２００６年）。
【００７７】
[0082]子宮内環境もまた、出生時体重を左右する、主要栄養素外の生存可能な供給源であり得る。子宮内で過剰な母体の妊娠体重増加を経験するか又は糖尿病を有する母親の子どもとして生まれる乳児は、その在胎期間の間に大きく生まれるリスクが高い。これらの乳児はまた、未就学期又は学齢期において過体重になるリスク又は体脂肪蓄積の増加をきたすリスクがより大きくなる。Ｇｉｌｌｍａｎ  Ｍ．Ｗ．ら、「Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  ｏｒｉｇｉｎｓ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｐｕｂｌｉｃ  ｈｅａｌｔｈ  ｉｍｐａｃｔ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１６：１６５１〜６頁（２００８年）；Ｏｋｅｎ  Ｅ．ら、「Ｇｅｓｔａｔｉｏｎａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ  ａｔ  ａｇｅ  ３  ｙｅａｒｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｏｂｓｔｅｔ．  Ｇｙｎｅｃｏｌ．、１９６：３２２〜８頁（２００７年）；Ｌｅｗｉｓ  Ｋ．Ｌ．ら、「Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｍｏｎｇ  ｌｏｗ−ｉｎｃｏｍｅ  Ｔｅｘａｓ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ  ａｇｅｄ  ２  ｔｏ  ４  ｙｅａｒｓ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４２：１７８〜８４頁（２０１０年）；Ｗｒｉｇｈｔ  Ｃ．Ｓ．ら、「Ｉｎｔｒａｕｔｅｒｉｎｅ  ｅｘｐｏｓｕｒｅ  ｔｏ  ｇｅｓｔａｔｉｏｎａｌ  ｄｉａｂｅｔｅｓ，  ｃｈｉｌｄ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ，  ａｎｄ  ｂｌｏｏｄ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｈｙｐｅｒｔｅｎｓ．、２２：２１５〜２０頁（２００９年）；Ｏｋｅｎ  Ｅ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｇｅｓｔａｔｉｏｎａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ａｎｄ  ｏｆｆｓｐｒｉｎｇ  ｗｅｉｇｈｔ  ｉｎ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｃｅ」、Ｏｂｓｔｅｔ．  Ｇｙｎｅｃｏｌ．、１１２：９９９〜１００６頁（２００８年）；Ｗｒｏｔｎｉａｋ  Ｂ．Ｈ．、「Ｇｅｓｔａｔｉｏｎａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ａｎｄ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｏｆｆｓｐｒｉｎｇ  ａｔ  ａｇｅ  ７  ｙ  ｉｎ  ａ  ｍｕｌｔｉｃｅｎｔｅｒ，  ｍｕｌｔｉｅｔｈｎｉｃ  ｃｏｈｏｒｔ  ｓｔｕｄｙ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１８１８〜２４頁（２００８年）；Ｌａｍｂ  Ｍ．Ｍ．ら、「Ｅａｒｌｙ−ｌｉｆｅ  ｐｒｅｄｉｃｔｏｒｓ  ｏｆ  ｈｉｇｈｅｒ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ｈｅａｌｔｈｙ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ａｎｎ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．、５６：１６〜２２頁（２０１０年）。
【００７８】
[0083]前述した観察研究からの関連は一般に、乳児又は小児の過剰体重のリスクに関して一貫性があるが、因果関係が明確に確立されているわけではない。それにもかかわらず、これらの強い関連は、母体肥満が、内分泌攪乱及び他の生物学的攪乱と共に、問題の世代的永続化の一因となり得、及び出生前介入が胎児環境を修正する可能性に対する根拠を示すという事実を浮き彫りにしている。賞賛に値することではあるが、母親の食事及び環境介入を修正しようとするならば、これらの潜在的な予防的手段の一部は妊娠前に始まる必要があることも明白であると思われる。
【００７９】
[0084]乳児期の体重増加
【００８０】
[0085]いくつかの系統的レビューからの結果は、乳児期の急速な体重増加とその後の肥満リスクとの間に正の関連があるという有力なエビデンスを示す点で一貫性がある。Ｓｔｅｔｔｌｅｒ  Ｎ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｇｒｏｗｔｈ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ａｎｄ  ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ」、Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｃａｒｅ、１３：２９４〜９頁（２０１０年）；Ｏｎｇ  Ｋ．Ｋ．ら、「Ｒａｐｉｄ  ｉｎｆａｎｃｙ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ａｎｄ  ｓｕｂｓｅｑｕｅｎｔ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗｓ  ａｎｄ  ｈｏｐｅｆｕｌ  ｓｕｇｇｅｓｔｉｏｎｓ」、Ａｃｔａ．  Ｐａｅｄｉａｔｒ．、９５：９０４〜８頁（２００６年）；Ｂａｉｒｄ  Ｊ．ら、「Ｂｅｉｎｇ  ｂｉｇ  ｏｒ  ｇｒｏｗｉｎｇ  ｆａｓｔ：ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｓｉｚｅ  ａｎｄ  ｇｒｏｗｔｈ  ｉｎ  ｉｎｆａｎｃｙ  ａｎｄ  ｌａｔｅｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、ＢＭＪ、３３１：９２９（２００５年）。いくつかの体組成法又は体脂肪蓄積の推定に使用される代替マーカーの、乳児期の急速な体重増加と後の過体重リスクと間の関連性は一定のままである。Ｇｉｌｌｍａｎ  Ｍ．Ｗ．ら、「Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  ｏｒｉｇｉｎｓ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｐｕｂｌｉｃ  ｈｅａｌｔｈ  ｉｍｐａｃｔ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１６：１６５１〜６頁（２００８年）；Ｒｅｉｌｌｙ  Ｊ．Ｊ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｌｉｆｅ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ：ｃｏｈｏｒｔ  ｓｔｕｄｙ」、ＢＭＪ、３３０：１３５７（２００５）年；Ｇｉｌｌｍａｎ  Ｍ．Ｗ．、「Ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ：ａ  ｃｒｉｔｉｃａｌ  ｐｅｒｉｏｄ  ｆｏｒ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１５８７〜９頁（２００８年）；Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｄ．Ｓ．ら、「Ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ｅａｒｌｙ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｔｏ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｍｅｔａｂｏｌｉｃ  ｈｅａｌｔｈ：ａ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ｓｔｕｄｙ（ＥａｒｌｙＢｉｒｄ  ３６）」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２３：ｅ６７〜ｅ７３（２００９年）；Ｄｕｂｏｉｓ  Ｌ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｔ  ４．５  ｙｅａｒｓ  ｉｎ  ａ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ−ｂａｓｅｄ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ｓｔｕｄｙ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３０：６１０〜７頁（２００６年）。例えば、二重エネルギーＸ線吸収測定法によって測定された生涯の最初の２ヶ月及び月齢２〜９ヶ月における体重増加は、１０才の小児における体脂肪量、体脂肪量の百分率及び除脂肪量比と関連することが最近立証された。Ｏｎｇ  Ｋ．Ｋ．ら、「Ｉｎｆａｎｃｙ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｐｒｅｄｉｃｔｓ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｂｏｄｙ  ｆａｔ  ａｎｄ  ａｇｅ  ａｔ  ｍｅｎａｒｃｈｅ  ｉｎ  ｇｉｒｌｓ」、Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  Ｍｅｔａｂ．  ９４：１５２７〜３２頁（２��０９年）。同様に、生涯の最初の３ヶ月及び月齢３〜１２ヶ月における体重増加もまた、７才における世界保健機関（Ｗｏｒｌｄ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ）のＢＭＩ  ｚスコアと正の相関が認められた。Ｈｕｉ  Ｌ．Ｌ．ら、「Ｂｉｒｔｈ  ｗｅｉｇｈｔ，  ｉｎｆａｎｔ  ｇｒｏｗｔｈ，  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ：Ｈｏｎｇ  Ｋｏｎｇ’ｓ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｏｆ  １９９７  ｂｉｒｔｈ  ｃｏｈｏｒｔ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６２：２１２〜８頁（２００８年）。さらに、生涯の最初の６ヶ月における体重対身長の変化は、３才時のＢＭＩ、皮下体脂肪蓄積及び肥満と正の関連を示した。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ６  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｔ  ３  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ａｇｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２３：１１７７〜８３頁（２００９年）。（ｉ）皮下脂肪厚測定（Ｋａｒａｏｌｉｓ−Ｄａｎｃｋｅｒｔ  Ｎ．ら、「Ｈｏｗ  ｐｒｅ−  ａｎｄ  ｐｏｓｔｎａｔａｌ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｍｏｄｉｆｙ  ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｒａｐｉｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｉｎ  ｉｎｆａｎｃｙ  ａｎｄ  ｅａｒｌｙ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｎ  ｓｕｂｓｅｑｕｅｎｔ  ｆａｔ  ｍａｓｓ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ：ｒｅｓｕｌｔｓ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  Ｍｕｌｔｉｃｅｎｔｅｒ  Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｓｔｕｄｙ  ９０」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１３５６〜６４頁（２００８年）を参照のこと）；（ｉｉ）生体インピーダンス（Ｅｒｉｋｓｓｏｎ  Ｍ．ら、「Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｂｉｒｔｈｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｉｎｆａｎｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ｗｉｔｈ  ｂｏｄｙ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ａｔ  ａｇｅ  １５−−ｔｈｅ  ＣＯＭＰＡＳＳ  ｓｔｕｄｙ」、Ｐａｅｄｉａｔｒ．  Ｐｅｒｉｎａｔ．  Ｅｐｉｄｅｍｉｏｌ．、２２：３７９〜８８頁（２００８年）；Ｂｏｔｔｏｎ  Ｊ．ら、「Ｐｏｓｔｎａｔａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｈｅｉｇｈｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ｖｅｌｏｃｉｔｉｅｓ  ａｔ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  ａｇｅｓ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｂｉｒｔｈ  ａｎｄ  ５  ｙ  ａｎｄ  ｂｏｄｙ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｉｎ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ  ｂｏｙｓ  ａｎｄ  ｇｉｒｌｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１７６０〜８頁（２００８年）を参照のこと）；又は（ｉｉｉ）方法の組合せ（Ｃｈｏｍｔｈｏ  Ｓ．ら、「Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｂｉｒｔｈ  ｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｌａｔｅｒ  ｂｏｄｙ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ４−ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｍｏｄｅｌ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８８：１０４０〜８頁（２００８年）；Ｃｈｏｍｔｈｏ  Ｓ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ａｎｄ  ｌａｔｅｒ  ｂｏｄｙ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ４−ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｍｏｄｅｌ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１７７６〜８４頁（２００８年）を参照のこと）を用いた研究は、早期成長パターンが、乳児期の肥満の発生に決定的な期間であるという同様��研究結果を示している。乳児が過剰体重を獲得する速度が速く及び時期が早いほど、その後の月齢及び年齢において不所望な体重となる可能性が高くなる。したがって、早期乳児期における急速な体重増加は、幼少期における、肥満を引き起こす因子の「影響」とみなすことができ、生涯のこの時期において介入を行う必要性を明白に示している。
【００８１】
[0086]小児肥満症と関連する乳児期の潜在的に修正可能な摂食行動及び関連行動
【００８２】
[0087]乳児期及び若年小児における肥満の予防及び／又は低減に有効な介入を設計することは、これまでに用いられた成功したアプローチの延長線上にあるはずである。因果関係を確立している研究の利用が限られる場合には、提案される介入は、発表された観察研究からの、肥満と強く関連する因子にかなり基づくことができる。このような関連を扱う前向き介入は、問題との因果関係を確立する可能性があり、この可能性は理論的に正しそうである。したがって、成功する予防介入の設計は、望ましい転帰と関連する、すぐに使用可能であり潜在的に修正可能な因子を扱う成分を含むべきである。
【００８３】
[0088]最近の研究は、遺伝的素因と、又は乳児期における、肥満を引き起こす環境を気付かずに助長する出生前共変数と相互作用し得る、誕生時に開始する特定の親の摂食方式及び行動に注意を向けている。乳児期から未就学期までの過体重又は肥満と関連するこれらのリスク因子は、種々の集団群及びサンプルサイズに関して、観察研究において、前向き及び後向きの両データレビューから明らかにされた。これを、下記表１に示す。
【００８４】
[0089]  表１−乳児期から未就学期までの過体重又は肥満と関連する修正可能な摂食行動及び親の関連した摂食行動
【表１】
2014522031.tif 000003
【００８５】
[0090]乳児期又は歩き始め期における身長及び体重の測定値についての、誕生からの母親−乳児の対に関する研究から、記録された変数及び子どもの体重に対するそれらの影響の強度は明らかである（表１を参照のこと）。しかし、このような報告は数少ない。さらに、ほとんどの観察研究の結果は、乳児ではなく、学齢児のコホートを評価している。
【００８６】
[0091]最近のマルチレビューレポートは、受胎から５才までにおける、早期因子と肥満決定因子とを結び付けるエビデンスを評価し、これまで発表された系統的レビューの知見を要約した。Ｍｏｎａｓｔａ  Ｌ．ら、「Ｅａｒｌｙ−ｌｉｆｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ａ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗｓ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｖ．、１１：６９５〜７０８頁（２０１０年）。選択基準を満たす２２のレビューにおける後の過体重及び肥満と関連する因子の分析（乳児期から年齢６４才までの）は、以下を含んでいた：母乳哺育が行われないか限られている、速い乳児の成長、乳児期の肥満、乳児の短い睡眠持続時間、乳児がＴＶを見ること、母親の喫煙、母親の糖尿病、１日の身体活動が３０分未満、及び小児期早期における砂糖入り飲料の摂取。１１の質のより良いレビューによって裏付けられた関連は、前述の因子の後者３つ以外を全て含んでいた。
【００８７】
[0092]５才までの小児における小児肥満症と関連する因子の観察研究の結論が、前記表１に示されている。米国小児学会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ）（「ＡＡＰ」）及び米国栄養協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）（「ＡＤＡ」）により、十分なエビデンスで小児肥満症と関連すると特にみなされたものを、以下に概説する。
【００８８】
[0093]母乳哺育
【００８９】
[0094]母乳哺育は、乳児の健康管理及び疾患予防を行える可能性があるため、乳児に理想的な摂食と認識されている。母乳哺育と関連する多数の健康上の利益のうち、肥満保護効果が認識されてきた。残念なことに、米国女性の母乳哺育開始率は、多くの先進国及び発展途上国より依然として低く、母乳哺育をサポートする最近のＳｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ’ｓ  Ｃａｌｌ  ｔｏ  Ａｃｔｉｏｎによれば、乳児に母乳を与える持続期間は最適以下である。ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ．  Ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ’ｓ  Ｃａｌｌ  ｔｏ  Ａｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，  ＤＣ：ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、Ｏｆｆｉｃｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓｕｒｇｅｏｎｇｅｎｅｒａｌ．ｇｏｖ．（２０１１年）。母乳哺育の開始率及び維持率の格差は、人種／民族性、社会経済的特徴及び米国内における地理的位置によって明白である。例えば、黒人乳児の母乳哺育率は、家族の所得又は教育レベルを考慮に入れて調整を行っても、誕生時、月齢６ヶ月及び月齢１２ヶ月において、白人乳児よりも約５０％低い。さらに、Ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔａｌ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍ  ｆｏｒ  Ｗｏｍｅｎ，  Ｉｎｆａｎｔ，  ａｎｄ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ（「ＷＩＣ」）の給付金を受けている母親の母乳哺育率は、ＷＩＣを受けていない母親又は金銭的にはＷＩＣを受ける資格があるがそのプログラムに登録されていない女性よりも不均衡に低く；米国南東部の州に居住する女性は、北西部の州に居住する女性よりも、母乳哺育率が低い。ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ．  Ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ’ｓ  Ｃａｌｌ  ｔｏ  Ａｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，  ＤＣ：ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、Ｏｆｆｉｃｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓｕｒｇｅｏｎｇｅｎｅｒａｌ．ｇｏｖ．（２０１１年）。
【００９０】
[0095]全体的に見て、疾病対策センター（Ｃｅｎｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｅａｓｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）（「ＣＤＣ」）によってサンプリングされた米国住民の母乳哺育率から、１９９９〜２００６年において、乳児の大多数（７５％）はある程度母乳を与えられていたが、３ヶ月以内には既に２／３（６７％）がフォーミュラ又は他のサプリメントを与えられていたことがわかった。Ｃｅｎｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｅａｓｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｎｄ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ．  Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｍｏｎｇ  Ｕ．Ｓ．  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｂｏｒｎ  １９９９〜２００７年。ＣＤＣ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｍｍｕｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｕｒｖｅｙ．、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ  ｃｄｃ  ｇｏｖ／  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ／ｄａｔａ／ＮＩＳ＿ｄａｔａ／ｉｎｄｅｘ  ｈｔｍ  で入手可能、２０１０年１２月２日アクセス（２００７年）。月齢６ヶ月までなお母乳哺育されていたのはわずか４３％であり、少なくとも月齢１２ヶ月に母乳哺育されていたのは１／４未満（２３％）であった。残念なことに、母乳哺育をされた乳児のほぼ１／４（２４．２％）〜１／２超（５２％）は、まだ入院中に生後２日より前にフォーミュラを与えられ、これが、完全母乳となる可能性を減少させている。Ｇｒｕｍｍｅｒ−Ｓｔｒａｗｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ  ｏｆ  ｌｉｆｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２２  Ｓｕｐｐｌ  ２：Ｓ３６〜Ｓ４２（２００８年）；Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）。
