(57)【要約】  オーディオ／ビデオ（ＡＶ）装置の動作モードを決定するための技術及び機構。ある実施形態では、ＡＶ装置の通信論理回路を、異なる時点において、別の装置にＡＶ情報を提供するためのＡＶソース動作モード、及び別の装置からＡＶ情報を受け取るためのＡＶシンク動作モードを含む複数の動作モードのうちの異なるモードに構成することができる。制御論理回路は、検出されたイベントに応答して、ＡＶ装置の通信論理回路を、この通信論理回路がＡＶソースとして動作するのを防ぐデフォルトモードに初期化する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
オーディオ／ビデオ（ＡＶ）装置における方法であって、
制御回路により、前記ＡＶ装置における電源投入イベント、前記ＡＶ装置における電源切断イベント、又は前記ＡＶ装置におけるリセットイベントのうちの１つの指示を検出するステップと、
前記指示に応答して、前記制御回路により、前記ＡＶ装置の通信論理回路を自動的に初期化するステップと、
を含み、
前記通信論理回路のＡＶシンク動作モードは、コネクタを介して前記装置に提供されるＡＶデータを前記通信論理回路が受け取るためのものであり、前記ＡＶシンク動作モードはさらに、前記コネクタのチャネルにおいて前記装置に供給される第１の供給電圧から前記通信論理回路が電力を受け取るためのものであり、
前記通信論理回路のＡＶソース動作モードは、前記通信論理回路が前記装置からコネクタを介してＡＶデータを送信するためのものであり、前記ＡＶソース動作モードはさらに、前記通信論理回路が前記コネクタのチャネルに第２の供給電圧を供給するためのものであり、
前記通信論理回路を自動的に初期化するステップは、前記通信論理回路を、該通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに前記第２の供給電圧を供給するのを防ぐデフォルト動作モードに入れるステップを含む、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記デフォルト動作モードは、前記ＡＶシンク動作モードである、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記デフォルト動作モードは、高品位マルチメディアインターフェイス規格に従う通信のためのものである、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＡＶソース動作モードはさらに、前記通信論理回路が前記コネクタのデータチャネルに第１の総量のインピーダンスを与えるためのものであり、
前記デフォルト動作モードはさらに、前記通信論理回路が前記データチャネルに前記第１の総量のインピーダンスを与えるのを防ぐ、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記通信論理回路が前記デフォルト動作モードにある間に、前記コネクタを介した前記装置と別の装置との接続性を検出するステップと、
前記検出された接続性に応答して、前記通信論理回路を前記デフォルト動作モードから別の動作モードに遷移させるべきかどうかを判断するステップと、
前記判断に基づいて、前記別の装置とのＡＶデータ交換を行うステップと、
をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記接続性を検出するステップは、前記コネクタの前記チャネルに前記別の装置が前記第１の供給電圧を供給していることを検出するステップを含む、
ことを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ＡＶデータ交換後に、前記接続性の変化を検出するステップと、
前記検出された前記接続性の変化に応答して、前記通信論理回路を、該通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに前記第２の供給電圧を供給するのを防ぐ第１の動作モードに入れるステップと、
をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の動作モードは、前記デフォルト動作モードである、