【００９１】
[0096]２００８年のＦｅｅｄｉｎｇ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒ  Ｓｔｕｄｙ（ＦＩＴＳ）は、３，０００人を超える乳児の、全国的に代表的なサンプルを調査し、図２に示すように、母乳哺育（どのようなものでも）を開始された乳児はほぼ８０％であるにもかかわらず、月齢６ヶ月までなお母乳哺育されている乳児はわずか３７％であり、月齢１２〜１５ヶ月に母乳を与えられている乳児ははるかに少ない（１４％）ことがわかった。Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）。調査は、母乳哺育の開始率は、８２％の２０２０  Ｈｅａｌｔｈｙ  Ｐｅｏｐｌｅ  Ｏｂｊｅｃｔｉｖｅにかなうが、月齢６ヶ月で６１％という母乳哺育普及率の持続目標と１才での３４％との間には、明白な格差があることを立証している。Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＨｅａｌｔｈｙＰｅｏｐｌｅ．ｇｏｖ．、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｈｅａｌｔｈｙ  ｐｅｏｐｌｅ．ｇｏｖ／２０２０／ｄｅｆａｕｌｔ．ａｓｐｘで入手可能、２０１１年１月３日アクセス（２０１１年）。
【００９２】
[0097]多くの研究並びに少なくとも５つのメタ分析及び系統的レビューにより、小児及び成人肥満に関する母乳哺育の役割が検討されている。Ｏｗｅｎ  Ｃ．Ｇ．ら、「Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｃｒｏｓｓ  ｔｈｅ  ｌｉｆｅ  ｃｏｕｒｓｅ：ａ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１５：１３６７〜７７頁（２００５年）；Ｏｗｅｎ  Ｃ．Ｇ．ら、「Ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ｏｎ  ｍｅａｎ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｔｈｒｏｕｇｈｏｕｔ  ｌｉｆｅ：ａ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ａｎｄ  ｕｎｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎａｌ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８２：１２９８〜３０７頁（２００５年）；Ｑｕｉｇｌｅｙ  Ｍ．Ａ．、「Ｄｕｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ａ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｅｐｉｄｅｍｉｏｌ．、１６３：８７０〜２頁（２００６年）；Ｈａｒｄｅｒ  Ｔ．ら、「Ｄｕｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ａ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｅｐｉｄｅｍｉｏｌ．、１６２：３９７〜４０３頁（２００５年）；Ａｒｅｎｚ  Ｓ．ら、「Ｂｒｅａｓｔ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ−−ａ  ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｌａｔ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｄｉｓｏｒｄ．、２８：１２４７〜５６頁（２００４年）。必ずしも全ての結論が、母乳哺育の肥満保護効果の強度に関して一致しているわけではなく、又はより正確に言えば、生涯の最初の４〜６ヶ月に乳児用フォーミュラを部分的に若しくは全くそれのみを与えられた場合には過体重のリスクが増加している。しかし、圧倒的多数の研究は、母乳哺育と肥満リスクとがある程度逆関連することを示している。主に追跡調査期間の長さ、体重状態の定義、母乳哺育の持続時間及び交絡因子（一部の分析は考慮したが、他は考慮しなかった）のばらつきのために、結論は変動する。個々の臨床試験を集約するのに利用した統計分析方法もまた、メタ分析の結果の差を説明し得る。例えば、過体重に対する母乳哺育の保護効果（バイナリデータ分析）が、ロジスティック回帰を用いたメタ分析によって報告されているが、線形回帰及びＢＭＩを用いた研究（連続データ分析）では、有意な関連を検出できなかった。Ｂｅｙｅｒｌｅｉｎ  Ａ．ら、「Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｈｉｆｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｅｎｔｉｒｅ  ＢＭＩ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ｏｒ  ｏｎｌｙ  ｔｈｅ  ｕｐｐｅｒ  ｐａｒｔｓ？」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１６：２７３０〜３頁（２００８年）。
【００９３】
[0098]観察研究の５つのメタ分析のうち３つから、学齢期の肥満リスクが、早期母乳哺育の場合にはフォーミュラを与えた場合と比較して１５〜２５％低減されることがわかった。Ｋｏｌｅｔｚｋｏ  Ｂ．ら、「Ｃａｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｃｈｏｉｃｅｓ  ｍｏｄｕｌａｔｅ  ｌａｔｅｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ？」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８９：１５０２Ｓ〜８Ｓ（２００９年）。少なくとも３つの交絡因子（例えば、出生時体重、親の体重、親の喫煙、食事因子、身体活動又は社会経済学的状態）を考慮すると、結果から、母乳哺育された子どもでは、母乳哺育されなかった子どもと比較して、肥満の可能性が２２％低いことが示された。Ａｒｅｎｚ  Ｓ．ら、「Ｂｒｅａｓｔ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ−−ａ  ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｌａｔ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｄｉｓｏｒｄ．、２８：１２４７〜５６頁（２００４年）。思春期の子どもを対象とした一部の研究においては、より大きい肥満低減利益が観察された。これは、母乳哺育の効果が長期にわたって小児の生涯に及び得ることを示唆している。別のメタ分析は、肥満リスクが、交絡変数に関する統計上の調整前の２４％から、父親の体重状態、喫煙及び社会経済学的状態を考慮してからの、後の過体重リスクの７％低減まで低減することを立証した。Ｏｗｅｎ  Ｃ．Ｇ．ら、「Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｃｒｏｓｓ  ｔｈｅ  ｌｉｆｅ  ｃｏｕｒｓｅ：ａ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｐｕｂｌｉｓｈｅｄ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１５：１３６７〜７７頁（２００５年）。別のメタ分析は、過体重になるリスクは母乳哺育１ヶ月毎に４％低下するが、効果は、９ヶ月の母乳哺育後にプラトーに達することを明らかにした。Ｈａｒｄｅｒ  Ｔ．ら、「Ｄｕｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ａ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｅｐｉｄｅｍｉｏｌ．、１６２：３９７〜４０３頁（２００５年）。総合すれば、２００４〜２００６年に発表された、前記で確認されたメタ分析の結果は、母乳哺育は、小児肥満に対して比較的小さいが一貫した保護効果があり得るというエビデンスを示している。Ｃｅｎｔｅｒｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｅａｓｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｎｄ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ．  Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ａｍｏｎｇ  Ｕ．Ｓ．  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｂｏｒｎ  １９９９〜２００７年，  ＣＤＣ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｍｍｕｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｕｒｖｅｙ．、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ  ｃｄｃ  ｇｏｖ／ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ／ｄａｔａ／ＮＩＳ＿ｄａｔａ／ｉｎｄｅｘ  ｈｔｍで入手可能、２０１０年１２月２日アクセス（２００７年）。最近公表されたＳｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ’ｓ  Ｃａｌｌ  ｔｏ  Ａｃｔｉｏｎは、母乳哺育される赤ん坊は過体重及び肥満になりにくいことを明確に結論づけた。ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ．  Ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ’ｓ  ���ａｌｌ  ｔｏ  Ａｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，  ＤＣ：ＵＳ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、Ｏｆｆｉｃｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｕｒｇｅｏｎ  Ｇｅｎｅｒａｌ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓｕｒｇｅｏｎｇｅｎｅｒａｌ．ｇｏｖ．（２０１１年）。
【００９４】
[0099]母乳哺育が過体重又は肥満のリスクを減少できたメカニズムは、依然としてはっきりしていない。例えば、最近の報告は、母親が高い妊娠前ＢＭＩを有する未就学児では、母乳哺育の持続時間及び出産歴が、過体重又は肥満になるそのリスクの決定に重要な役割を担っていたこと（Ｋｉｔｓａｎｔａｓ  Ｐ．ら、「Ｒｉｓｋ  ｐｒｏｆｉｌｅｓ  ｆｏｒ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ／ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｍｏｎｇ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ」、Ｅａｒｌｙ  Ｈｕｍ．  Ｄｅｖ．、８６：５６３〜８頁（２０１０年）を参照のこと）、並びに母乳哺育により、妊娠前糖尿病を有する母親からの出生児が肥満になる可能性が、母親のＢＭＩ及び糖尿病の型とは無関係に著しく減少したこと（Ｆｅｉｇ  Ｄ．Ｓ．ら、「Ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒｅｄｉｃｔｓ  ｔｈｅ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ａ  ｍｕｌｔｉ−ｅｔｈｎｉｃ  ｃｏｈｏｒｔ  ｏｆ  ｗｏｍｅｎ  ｗｉｔｈ  ｄｉａｂｅｔｅｓ」、Ｊ．  Ｍａｔｅｒｎ．  Ｆｅｔａｌ  Ｎｅｏｎａｔａｌ  Ｍｅｄ．（２０１０年）を参照のこと）を示している。母乳哺育された乳児は、おそらく１つにはエネルギー及びタンパク質摂取量のため、乳児期全体にわたってフォーミュラで哺育された乳児とよりもゆっくり体重が増加し得る。Ｋｏｌｅｔｚｋｏ  Ｂ．ら、「Ｃａｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｃｈｏｉｃｅｓ  ｍｏｄｕｌａｔｅ  ｌａｔｅｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ？」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８９：１５０２Ｓ〜８Ｓ（２００９年）；Ｋｏｌｅｔｚｋｏ  Ｂ．ら、「Ｌｏｗｅｒ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｉｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｉｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｌｏｗｅｒ  ｗｅｉｇｈｔ  ｕｐ  ｔｏ  ａｇｅ  ２  ｙ：ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｔｒｉａｌ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８９：１８３６〜４５頁（２００９年）。母乳哺育された乳児と比較して、人工栄養哺育された乳児におけるエネルギー、タンパク質又はエネルギー及びタンパク質の両方の摂取量が増加することが、要因として提示されている。さらに、母乳哺育は、過体重発生リスクを減少させる他の利点、例えば、自身の乳児を人工栄養哺育する母親と比較して、４ヶ月未満の月齢における補完食品の導入頻度が低くなること、及び乳児に１才の時点で高脂肪若しくは高スクロース食品を提供する頻度が少なくなることと関連する。Ｇｒｕｍｍｅｒ−Ｓｔｒａｗｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ  ｏｆ  ｌｉｆｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２２  Ｓｕｐｐｌ  ２：Ｓ３６〜Ｓ４２（２００８年）；Ｈｅｎｄｒｉｃｋｓ  Ｋ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｉｎｆａｎｔ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ１３５〜Ｓ１４８（２００６年）。
【００９５】
[00100]因果関係は依然として立証されていないが、多くの肥満を予防する及び／又は低減する摂食ストラテジー間の相互作用が母乳哺育と共存することは正しそうに思われる。さらに、母親−乳児の対間における、微細に制御された母乳哺育の需給案配は、人工栄養哺育により混乱する可能性がある。その結果として、空腹及び満腹の合図の読み取り及び解釈が著しく損なわれるおそれがある。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｔｏ  ｗｈａｔ  ｅｘｔｅｎｔ  ｉｓ  ｔｈｅ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ｏｎ  ｆｕｔｕｒｅ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｅｘｐｌａｉｎｅｄ  ｂｙ  ｄｅｃｒｅａｓｅｄ  ｍａｔｅｒｎａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ？」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１８：２３４１〜８頁（２００６年）。
【００９６】
[00101]母乳哺育が小児肥満症に少なくとも何らかの役割を担うこと、並びに肥満予防及び／又は低減効果の利益を享受する可能性が最も高い乳児の正確な部分母集団がいまだに明らかにされていないことが強く示唆されているにも関わらず、乳児への母乳提供の多くの他の健康上の利益は疑う余地がない。肥満リスク及び関連する健康上の影響を潜在的に低減することを目標とする乳児集団への介入はいずれも、必然的に、生涯の最初の１年間における母乳哺育の効果的な鼓舞、確立及び継続を含む。
【００９７】
[00102]補完食品の導入年齢
【００９８】
[00103]ＡＡＰは、年齢に応じた固形食を、個々の子どもの栄養必要量及び発育上の必要性によって示されるように導入すること、ただし、導入は月齢４ヶ月以降、好ましくは６ヶ月とすることを推奨している。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．  ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）。発育のマイルストーン並びに生理的及び免疫的準備性に同期されない固形食の提供は、アレルギー及び消化の問題と結び付く可能性があり、固形物の早期導入は小児肥満のリスクの増加と関連する。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｒａｃｉａｌ／ｅｔｈｎｉｃ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  ｉｎ  ｅａｒｌｙ−ｌｉｆｅ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ  ２０１０；１２５、６８６〜９５頁（２０１０年）；Ｏｎｇ  Ｋ．Ｋ．、「Ｄｉｅｔａｒｙ  ｅｎｅｒｇｙ  ｉｎｔａｋｅ  ａｔ  ｔｈｅ  ａｇｅ  ｏｆ  ４  ｍｏｎｔｈｓ  ｐｒｅｄｉｃｔｓ  ｐｏｓｔｎａｔａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１７：ｅ５０３〜ｅ５０８（２００６年）；Ｋｌｅｉｎｍａｎ，  Ｒ．Ｅ．、「Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ｈａｎｄｂｏｏｋ．  ６ｔｈ  ｅｄ．」、Ｅｌｋ  Ｇｒｏｖｅ  Ｖｉｌｌａｇｅ，  ＩＬ：Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ（２００９年）；Ｇｒｕｍｍｅｒ−Ｓｔｒａｗｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ  ｏｆ  ｌｉｆｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２２  Ｓｕｐｐｌ  ２：Ｓ３６〜Ｓ４２（２００８年）。
【００９９】
[00104]固形食の早期導入は、乳児のミルク摂取量制御が自己調整されない場合には特に、単に乳児に過剰カロリーを与えるだけである可能性がある。８４７人の乳児に関する最近の研究は、補完食品を導入するタイミング、母乳哺育の状態及び歩き始め期における体重の間の潜在的な相互作用を明らかにした。
【０１００】
[00105]発育上の準備性に関するＡＰＰガイドラインより前の補完食品を与える親の出現率の全国推定値は変動する。２００２年におけるＦＩＴＳ調査は、２６％の乳児が月齢４ヶ月前に固形食に導かれていることを示した。Ｈｅｎｄｒｉｃｋｓ  Ｋ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｉｎｆａｎｔ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ１３５〜Ｓ１４８（２００６年）。２００８年の最新ＦＩＴＳ調査は、約１０％の親が月齢４ヶ月前に乳児を補完食品に導いていることを示した。これは、最近６〜８年でこのやり方が改善されたことを示している。Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）。しかし、月齢４ヶ月より前に固形食を摂取したアフリカ系アメリカ人の乳児のみの出現率の全国推定値は、２００８年に６２．５％であることが報告された。親が固形食を与えるやり方に地域差があり、このことは、米国の１つの州でのＷＩＣプログラムに参加している初めて子どもを持つ黒人の母親の比較的小さいサンプル（ｎ＝２１７）において、月齢３ヶ月の乳児の７７％が固形食を与えられていたことから、明らかである。Ｇｒｕｍｍｅｒ−Ｓｔｒａｗｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ  ｏｆ  ｌｉｆｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２２  Ｓｕｐｐｌ  ２：Ｓ３６〜Ｓ４２（２００８年）；Ｗａｓｓｅｒ  Ｈ．ら、「Ｉｎｆａｎｔｓ  ｐｅｒｃｅｉｖｅｄ  ａｓ  ”ｆｕｓｓｙ”  ａｒｅ  ｍｏｒｅ  ｌｉｋｅｌｙ  ｔｏ  ｒｅｃｅｉｖｅ  ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  ｆｏｏｄｓ  ｂｅｆｏｒｅ  ４  ｍｏｎｔｈｓ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２７：２２９〜３７頁（２０１１年）。
【０１０１】
[00106]乳児の発育上の準備性が、どのような食品を摂食させるべきか、食品がどのような質感であるべきか及びどのような摂食スタイルを使用するかを決定する。年齢及び身体の大きさが発育上の準備性としばしば一致するという事実にもかかわらず、これらは、赤ん坊に何をどのように摂食させるかを決めるための唯一の考慮事項として使用すべきではない。Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒｅ，  Ｆｏｏｄ  ａｎｄ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅ．  Ｆｅｅｄｉｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ：Ａ  ｇｕｉｄｅ  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｃｈｉｌｄ  ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ｐｒｏｇｒａｍｓ．  Ｒｅｖ  ｅｄ．  Ａｌｅｘａｎｄｒｉａ，  ＶＡ：ＵＳＤＡ，  ＦＮＳ．  ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｎｓ．ｕｓｄａ．ｇｏｖ／ｔｎ／ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ／ｆｅｅｄｉｎｇ＿ｉｎｆａｎｔｓ．ｐｄｆ（２００２年）。予期的指導アプローチによって、適切な成長上の準備性のマイルストーンを特定するための親への教示は、早期の又は過剰な体重増加と関連があった早期年齢で補完食品の不適切な導入を遅延するのに有用であり得る。
【０１０２】
[00107]食事の質及び量
【０１０３】
[00108]米国における乳児及び歩き始めの子どもの最も包括的な評価は、Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ  Ｓｔｕｄｉｅｓ（「ＦＩＴＳ」）である。誕生から月齢４８ヶ月の乳幼児における、親及び保育者の大きい代表的な横断的サンプルを用いたこれらの食事摂取量調査は、乳児、歩き始めの子ども及び未就学児の食パターン及び栄養素摂取量に関する詳細な情報を提供し、肥満と関連する食事因子が米国の乳児集団において高頻度に見られることを裏付けている。
【０１０４】
[00109]３，０００人を超える月齢４〜２４ヶ月の乳児及び歩き始めの子どものＦＩＴＳ  ２００２食事調査に続いて、３２７３人の年齢０〜４才の乳児及び小児の  ＦＩＴＳ  ２００８調査が最近行われた。２００４年に発表された最初のＦＩＴＳデータは、月齢４ヶ月であっても、平均１日カロリー摂取量は標準的な推奨基準を１０％上回り、過剰摂取量は年齢と共に着実に上昇し、ついには月齢１２〜２４ヶ月の小児はその推定エネルギー必要量よりも３０％超高いカロリーを摂取していることを示した。Ｋｕｃｚｍａｒｓｋｉら、ＣＤＣ  ｇｒｏｗｔｈ  ｃｈａｒｔｓ：Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ．  Ａｄｖａｎｃｅ  ｄａｔａ  ｆｒｏｍ  ｖｉｔａｌ  ａｎｄ  ｈｅａｌｔｈ  ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ；Ｎｏ．  ３１４．  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｃｄｃ．ｇｏｖ／ｎｃｈｓ／ｄａｔａ／ａｄ／ａｄ３１４．ｐｄｆ（２０００年）；Ｄｅｖａｎｅｙ  Ｂ．ら、「Ｎｕｔｒｉｅｎｔ  ｉｎｔａｋｅｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ１４〜ｓ２１（２００４年）。乳児及び歩き始めの子どもによって摂取される一人前の分量は、小児の５０〜９０％に対する推奨基準を上回った。Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｓｉｚｅ  ａｎｄ  ｅｎｅｒｇｙ  ｉｎｔａｋｅ  ａｍｏｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｓｅｌｆ−ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ７７〜Ｓ８３（２００６年）。
【０１０５】
[00110]ＡＤＡ及びＡＡＰの両方によって評価されたように、エネルギー密度の高い食品及び食事の高い摂取量及び／又は多い一人前の分量は、小児の肥満リスクと関連する。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ．  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｌｉｂｒａｒｙ  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｄａｅｖｉｄｅｎｃｅｌｉｂｒａｒｙ．ｃｏｍ、２０１０年１２月アクセス（２０１１年）；Ｂａｒｌｏｗ  Ｓ．Ｅ．、「Ｅｘｐｅｒｔ  ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ  ｒｅｇａｒｄｉｎｇ  ｔｈｅ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ，  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ，  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｕｍｍａｒｙ  ｒｅｐｏｒｔ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０  Ｓｕｐｐｌ  ４：Ｓ１６４〜Ｓ１９２（２００７年）。現在では、図３に示すように、乳児及び若年小児はその推定エネルギー必要量を上回るカロリーを摂取している。２００８年には、最も若年の乳児は、推定必要量よりほぼ１４％より多いカロリー（８３ｋｃａｌ／日）を摂取していた。ＦＩＴＳの研究から推定されたエネルギーを前提とし、最も単純な形態で熱力学第一法則を適用すると、さらに８３ｋｃａｌ／日を６週間摂取後には、推定１ポンドの過剰な体重増加が起こり得ることになり、わずか６ヶ月後にはさらに４．３ポンドの体重増加を予測できるであろう。月齢６ヶ月の男児乳児に対して平均体重１８ポンドを用いると、４．３ポンドの体重差分は、５０パーセンタイル〜９５パーセンタイルの年齢別体重差に相当する。
【０１０６】
[00111]ＦＩＴＳ参加者のカロリー摂取量が、乳児期及び歩き始め期を通して推定必要量を超えた場合には、親は食物摂取量を一貫して多く見積もりすぎているか、又は推定エネルギー必要量が低すぎる可能性があると言える。それとは関係なく、乳児及び若年小児の食事のカロリー量は、ある程度、今日の青年における過体重及び肥満の出現率の一因となっている可能性が高い。
【０１０７】
[00112]図４に示すように、多くの乳児は、２００８年のＦＩＴＳ調査において、乳児用シリアルを摂取し、それと共に野菜、果物及び肉の他の早期食品選択を行っていた。しかし、エネルギー密度の高いデザート食品、例えば、クッキー、ケーキ、キャンディ又は加糖飲料を、月齢６〜９ヶ月の乳児のほぼ２０％及び月齢９〜１１ヶ月の乳児のほぼ４５％が摂取していた。１才の時点で、乳児の約５５％が、デザート、甘い食べ物又は加糖飲料を摂取しており、月齢１５ヶ月までには、歩き始めの子どもの２／３がこのカテゴリーの食品を毎日摂取し、摂取レベルは、歩き始め期を通して一定のままである傾向があった。Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）；Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｙｏｕｎｇ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ：ａｒｅ  ｔｈｅｙ  ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｏｆｆ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｇｈｔ  ｐａｔｈ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ５２〜Ｓ５９（２０１０年）。砂糖入り飲料及びエネルギー密度の高い食品の摂取は、ＡＤＡ及びＡＡＰによって、小児肥満の食事リスク因子と特定され、メタ分析は、小児における加糖飲料摂取量が肥満に寄与する程度を明らかにした。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ．  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｌｉｂｒａｒｙ  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｄａｅｖｉｄｅｎｃｅｌｉｂｒａｒｙ．ｃｏｍ、１２月アクセス（２０１０年）；Ｂａｒｌｏｗ  Ｓ．Ｅ．、「Ｅｘｐｅｒｔ  ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ  ｒｅｇａｒｄｉｎｇ  ｔｈｅ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ，  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ，  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｕｍｍａｒｙ  ｒｅｐｏｒｔ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０  Ｓｕｐｐｌ  ４：Ｓ１６４〜Ｓ１９２（２００７年）。エフェクトサイズは、１日当たりソーダ１２オンスにつき−０．０３単位（Ｆｏｒｓｈｅｅ，  Ｒ．Ａ．ら、「Ｓｕｇａｒ−ｓｗｅｅｔｅｎｅｄ  ｂｅｖｅｒａｇｅｓ  ａｎｄ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ：ａ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１６６２〜７１頁（２００８年）を参照のこと）〜−０．０８単位のＢＭＩ変化（Ｍａｌｉｋ，  Ｖ．Ｓ．ら、「Ｓｕｇａｒ−ｓｗｅｅｔｅｎｅｄ  ｂｅｖｅｒａｇｅ  ａｎｄ  ＢＭＩ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ：ｒｅａｎａｌｙｓｅｓ  ｏｆ  ａ  ｍｅｔａ−ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ａｍ．  Ｊ．  ｏｆ  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、４３８〜４３９頁（２００９年）を参照のこと）の範囲であり、研究間でばらつきがある追跡期間の長さによって���なった。さらに、加糖飲料摂取量及び体重についての最近の系統的な文献レビューにより、加糖飲料と体脂肪蓄積との間に統計的に有意な正の関連を見い出している３件の全国的に代表的な研究及び１２件の他の観察研究が確認された。Ｗｏｏｄｗａｒｄ−Ｌｏｐｅｚ，  Ｇ．、「Ｔｏ  ｗｈａｔ  ｅｘｔｅｎｔ  ｈａｖｅ  ｓｗｅｅｔｅｎｅｄ  ｂｅｖｅｒａｇｅｓ  ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｅｄ  ｔｏ  ｔｈｅ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｅｐｉｄｅｍｉｃ？」、Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ、（２０１０年）。分析された他の試験は、有意な正の結果をもたらさなかったが、小児の横断的分析を用いた、最も質の高いと評価された研究の８３％は、正の関係を確認した。小児における加糖飲料摂取量の低減に成功している介入は、体重状態に対して測定可能な影響を及ぼすと考えられる。Ｗａｎｇらは、２才以上の子どもによって摂取されている加糖飲料を水に代えたら、総エネルギー摂取量は平均２３５ｋｃａｌ／日減少すると推定した。Ｗａｎｇ，  Ｙ．Ｃ．、「Ｉｍｐａｃｔ  ｏｆ  Ｃｈａｎｇｅ  ｉｎ  Ｓｗｅｅｔｅｎｅｄ  Ｃａｌｏｒｉｃ  Ｂｅｖｅｒａｇｅ  Ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｏｎ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｉｎｔａｋｅ  Ａｍｏｎｇ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６３巻、４号（２００９年）。
【０１０８】
[00113]甘い食べ物に対する生まれつきの嗜好が強く発現されるのとは対照的に、ＦＩＴＳデータは、野菜の場合のような、発現がより困難な酸味又は苦みの受容は、欠如していたか又は持続されなかった可能性があることを示唆している。２００８年のＦＩＴＳデータによれば、図４に示すように、月齢６〜９ヶ月の乳児の３５％及び月齢９〜１２ヶ月の乳児２５％が、所与の日に一皿の野菜も摂取しなかった。Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）。全体として、１日の食事に何らかの野菜を含む、乳児及び歩き始めの子どもの摂取パターンは、月齢６〜９ヶ月から未就学期まで比較的変わらないようであった（これは、乳児が野菜に対する早期の受容を発現すれば、摂取は歩き始め期まで続き得ることを示唆している）。しかし、黄色又は橙色の野菜は月齢６〜９ヶ月の乳児の約３５％が摂取したが、月齢１２ヶ月までに２５％未満まで低下し；月齢１８ヶ月までには、どの日もそれらを摂取し続けているのは歩き始めの子どもの約２０％となった。研究調査日に月齢６〜９ヶ月の子どものほとんどは緑色又は混合園芸野菜を摂取しておらず、月齢１２ヶ月から早期歩き始め期までの子どもで緑色野菜を食べているのは約１０％であった。代わりに、ホワイトポテト、特にフライドポテトは、月齢１２〜１５ヶ月の子どもが最も頻繁に摂取する（１８．５％）「野菜」であり、図５に示すように、多くの歩き始めの子どもの毎日の食事習慣であり続けた。Ｓｉｅｇａ−Ｒｉｚ  Ａ．Ｍ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｗｈｅｒｅ  ａｒｅ  ｗｅ  ｎｏｗ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ３８〜Ｓ５１（２０１０年）；Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｙｏｕｎｇ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ：ａｒｅ  ｔｈｅｙ  ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｏｆｆ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｇｈｔ  ｐａｔｈ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ５２〜Ｓ５９（２０１０年）。１〜２才の子どものうち３３％は、ファストフードレストランで日常的に食事又は間食を取っており、これにより、フライドポテトの摂取頻度を説明できる。
【０１０９】
[00114]ＡＡＰは、月齢６ヶ月未満の乳児に対しては果汁を出すべきでないことを確認している。Ｈｏｌｔ，  Ｋ．ら、「Ｂｒｉｇｈｔ  Ｆｕｔｕｒｅ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ」、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ（２０１１年）。すりつぶしたか又はピューレにしたホールフルーツは、１才までの補完食開始後の乳児に適切である。１〜６才の小児に対しては、果汁を１日合計４〜６オンスに制限すべきである。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．  ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／  ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）。乳児期における果物又は１００％果汁の早期の導入及び受容は、歩き始め期に持ち込まれるようであり、一般に未就学期まで続く。Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｙｏｕｎｇ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ：ａｒｅ  ｔｈｅｙ  ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｏｆｆ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｇｈｔ  ｐａｔｈ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ５２〜Ｓ５９（２０１０年）。
【０１１０】
[00115]前の調査と比較して、２００８年のＦＩＴＳデータからの期待の持てる研究結果は、乳児及び歩き始めの子どもによる果物及びホールフルーツの摂取に関係している。２００２年の調査の結果と比較して、２００８年では、月齢６ヶ月より前における果汁の摂取頻度は、それぞれ１８．７％から７．１％まで低下していた。月齢６〜９ヶ月の乳児の約６５％は、どの日にも果物を摂取し、月齢９〜１２ヶ月の乳児の８０％も同様であった。月齢９ヶ月において果物又は１００％果汁の摂取の組合せを組み込むと、このようなものを摂取する乳児及び歩き始めの子どもの百分率は、図６に示すように、生後２年間にわたって８０％の摂取レベルで推移するか又は８０％超となる傾向があった。
【０１１１】
[00116]健康に良い食行動に対する親の嗜好及び健康に良い食行動のモデリングは、新しい食品の多数回の冷静な提供と共に、小児の嗜好を形づくる助けとなり得る。Ｓｋｉｎｎｅｒ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅｓ：ａ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ａｎａｌｙｓｉｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０２：１６３８〜４７頁（２００２年）；Ｈｅｎｄｙ  Ｈ．Ｍ．ら、「Ｔｈｅ  Ｐａｒｅｎｔ  Ｍｅａｌｔｉｍｅ  Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｃａｌｅ（ＰＭＡＳ）．  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ａｎｄ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｄｉｅｔ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、５２：３２８〜３９頁（２００９年）；Ｋｌｏｈｅ−Ｌｅｈｍａｎ，  Ｄ．Ｍ．ら、「Ｌｏｗ−Ｉｎｃｏｍｅ，  Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  Ｏｂｅｓｅ  Ｍｏｔｈｅｒｓ  ａｓ  Ａｇｅｎｔｓ  ｏｆ  Ｃｈａｎｇｅ  ｔｏ  Ｉｍｐｒｏｖｅ  Ｆｏｏｄ  Ｃｈｏｉｃｅｓ，  Ｆａｔ  Ｈａｂｉｔｓ，  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｉｎ  ｔｈｅｉｒ  １−ｔｏ−３−Ｙｅａｒ−Ｏｌｄ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｏｌｌｅｇｅ  ｏｆ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ、２６巻、３号、１９６〜２０８頁（２００７年）；Ｗａｒｄｌｅ  Ｊ．ら、「Ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ａｃｃｅｐｔａｎｃｅ  ｏｆ  ｖｅｇｅｔａｂｌｅｓ；ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｔｒｉａｌ  ｏｆ  ｐａｒｅｎｔ−ｌｅｄ  ｅｘｐｏｓｕｒｅ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、４０：１５５〜６２頁（２００３年）；Ｗａｒｄｌｅ  Ｊ．ら、「Ｍｏｄｉｆｙｉｎｇ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅｓ：ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｅｘｐｏｓｕｒｅ  ａｎｄ  ｒｅｗａｒｄ  ｏｎ  ａｃｃｅｐｔａｎｃｅ  ｏｆ  ａｎ  ｕｎｆａｍｉｌｉａｒ  ｖｅｇｅｔａｂｌｅ」、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、５７：３４１〜８頁（２００３年）；Ｂｉｒｃｈ  Ｌ．Ｌ．ら、「Ｉｎｆａｎｔｓ’  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  ｎｅｗ  ｆｏｏｄ  ｅｎｈａｎｃｅｓ  ａｃｃｅｐｔａｎｃｅ  ｏｆ  ｓｉｍｉｌａｒ  ｆｏｏｄｓ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、３０：２８３〜９５頁（１９９８年）；Ｗｉｌｌｉａｍｓ  Ｋ．Ｅ．ら、「Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｄｏｅｓ  ｍａｋｅ  ｐｅｒｆｅｃｔ．  Ａ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ｌｏｏｋ  ａｔ  ｒｅｐｅａｔｅｄ  ｔａｓｔｅ  ｅｘｐｏｓｕｒｅ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、５１：７３９〜４２頁（２００８年）。摂取を助長する形態及び場所で、栄養価の高い食品の利用可能性が増大すると、若年小児の食事の質が小児の食嗜好のために改善され、小児の利用可能な食品が食事に反映されることが多い。これは、１つには、嗜好は親しみやすさによって決まるためである。Ｏ’Ｃｏｎｎｏｒ  Ｔ．Ｍ．ら、「Ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ａｒｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｆｒｕｉｔ  ａｎｄ  ｖｅｇｅｔａｂｌｅ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｉｎ  ｐｒｅ−ｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｎｕｔｒ、１３：９１〜１０１頁（２０１０年）。
【０１１２】
[00117]ＦＩＴＳの研究は、米国の乳児集団において、カロリー摂取量が推定必要量を上回ること、エネルギー密度の高い及び加糖の食品の摂取量が多いこと、野菜の摂取量が少ないこと及びエネルギー消費量が全体的に高いこと（これらは全て肥満と関連する）の頻度が高いことを実証している。乳児の高いエネルギー摂取量並びに不適切な食事及び間食パターンは、１才の誕生日前にはっきりするようであり（Ｓｋｉｎｎｅｒ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ｍｅａｌ  ａｎｄ  ｓｎａｃｋ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ６５〜ｓ７０（２００４年）を参照のこと）、食嗜好は、過剰な体重が将来の小児肥満の予測因子となる早期年齢で、おそらくは２才までに決まる（Ｈａｒｒｉｎｇｔｏｎ  Ｊ．Ｗ．ら、「Ｉｄｅｎｔｉｆｙｉｎｇ  ｔｈｅ  ’Ｔｉｐｐｉｎｇ  Ｐｏｉｎｔ’  Ａｇｅ  ｆｏｒ  Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ」、Ｃｌｉｎ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．（Ｐｈｉｌａ．）（２０１０年）を参照のこと）。さらに、２才までに、多くの小児は、家族の食習慣を身に付けている。Ｄｗｙｅｒ  Ｊ．Ｔ．ら、「ＦＩＴＳ：Ｎｅｗ  ｉｎｓｉｇｈｔｓ  ａｎｄ  ｌｅｓｓｏｎｓ  ｌｅａｒｎｅｄ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ５〜ｓ７（２００４年）。
【０１１３】
[00118]前記研究は全て、食事パターンがいったん確立してからこれらを修正しようとするよりも乳児期においてより大きい効果及び有効性の影響があり得る補完食品の導入に関する修正可能な行動の具体例を提示している。例えば、乳児及び歩き始めの子どもに対する健康的な摂食及び食事習慣について親及び保育者を教育する簡単なメッセージは、様々な栄養価の高い食品、特に果物及び野菜を、子どもに対して発育上適切な形態で、受容するように頻繁に粘り強く提供しながら、食べるように促すものを含む。Ｂｒｉｅｆｅｌ  Ｒ．Ｒ．ら、「Ｆｅｅｄｉｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ  ｓｔｕｄｙ：Ｉｍｐｒｏｖｅｍｅｎｔｓ  ｎｅｅｄｅｄ  ｉｎ  ｍｅｅｔｉｎｇ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ３１〜ｓ３７（２００４年）；Ｄｗｙｅｒ  Ｊ．Ｔ．ら、「Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ  Ｓｔｕｄｙ  ２００８：ｐｒｏｇｒｅｓｓ，  ｃｏｎｔｉｎｕｉｎｇ  ｃｏｎｃｅｒｎｓ，  ａｎｄ  ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．１１０：Ｓ６０〜Ｓ６７（２０１０年）。適切な一人前の分量を提供すること、並びに「ひと皿分全部平らげる」こと又は強制的な摂食方式ではなく、子どもに空腹及び満腹の合図を認識及び尊重させるよう、親を教育することもまた、ＦＩＴＳの結果からの結論及び健康体重の推進と一致している。Ｂｒｉｅｆｅｌ  Ｒ．Ｒ．ら、「Ｆｅｅｄｉｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ  ｓｔｕｄｙ：Ｉｍｐｒｏｖｅｍｅｎｔｓ  ｎｅｅｄｅｄ  ｉｎ  ｍｅｅｔｉｎｇ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ３１〜ｓ３７（２００４年）；Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｓｉｚｅ  ａｎｄ  ｅｎｅｒｇｙ  ｉｎｔａｋｅ  ａｍｏｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｓｅｌｆ−ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ７７〜Ｓ８３（２００６年）。歩き始めの子どものエネルギー摂取量の約２５％に寄与する歩き始めの子どもの間食を、果物風味飲料やデザートタイプの食品ではなく、果物、野菜及び未精白穀物を含めることによって食事を補完するように計画すること、並びに乳児期にファストフードレストランに行くことを制限することは全て、親が関与し得る修正可能な健康的な食実践のさらなる実例を提供する。Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｆｏｏｄ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｙｏｕｎｇ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ：ａｒｅ  ｔｈｅｙ  ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｏｆｆ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｒｉｇｈｔ  ｐａｔｈ？」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：Ｓ５２〜Ｓ５９（２０１０年）；Ｓｋｉｎｎｅｒ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ｍｅａｌ  ａｎｄ  ｓｎａｃｋ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０４：ｓ６５〜ｓ７０（２００４年）。