ことを特徴とする請求項７に記載の方法。
【請求項９】
装置であって、
コネクタに結合するための通信論理回路を備え、該通信論理回路は、
前記コネクタにおいて前記装置に提供されるＡＶデータを前記通信論理回路が受け取るとともに、前記コネクタのチャネルを介して前記装置に供給される第１の供給電圧から前記通信論理回路が電力を受け取るためのオーディオ／ビデオ（ＡＶ）シンク動作モードと、
前記通信論理回路が前記コネクタを介して前記装置からＡＶデータを送信するとともに、前記通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに第２の供給電圧を供給するためのＡＶソース動作モードと、
を実装するための回路を含み、前記装置は、
前記ＡＶ装置における電源投入イベント、前記ＡＶ装置における電源切断イベント、又は前記ＡＶ装置におけるリセットイベントのうちの１つに応答して前記通信論理回路を自動的に初期化するための回路を含む制御論理回路をさらに備え、
前記制御論理回路は、前記通信論理回路を、該通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに前記第２の供給電圧を供給するのを防ぐデフォルト動作モードに入れる、
ことを特徴とする装置。
【請求項１０】
前記デフォルト動作モードは、前記ＡＶシンク動作モードである、
ことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記デフォルト動作モードは、高品位マルチメディアインターフェイス規格に従う通信のためのものである、
ことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１２】
前記ＡＶソース動作モードはさらに、前記通信論理回路が前記コネクタのデータチャネルに第１の総量のインピーダンスを与えるためのものであり、
前記デフォルト動作モードはさらに、前記通信論理回路が前記データチャネルに前記第１の総量のインピーダンスを与えるのを防ぐ、
ことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１３】
前記通信論理回路が前記デフォルト動作モードにある間に、前記コネクタを介した前記装置と別の装置との接続性を検出するための検出器論理回路をさらに備え、
前記制御論理回路はさらに、前記検出された接続性に応答して、前記通信論理回路を前記デフォルト動作モードから別の動作モードに遷移させるべきかどうかを判断し、
前記通信論理回路はさらに、前記判断に基づいて、前記別の装置とのＡＶデータ交換を行う、
ことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１４】
前記接続性を検出するための前記検出器論理回路は、前記コネクタの前記チャネルに前記別の装置が前記第１の供給電圧を供給していることを検出するための前記検出器論理回路を含む、
ことを特徴とする請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
システムであって、
コネクタと、
前記コネクタに接続された通信論理回路と、
を備え、前記通信論理回路は、
前記コネクタにおいて前記システムに提供されるＡＶデータを前記通信論理回路が受け取るとともに、前記コネクタのチャネルにおいて前記システムに供給される第１の供給電圧から前記通信論理回路が電力を受け取るためのオーディオ／ビデオ（ＡＶ）シンク動作モードと、
前記通信論理回路が前記コネクタを介して前記システムからＡＶデータを送信するとともに、前記通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに第２の供給電圧を供給するためのＡＶソース動作モードと、
を実装するための回路を含み、前記システムは、
前記ＡＶ装置における電源投入イベント、前記ＡＶ装置における電源切断イベント、又は前記ＡＶ装置におけるリセットイベントのうちの１つに応答して前記通信論理回路を自動的に初期化するための回路を含む制御論理回路をさらに備え、