【０１１４】
[00119]保育者の摂食行動
【０１１５】
[00120]機会が与えられれば、乳児及び早期の歩き始めの子どもは、エネルギー摂取量を制御する、生まれ持った能力を発揮するであろう。Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｓｉｚｅ  ａｎｄ  ｅｎｅｒｇｙ  ｉｎｔａｋｅ  ａｍｏｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｓｅｌｆ−ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ７７〜Ｓ８３（２００６年）；Ｆｏｍｏｎ  Ｓ．Ｊ．ら、「Ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｆ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｃａｌｏｒｉｃ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｇｒｏｗｔｈ  ｏｆ  ｎｏｒｍａｌ  ｉｎｆａｎｔｓ」、Ａｃｔａ．  Ｐａｅｄｉａｔｒ．  Ｓｃａｎｄ．、６４：１７２〜８１頁（１９７５年）；Ｂｉｒｃｈ  Ｌ．Ｌ．ら、「Ｃａｌｏｒｉｃ  ｃｏｍｐｅｎｓａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｓｅｎｓｏｒｙ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓａｔｉｅｔｙ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｆｏｒ  ｓｅｌｆ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｆｏｏｄ  ｉｎｔａｋｅ  ｂｙ  ｙｏｕｎｇ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、７：３２３〜３１頁（１９８６年）；Ｒｏｌｌｓ  Ｂ．Ｊ．ら、「Ｓｅｒｖｉｎｇ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｓｉｚｅ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅｓ  ５−ｙｅａｒ−ｏｌｄ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ３−ｙｅａｒ−ｏｌｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｉｎｔａｋｅｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１００：２３２〜４頁（２０００年）。しかし、生まれつきの、カロリー摂取量の自己制御は、善意の、しかし見当違いの親の摂取行動によって容易に踏みにじられる可能性がある。前述のように、空腹及び満腹の合図が母乳哺育と比較して認識に注意を必要とする、乳児用フォーミュラによる人工栄養哺育又は乳児をなだめる方法としての人工栄養哺育の使用と関連する不適切な摂食行動は、年少期において予想を上回るエネルギー及びタンパク質摂取量の一因となり得る。
【０１１６】
[00121]摂食と関連する親の行動の影響は、離乳食の導入と及び小児期を通じて関連し続ける。親が自身の乳児及び子どもに摂食させる方法と若年小児の体重状態との間の複雑な関係が提示されているが、親の摂食スタイル、摂食行動及び摂食態度を乳児又は小児期の体重状態に結び付ける相関エビデンスが、いくつかの交絡変数が考慮された場合でも、示されるようになってきている。Ｒｈｅｅ  Ｋ．Ｅ．ら、「Ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ａｎｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｆｉｒｓｔ  ｇｒａｄｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ、１１７：２０４７〜５４頁（２００６年）；Ｈｕｇｈｅｓ  Ｓ．Ｏ．ら、「Ｉｎｄｕｌｇｅｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｙｌｅ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ」、Ｊ．  Ｄｅｖ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．、２９：４０３〜１０頁（２００８年）；Ｆａｒｒｏｗ  Ｃ．ら、「Ｄｏｅｓ  ｍａｔｅｒｎａｌ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｄｕｒｉｎｇ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｍｏｄｅｒａｔｅ  ｅａｒｌｙ  ｉｎｆａｎｔ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ？」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１８：ｅ２９３〜ｅ２９８（２００６年）；Ｗａｋｅ  Ｍ．ら、「Ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｎｄ  ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ｏｆ  ｍｏｔｈｅｒｓ  ａｎｄ  ｆａｔｈｅｒｓ：Ａｕｓｔｒａｌｉａｎ  ｎａｔｉｏｎａｌ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０：ｅ１５２０〜ｅ１５２７（２００７年）；Ｃｈｅｎ  Ｊ．Ｌ．ら、「Ｆａｃｔｏｒｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｎｅｓｅ−Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ｎｕｒｓ．、３１：１１０〜５頁（２００５年）；Ｈｅｎｄｙ  Ｈ．Ｍ．ら、「Ｔｈｅ  Ｐａｒｅｎｔ  Ｍｅａｌｔｉｍｅ  Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｃａｌｅ（ＰＭＡＳ）．  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ａｎｄ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｄｉｅｔ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、５２：３２８〜３９頁（２００９年）。特に、自身の子どもに対する慰め又は報酬として親が食品を使用すること（Ｋｒｏｌｌｅｒ  Ｋ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｉｎｔａｋｅ：ｃｏｎｓｉｄｅｒｉｎｇ  ｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｄｅｍｏｇｒａｐｈｉｃ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅｓ  ｕｓｉｎｇ  ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  ｅｑｕａｔｉｏｎ  ｍｏｄｅｌｉｎｇ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、６：７８（２００９年）を参照のこと）、食品への子どもの接近を制限すること（Ｆｉｓｈｅｒ  Ｊ．Ｏ．ら、「Ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｎｇ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｏ  ｐａｌａｔａｂｌｅ  ｆｏｏｄｓ  ａｆｆｅｃｔｓ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｂｅｈａｖｉｏｒａｌ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ，  ｆｏｏｄ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ，  ａｎｄ  ｉｎｔａｋｅ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、６９：１２６４〜７２頁（１９９９年）を参照のこと）は、過食（Ｂｕｒｄｅｔｔｅ  Ｈ．Ｌ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｉｎｆａｎｔ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｙｌｅ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ  ａｔ  ５  ｙｅａ��ｓ  ｏｆ  ａｇｅ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６０：５１３〜２０頁（２００６年）を参照のこと）又は子どもの体重（Ｓａｎｔｏｓ  Ｊ．Ｌ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ａｎｔｈｒｏｐｏｍｅｔｒｙ  ａｎｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｒ  ｔｏｗａｒｄ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ：ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ａｎ  ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎａｌ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  Ｃｈｉｌｅａｎ  ｆａｍｉｌｉｅｓ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、６：９３（２００９年）を参照のこと）への親の関心によって加速される場合には特に、かなり一貫して関係した。ＡＡＰは、報酬又は罰としての食品の提供は、食品を不当に重視することになり、肥満又は不良な食行動をもたらす悪影響があり得ることを強調している。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／  ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）。
【０１１７】
[00122]離乳期（Ｆａｒｒｏｗ  Ｃ．ら、「Ｄｏｅｓ  ｍａｔｅｒｎａｌ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｄｕｒｉｎｇ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｍｏｄｅｒａｔｅ  ｅａｒｌｙ  ｉｎｆａｎｔ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ？」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１８：ｅ２９３〜ｅ２９８（２００６年）を参照のこと）又は学齢期（Ｓｐｒｕｉｊｔ−Ｍｅｔｚ  Ｄ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｍｏｔｈｅｒｓ’  ｃｈｉｌｄ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、７５：５８１〜６頁（２００２年）を参照のこと）における過剰な「母親による摂食中コントロール」、並びに「乳児及び歩き始めの子どもの空腹及び満腹の合図に対する注意不足」（Ｗｏｒｏｂｅｙ  Ｊ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｂｅｈａｖｉｏｒ  ａｎｄ  ｉｎｆａｎｔ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４１：１６９〜７５頁（２００９年）を参照のこと）が、乳児及び若年小児において、食事の質、量、食品の選択又は体重状態に関係する因子として報告されている。例えば、親の「空腹及び満腹の合図に対する注意不足」は、月齢４〜５ヶ月における体重増加と関連しており（Ｇｒｏｓｓ  Ｒ．Ｓ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｐｅｒｃｅｐｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔ  ｈｕｎｇｅｒ，  ｓａｔｉｅｔｙ，  ａｎｄ  ｐｒｅｓｓｕｒｉｎｇ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ｉｎ  ａｎ  ｕｒｂａｎ  Ｌａｔｉｎａ  ＷＩＣ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ」、Ａｃａｄ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．、１０：２９〜３５頁（２０１０年）を参照のこと）、このようなスキルが欠如している親による、月齢６〜１２ヶ月の体重増加を予測する（Ｗｏｒｏｂｅｙ  Ｊ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｂｅｈａｖｉｏｒ  ａｎｄ  ｉｎｆａｎｔ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｙｅａｒ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４１：１６９〜７５頁（２００９年）を参照のこと）。米国の都会の３６８人の母親についての１つの最近の研究により、７０％が、自身の乳児が泣いていれば空腹で違いないと考えていることがわかった。Ｋａｖａｎａｇｈ  Ｋ．Ｆ．ら、「Ｅｄｕｃａｔｉｏｎａｌ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｍｏｄｉｆｙ  ｂｏｔｔｌｅ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｒｓ  ａｍｏｎｇ  ｆｏｒｍｕｌａ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｍｏｔｈｅｒｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ＷＩＣ  ｐｒｏｇｒａｍ：ｉｍｐａｃｔ  ｏｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４０：２４４〜５０頁（２００８年）。即時に摂食させるのではなく、適切な空腹の合図を読み取ること及びなだめるための代わりの選択肢を受容することに関する親の教育は、過剰摂食の予防に役立ち得る。
【０１１８】
[00123]乳児の空腹及び満腹の合図への注意が足りない親の摂食スタイルが一時的なものであること、又は子どもが、過食するようになることによってこのような合図に適応しないということは考えにくい。２才の時点で、抑制性のコントロールに対する評価が低く及び報酬感受性スキルに対して評価が高い自己制御スキルを評価するよう設計された実験課題に参加している子どもは、５才の時点で過体重になる可能性が、それらのカウンターパートよりも高い。Ｇｒａｚｉａｎｏ  Ｐ．Ａ．ら、「Ｔｏｄｄｌｅｒ  ｓｅｌｆ−ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｓｋｉｌｌｓ  ｐｒｅｄｉｃｔ  ｒｉｓｋ  ｆｏｒ  ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３４：６３３〜４１頁（２０１０年）。さらに、より高体重のカテゴリーに入るより低年齢の子ども（３〜５才）及びより高年齢の子ども（８〜１１才）はいずれも、親の教育及びＢＭＩを考慮してコントロールした後でさえ、食品に対する満腹応答の合図が小さく、食品に対する応答の合図が大きかった。Ｃａｒｎｅｌｌ  Ｓ．ら、「Ａｐｐｅｔｉｔｅ  ａｎｄ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｆｏｒ  ａ  ｂｅｈａｖｉｏｒａｌ  ｓｕｓｃｅｐｔｉｂｉｌｉｔｙ  ｔｈｅｏｒｙ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８８：２２〜９頁（２００８年）。
【０１１９】
[00124]親又は保育者が乳児及び小児の合図を認識しそれに応答する「反応性摂食」は、信頼を育む助けとなり得、潜在的な過剰摂食を低減するように思われる。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．  ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／  ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）。予定に合わせるのではなく、合図に応じて乳児に摂食させることは、小児肥満の予防及び／又は低減に役立ち得る。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｔｏ  ｗｈａｔ  ｅｘｔｅｎｔ  ｉｓ  ｔｈｅ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔｆｅｅｄｉｎｇ  ｏｎ  ｆｕｔｕｒｅ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｅｘｐｌａｉｎｅｄ  ｂｙ  ｄｅｃｒｅａｓｅｄ  ｍａｔｅｒｎａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ？」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１１８：２３４１〜８頁（２００６年）；Ｓａｔｔｅｒ，  Ｅ．、「Ｃｈｉｌｄ  ｏｆ  ｍｉｎｅ：Ｆｅｅｄｉｎｇ  ｗｉｔｈ  ｌｏｖｅ  ａｎｄ  ｇｏｏｄ  ｓｅｎｓｅ」、第３版  Ｂｏｕｌｄｅｒ，  ＣＯ：Ｂｕｌｌ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ（２０００年）。乳児及び小児に「合図に応じて摂食させる」場合には、乳児及び小児は、摂食の頻度及び量をコントロールしている。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．  ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／  ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）；Ｓａｔｔｅｒ  Ｅ．Ｍ．、「Ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｒｍａｌ  ｇｒｏｗｔｈ  ａｓ  ｔｈｅ  ｂａｓｉｓ  ｆｏｒ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、９６：８６０〜４頁（１９９６年）。結果として、空腹及び満腹の合図に対する親による非常に早期の注意及び適切な応答性は、小児の摂食行動に対して長期に及ぶ影響をもたらす可能性がある。
【０１２０】
[00125]Ｓａｔｔｅｒによって提示された責任分割摂食モデルは、小児の正常の成長を可能にし、小児肥満を予防及び／又は低減するための試みとして、小児による内的制御が育成される親子間の摂食関係を促す手段として提案されている。Ｓａｔｔｅｒ  Ｅ．Ｍ．、「Ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｒｍａｌ  ｇｒｏｗｔｈ  ａｓ  ｔｈｅ  ｂａｓｉｓ  ｆｏｒ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１９９６年；９６：８６０〜４頁（１９９６年）；Ｓａｔｔｅｒ  Ｅ．Ｍ．、「Ｔｈｅ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ」  Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、８６：３５２〜６頁（１９８６年）。責任分割の主目的は、子どもによって示される摂食合図に対する親の感受性を保護する又は増加させ、栄養価の高い食品のタイミング、量及びペース配分に関して適切に応答することである。要するに、この親子間の摂食アプローチは、親は適切な食品を与える責任を負うべきであり並びに子どもは食べるか否か及び食べる量を決めるという構図によって決定される。Ｓａｔｔｅｒのアプローチは、小児の発育に関する文献からの権威のある親業スタイルと一致しており（Ｓａｔｔｅｒ，  Ｅ．、「Ｆｅｅｄｉｎｇ  ｉｓ  ｐａｒｅｎｔｉｎｇ」、Ｔｈｅ  Ｖｉｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅｓ（４）、１〜４（２００６年）を参照のこと）、この親業スタイルは、より制限的でない方式で関与する親の摂食スタイルと関連し（Ｈｕｂｂｓ−Ｔａｉｔ  Ｌ．ら、「Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ｐｒｅｄｉｃｔ  ａｕｔｈｏｒｉｔａｔｉｖｅ，  ａｕｔｈｏｒｉｔａｒｉａｎ，  ａｎｄ  ｐｅｒｍｉｓｓｉｖｅ  ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０８：１１５４〜６１頁（２００８年）を参照のこと）、観察研究によって、健康的な食行動に結び付けられる因子（Ｈｏｅｒｒ  Ｓ．Ｌ．ら、「Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  ａｍｏｎｇ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｆｏｏｄ  ｉｎｔａｋｅ  ｉｎ  ｆａｍｉｌｉｅｓ  ｗｉｔｈ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｉｎｃｏｍｅｓ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、６：５５（２００９年）を参照のこと）及び肥満予防と関連する因子（Ｒｈｅｅ  Ｋ．Ｅ．ら、「Ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ａｎｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｆｉｒｓｔ  ｇｒａｄｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ、１１７：２０４７〜５４頁（２００６年）；Ｂｅｒｇｅ  Ｊ．Ｍ．ら、「Ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅ  ａｎｄ  ｆａｍｉｌｙ  ｍｅａｌｓ：ｃｒｏｓｓ−ｓｅｃｔｉｏｎａｌ  ａｎｄ  ５−ｙｅａｒ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０：１０３６〜４２頁（２０１０年）を参照のこと）であると裏付けられている。前述のように、親による子どもの食行動の制限又は食品への接近の制限は、子どもの体重増加、特により年長の小児及び思春期の子どもにおける体重増加としばしば関連している。Ｆｉｓｈｅｒ  Ｊ．Ｏ．ら、「Ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｎｇ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｏ  ｐａｌａｔａｂｌｅ  ｆｏｏｄｓ  ａｆｆｅｃｔｓ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｂｅｈａｖｉｏｒａｌ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ，  ｆｏｏｄ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ，  ａｎｄ  ｉｎｔａｋｅ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、６９：１２６４〜７２頁（１９９９年）；Ｃａｒｐｅｒ  Ｊ．Ｌ．ら、「Ｙｏｕｎｇ  ｇｉｒｌｓ’  ｅｍｅｒｇｉｎｇ  ｄｉｅｔａｒｙ  ｒｅｓｔｒａｉｎｔ  ａｎｄ  ｄｉｓｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ａｒｅ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｔｏ  ｐａｒｅｎｔａｌ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ、３５：１２１〜９頁（２０００年）；Ｆｉｓｈｅｒ  Ｊ．Ｏ．ら、「Ｐａｒｅｎｔｓ’  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｖｅ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ａｒｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｙｏｕｎｇ  ｇｉｒｌｓ’  ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｓｅｌｆ−ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｅａｔｉｎｇ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１００：１３４１〜６頁（２０００年）；Ｆｉｓｈｅｒ  Ｊ．Ｏ．ら、「Ｅａｔｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ａｂｓｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｕｎｇｅｒ  ａｎｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ｉｎ  ｇｉｒｌｓ  ｆｒｏｍ  ５  ｔｏ  ７  ｙ  ｏｆ  ａｇｅ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、７６：２２６〜３１頁（２００２年）；Ｂｉｒｃｈ  Ｌ．Ｌ．ら、「Ｌｅａｒｎｉｎｇ  ｔｏ  ｏｖｅｒｅａｔ：ｍａｔｅｒｎａｌ  ｕｓｅ  ｏｆ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｖｅ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ｐｒｏｍｏｔｅｓ  ｇｉｒｌｓ’  ｅａｔｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ａｂｓｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｕｎｇｅｒ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、７８：２１５〜２０頁（２００３年）；Ｆａｉｔｈ  Ｍ．Ｓ．ら、「Ｐａｒｅｎｔ−ｃｈｉｌｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ａｎｄ  ｔｈｅｉｒ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐｓ  ｔｏ  ｃｈｉｌｄ  ｅａｔｉｎｇ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｓ．、１２：１７１１〜２２頁（２００４年）；Ｆｒａｎｃｉｓ  Ｌ．Ａ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｍｏｄｕｌａｔｅｓ  ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ  ｏｎ  ｄａｕｇｈｔｅｒｓ’  ｅａｔｉｎｇ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、２９：９４２〜９頁（２００５年）；Ｆａｉｔｈ  Ｍ．Ｓ．ら、「Ｉｎｆａｎｔ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ａｎｄ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ：ｔｈｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ」、Ｍａｔｅｒｎ．  Ｃｈｉｌｄ．  Ｎｕｔｒ．、１：１６４〜８頁（２００５年）；Ｃｌａｒｋ  Ｈ．Ｒ．ら、「Ｈｏｗ  ｄｏ  ｐａｒｅｎｔｓ’  ｃｈｉｌｄ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｕｒｓ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｃｈｉｌｄ  ｗｅｉｇｈｔ？  Ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｐｏｌｉｃｙ」、Ｊ．  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ（Ｏｘｆ）、２９：１３２〜４１頁（２００７年）。一部の乳児及び歩き始めの子どもでは、エネルギー密度の高い食品の摂取及び間食に対する制限の好ましい影響が報告されている。Ｇｒｏｓｓ  Ｒ．Ｓ．ら、「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｐｅｒｃｅｐｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｉ���ｆａｎｔ  ｈｕｎｇｅｒ，  ｓａｔｉｅｔｙ，  ａｎｄ  ｐｒｅｓｓｕｒｉｎｇ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ  ｉｎ  ａｎ  ｕｒｂａｎ  Ｌａｔｉｎａ  ＷＩＣ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ」、Ａｃａｄ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．、１０：２９〜３５頁（２０１０年）。ＡＡＰは、子どもは、食物選択（親によって提供される健康的な食品選択肢の中での）について選択に参加する責任を負うべきこと、及び食事のたびに摂取量の決定に関して子どもに責任を負わせるべきことを確認している。Ｋｌｅｉｎｍａｎ，  Ｒ．Ｅ．、「Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ｈａｎｄｂｏｏｋ」、第６版。Ｅｌｋ  Ｇｒｏｖｅ  Ｖｉｌｌａｇｅ，  ＩＬ：Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ（２００９年）。このアプローチの使用は、新しい食品は少量与えること及び健康的な食品を食べたことに対して子どもを褒めることと共に、未就学児による栄養価の高い食品の摂取量と正の関係を示している。Ｎｉｃｋｌａｓ，  Ｔ．Ａ．ら、「Ｅａｔｉｎｇ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ，  Ｄｉｅｔａｒｙ  Ｑｕａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｏｌｌｅｇｅ  ｏｆ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ、２０巻、６号、５９９〜６０８頁（２００１年）。親によるコントロールが関与及び親の温もりという全般的な雰囲気で適用される場合（例えば、権威のある親業）、それは若年小児による良い食品選択につながっている。Ｐａｔｒｉｃｋ  Ｈ．ら、「Ａ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｆａｍｉｌｙ  ａｎｄ  ｓｏｃｉａｌ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｅａｔｉｎｇ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ａｎｄ  ｄｉｅｔ  ｑｕａｌｉｔｙ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｏｌｌ．  Ｎｕｔｒ．、２４：８３〜９２頁（２００５年）。
【０１２１】
[00126]親の摂食行動とその後の小児期早期の過体重リスクとの関連は文書で十分に実証されているが、観察研究の性質により、因果関係を結論づけることはできない。特定の小児因子が親業の摂食方式を喚起する否か、又は親の摂食行動がこれらの小児因子に影響するか否かを見極めるのは困難である。さらに、Ｖｅｎｔｕｒａ及びＢｉｒｃｈ並びにＡｎｚｍａｎ及びＢｉｒｃｈによってレビューされているように、親の摂食行動及び小児体重の領域における大多数の研究は、横断的であるか、又は摂食実験環境において実施されている。Ｖｅｎｔｕｒａ  Ａ．Ｋ．ら、「Ｄｏｅｓ  ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ａｆｆｅｃｔ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｅａｔｉｎｇ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ？」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、５：１５（２００８年）；Ａｎｚｍａｎ  Ｓ．Ｌ．ら、「Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｅａｒｌｙ  ｅａｔｉｎｇ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔｓ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ：ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３４：１１１６〜２４頁（２０１０年）。乳児又は小児の摂食行動が若年小児の体重状態に対して果たし得る潜在的な役割について親を教育するように設計された介入プログラムを利用できるか否かを系統的に調べている研究はほとんどない。さらに、これらの観察に取り組む前向き縦断介入対照研究（ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ，  ｐｒｏｓｐｅｃｔｉｖｅ  ａｎｄ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ）は、２才未満の小児には利用できない。乳児及び歩き始めの子どもに関する一部の親による摂食行動間における関係の方向性に取り組むさらなる研究が必要である。
【０１２２】
[00127]前記研究結果を所与として、空腹及び満腹の合図に対する高い応答性で親によって方向付けられる摂食行動についての教育は、子どもによる食物摂取量の自己制御を可能にするが、親の摂食スタイルが、エネルギー摂取量を制御する子どもの生まれ持った能力に対して与え得る潜在的な悪影響を阻止することが、必要である。Ｆｏｘ  Ｍ．Ｋ．ら、「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｓｉｚｅ  ａｎｄ  ｅｎｅｒｇｙ  ｉｎｔａｋｅ  ａｍｏｎｇ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｓｅｌｆ−ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０６：Ｓ７７〜Ｓ８３（２００６年）。また、このような介入には、乳児の各発育段階と関連する、特に誕生から２才までの空腹及び満腹の合図に関する親の実際的教育が必要であり、乳児がこの発達段階を通過した後のレメディアルアプローチを推奨するのではなく、乳児が次の発育段階に到達する前にこのような介入を予期的に送達することが理想的であろう。摂食のための親業アプローチに関する構図に対処しない肥満の予防及び／又は低減のための介入は、成功する可能性が低い。Ｈｕｂｂｓ−Ｔａｉｔ  Ｌ．ら、「Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ｐｒｅｄｉｃｔ  ａｕｔｈｏｒｉｔａｔｉｖｅ，  ａｕｔｈｏｒｉｔａｒｉａｎ，  ａｎｄ  ｐｅｒｍｉｓｓｉｖｅ  ｐａｒｅｎｔｉｎｇ  ｓｔｙｌｅｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０８：１１５４〜６１頁（２００８年）。しかし、今日まで、一般乳児集団を代表する大規模研究で、小児肥満の予防及び／又は低減に対する多元的アプローチ内でこれらの構図に取り組んでいるものはない。
【０１２３】
[00128]ＴＶ／画面を見る時間及び活動的な遊び
【０１２４】
[00129]Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ  ｃｏｎｓｅｎｓｕｓ  Ｓｔａｔｅｍｅｎｔ  ｏｎ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙは、２才以下の小児をテレビに曝露しないこと、並びに２才を超えた小児は、テレビを見ること及びコンピューターを使用することに対して決められる性質の１日のメディア曝露をわずか１〜２時間に制限することを推奨している。Ｂａｒｌｏｗ  Ｓ．Ｅ．、「Ｅｘｐｅｒｔ  ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ  ｒｅｇａｒｄｉｎｇ  ｔｈｅ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ，  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ，  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｕｍｍａｒｙ  ｒｅｐｏｒｔ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０  Ｓｕｐｐｌ  ４：Ｓ１６４〜Ｓ１９２（２００７年）。これらの推奨基準とは異なり、調査データは、月齢３ヶ月までに、乳児の約４０％がビデオ、ＤＶＤ又はテレビを定期的に観ており、２才未満の小児の９０％が毎日テレビを観ていることを示している。Ｚｉｍｍｅｒｍａｎ  Ｆ．Ｊ．ら、「Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  ａｎｄ  ＤＶＤ／ｖｉｄｅｏ  ｖｉｅｗｉｎｇ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｙｏｕｎｇｅｒ  ｔｈａｎ  ２  ｙｅａｒｓ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６１：４７３〜９頁（２００７年）。
【０１２５】
[00130]ＴＶ及び画面を見る時間の増加は、複数のコホート及び研究において、未就学児の肥満及び体脂肪蓄積と関連している確かなエビデンスがある。Ｍｅｎｄｏｚａ  Ｊ．Ａ．ら、「Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  ｖｉｅｗｉｎｇ，  ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ｕｓｅ，  ｏｂｅｓｉｔｙ，  ａｎｄ  ａｄｉｐｏｓｉｔｙ  ｉｎ  ＵＳ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、４：４４（２００７年）；ＬａＲｏｗｅ，  Ｔ．Ｌ．ら、「Ｄｉｅｔａｒｙ  Ｉｎｔａｋｅｓ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｍｏｎｇ  Ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  Ａｇｅｄ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｌｉｖｉｎｇ  ｉｎ  Ｒｕｒａｌ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｉｎｄｉａｎ  Ｃｏｍｍｕｎｉｔｉｅｓ  Ｐｒｉｏｒ  ｔｏ  ａ  Ｆａｍｉｌｙ−ｂａｓｅｄ  Ｈｅａｌｔｈｙ  Ｌｉｆｅｓｔｙｌｅ  Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１１０（７）：１０４９〜１０５７頁（２０１０年）；Ｃｅｒｔａｉｎ，  Ｌ．Ｋ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ，  Ｃｏｒｒｅｌａｔｅｓ，  ａｎｄ  Ｔｒａｊｅｃｔｏｒｙ  ｏｆ  Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  Ｖｉｅｗｉｎｇ  Ａｍｏｎｇ  Ｉｎｆａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｔｏｄｄｌｅｒｓ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１０９、６４３（２００２年）；Ｄｅｎｎｉｓｏｎ，  Ｂ．Ａ．ら、「Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  Ｖｉｅｗｉｎｇ  ａｎｄ  Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  ｉｎ  Ｂｅｄｒｏｏｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｗｉｔｈ  Ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  Ｒｉｓｋ  Ａｍｏｎｇ  Ｌｏｗ−Ｉｎｃｏｍｅ  Ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１０９、１０２８（２００２年）。これに対して、ＡＡＰは、身体活動が、年少期に小児肥満をもたらす体重の急速な増加を予防し得ることを示している。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ，  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅａｒｌｙ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ：Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｒｏｍ  Ｃａｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｏｕｒ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ；Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．  ｈｔｔｐ：／／ｎｒｃｋｉｄｓ．ｏｒｇ／  ＣＦＯＣ３／ＰＤＦＶｅｒｓｉｏｎ／ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ＿ｏｂｅｓｉｔｙ．ｐｄｆ（２０１０年）。一部の専門家は、毎日、乳児が目を覚ましているときには「腹ばいさせる時間（ｔｕｍｍｙ  ｔｉｍｅ）」に目を光らせること、及びブランコ、乳児用シート（例えば、バウンサー）などの乳児用具を使用する場合には、それらへの拘束は短時間しか認めないことを推奨しているが、自宅又は乳児保育環境でのこれらの行動の出現率、及び乳児期における過体重、肥満又は急速な体重増加との関連を評価するデータ��入手できない。Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、「Ｂａｃｋ  ｔｏ  ｓｌｅｅｐ，  ｔｕｍｍｙ  ｔｏ  ｐｌａｙ」（２００８年）。
【０１２６】
[00131]親には、自身の年少乳児の活動的な遊びの時間を培う最も制限的でない環境及び粗大運動活動の機会を提供するための教育及び鼓舞が必要であり得る。Ａｍｍｅｒｍａｎ  Ａ．Ｓ．ら、「Ａｎ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｐｒｏｍｏｔｅ  ｈｅａｌｔｈｙ  ｗｅｉｇｈｔ：Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｓｅｌｆ−Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ（ＮＡＰ  ＳＡＣＣ）  ｔｈｅｏｒｙ  ａｎｄ  ｄｅｓｉｇｎ」、Ｐｒｅｖ．  Ｃｈｒｏｎｉｃ．  Ｄｉｓ．、４：Ａ６７（２００７年）；Ｂｅｎｊａｍｉｎ  Ｓ．Ｅ．ら、「Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｈｙｓｉｃａｌ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄ  ｃａｒｅ（ＮＡＰ  ＳＡＣＣ）：ｒｅｓｕｌｔｓ  ｆｒｏｍ  ａ  ｐｉｌｏｔ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、３９：１４２〜９頁（２００７年）；Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｓｐｏｒｔ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ．  Ａｃｔｉｖｅ  ｓｔａｒｔ：Ａ  ｓｔａｔｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｐｈｙｓｉｃａｌ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ｂｉｒｔｈ  ｔｏ  ｆｉｖｅ  ｙｅａｒｓ．  Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，  ＤＣ：ＮＡＳＰＥ（２００２年）；Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｔｈｅｒａｐｙ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ．  Ｌａｃｋ  ｏｆ  ｔｉｍｅ  ｏｎ  ｔｕｍｍｙ  ｓｈｏｗｎ  ｔｏ  ｈｉｎｄｅｒ  ａｃｈｉｅｖｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  ｍｉｌｅｓｔｏｎｅｓ，  ｓａｙ  ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｔｈｅｒａｐｉｓｔｓ．  ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｐｔａ．ｏｒｇ／ＡＭ／Ｔｅｍｐｌａｔｅ．ｃｆｍ？Ｓｅｃｔｉｏｎ＝Ｈｏｍｅ＆Ｔｅｍｐｌａｔｅ＝／ＣＭ／ＣｏｎｔｅｎｔＤｉｓｐｌａｙ．  ｃｆｍ＆ＣｏｎｔｅｎｔＩＤ＝５７９４７（２００８年）。過体重及び肥満のリスク低減を対象とする早期乳児期及び小児期の介入は、画面を見る時間と関連するリスク、及び若年小児における運動の発達を促すための、画面を見る時間に代わる、身体をよく動かすものについての教育を含むべきである。
【０１２７】
[00132]睡眠持続時間
【０１２８】
[00133]短い睡眠持続時間が小児肥満と関連すること（Ｌｏｃａｒｄ  Ｅ．ら、「ｏｒｓ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ａ  ｆｉｖｅ  ｙｅａｒ  ｏｌｄ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ：Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｖｅｒｓｕｓ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  ｆａｃｔｏｒｓ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｌａｔ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｄｉｓｏｒｄ．  １６：７２１〜９頁（１９９２年）を参照のこと）を示唆する報告が１９９２年に初めてなされて以来、若年小児における睡眠持続時間の低減を、乳児期、歩き始め期及び未就学期における体脂肪蓄積の増加、過体重又は肥満と結び付ける複数の観察研究が確認された（Ｇｉｌｌｍａｎ  Ｍ．Ｗ．、「Ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ：ａ  ｃｒｉｔｉｃａｌ  ｐｅｒｉｏｄ  ｆｏｒ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、Ａｍ．  Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．、８７：１５８７〜９頁（２００８年）；Ｍｏｎａｓｔａ  Ｌ．ら、「Ｅａｒｌｙ−ｌｉｆｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ａ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗｓ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｖ．、１１：６９５〜７０８頁（２０１０年）；Ａｎｄｅｒｓｏｎ  Ｓ．Ｅ．ら、「Ｈｏｕｓｅｈｏｌｄ  ｒｏｕｔｉｎｅｓ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ＵＳ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ−ａｇｅｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：４２０〜８頁（２０１０年）を参照のこと）。最近になって、乳児期におけるより短い睡眠持続時間（１２時間／日未満）は、３才児におけるより高いＢＭＩ  ｚスコア、皮下脂肪測定値及び過体重のオッズの増加と関連付けられた。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｓｈｏｒｔ  ｓｌｅｅｐ  ｄｕｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｉｎｆａｎｃｙ  ａｎｄ  ｒｉｓｋ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６２：３０５〜１１頁（２００８年）。