前記制御論理回路は、前記通信論理回路を、該通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに前記第２の供給電圧を供給するのを防ぐデフォルト動作モードに入れる、
ことを特徴とするシステム。
【請求項１６】
前記デフォルト動作モードは、前記ＡＶシンク動作モードである、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記通信論理回路が前記デフォルト動作モードにある間に、前記コネクタを介した前記システムと装置との接続性を検出するための検出器論理回路をさらに備え、
前記制御論理回路はさらに、前記検出された接続性に応答して、前記通信論理回路を前記デフォルト動作モードから別の動作モードに遷移させるべきかどうかを判断し、
前記通信論理回路はさらに、前記判断に基づいて、前記装置とのＡＶデータ交換を行う、
ことを特徴とする請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
前記接続性を検出するための前記検出器論理回路は、前記コネクタの前記チャネルに前記装置が前記第１の供給電圧を供給していることを検出するための前記検出器論理回路を含む、
ことを特徴とする請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記検出器論理回路はさらに、前記ＡＶデータ交換後に、前記接続性の変化を検出し、
前記制御論理回路はさらに、前記検出された前記接続性の変化に応答して、前記通信論理回路を、該通信論理回路が前記コネクタの前記チャネルに前記第２の供給電圧を供給するのを防ぐ第１の動作モードに入れる、
ことを特徴とする請求項１７に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第１の動作モードは、前記デフォルト動作モードである、
ことを特徴とする請求項１９に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願〕
本出願は、２０１０年３月１１日に出願された「オーディオ／ビデオコンテンツを交換するための双方向動作モードを提供する方法、装置及びシステム（ＭＥＴＨＯＤ，  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭ  ＦＯＲ  ＰＲＯＶＩＤＩＮＧ  Ａ  ＢＩＤＩＲＥＣＴＩＯＮＡＬ  ＯＰＥＲＡＴＩＮＧ  ＭＯＤＥ  ＴＯ  ＥＸＣＨＡＮＧＥ  ＡＵＤＩＯ／ＶＩＤＥＯ  ＣＯＮＴＥＮＴ）」という名称の米国仮特許出願第６１／４７０，４３１号の優先権を主張するものであり、この特許出願の教示は引用により本明細書に組み入れられる。
【０００２】
実施形態は、一般にオーディオ／ビデオ情報を交換するための技術に関する。より詳細には、いくつかの実施形態は、オーディオ／ビデオ情報を選択的に受信又は送信するようにオーディオ／ビデオ装置を制御するための技術を提供する。
【背景技術】
【０００３】
コンピュータ及びその他のオーディオ／ビデオ（ＡＶ）対応電子装置のサイズは、集積回路（ＩＣ）製造技術の継続的な向上に対応し続けている。この結果、一般に、より幅広い種類のＡＶ装置、特に小型ＡＶ装置が、高スループット及び／又は高品質なＡＶ情報をサポートするための機能を実装する傾向にある。
【０００４】
従来のＡＶ装置には、高品位マルチメディアインターフェイス（ＨＤＭＩ（登録商標））コネクタ、又は他の何らかの装置に結合するためのその他のこのようなハードウェアを含み、コネクタを介して他の装置にＡＶ情報を提供するソースとして動作するものがある。従来のＡＶソースの典型例としては、カムコーダ、デジタルカメラ、パーソナルコンピュータ（タブレット、ノートブック、ラップトップ及び／又はデスクトップなど）、スマートフォン、ビデオゲーム機、ＤＶＤプレーヤ、デジタルビデオレコーダ（ＤＶＲ）、セットトップボックス、プラグイン周辺記憶装置、又は他の何らかの装置にＡＶ情報を送信できるその他のこのような装置が挙げられる。
【０００５】
他の従来のＡＶ装置には、このような結合ハードウェアを介して別の装置からＡＶ情報を受け取るシンクとして動作するものもある。従来のＡＶシンクの典型例としては、テレビ、モニタ、ディスプレイ、ホームシアターレシーバ、パーソナルコンピュータ、プロジェクタ、又は何らかのＡＶソースからＡＶ情報を受け取ることができるその他のこのような装置が挙げられる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