【０１２９】
[00134]乳児期における睡眠持続時間を取り巻く親業行動は、生涯睡眠パターンに影響を与える可能性がある。例えば、月齢５ヶ月まで毎夜少なくとも６時間、睡眠しない子どもは、後に小児期において夜間の睡眠持続時間が短くなるリスクが大きくなり（Ｔｏｕｃｈｅｔｔｅ  Ｅ．ら、「Ｆａｃｔｏｒｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｆｒａｇｍｅｎｔｅｄ  ｓｌｅｅｐ  ａｔ  ｎｉｇｈｔ  ａｃｒｏｓｓ  ｅａｒｌｙ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１５９：２４２〜９頁（２００５年）；Ｗｏｌｋｅ  Ｄ．ら、「Ｔｈｅ  ｉｎｃｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｓｌｅｅｐｉｎｇ  ｐｒｏｂｌｅｍｓ  ｉｎ  ｐｒｅｔｅｒｍ  ａｎｄ  ｆｕｌｌｔｅｒｍ  ｉｎｆａｎｔｓ  ｄｉｓｃｈａｒｇｅｄ  ｆｒｏｍ  ｎｅｏｎａｔａｌ  ｓｐｅｃｉａｌ  ｃａｒｅ  ｕｎｉｔｓ：ａｎ  ｅｐｉｄｅｍｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｌｏｎｇｉｔｕｄｉｎａｌ  ｓｔｕｄｙ」、Ｊ．  Ｃｈｉｌｄ  Ｐｓｙｃｈｏｌ．  Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ、３６：２０３〜２３頁（１９９５年）を参照のこと）、子どもの睡眠に関する１つの縦断的研究は、「標準」と比較した年齢別の睡眠持続時間が、１〜１０才の小児のほぼ９０％について一定のままであることを報告した（Ｊｅｎｎｉ  Ｏ．Ｇ．ら、「Ｓｌｅｅｐ  ｄｕｒａｔｉｏｎ  ｆｒｏｍ  ａｇｅｓ  １  ｔｏ  １０  ｙｅａｒｓ：ｖａｒｉａｂｉｌｉｔｙ  ａｎｄ  ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  ｉｎ  ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ  ｗｉｔｈ  ｇｒｏｗｔｈ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０：ｅ７６９〜ｅ７７６（２００７年）を参照のこと）。したがって、限られたデータからではあるが、乳児期における睡眠持続時間は、小児期全体を通じて睡眠パターンの基となるように思われる。
【０１３０】
[00135]睡眠と過体重との関係を説明する助けとなるメカニズムは、生理学的な研究結果及び行動についての研究結果の両方に基づく。生化学的マーカーは、乳児及び若年小児の場合にはわずかであるが、成人における睡眠制限は、食欲増進ペプチドであるグレリンの増加及び食抑制ホルモンであるレプチンの低減と関連する。Ａｌ−Ｄｉｓｉ  Ｄ．ら、「Ｓｕｂｊｅｃｔｉｖｅ  ｓｌｅｅｐ  ｄｕｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｑｕａｌｉｔｙ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｄｉｅｔ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｉｒｃｕｌａｔｉｎｇ  ａｄｉｐｏｃｙｔｏｋｉｎｅｓ  ａｎｄ  ｇｈｒｅｌｉｎ  ｌｅｖｅｌｓ  ｉｎ  ｔｅｅｎ−ａｇｅ  ｇｉｒｌｓ」、Ｅｎｄｏｃｒ．  Ｊ．、５７：９１５〜２３頁（２０１０年）；Ｖａｎ  Ｃ．Ｅ．ら、「Ｓｌｅｅｐ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｅｐｉｄｅｍｉｃ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｕｌｔｓ」、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．、１５９  Ｓｕｐｐｌ  １：Ｓ５９〜Ｓ６６（２００８年）；Ｍｏｔｉｖａｌａ  Ｓ．Ｊ．ら、「Ｎｏｃｔｕｒｎａｌ  ｌｅｖｅｌｓ  ｏｆ  ｇｈｒｅｌｉｎ  ａｎｄ  ｌｅｐｔｉｎ  ａｎｄ  ｓｌｅｅｐ  ｉｎ  ｃｈｒｏｎｉｃ  ｉｎｓｏｍｎｉａ」、Ｐｓｙｃｈｏｎｅｕｒｏｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ、３４：５４０〜５頁（２００９年）。乳児を対象とした１つの研究は、より低い臍帯血グレリンは、月齢０〜３ヶ月の乳児のより遅い体重増加と関連することを明らかにしたが、交絡変数の影響に取り組む、乳児を対象とするより大規模な研究からの確認は、現在のところ得られない。Ｊａｍｅｓ  Ｒ．Ｊ．ら、「Ｌｏｗ  ｃｏｒｄ  ｇｈｒｅｌｉｎ  ｌｅｖｅｌｓ  ｉｎ  ｔｅｒｍ  ｉｎｆａｎｔｓ  ａｒｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｓｌｏｗ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ  ｏｖｅｒ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ３  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ」、Ｊ．  Ｃｌｉｎ．  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  Ｍｅｔａｂ．、８９：３８４７〜５０頁（２００４年）。
【０１３１】
[00136]親の摂食行動は、乳児の睡眠に関係し、早期の及び急速な体重増加に強い影響を及ぼし得る。食品、特に人工栄養保育及び補完食品の早期導入を、疲れ果てた−ぐずっている乳児を落ち着かせるアプローチとして又は「乳児への睡眠補助」として親が使用する可能性は、これらの関連のメカニズムの一部であり得る。Ｗａｓｓｅｒ  Ｈ．ら、「Ｉｎｆａｎｔｓ  ｐｅｒｃｅｉｖｅｄ  ａｓ  ”ｆｕｓｓｙ”  ａｒｅ  ｍｏｒｅ  ｌｉｋｅｌｙ  ｔｏ  ｒｅｃｅｉｖｅ  ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  ｆｏｏｄｓ  ｂｅｆｏｒｅ  ４  ｍｏｎｔｈｓ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２７：２２９〜３７頁（２０１１年）；Ｋａｖａｎａｇｈ  Ｋ．Ｆ．ら、「Ｅｄｕｃａｔｉｏｎａｌ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｍｏｄｉｆｙ  ｂｏｔｔｌｅ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｒｓ  ａｍｏｎｇ  ｆｏｒｍｕｌａ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｍｏｔｈｅｒｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ＷＩＣ  ｐｒｏｇｒａｍ：ｉｍｐａｃｔ  ｏｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４０：２４４〜５０頁（２００８年）；Ｈｏｄｇｅｓ  Ｅ．Ａ．ら「Ｍａｔｅｒｎａｌ  ｄｅｃｉｓｉｏｎｓ  ａｂｏｕｔ  ｔｈｅ  ｉｎｉｔｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ」、Ａｐｐｅｔｉｔｅ  ２００８；５０：３３３〜９頁（２００８年）。ぐずっている乳児をなだめるため及び夜間の睡眠持続時間を増加させるために摂食させることに代わるアプローチの使用を促進する、Ｔａｖｅｒａｓらによる最近の介入試験は、期待の持てる結果を報告している。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｅｐｓ  ｆｏｒ  Ｍｏｍｍｙ  ａｎｄ  Ｍｅ：Ａ  Ｐｉｌｏｔ  Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｉｍｐｒｏｖｅ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｂｅｈａｖｉｏｒｓ  ｏｆ  Ｐｏｓｔｐａｒｔｕｍ  Ｍｏｔｈｅｒｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ｉｎｆａｎｔｓ」、Ｍａｔｅｒｎ．  Ｃｈｉｌｄ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｊ．（２０１０年）；Ｐａｕｌ  Ｉ．Ｍ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｄｕｒｉｎｇ  Ｉｎｆａｎｃｙ：Ａ  Ｐｉｌｏｔ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）（２０１０年）。睡眠持続時間、特に、乳児期及び早期小児期における夜間睡眠持続時間が小児肥満症と関連することを示す観察研究の研究結果を所与として、健康体重のための多成分小児予防プログラムの一部としてこの変数を取り扱うことが推奨されている。Ｐａｕｌ  Ｉ．Ｍ．ら、「Ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｉｅｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｄｕｒｉｎｇ  ｉｎｆａｎｃｙ」、Ａｄｖ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．、５６：１０７〜３３頁（２００９年）。
【０１３２】
[00137]家族と共通の食事
【０１３３】
[00138]小児肥満を予防及び／又は低減するための新規構想の一環として、ＡＰＰは、家族が定期的に一緒に食事を取ることを推奨しており（ｗｗｗ．ａａｐ．ｏｒｇ／ｏｂｅｓｉｔｙ／ｆａｍｉｌｉｅｓ．ｈｔｍｌ）、定期的な家族の食事の頻度は、小児の栄養的な健康及び体重と有意に関係している。小児の体重状態、食品摂取量及び食パターンを調べる小児（年齢２．８才以上）を対象とする１７の研究のメタ分析は、家族の食事の頻度が１週間当たり３食以上である場合には、小児過体重のオッズ（例えば、８５パーセンタイル超）が１２％低下することを明らかにした。Ｈａｍｍｏｎｓ，  Ａ．ら、「Ｉｓ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅａｌｓ  Ｒｅｌａｔｅｄ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ  ｏｆ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ？」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ（２０１１年）。研究の大多数は、思春期年齢の子どもを含んでいたが、年齢を潜在的な調節因子として試験した場合には、有意でないことがわかった。同様に、米国の４才の子ども約８５５０人の全国的に代表的なサンプルを対象とした横断的分析により、家族の食事を１週間に少なくとも５回以上、夕方に取ることに取り組んでいる子どもは、家族の食事をほとんど一緒に摂取していない子どもと比較して肥満（９５％パーセンタイル超）のリスクが１６％低いことが報告された。Ａｎｄｅｒｓｏｎ  Ｓ．Ｅ．ら、「Ｈｏｕｓｅｈｏｌｄ  ｒｏｕｔｉｎｅｓ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ＵＳ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ−ａｇｅｄ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：４２０〜８頁（２０１０年）。年長の乳児及び歩き始めの子どもが家族の食事に参加することを肥満に特異的に結び付けるエビデンスはほとんどないが、最近のＦＩＴＳの研究の結果は、ファストフードストアレストランで外食をする乳児の比率が高いことを示している。家族そろっての食事時間が、未就学児及びそれより年長の子どもにとっては小児過体重の重要な寄与因子であるように思われる。
【０１３４】
[00139]小児肥満症と相関する前記の潜在的に修正可能な親の摂食行動及び関連行動に関して要約すると、一部の最も年少の乳児は、十分な因果関係がまだ確定されていない。摂食行動及び親の関連行動に取り組むための実際的で一般化可能な方法を提供する、十分に対照群を置いた前向き介入研究が、肥満の多発に対処するために必要に迫られている。
【０１３５】
[00140]小児期における肥満予防ストラテジーのエビデンス
【０１３６】
[00141]規制肥満を阻止するための介入に関する小児期の研究は、最初は、子どもが過体重であると特定されるか又は体重と関連する医学上の問題があると診断された後の治療に主眼が置かれていた。したがって、学齢児及び特に思春期の子どもの集団における過体重の出現率が持続している（Ｏｇｄｅｎ  Ｃ．Ｌ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  ｈｉｇｈ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｉｎ  ＵＳ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ」、２００７〜２００８、ＪＡＭＡ  ３０３：２４２〜９、２００７〜２００８（２０１０年）；Ｈｅｄｌｅｙ  Ａ．Ａ．ら、「Ｐｒｅｖａｌｅｎｃｅ  ｏｆ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｍｏｎｇ  ＵＳ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ，  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔｓ，  ａｎｄ  ａｄｕｌｔｓ」、１９９９〜２００２、ＪＡＭＡ、２９１：２８４７〜５０頁（２００４年）を参照のこと）ことを所与として、多くの介入は、学齢児及び特に思春期の子どもを対象としてきた（Ｂｌｕｆｏｒｄ  Ｄ．Ａ．ら、「Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎｓ  ｔｏ  ｐｒｅｖｅｎｔ  ｏｒ  ｔｒｅａｔ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ：ａ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｅｖａｌｕａｔｅｄ  ｐｒｏｇｒａｍｓ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１５：１３５６〜７２頁（２００７年）を参照のこと）。現行のＵＳによるガイドラインは、全ての小児の定期健康診断においてＢＭＩ測定値を得ること並びに肥満の予防及び／又は低減ストラテジーを検討することに対して、小児科医のサポートを求めるが、多くの保険会社は、「肥満」コードで提出される請求を拒む。Ｋｌｅｉｎ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ａｄｏｐｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｏｕｎｓｅｌｉｎｇ  ｉｎ  ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  ｐｒａｃｔｉｃｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：２６５〜７２頁（２０１０年）。小児肥満症に関する全国調査に応じている６７７人の小児科医のうち、小児の定期健康診断とは別に過体重の相談及び治療に対する払い戻しがあると報告したのはわずか１５％であり、５６％は、払い戻しが不十分であると報告した。調査に応じた小児科医のほとんど（８２％）は、多くの患者が保険対象外のサービスの費用を支払うことができないということで意見が一致している。Ｋｌｅｉｎ  Ｊ．Ｄ．ら、「Ａｄｏｐｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｏｄｙ  ｍａｓｓ  ｉｎｄｅｘ  ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｏｕｎｓｅｌｉｎｇ  ｉｎ  ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  ｐｒａｃｔｉｃｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２５：２６５〜７２頁（２０１０年）。小児を対象とする肥満治療ストラテジーのほとんどは効果的ではなく、体重の維持を縦断的について追跡したものはない。
【０１３７】
[00142]肥満研究を治療のみに向けることによって取り組みを誤った可能性があるという認識により、研究は、過剰な体重の早期認識へとシフトした。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｗｅｉｇｈｔ  ｓｔａｔｕｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ６  ｍｏｎｔｈｓ  ｏｆ  ｌｉｆｅ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｔ  ３  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ａｇｅ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２３：１１７７〜８３頁（２００９年）；Ｓｔｅｔｔｌｅｒ  Ｎ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｇｒｏｗｔｈ  ｐａｔｔｅｒｎｓ  ａｎｄ  ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ」、Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｃｌｉｎ．  Ｎｕｔｒ．  Ｍｅｔａｂ．  Ｃａｒｅ、１３：２９４〜９頁（２０１０年）。さらに、大多数のプログラムは、学齢児を対象としてきた。これらの子どもの多くは、過剰な体重状態が確立してしまっている。ほとんどの小児肥満予防及び／又は低減アプローチは依然として、学齢期及び思春期の集団を扱っており、成功例はほとんどない。Ａｎｚｍａｎ  Ｓ．Ｌ．ら、「Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｅａｒｌｙ  ｅａｔｉｎｇ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔｓ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ：ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３４：１１１６〜２４頁（２０１０年）；Ｂａｒａｎｏｗｓｋｉ  Ｔ．ら、「Ｓｔｅｐｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｄｅｓｉｇｎ，  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｆｏｒｍａｔｉｖｅ  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｂｅｈａｖｉｏｒ  ｃｈａｎｇｅ  ｔｒｉａｌｓ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｂｅｈａｖ．  Ｎｕｔｒ．  Ｐｈｙｓ．  Ａｃｔ．、６：６（２００９年）；Ｂｉｒｃｈ  Ｌ．Ｌ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｗｈａｔ  ｗｏｒｋｓ？」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３３  Ｓｕｐｐｌ  １：Ｓ７４〜Ｓ８１（２００９年）。乳児集団を対象とした未就学期の介入研究及び臨床試験は少ないが、それらを後述する。
【０１３８】
[00143]未就学児における肥満予防介入のエビデンス
【０１３９】
[00144]未就学期肥満の予防及び治療介入に関する研究の最近のレビューにより、これらのレビュー中で著者の基準を満たしている無作為化臨床試験は、１９９５年以降、世界中でわずか８件しか行われていないことが明らかである。Ｌａｎｉｇａｎ  Ｊ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ」、Ｐｒｏｃ．  Ｎｕｔｒ．  Ｓｏｃ．、６９：２０４〜１０頁（２０１０年）；Ｂｌｕｆｏｒｄ  Ｄ．Ａ．ら、「Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎｓ  ｔｏ  ｐｒｅｖｅｎｔ  ｏｒ  ｔｒｅａｔ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ：ａ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｅｖａｌｕａｔｅｄ  ｐｒｏｇｒａｍｓ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１５：１３５６〜７２頁（２００７年）；Ｓｋｏｕｔｅｒｉｓ  Ｈ．ら、「Ｈｅａｌｔｈｙ  ｅａｔｉｎｇ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌｅｒｓ：ａ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ」、ＢＭＣ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ、１０：２２０（２０１０年）。総説及び主な研究の考察部分に含まれている、引用頻度が比較的高い、未就学期の健康的な食行動及び肥満予防に関する無作為化対照研究は、対象集団内では成功しており、これは、「制限的な摂食」方式の頻度の変化及びエネルギー摂取量の減少（Ｈａｒｖｅｙ−Ｂｅｒｉｎｏ  Ｊ．ら、「Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｉｎ  ｐｒｅｓｃｈｏｏｌ  ｎａｔｉｖｅ−ａｍｅｒｉｃａｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ：ａ  ｐｉｌｏｔ  ｓｔｕｄｙ  ｕｓｉｎｇ  ｈｏｍｅ  ｖｉｓｉｔｉｎｇ」、Ｏｂｅｓ．  Ｒｅｓ．、１１：６０６〜１１頁（２００３年）を参照のこと）、並びに介入後の知識摂食スケールでのスコアの増加（Ｈｏｒｏｄｙｎｓｋｉ  Ｍ．Ａ．ら、「Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  ａｉｍｅｄ  ａｔ  ｔｏｄｄｌｅｒｓ：ａｎ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ」、Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ｎｕｒｓ．、３１：３６４、３６７〜４、３７２（２００５年）を参照のこと）によって指摘されている。しかし、体重増加の有意な変化は、報告されなかった。
【０１４０】