現在のＡＶ技術の傾向の１つの影響として、ＡＶ装置が小型化及び／又は大容量化し、複数のＡＶコネクタが占める面積がますます重視されるようになっている。現在の傾向の別の影響として、互いに結合してＡＶ情報を交換できるＡＶ装置の組み合わせがますます幅広くなっている。このような影響により、電子装置間でＡＶ情報を交換するシステムは、このような装置を互いに結合して通信させる方法が非効率的になりやすくなっている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
添付図面の図に、本発明の様々な実施形態を限定ではなく一例として示す。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】ある実施形態による、オーディオ／ビデオデータを交換するシステムの要素を示すブロック図である。
【図２Ａ】ある実施形態による、オーディオ／ビデオ装置を制御する方法の要素を示すフローチャートである。
【図２Ｂ】ある実施形態による、オーディオ／ビデオ装置を制御する方法の要素を示すフローチャートである。
【図３】ある実施形態による、オーディオ／ビデオデータを交換するコネクタの要素を示す配置図である。
【図４Ａ】ある実施形態による、オーディオ／ビデオ装置を制御する方法の要素を示すフローチャートである。
【図４Ｂ】ある実施形態による、オーディオ／ビデオ装置を制御する方法の要素を示すフローチャートである。
【図５】ある実施形態による、オーディオ／ビデオ装置の要素を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書で説明する実施形態では、オーディオ／ビデオ（すなわち「ＡＶ」）装置を異なる時点に複数の動作モードのうちの様々なモードで動作できるように選択的に制御するための回路論理を様々に作成し、使用し、又は別様に提供する。複数の動作モードは、（本明細書では単純に「装置」とも呼ぶ）ＡＶ装置がコネクタを介して別のＡＶ装置からＡＶ情報を受け取るシンクとなるための、本明細書では「ＡＶシンク」動作モードと呼ぶモード、及びＡＶ装置が同じコネクタを介して別のＡＶ装置にＡＶ情報を提供するソースとなるための、本明細書では「ＡＶソース」動作モードと呼ぶモードを含むことができる。ある実施形態では、ＡＶ装置がコネクタを含む。別の実施形態では、ＡＶ装置が、ＡＶ情報を交換するために何らかの外部装置に結合するようになっているコネクタを含むシステム内で動作することができる。
【００１０】
本明細書で使用する「オーディオ／ビデオ」又は「ＡＶ」は、オーディオコンテンツ又はビデオコンテンツのいずれか、或いはオーディオコンテンツとビデオコンテンツの両方に関する特性を意味する。例えば、ＡＶ情報は、オーディオデータ及び／又は制御情報、並びにビデオデータ及び／又は制御情報の一部又は全部を含むことができる。ある実施形態では、ＡＶ装置が、別の装置とＡＶ情報を交換することに加え、ユーザにオーディオコンテンツ及び／又はビデオコンテンツを提供するが、実施形態によってはこの点に限定されない。
【００１１】
ある実施形態によるＡＶ装置は、何らかのインターフェイス規格に従ってＡＶデータを交換するための通信論理回路を含む。限定ではなく一例として、このような通信論理回路は、カリフォルニア州サニーベールのＨＤＭＩ  Ｌｉｃｅｎｓｉｎｇ社により２００９年５月２８日に発表されたＨＤＭＩ１．４規格などのＨＤＭＩ規格、カリフォルニア州サニーベールのＭＨＬ  Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍにより２０１０年６月３０日に発表されたＭＨＬ１．０規格などのモバイル・ハイデフィニション・リンク（ＭＨＬ）規格、ワシントン州バンクーバーのＤｉｇｉｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｗｏｒｋｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐにより１９９９年４月２日に発表されたＤＶＩ１．０規格などのデジタル・ビジュアル・インターフェイス（ＤＶＩ）規格、及び／又はカリフォルニア州ニューアークのＶｉｄｅｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎにより２００９年１２月２２日に発表されたＤｉｓｐｌａｙＰｏｒｔ１．２規格などのＤｉｓｐｌａｙＰｏｒｔ規格などの１つ又はそれ以上との互換性があるコネクタを介してＡＶデータを交換することができる。