[00145]０〜５才の乳児及び小児に主眼を置く別のレビューは、食事の改善、身体活動の増加及び／又は行動変化の達成を目標とする非無作為化試験及び対照試験の両方を含むものであった。Ｈｅｓｋｅｔｈ  Ｋ．Ｄ．ら、「Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎｓ  ｔｏ  ｐｒｅｖｅｎｔ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ０−５  ｙｅａｒ  ｏｌｄｓ：ａｎ  ｕｐｄａｔｅｄ  ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｌｉｔｅｒａｔｕｒｅ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）、１８  Ｓｕｐｐｌ  １：Ｓ２７〜Ｓ３５（２０１０年）。このレビューにおいて、研究（ｎ＝２３）は、プレスクール、保育所、養護施設又は社会環境内で行われた。試験の約１／２は、社会経済的に恵まれない子どもを対象とし（ｎ＝１２）、３／４は２００３年以降に発表された（ｎ＝１７）。介入、研究計画及び研究の質は様々であったが、ほとんどは、それらのアプローチが多面的であり、それらの介入は実行可能であり、親／保育者／保育参加者によって好意的に評価され又は受容されていると報告した。
【０１４１】
[00146]乳児期における肥満予防介入のエビデンス
【０１４２】
[00147]２才未満の乳児集団又は小児を対象とする肥満予防のための介入の有効性を調査した又は現在検討している研究はほとんどない。Ｃｉａｍｐａ  Ｐ．Ｊ．ら、「Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎｓ  Ａｉｍｅｄ  ａｔ  Ｄｅｃｒｅａｓｉｎｇ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  Ｃｈｉｌｄｒｅｎ  Ｙｏｕｎｇｅｒ  Ｔｈａｎ  ２  Ｙｅａｒｓ」、Ａｒｃｈ．  Ｐｅｄｉａｔｒ．  Ａｄｏｌｅｓｃ．  Ｍｅｄ．、１６４巻（１２号）（２０１０年）。早期乳児期への特異的な介入を評価している最近の研究はわずか３件しか確認できなかった。１１０組の母親−乳児の対を対象とした米国での、無作為化対照パイロット試験は、乳児期における過体重の予防への二成分介入の肯定的な結果を最近報告した。Ｐａｕｌ  Ｉ．Ｍ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  ｄｕｒｉｎｇ  Ｉｎｆａｎｃｙ：Ａ  Ｐｉｌｏｔ  Ｓｔｕｄｙ」、Ｏｂｅｓｉｔｙ（Ｓｉｌｖｅｒ  Ｓｐｒｉｎｇ）（２０１０年）。介入は、訪問看護師の訪問によって提供され、ぐずっている赤ん坊をなだめるために摂食させることに代わるストラテジー及び補完食情報を扱う教育用コンテンツ、摂食の実演、並びに空腹及び満腹の合図の認識に関する指導からなる。この研究において、生後２〜３週に「なだめる／睡眠を取らせる教育の介入」及び生後４〜６ヶ月に「固形食導入教育」を提供された乳児は、１才の時点で有意に低い体重対身長パーセンタイルを実現した。サンプルサイズが比較的小さい及び対象が主に母乳育児されている乳児であるという研究上の制約にもかかわらず、結果から、介入が、乳児が健全な成長を遂げるのを助けるのに効果的であり、これはおそらく、夜間睡眠持続時間の増加、固形食の導入の遅延及び植物性食品の摂取の増加によることが示された。
【０１４３】
[00148]２つ目の、最近発表された米国パイロット研究は、生後第１週に登録された８０人の乳児と分娩後のその母親とを含めて、乳児の摂食、睡眠持続時間、ＴＶを見ること及び自身の乳児の満腹の合図への母親の応答性に対する教育プログラムの影響を評価した。Ｔａｖｅｒａｓ  Ｅ．Ｍ．ら、「Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｅｐｓ  ｆｏｒ  Ｍｏｍｍｙ  ａｎｄ  Ｍｅ：Ａ  Ｐｉｌｏｔ  Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｉｍｐｒｏｖｅ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｂｅｈａｖｉｏｒｓ  ｏｆ  Ｐｏｓｔｐａｒｔｕｍ  Ｍｏｔｈｅｒｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ｉｎｆａｎｔｓ」、Ｍａｔｅｒｎ．  Ｃｈｉｌｄ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｊ．（２０１０年）。さらに、介入は、母親の分娩後の食事、活動、ＴＶ及び睡眠行動に影響を与えることを目標とした。６ヶ月間の短い小児科医メッセージ、健康教育者による動機付け面接／コーチング及び集団親業ワークショップの後には、通常保育対照群と比較して、固形食に導かれた介入乳児は著しく少なかった。介入乳児は、通常保育を施された乳児よりも、ＴＶを見る時間が短く、夜間睡眠持続時間が大幅に増加し、落ち着かせるのに必要な時間が短かった。乳児の体重状態に有意差は検出されなかったが、対照乳児と比較して、傾向は体重対身長ｚスコアの小さい変化を示し、介入においては最も高い体重対身長四分位値が認められた乳児は少なかった。小児科医を中心としたこの非無作為化介入プログラムは、自身の体重に関する母親の分娩後行動に影響を与えるのに直接的には効果的でなかったが、多成分介入は、母親が取っている乳児の体重と関連する行動を改善する傾向があった。
【０１４４】
[00149]３つ目の研究は、ＷＩＣプログラムに参加している、フォーミュラのみで哺育されている生後３〜１０週の乳児を登録した。教育的な介入は、乳児の満腹サインを認識すること及びフォーミュラの容量を哺乳瓶１本当たり６オンス以下に制限することに主眼を置く１つのセッションからなるものであった。月齢４ヶ月において評価した場合、体重増加、フォーミュラの摂取量又は親の行動に関して、介入乳児と対照乳児との間に差は認められなかった。この研究には、サンプルサイズが小さい及び追跡不能例が多いという制約があった。Ｋａｖａｎａｇｈ  Ｋ．Ｆ．ら、「Ｅｄｕｃａｔｉｏｎａｌ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｍｏｄｉｆｙ  ｂｏｔｔｌｅ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｂｅｈａｖｉｏｒｓ  ａｍｏｎｇ  ｆｏｒｍｕｌａ−ｆｅｅｄｉｎｇ  ｍｏｔｈｅｒｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ＷＩＣ  ｐｒｏｇｒａｍ：ｉｍｐａｃｔ  ｏｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｉｎｔａｋｅ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｇａｉｎ」、Ｊ．  Ｎｕｔｒ．  Ｅｄｕｃ．  Ｂｅｈａｖ．、４０：２４４〜５０頁（２００８年）。
【０１４５】
[00150]複数の介入成分を扱う、乳児における肥満予防のための早期介入試験に関する、進行中の無作為化対照研究プロトコールは、オーストラリアで少なくとも３つのグループ、ロンドンで１つのグループ、イタリアで１つのグループ、米国でさらに１つのグループによって発表されているが、今日に至るまで、乳児を誕生から対象にしているのは１つのグループのみである。Ｗｅｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｅａｒｌｙ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｈｏｍｅ  ｖｉｓｉｔｓ  ｔｏ  ｐｒｅｖｅｎｔ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｉｎ  ａ  ｄｉｓａｄｖａｎｔａｇｅｄ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ：ａ  ｈｏｍｅ−ｂａｓｅｄ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ（Ｈｅａｌｔｈｙ  Ｂｅｇｉｎｎｉｎｇｓ  Ｔｒｉａｌ）」、ＢＭＣ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ、７：７６（２００７年）；Ｃａｍｐｂｅｌｌ  Ｋ．ら、「Ｔｈｅ  Ｉｎｆａｎｔ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｎｄ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｔｒｉａｌ（ＩＮＦＡＮＴ）  ａｎ  ｅａｒｌｙ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｐｒｅｖｅｎｔ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｃｌｕｓｔｅｒ−ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ」、ＢＭＣ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ、８：１０３（２００８年）；Ｄａｎｉｅｌｓ  Ｌ．Ａ．ら、「Ｔｈｅ  ＮＯＵＲＩＳＨ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｔｒｉａｌ：ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ  ａｎｄ  ｆｏｏｄ  ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅｓ  ｉｎ  ｅａｒｌｙ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  −  ａ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｐｒｏｇｒａｍ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ」、ＢＭＣ  Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ、９：３８７（２００９年）；Ｗａｔｔ  Ｒ．Ｇ．ら、「Ｅｆｆｅｃｔｉｖｅｎｅｓｓ  ｏｆ  ａ  ｓｏｃｉａｌ  ｓｕｐｐｏｒｔ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｎ  ｉｎｆａｎｔ  ｆｅｅｄｉｎｇ  ｐｒａｃｔｉｃｅｓ：ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ」、Ｊ．  Ｅｐｉｄｅｍｉｏｌ．  Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙ  Ｈｅａｌｔｈ、６３：１５６〜６２頁（２００９年）；Ｇｒｏｎｅｒ，  Ｊ．ら、「Ａｎｔｉｃｉｐａｔｏｒｙ  Ｇｕｉｄａｎｃｅ  ｆｏｒ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ：Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＭＯＭＳ  Ｐｒｏｊｅｃｔ」、ｈｔｔｐ：／／ｃｐｇ．ｓａｇｅｐｕｂ．ｃｏｍｃｏｎｔｅｎｔ／４８／５／４８３（２００９年）。参加者によるこの介入の受容は肯定的であることが報告されており、肥満予防に対する影響の結果が待たれるところである。Ｗｅｎ  Ｌ．Ｍ．ら、「Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  ｆｅａｓｉｂｉｌｉｔｙ  ｓｔｕｄｙ  ａｄｄｒｅｓｓｉｎｇ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ｈｏｍｅ  ｖｉｓｉｔｓ」、Ｊ．  Ｐａｅｄｉａｔｒ．  Ｃｈｉｌｄ  Ｈｅａｌｔｈ、４５：５７７〜８１頁（２００９年）。
【０１４６】
[00151]もう１つの探索的無作為化対照試験が、英国で、月齢１８ヶ月未満の乳児に関して目下進行中である。これは、高リスクの乳児（体重が９５パーセンタイル超の乳児、又は未就学期の肥満の兄弟姉妹を有する乳児、又は肥満の母親を有する乳児）におけるさらなる肥満の予防を目標としている。定性的なパイロットデータとして発表された、予備結果は、多成分介入が、高リスクの離乳期の子どもにおける肥満予防のための潜在的に効果的なアプローチとなり得ることを示唆している。Ｂａｒｌｏｗ  Ｊ．ら、「Ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｔ  ｗｅａｎｉｎｇ：ｐａｒｅｎｔａｌ  ｖｉｅｗｓ  ａｂｏｕｔ  ｔｈｅ  ＥＭＰＯＷＥＲ  ｐｒｏｇｒａｍｍｅ」、Ｃｈｉｌｄ  Ｃａｒｅ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｄｅｖ（２０１０年）。
【０１４７】
[00152]現行の推奨基準
【０１４８】
[00153]文書で十分に実証されている、小児集団における肥満予防のための、エビデンスに基づく介入がないにもかかわらず、医学団体、栄養学団体及び他の科学団体は、利用可能な最善の情報に基づく推奨基準を提示する責任を負っている。小児肥満症と関連する大部分の因子の因果関係の立証は依然として文書による裏付けがないので、推奨基準は、「健康的な活動及び食パターン」を促進する環境因子及び社会因子に対して様々に重点を置きながら小児期における食事及び活動の両パターンを改善するヒポクラテス的及び常識的なアプローチに依拠する。
【０１４９】
[00154]２０１０年２月に、Ｍｉｃｈｅｌｌｅ  Ｏｂａｍａ大統領夫人は、「Ｌｅｔ’ｓ  Ｍｏｖｅ」キャンペーンを開始した。これは、２０３０年までに一世代で肥満率を低減し、小児肥満率を、１９７０年代後半と同様な比率である５％まで戻すことを目指すものであった。Ｗｈｉｔｅ  Ｈｏｕｓｅ  Ｔａｓｋ  Ｆｏｒｃｅ  ｏｎ  Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ  Ｏｂｅｓｉｔｙ  Ｒｅｐｏｒｔ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔは、これらの推奨基準の基礎を形づくる以下の４つの柱に基づく一連の具体的な推奨基準を含む：（１）親及び保育者に権利を与えること；（２）学校で健康的な食品を提供すること；（３）健康的な、手ごろな価格の食品の確保を改善すること；並びに（４）身体活動を増加させること。これらは、最も包括的な一連の推奨基準を構成し、我々の社会の全ての利害関係者の参加を伴う。
【０１５０】
[00155]しかし、大多数の推奨基準は、未就学児及びそれより年長の子どもに関するものである。乳児期に直接関連するＴａｓｋ  Ｆｏｒｃｅの推奨基準の成分としては、妊婦健診を強化すること、母乳哺育を促進すること、環境における化学的影響物質の影響を評価すること、「画面を見る時間」を低減すること、及び国内の保育環境の質を改善することが挙げられる。
【０１５１】
[00156]ＡＡＰの専門家委員会の推奨基準は、２才で始まる小児のための小児過体重ガイドラインを提供しており（Ｂａｒｌｏｗ  Ｓ．Ｅ．、「Ｅｘｐｅｒｔ  ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎｓ  ｒｅｇａｒｄｉｎｇ  ｔｈｅ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ，  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ，  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｈｉｌｄ  ａｎｄ  ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ  ｏｖｅｒｗｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ：ｓｕｍｍａｒｙ  ｒｅｐｏｒｔ」、Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ、１２０  Ｓｕｐｐｌ  ４：Ｓ１６４〜Ｓ１９２（２００７年）を参照のこと）、ＡＤＡは、過剰体重を有する２才未満の小児に関しては監視の及ばない介入は推奨していない（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ．  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｌｉｂｒａｒｙ  Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｄａｅｖｉｄｅｎｃｅｌｉｂｒａｒｙ．ｃｏｍ、２０１０年１２月にアクセス（２０１１年）；Ｎｉｃｋｌａｓ  Ｔ．Ａ．ら、「Ｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｅｔｅｔｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ｇｕｉｄａｎｃｅ  ｆｏｒ  ｈｅａｌｔｈｙ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｇｅｓ  ２  ｔｏ  １１  ｙｅａｒｓ」、Ｊ．  Ａｍ．  Ｄｉｅｔ．  Ａｓｓｏｃ．、１０８：１０３８〜７（２００８年）を参照のこと）。Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｒｏｍ  Ｔｈｅ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｈｅａｌｔｈｙ  Ｐｅｏｐｌｅ  ２０２０は、２才を超える小児を対象とするストラテジー及びプログラムに等しく主眼を置いている。Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＨｅａｌｔｈｙＰｅｏｐｌｅ．ｇｏｖ．、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｈｅａｌｔｈｙ  ｐｅｏｐｌｅ．ｇｏｖ／２０２０／ｄｅｆａｕｌｔ．ａｓｐｘで入手可能、２０１１年１月３日アクセス（２０１１年）。入手可能なデータを所与として、推奨基準は、因果関係が立証されていない関連因子に基づいている。
【０１５２】
[00157]誕生時に始まり、乳児及び歩き始めの子どもの食事及び食パターンに主眼を置く、肥満を予防するための介入が、必要とされるが、研究されていない。妊娠可能な女性への妊娠前介入及び妊婦健診を含む、全年齢における問題の全ての局面に対処する包括的なアプローチがこのような多発に取り組むのに重要であり、必要である一方で、生涯の最初の２年は、個人の一生を通じて続く摂食、食事及び行動パターンを確立する唯一無二の潜在的な絶好の機会を提供する。過体重及び肥満は、乳児期において既に確認でき、この多発の特徴である。生後極めて早期の月齢及び年齢は、柔軟性の高い期間である。この決定的な時期に、食物摂取、食行動及び食事パターンが開始され、急速に推移し、それらは、既に肥満と関連している因子につながる可能性がある。Ａｎｚｍａｎ  Ｓ．Ｌ．ら、「Ｐａｒｅｎｔａｌ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ  ｏｎ  ｃｈｉｌｄｒｅｎ’ｓ  ｅａｒｌｙ  ｅａｔｉｎｇ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔｓ  ａｎｄ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ｒｉｓｋ：ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ」、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｂｅｓ．（Ｌｏｎｄ）、３４：１１１６〜２４頁（２０１０年）。
【０１５３】
[00158]提示する方法
【０１５４】
[00159]上記のように、肥満を阻止するための介入に関する小児の研究の主眼は、学齢児の肥満の治療及び予防であり、ほとんど成果がなかった。２才未満の年齢の小児の体重状態は、歩き始め期から、続いて成人期まで持ち込まれることが立証されている。この若年集団における過体重の比率を成功裏に低減するための介入は、十分に留意されていない。
【０１５５】
[00160]本開示の多成分摂食システム／方法は、全ての人種／民族性及び社会経済学的状態の初めて子どもを持つ母親を対象とした非対面方式の教育システムである。多成分摂食システムは、４つの主な成分を有する。主な成分は、小児肥満と関連するすぐに使用可能な及び修正可能な因子に関係した複数のメッセージの送達である。一実施形態においては、１、２、３、４、５、６、７、８、９又はそれ以上のメッセージがあり得る。第２の成分は、メッセージが妊娠第３期に始まり、乳児の発育段階によって逐次的に送達されることである。第３の成分は、順序が、これらの因子が典型的に起こる発育のマイルストーンに関して予期的なものであるということである（例えば、固形食品の導入に関するメッセージは、補助でおすわり期において固形食を導入する前の新生児期の段階で送達される）。第４の成分は、これらのメッセージが、例えば、印刷物、電話、専用ウェブサイト、ビデオ及び携帯電話アプリケーションなどの複数のチャネルを通じて送達され、サポートされるということである。メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの及び成長チャート／追跡ツールなどの追加のツールも、ウェブサイト及び携帯電話アプリケーションを通じて提供することができる。追加のサポートも、登録栄養士及び／又は認定された乳汁分泌専門家の形態で、無料電話サービスを通じて提供し得る。したがって、これらの９つのメッセージを前述のように逐次的及び予期的に与えると、２才の時点でのＢＭＩが低下するであろう。
【０１５６】
[00161]多成分摂食システム／方法の１つの利点は、それが、予期的指導を使用し、誕生前に始まる有効なシステムであって、２才の時点でのＢＭＩを低下させ、並びに小児期及び成人期を通じて肥満に対する保護を提供する、２才の時点での良い摂食方式及び摂食関連方式を構築するシステムであることである。本システム及び方法の別の利点は、最低限の人材育成しか必要とせず並びに高い治療フィデリティー及び対費用効果を確実にする非対面方式の介入であるため、多成分摂食システムを任意の公衆衛生プログラムによって送達して肥満を予防できることである。本システム及び方法のさらに別の利点は、多成分摂食システムを、あらゆる集団群（例えば、人種／民族性、ＳＥＳ状態）に送達して、肥満を予防できることである。
【０１５７】
[00162]使用が簡単で効率的であることに加えて、本方法は、同一の使用者に多くの利点をもたらし得る。例えば、母乳哺育に関しては、本方法は、母乳哺育の開始率を増加させ、完全母乳哺育の持続期間を長くし、あらゆる母乳哺育の持続期間を長くするのに役立ち得る。補完食品への導入に関しては、本方法は、固形食の早期導入（月齢４ヶ月未満）を減少させ、果汁の早期導入（月齢６ヶ月未満）を減少させ及び母乳哺育されている子どもに対して月齢６ヶ月での肉の導入を増加させるのに役立ち得る。
【０１５８】
[00163]食事の質に関しては、本システム／方法は、ファストフードレストランでの食事及び間食の頻度を減少させ、果物としてのエネルギーの割合を増加させ、果物の摂取量を増加させ、野菜としてのエネルギーの割合を増加させ及び野菜全般の摂取量を増加させるのに役立ち得る。特に、本方法は、例えば、ブロッコリー、ホウレンソウと他の葉野菜並びにロメインレタスを含む濃緑色の野菜の摂取量を増加させ並びに例えば、ニンジン、パンプキン、サツマイモ及び冬カボチャを含む濃黄色の野菜の摂取量を増加させるのに役立ち得る。さらに、この方法は、例えば、アーティチョーク、アスパラガス、ビート、芽キャベツ、キャベツ、カリフラワー、セロリ、キュウリ、ナス、グリーンビーンズ（ｇｒｅｅｎ  ｂｅａｎ）、レタス、キノコ、オクラ、タマネギ、ピーポッド（ｐｅａ  ｐｏｄ）、ピーマン、トマト／トマトソース、ワックスビーン／イエロービーンズ（ｙｅｌｌｏｗ  ｂｅａｎ）及びズッキーニ／夏カボチャを含む他の野菜の摂取量を増加させ、でん粉質の野菜（例えば、これらに限定するものではないが、ジャガイモ、コーン、グリーンピース、未熟なライマメ、ササゲ（ｂｌａｃｋ−ｅｙｅｄ  ｐｅａ）（未乾燥）、カッサバ及びルタバガ）に対する濃緑色野菜及び濃黄色野菜の摂取比を増加させるのに役立ち得る。一般的に言えば、本システム及び方法は、濃緑色野菜、濃黄色野菜、他の野菜及びでん粉質野菜のカテゴリーに基づく種々の野菜の摂取量を増加するのに役立ち得る。
【０１５９】
[00164]さらに、本方法は、未精白穀物としてのエネルギーの割合を増加させ及び未精白穀物の摂取量を増加させるのに役立ち得る。加糖飲料、デザート食品、塩気のあるスナック、及び高脂肪低栄養の食品、並びに高ナトリウム高脂肪の加工肉の摂取量の低減も、本システム及び方法のメリットである。
【０１６０】
[00165]さらに、食事の量に関しては、本方法は、適切なカロリー摂取量（ｋｃａｌ数／ｋｇ／ｄａｙ）、適切な主要栄養素分布（総エネルギーの％）及び適切な微量栄養素摂取量（通常摂取量≧ＥＡＲ）を制御するのに役立つ。
【０１６１】
[00166]さらにまた、肥満の予防及び／又は低減に加えて、本方法は、他の医学的疾患に関して役立ち得る。例えば、本方法は、２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患、シンドロームＸなどの予防及び／又はそのリスクの低減にも役立ち得る。
【０１６２】
[00167]本方法の第１の成分に関しては、小児肥満と関連するすぐに使用可能であり修正可能な因子に関係するコアメッセージを、保育者及び乳児に送達し得る。コアメッセージは、すぐに使用可能な、潜在的に修正可能な、親の関連摂食行動に主眼を置くことができる。コアメッセージの例は、表２で要約してあり、２つのタイプのメッセージに分けてある。しかし、当業者ならば、他の同様なコアメッセージも提供できること及びメッセージの他のタイプ又はカテゴリー化も使用できることがわかるであろう。第１の型のメッセージの一例は、摂食及び栄養摂取コアメッセージであり、第２の型のメッセージの一例は、摂食関連行動コアメッセージである。摂食及び栄養摂取コアメッセージは、以下：（ｉ）自身の赤ん坊を母乳哺育すること、（ｉｉ）適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと、（ｉｉｉ）自身の赤ん坊の、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること、並びに（ｉｖ）自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすることを含み得る。摂食関連行動コアメッセージは、以下：（ｖ）自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること、（ｖｉ）家族の食事に自身の赤ん坊を含めること、（ｖｉｉ）テレビ及び画面を見る時間を制限すること、（ｖｉｉｉ）自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること、並びに（ｉｘ）自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えることを含み得る。
【０１６３】
[00168]  表２−コアメッセージ送達のタイミングの例
【表２】
2014522031.tif 000004
【表３】
2014522031.tif 000005
【表４】
2014522031.tif 000006
【０１６４】
[00169]表２に示すように、コアメッセージはそれぞれ、特定の時間に特定の順序で保育者／母親に送達し得る。しかし、当業者ならば、表２に示した特定のタイミングは、それぞれの特定の乳児／歩き始めの子ども／親などの要求に合わせてわずかに修正し得ることがわかるであろう。他方で、前述のように、コアメッセージは、乳児の発育段階に関して予期的及び逐次的に送達する。例えば、コアメッセージは、妊娠第３期に始まり、乳児の発育段階によって逐次的に送達し得る。すなわち、順序は、これらの因子が典型的に起こる発育のマイルストーンに関して予期的なものである（例えば、固形食の導入に関するメッセージは、月齢４〜６ヶ月の補助でおすわり期において固形食を導入する前の、月齢０〜４ヶ月の新生児期の段階で送達される）。異なる発育のマイルストーン／段階の例を、以下の表３に示す。
【０１６５】
[00170]  表３−発育のマイルストーン/段階
【表５】
2014522031.tif 000007
【表６】
2014522031.tif 000008
【表７】
2014522031.tif 000009
【０１６６】
[00171]さらに、本方法の別の成分は、メディアツールの形態でのコアメッセージの送達を含む。教育モジュールコンテンツのサポートに役立つメディアツールは、空腹及び満腹の合図の視覚的な又は書面による説明、メニュープランナー、一人前の分量のサンプル、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール又はそれらの組合せからなる群から選択できる。例えば、メディアツールは、各発育段階に適切な空腹及び満腹の合図のビデオ、メニュープランナー、典型的な一人前の分量を視覚化したもの、印刷された成長チャート、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツールなどであることができる。
【０１６７】
[00172]コアメッセージ及びツールは、例えば、文書（例えば、送達される米国郵便物）、電話、ウェブベースのもの（例えば、電子メール、専用ウェブサイトなど）、ビデオ、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム又は他のこのようなソースを含むメディアソースの１つ又は組合せによって送達できる。実際に、当業者ならば、メッセージ及びツールの送達に使用するメディアソースが、本明細書中に記載したそれらの例に限定されるものではないことがわかるであろう。
【０１６８】
[00173]一実施形態において、保育者又は母親がメッセージの送達によって順調に物事を順調に進める助けになるように、追加のサポートソースを提供することができる。例えば、追加のサポートソースとしては、登録栄養士及び／又は認定された乳汁分泌専門家を挙げることができる。栄養士及び／又は認定された乳汁分泌専門家は、保育者又は母親に対して、助言を与え、質問に答え及び保育者又は母親にメッセージを実施し続ける気にさせる状態であり得る。一実施形態において、栄養士及び／又は認定された乳汁分泌専門家は、フリーダイヤルプロバイダーを介して母親に電話サポートを提供できる状態である。
【０１６９】
[00174]前述のように、コアメッセージ及びツールは、各乳児の発育のマイルストーンに同期するときに送達し得る。例えば、コアメッセージ及びツールは、各乳児が近づきつつある発育段階より前に送達されるように予期的であり得る。また、コアメッセージ及びツールは、予期される発育段階に関係のある食事、摂食及び摂食行動のみに対処して、逐次的に送達することもできる。コアメッセージ及びツールを予期的、逐次的に送達することによって、保育者は、既に確立された行動を変えようとするのではなく、むしろ、行われる前に行動を決めようとする。これは、行動が行われる前にパターンを決めるのではなく行動を変えることに向けられる、小児肥満の低減又は予防のためのほとんどの先行技術の方法とは、正反対のものである。教育的な介入の時期及び対象の例は、前記表２に示してある。
【０１７０】
[00175]要約すると、肥満と関連して多発する健康危機は、米国国内でも世界的にも存在していることは明らかである。この危機に対する解決策が、全ての社会階層、政府、並びにエネルギー摂取量及び身体活動を決定する個人及び環境の側面に対処する民間団体の参加を必要とすることは疑いない。
【０１７１】
[00176]この開示は、小児期の過体重の問題の大きさ、及び早期介入の必要性を要約するものである。問題の発生は年少期にみられることを示す文献は、多く、増えつつある。今日現在、問題を改善するための取り組みの大多数は、肥満者及びその合併症の管理及び治療法に主眼を置いている。明らかに、遺伝子因子、母体因子及び一般的な環境因子に対処することが必要であるが、修正可能でない可能性があるものも、よりゆっくりした速度で発生し得るものもある。これまで、食品（そのカロリー密度及び組成を修正すること）に多くの注意が向けられている。これでは、少なすぎる。年少期におけるエネルギー摂取量及び消費量を決定する食事全般並びに個人及び環境の修正可能な因子にはほとんど注意が向けられていない。最近になって、学齢期及びそれより年長の集団での潜在的介入に真剣な取り組みがなされている。これらは依然として必要であるが、これでは遅すぎる。摂食パターン、食事習慣及び関連行動は、極めて年少期に確立されることはますます明白になりつつあるが、より大きな効果をもたらす可能性がより高い、潜在的に予防的な介入（すなわち、乳児期の、誕生から始める、又はそれ以前の介入）に関する研究には、いまだに主眼が置かれていない。
【０１７２】
[00177]乳児期における肥満に関連する因子を含む、肥満と関連する非常に多くの複数の因子があるが、因果関係の実証は手探り状態である。出願人は、これらの因子の一部を使用して、小児に主眼を置く大規模な肥満予防への独自の、実際的なアプローチを開発した。このアプローチには、誕生前における、及び長期にわたって影響を及ぼし得る食事に関係する行動に関する適正なプログラミングの影響を最も受けやすいライフステージにおける、母親の教育から始める介入を用いた。
【０１７３】
[00178]実際には、出願人は、肥満と関連する、９つの鍵となる因子全てを系統的に扱う、システム／方法を開発した。さらに、本開示は、良くない行動が形成され続けるのを予防するために、行動が現れる前に行動の選択に影響を与える教育を、この逐次的及び予期的な方法で送達する第１の介入を提供する（例えば、母乳哺育に関する妊娠期の決断から生涯の最初の２年を通じて）。最後に、本開示は、完全に非対面方式である第１の介入を提供する。したがって、この介入は、対面方式の介入よりも対費用効果の高く、スケールアップして大規模な集団に影響を及ぼすことがより容易である。
【０１７４】
[00179]
【実施例１】
【０１７５】
[00180]出願人は、妊娠第３期から開始する、大規模な全国的に代表的な健常乳児集団における前向き無作為化対照臨床試験を計画した。この試験は、多成分摂食システムの、食事、成長及び他の健康転帰に対する効果を、生涯の最初の２年を通じて及びその後の小児期において評価するものである。多成分摂食システムは、完全な、栄養上及び発育上適切なプログラムであって、健康的な食事摂取、摂食習慣及び成長を乳児期及びそれ以降において促進するように科学的に設計されたものである。特に、この研究は、コアとなる摂食メッセージ、ストラテジー、並びに健康的な食事と、上記表１で論じられた肥満と関連する修正可能な因子に基づく小児肥満の予防とに関連する実際的な親への摂食提案を送達する予期的な指導アプローチを利用し、乳児の発育段階（例えば、月齢０〜約４ヶ月の「新生児期」、月齢４〜６ヶ月の「補助でおすわり期」、月齢６ヶ月＋の「おすわり期」、月齢８ヶ月＋の「ハイハイ期」、月齢１２ヶ月＋の「歩き始め期」及び月齢２４ヶ月＋の「未就学期」）を予期して、適切な時期に行うものとする。エビデンスに基づく摂食ガイドラインは、前記表２に示すように、母乳哺育、補完食品の適切な導入、良い親の摂食方式、並びに乳児及び若年小児の健康的で自立した食行動及び活性行動に関する、教育、鼓舞及び積極的なサポートに主眼を置くものである。
【０１７６】
[00181]研究の対象及び目的
【０１７７】
[00182]小児肥満と関連するすぐに使用可能であり修正可能な因子に基づき、食事及び摂食方式を最適化する、生涯の最初の２年間における、エビデンスに基づく多成分摂食システムを開発及び実施すること。研究の間に、出願人は、システムの有効性を以下に関して実証する：（ｉ）介入期間中の、介入期間後の及び場合によっては長期にわたる食事及び摂食パターンの改善；並びに（ｉｉ）乳児期及び小児期早期における乳児の成長（例えば、ＢＭＩ）。本実施例の研究は、前向き無作為対照試験で生涯の最初の２年を通じて、多成分摂食システムを非介入対照と比較して、実施及び検討することを目標とする。
【０１７８】
[00183]研究の仮説
【０１７９】
[00184]対照群と比較して、出願人は、乳児及び歩き始めの子どもの介入群が、一次転帰及び二児転帰の両方を示すと考える。一次転帰としては、例えば、体重増加率、体重対身長及び／又はＢＭＩの低下が挙げられる。二次転帰としては、例えば、母乳哺育の開始率及び持続時間の増加；食事の質（例えば、エネルギー、食品群）の改善；かなり遅い導入年齢における固形食の摂取；果汁、加糖飲料、デザート食品及び高脂肪低栄養の食品の摂取量の減少及び／又は導入の遅延；果物、野菜及び繊維の摂取量の増加；適切なカロリー及び主要栄養素の分布；栄養状態の生化学マーカーの改善；毎夜の睡眠時間の推奨基準の達成；ＴＶ／画面を見る時間の減少と身体をよく動かす遊びの時間の増加；ファストフードレストランでの食事及び間食の減少；並びに家族の食事により頻繁に参加することが挙げられる。
【０１８０】
[00185]対照群と比較して、出願人は、介入群の親は、乳児及び小児の食事及び摂食行動に関する知識の増加；並びに良い摂食行動の開始及び維持（例えば、乳児の空腹及び満腹の合図に対する認識及び応答の増加、並びに摂食における責任の分割など）、制限的な摂食方式を使用しているという認識を示すと考える。
【０１８１】
[00186]全体的な研究計画
【０１８２】
[00187]この研究は、米国住民を全国的に代表する、母親−乳児の対の前向き無作為対照試験として計画されている。このために、全国的に代表的なサンプルの、初めて子どもを持つ母親を、妊娠第３期におけるそのＷＩＣ参加状況によって層別化し、多成分摂食システム、又は通常のケア実施基準を提供される対照群のいずれかに無作為に割り付けるものとする。
【０１８３】
[00188]介入は妊娠第３期において開始し、その時点で、母乳育児の鼓舞及び教育を提供し、研究の最初のフェーズは、子どもが２才になった時点で終了する。初期の転帰が持続されていることを確認するために、４才まで及び場合によってはそれ以降まで研究を継続する可能性も考えられる。
【０１８４】
[00189]多成分摂食介入群：
【０１８５】
[00190]この介入は、妊娠３０〜３６週から始まる、母親に送達される教育及び指示モジュールと、それに続いて、誕生時とそれ以後少なくとも２ヶ月毎に子どもが２才になるまでの教育モジュールの送達を含む。多成分摂食教育システムは、特異的なコアメッセージを送達する教育モジュールと、教育モジュールコンテンツをサポートするメディアツールとを含み得る。
【０１８６】
[00191]教育モジュールは、簡単で、実際的であり、発表された観察研究に基づいて、小児肥満との関連が大きい因子の対処に特に主眼を置く。コアメッセージはまた、すぐに使用可能な、潜在的に修正可能な親の関連した摂食行動に主眼を置く。
【０１８７】
[00192]教育モジュールコンテンツのサポートに役立つメディアツールとしては、例えば、各発育段階に適切な空腹及び満腹の合図のビデオ、メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、成長チャート、母乳哺育トラッカー、及び成長追跡ツールなどを挙げることができる。コアメッセージ及びツールの送達は、伝達手段：文書（例えば、送達される米国郵便物）、ウェブベースのもの、ビデオ及び携帯電話アプリケーションの組合せによって、遂行できる。
【０１８８】
[00193]コアメッセージ及びツールは、各乳児の発育のマイルストーンに同期したときに送達し得る。例えば、コアメッセージ及びツールは、各乳児が近づきつつある発育段階より前に送達されるように予期的であり得る。コアメッセージ及びツールは、子どもの食事、摂食及び摂食行動が発達するにつれて、逐次的に送達することができる。
【０１８９】
[00194]教育的な介入の時期及び対象の要約は、下記表４に示してある。登録栄養士及び／又は認定された乳汁分泌専門家は、事後対応の電話サポートを２４時間中提供できる状態である。
【０１９０】
[00195]  表４−コアメッセージ送達及び転帰測定のタイミング
【表８】
2014522031.tif 000010
【表９】
2014522031.tif 000011
【表１０】
2014522031.tif 000012
【０１９１】
[00196]対照群：
【０１９２】
[00197]対照群の家族は、公表されている母乳哺育教材並びに乳児及び歩き始めの子どものための摂食推奨基準の標準的なケアを受ける。
【０１９３】
[00198]転帰の測定：
【０１９４】
[00199]親及び乳児のデータの収集は、ウェブ及び／又は電話による親の質問表、電話面接による２４時間食事思い出し法（マルチパススルーアプローチ法（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｐａｓｓ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ａｐｐｒｏａｃｈ  ｍｅｔｈｏｄｏｌｏｇｙ）を使用）（ＦＩＴＳ調査と同様）、身体計測、並びに栄養状態と関連する生物学的マーカーの評価のための採血を用いて行った。前記表３は、転帰の測定のタイミングの概要を示す。
【０１９５】
[00200]選択基準／除外基準：
【０１９６】
[00201]これまでに子どもを持ったことがなく、妊娠第３期である１８〜４５才の妊娠女性は、同意書の提出、電話へのアクセス及びワールドワイドウェブへのアクセスを自由に行うことができ、英語で意思疎通ができ、並びに最低でも２年間にわたって研究プロトコールに従う意思があるならば、参加に適格である。自己申告の妊娠前ＢＭＩが４０ｋｇ／ｍ２以上である女性であって、医師による妊娠診断前に、慢性内科疾患（１型及び２型糖尿病、ＰＫＵ、重度の精神及び情動障害、妊娠糖尿病を伴うセリアック病を含む）があると医師又はヘルスケア提供者によって診断されている女性は、研究から除外する。重度の先天性異常を持って生まれた、或いは妊娠３７未満で生まれた、代謝性疾患、又は成長及び／若しくは経口的に摂食する能力及び／若しくは身体活動を妨げる可能性がある、精神障害若しくは身体障害のある乳児は除外した。食事摂取、健全な成長及び発育又は活動に悪影響を及ぼすことが知られている慢性の健康問題を有する乳児は、その後に分析から除外するが、研究への参加は認めた。
【０１９７】
[00202]サンプルサイズ：
【０１９８】
[00203]２才の時点での平均ＢＭＩｚスコアの群間差を検出するために、１０１０組の母親／乳児の対のサンプルを、研究のために募集した。このサンプルは、５０％の減少率を想定し、検出力を８０％として、有意水準５％での両側検定でこのようなＢＭＩ変化を検出する。
【０１９９】
[00204]本明細書中に記載した現在好ましい実施形態の種々の変更及び修正は、当業者には明白であることを理解すべきである。このような変更及び修正は、本発明の主題の精神及び範囲から逸脱することなく、また、所期の利点を損なうことなく、実施できる。したがって、このような変更及び修正は添付の特許請求の範囲によって網羅されることを意図する。
【図１】
2014522031.tif 000013
【図２】
2014522031.tif 000014
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年3月10日(2014.3.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
小児肥満を低減するための方法であって、
当該方法は、コンピューターによって実行され、
当該方法は、
子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップであって、メッセージが、小児肥満と関連する因子に関係し、送達が、子どもの母親の妊娠第３期に始まり、送達が、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースを用いて行われる、当該ステップ、を含み、
前記送達が母親の妊娠第３期に始まって少なくとも２年間持続する、
方法。
【請求項２】
ａ）メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール、及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも１つの教育ツールが、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースによって保育者に提供される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記発育段階が、新生児期、補助でおすわり期、おすわり期、ハイハイ期、歩き始め期、未就学期、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
小児肥満の低減が、子どものボディマスインデックスの低減である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食及び栄養摂取因子に関係し、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」、「適切な発育段階で栄養価の高い補完食品及び飲料を与えること」、「乳児に対して砂糖入り飲料を与えず、歩き始めの子どもに対してはそれらを制限すること」、「自身の赤ん坊の果汁及び砂糖入り飲料の摂取を制限すること」、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食関連行動因子に関係し、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」、「応答性の摂食方式を利用すること」、「子どもが十分な睡眠を取ることを確実にすること」、「家族と共通の食事及び決まった食事時間を通じて健康的な食行動を育成すること」、「ＴＶ及び画面を見る時間を制限すること」、「身体活動の機会を与えること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
子どもの保育に関与する子どもの保育者及びヘルスケア提供者にメッセージを配布するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記保育者に複数のメッセージを送達するステップが、
子どもに摂食させることに関係する少なくとも１つの行為をするよう保育者に指示すること、を含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクを低減するステップ、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクを低減するための方法であって、
当該方法は、コンピューターによって実行され、
当該方法は、
子どもの発育段階に関して予期的及び逐次的に保育者に複数のメッセージを送達するステップであって、メッセージが、小児肥満と関連する因子に関係し、送達が、子どもの母親の妊娠第３期に始まり、送達が、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースを用いて行われるステップ、
を含み、
前記送達が母親の妊娠第３期に始まって少なくとも２年間持続する方法。
【請求項１３】
ａ）メニュープランナー、一人前の分量を視覚化したもの、母乳哺育トラッカー、成長追跡ツール、及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つの教育ツールを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
少なくとも１つの教育ツールが、郵送物、電子メール、ビデオ、電話、印刷された情報源、ウェブ関連アプリケーション、携帯電話アプリケーション、コンピューターで実行されるプログラム、及びこれらの組合せからなる群、から選択されるメディアソースによって保育者に提供される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
登録栄養士、認定された乳汁分泌専門家及びこれらの組合せからなる群、から選択される少なくとも１つのサポートソースを保育者に提供するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記発育段階が、新生児期、補助でおすわり期、おすわり期、ハイハイ期、歩き始め期、未就学期、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
２型糖尿病、高血圧症、心臓疾患、慢性疾患又はシンドロームＸを発症するリスクの低減が、子どものボディマスインデックスの低減である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１８】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食及び栄養摂取因子に関係し、「自身の赤ん坊を母乳哺育すること」、「適切な発育段階で自身の赤ん坊を固形食及びカップからの飲料摂取に導くこと」、「適切な発育段階で栄養価の高い補完食品及び飲料を与えること」、「乳児に対して砂糖入り飲料を与えず及び歩き始めの子どもに対してはそれらを制限すること」、「自身の赤ん坊の、果汁及び加糖飲料の摂取を制限すること」、「自宅以外での食物及び食事の頻度を最小限にすること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１９】
複数のメッセージの少なくとも１つが、摂食関連行動因子に関係し、「自身の赤ん坊に、空腹及び満腹の合図に基づいて摂食させること」、「家族の食事に自身の赤ん坊を含めること」、「テレビ及び画面を見る時間を制限すること」、「自身の赤ん坊に十分な睡眠を取らせること」、「自身の赤ん坊が身体をよく動かす機会を与えること」、「応答性の摂食方式を利用すること」、「子どもが十分な睡眠を取ることを確実にすること」、「家族と共通の食事及び決まった食事時間を通じて健康的な食行動を育成すること」、「ＴＶ及び画面を見る時間を制限すること」、「身体活動の機会を与えること」、及びこれらの組合せからなる群、から選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項２０】
前記保育者に複数のメッセージを送達するステップが、
子どもに摂食させることに関係する少なくとも１つの行為をするよう保育者に指示すること、を含む、
請求項１２に記載の方法。
【請求項２１】
子どもの保育に関与する子どもの保育者及びヘルスケア提供者にメッセージを配布するステップ、
をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【国際調査報告】
2014522031.tif 000019