【００１２】
ある実施形態では、このような通信論理回路が、異なる時点に異なるインターフェイス規格との互換性がある通信を実現することができ、このような通信は、全て同じコネクタを介して行われる。例えば、通信論理回路は、ＨＤＭＩ装置の存在を検出してこの装置と通信するための第１の論理回路、及びＨＤＭＩ装置の存在を検出してこの装置と通信するための第２の論理回路を含むことができ、第１の論理回路及び第２の論理回路のそれぞれの検出及び通信機能は、互いに衝突又は邪魔をすることがない。このような通信論理回路は、例えば、「ＭＨＬ対応ＨＤＭＩ」及び／又は「ＨＤＭＩ／ＭＨＬ」などと呼ぶことができる。本明細書では、様々な実施形態の特徴を、ＨＤＭＩインターフェイス規格に従ってＡＶ情報を交換するという文脈で説明する。しかしながら、このような説明は、異なる実施形態による、ＡＶデータを交換するための様々な追加の又は別のインターフェイス規格のいずれかに適用するように拡大することもできる。
【００１３】
いくつかの実施形態では、装置の電源投入及び装置のリセットの一方又は両方から、ＡＶ装置がデフォルト設定でシンクモードに戻るように、又は別様にシンクモードに入るようにする方法を様々に提供する。このようなＡＶ装置は、このモードに入っている間、本明細書で説明する刺激手段及び応答手段又は測定手段により、ＡＶシンク装置に接続されていると判断することができ、この場合、安全にＡＶソース動作モードに遷移することができる。ある実施形態では、ＡＶ装置が、ＡＶシンク装置との接続性が変化した旨の指示に応答してＡＶシンク動作モードに戻ることができる。
【００１４】
図１に、ある実施形態による、ＡＶ情報を交換するためのシステム１００の要素を示す。システム１００は、第１の装置１１０と１又はそれ以上の他の装置との間のＡＶ通信を様々に実現するためのＡＶ論理回路１１２を備えた第１の装置１１０を含むことができる。１つの実施形態は、例えば完全にＡＶ論理回路１１２内で実施することができる。別の実施形態は、第１の装置１１０全体により実施することができる。さらに別の実施形態は、システム１００全体により実施することができる。本明細書で説明する技術による他の様々な実施形態のいずれかを代わりに実施することもできる。
【００１５】
ある実施形態では、第１の装置１１０が、１又はそれ以上の従来のＡＶソース装置の機能及び／又は１又はそれ以上の従来のＡＶシンク装置の機能を含む。限定ではなく一例として、第１の装置１１０は、以下に限定されるわけではないが、パーソナルコンピュータ（タブレット、ノートブック、ラップトップ及び／又はデスクトップなど）、カムコーダ、スマートフォン、ビデオゲーム機、テレビ、モニタ、ディスプレイ、セットトップボックス及び／又はホームシアターレシーバなどを含む１又はそれ以上の装置の機能を含むことができる。
【００１６】
第１の装置１１０は、ＡＶ情報を交換するために第１の装置１１０をシステム１００の他の何らかの装置に様々に接続する、１又はそれ以上の信号線を介してＡＶ論理回路１１２に結合されたコネクタ１１４を含むことができる。コネクタ１１４は、ＨＤＭＩ規格などの特定のＡＶインターフェイス規格との互換性があるピン及び／又はその他の相互接続ハードウェアなどの複数のチャネルを含むことができる。
【００１７】
例示的な実施形態では、コネクタ１１４が、例えば第２の装置１２０から第１の装置１１０へのＡＶ情報の交換１２４ができるように、何らかの時点で相互接続部１２２を介して第１の装置１１０をシステム１００の第２の装置１２０に結合することができる。いくつかの実施形態では、交換１２４の特定の方向を限定せずに逆方向としてもよく、この場合は、第１の装置１１０がＡＶソースとして動作し、第２の装置１２０がＡＶシンクとして動作する。従って、第２の装置１２０は、例えば、従来のＡＶソース機能を実施するための論理回路又は従来のＡＶシンク機能を実施するための論理回路を両方とも（図示せず）含むことができる。別の実施形態では、第２の装置１２０が、本明細書で説明する技術による、ＡＶソース機能及びＡＶシンク機能を両方とも様々に提供する論理回路を含むことができる。
【００１８】
いくつかの実施形態は、２つの従来のＡＶ装置が互いに結合され、これらの２つの装置の各々がそれぞれＡＶソースとして動作するように同時に構成された場合に生じる可能性があるはずの少なくとも１つの問題を様々に軽減する。ＡＶソース装置を互いにこのように接続すると、一方又は両方の装置の送信ハードウェアが損傷するリスクがあり得る。例えば、これらの２つの装置が、コネクタの同じ電源電圧チャネルで逆方向に電力を供給しようと試みる場合がある。これとは別に、又はこれに加えて、このような２つの装置が、コネクタの同じデータチャネルを介して逆方向にデータ信号を供給しようと試みる場合がある。このようなＡＶソース装置は、ホットプラグ検出信号及び／又はクロック信号などの様々なその他の信号のいずれかを、コネクタの何らかのそれぞれの共通チャネル上で互いに逆らって供給するリスクがあり得る。
【００１９】
ＡＶ論理回路１１２は、第１の装置１１０の動作中にＡＶソース機能の１又はそれ以上の態様が提供されるのを選択的に防ぐための制御機構を提供することにより、システム１００内に結果的に生じる損傷のリスクを制限することができる。限定ではなく一例として、ＡＶ論理回路１１２は、ＡＶソース動作モード及びＡＶシンク動作モードを含む複数の動作モード間で選択的に遷移することができる。ＡＶソース動作モードは、ＡＶ論理回路１１２が、供給電圧及び／又はデジタルデータ信号などの特定の信号を接続部１１４に供給するためのものとすることができる。これに加えて、又はこれとは別に、ＡＶソース動作モードは、ＡＶ論理回路１１２が、接続部１１４のチャネルに結合された信号線にプルアップインピーダンス及び／又プルダウンインピーダンスなどの特定量のインピーダンス与えるためのものとすることができる。
【００２０】
ある実施形態では、ＡＶ論理回路１１２の制御論理回路（図示せず）が、第１の装置１１０における特定のタイプのイベントの指示に応答して複数の動作モードのうちの１つを選択する。ＡＶ論理回路１１２が動作モード間で遷移できるかどうか、及び／又はどのように遷移できるかは、例えば、この指示されたイベントが電源投入イベントであるか、電源切断イベントであるか、及び／又はリセットイベントであるかなどに基づくことができる。
【００２１】
これに加えて、又はこれとは別に、ＡＶ論理回路１１２が動作モード間で遷移できるかどうか、及び／又はどのように遷移できるかは、コネクタ１１４と第２の装置１２０との間の接続性に関する特定の特性（又はこの特性の不在）を検出するイベントに基づくことができる。限定ではなく一例として、このような特性は、何らかの第２の装置１２０がコネクタ１１４の特定のチャネルで供給電圧を供給しているか（否か）を含むことができる。例えば、コネクタ１１４は、ＡＶソースがその対応するＡＶシンクに供給電圧を供給すべきであること、例えば１９ピンＨＤＭＩコネクタのピン１８と同様にＨＤＭＩに従ってソースからシンクに＋５Ｖの出力を供給すべきであることを規定するインターフェイス規格との互換性を有することができる。
【００２２】
これに加えて、又はこれとは別に、このような特性は、第２の装置１２０がコネクタ１１４にホットプラグ検出（ＨＰＤ）信号を供給しているか（否か）を含むことができる。例えば、コネクタ１１４は、ＡＶシンクがその存在を対応するＡＶソースにＨＰＤ信号で示すべきであること、例えば１９ピンＨＤＭＩコネクタのピン１９と同様にＨＤＭＩに従ってソースからシンクにＨＰＤ信号を供給すべきであることを規定するインターフェイス規格との互換性を有することができる。
【００２３】
これに加えて、又はこれとは別に、このような特性は、第２の装置１２０がコネクタ１１４にクロック信号を供給しているか（否か）を含むことができる。例えば、コネクタ１１４は、ＡＶソースがＡＶシンクにクロック信号を供給すべきであること、例えば１９ピンＨＤＭＩコネクタのピン１５と同様にＨＤＭＩに従ってソースからシンクにＤＤＣ＿ＳＣＬ信号を供給すべきであることを規定するインターフェイス規格との互換性を有することができる。
【００２４】
これに加えて、又はこれとは別に、このような特性は、第２の装置１２０よりコネクタ１１４のチャネルに特定量のインピーダンスが与えられているか（否か）を含むことができる。例えば、コネクタ１１４は、ＡＶシンクにおいて特定のプルアップインピーダンスを実装すべきであること、例えばＡＶシンクにおいて、ＨＤＭＩが必要とする４７ｋΩのプルアップ抵抗を（１９ピンＨＤＭＩコネクタのピン１６などの）ＳＤＡ線に与えるべきであることを規定するインターフェイス規格との互換性を有することができる。
【００２５】
ある実施形態では、ＡＶ論理回路１１２の機能により、システム１００内のハードウェアが損傷するリスクを制限しながら、コネクタ１１４を１又はそれ以上の装置に対して異なる時点で様々に結合し、分離し、及び／又は再結合できるようになる。限定ではなく一例として、コネクタ１１４は、ある時点で第２の装置１２０から分離し、その後、第１の装置１１０から何らかの第３の装置１３０にＡＶ情報の交換１３４などを行えるように、相互接続部１３２を介して第３の装置１３０に結合することができる。いくつかの実施形態では、交換１３４の特定の方向を限定せずに逆方向としてもよく、この場合は、第１の装置１１０がＡＶシンクとして動作し、第３の装置１２０がＡＶソースとして動作する。ある実施形態では、例えば、第２の装置１２０が、第１の装置１１０から分離された後に第１の装置１１０に再結合された場合、及び／又は第１の装置１１０と第２の装置１２０が、異なるＡＶ情報交換のためにＡＶシンクとＡＶソースの役割を切り替える場合などには、単純に第３の装置１３０が第２の装置１２０になる。
【００２６】
本明細書の説明で示すように、ＡＶ論理回路１１２は、第１の装置１１０をそれぞれの装置に各々別様に連続して結合するために、及び／又は第１の装置１１０とそれぞれの装置との間で各々別様に連続してＡＶ情報を交換するために、システム１００の様々な回路を保護することができる。
【００２７】
図２Ａに、ある実施形態による、ＡＶ装置の動作を制御する方法２００の要素を示す。方法２００を実行することにより制御されるＡＶ装置は、例えば第１の装置１１０の特徴の一部又は全部を含む装置とすることができる。１つの実施形態では、方法２００を実行することにより制御されるＡＶ装置が、ＡＶ論理回路１１２の特徴の一部又は全部しか含むことができず、コネクタ１１４などの第１の装置１１０の他の特徴などは含まない。本明細書では、方法２００を実行して第１の装置１１０内のＡＶ論理回路１１２を制御するという観点から様々な実施形態の特徴を説明する。しかしながら、本明細書に開示する技術に従って、このような説明を様々な追加の又は代替のＡＶハードウェアのいずれかに適用するように拡大することもできる。
【００２８】
ある実施形態では、ＡＶ装置が、異なる時点においてＡＶソース動作モード及びＡＶシンク動作モードを含む複数の動作モードのうちの異なるモードで動作する回路を含む通信論理回路を含む。ＡＶシンク動作モードは、例えば、通信論理回路が、コネクタ１１４などのコネクタを介してＡＶ装置に提供されるＡＶデータを受け取るためのものとすることができる。さらに、ＡＶシンク動作モードは、通信論理回路が、コネクタのチャネルを介して供給される第１の供給電圧から電力を受け取るためのものとすることができる。一方、ＡＶソース動作モードは、通信論理回路が、ＡＶ装置からコネクタを通じてＡＶデータを送信するためのものとすることができる。さらに、ＡＶソース動作モードは、通信論理回路が、コネクタのチャネルに第２の供給電圧を供給するためものとすることができる。ある実施形態では、第１の供給電圧レベルが第２の供給電圧レベルに等しい。
【００２９】
ある実施形態では、方法２００が、２１０において、ＡＶ装置における電源投入イベント、装置における電源切断イベント、又はＡＶ装置におけるリセットイベントのうちの１つの指示を検出するステップを含む。２１０における検出ステップは、例えばＡＶ論理回路１１２の制御回路が、ＡＶ論理回路１１２に含まれる、又はＡＶ論理回路１１２が別様にアクセスできる何らかのエージェントから送信された指示を直接的又は間接的に検出するステップを含むことができる。限定ではなく一例として、第１の装置１１０は、例えば第１の装置１１０が、起動又は切断動作を経過中であること、経過し終えたこと又は経過すると予想されること、或いは動作的電源状態に又は動作的電源状態から別様に遷移すると予想されることを指定する信号をＡＶ論理回路１１２に送信する電源管理ユニット、ホストプロセッサ又はその他のエージェントを含むことができる。ある実施形態では、このような動作的電源状態への又は動作的電源状態からの遷移が、ＡＶ論理回路１１２がコネクタ１１４を介してＡＶ情報を交換できない第１の電力状態と、ＡＶ論理回路１１２がコネクタ１１４を介してＡＶ情報を交換できる第２の電力状態との間の遷移を含むことができる。これとは別に、又はこれに加えて、ＡＶ論理回路１１２は、ＡＶ論理回路１１２の電力状態及び／又は第１の装置１１０のその他の構成要素の電力状態を評価するための検出器論理回路を含むことができる。
【００３０】
これに加えて、又はこれとは別に、２１０における検出ステップは、ＡＶ論理回路１１２の制御回路が、ＡＶ論理回路１１２に含まれる、又ＡＶ論理回路１１２が別様にアクセスできる何らかのエージェントからの、第１の装置１１０のＡＶ論理回路１１２又は他の何らかの構成要素がリセットされたこと、リセット中であること、又はリセットされると予想されることを指定し又は別様に示す信号を直接的又は間接的に検出することを含むことができる。このようなリセットを行うと、何らかの所定の基本構成の方を支持して、回路論理の何らかの現在の状態をフラッシュすることができる。リセットを行うと、例えば第１の装置１１０の電源を切らずに第１の装置１１０の一部又は全部を所定の構成に戻すことができる。
【００３１】
方法２００は、２１０において検出された指示に応答して、２２０においてＡＶ装置の通信論理回路を自動的に初期化することができる。限定ではなく一例として、ＡＶ論理回路１１２の制御論理回路は、ＡＶ論理回路１１２の通信論理回路を、この通信論理回路がコネクタのチャネルに第２の供給電圧を供給するのを防ぐデフォルト動作モードに自動的に入れることができる。ある実施形態では、デフォルト動作モードがＡＶシンク動作モードである。さらに、ある実施形態では、ＡＶソース動作モードが、ＡＶ装置の通信論理回路がコネクタのデータチャネルに第１の総量のインピーダンスを与えるためのものである。このような実施形態では、デフォルト動作モードが、通信論理回路がデータチャネルに第１の総量のインピーダンスを与えるのを防ぐことができる。
【００３２】
図２Ｂに、ある実施形態による、ＡＶ装置の動作を制御する方法２５０の要素を示す。方法２５０を実行することにより制御されるＡＶ装置は、例えば方法２００により制御される装置の特徴の一部又は全部を有する装置とすることができる。方法２５０は、例えば方法２００の後に実行することができるが、実施形態によってはこの点に限定されない。本明細書では、方法２５０を実行して第１の装置１１０内のＡＶ論理回路１１２を制御するという観点から様々な実施形態の特徴を説明する。しかしながら、本明細書に開示する技術に従って、このような説明を様々な追加の又は代替のＡＶハードウェアのいずれかに適用するように拡大することもできる。
【００３３】
方法２５０は、２６０において、コネクタ１１４などのコネクタを介したＡＶ装置と別の装置の接続性に関する特性を検出するステップを含むことができる。例えば、ＡＶ論理回路１１２の検出器論理回路は、ＡＶ装置の通信論理回路が方法２００のデフォルト動作モードにある間などに、コネクタを介した別の装置との接続性を検出することができる。これに加えて、又はこれとは別に、ＡＶ論理回路１１２のこのような検出器論理回路は、コネクタを介した別の装置との接続性の状態の変化を検出することができる。２６０における特性検出ステップは、例えば、方法２００に関して説明した第１の供給電圧を他の装置が供給している旨の指示を検出するステップを含むことができる。これとは別に、又はこれに加えて、２６０における検出ステップは、ホットプラグ検出（ＨＰＤ）信号、クロック信号、及び／又は１又はそれ以上のその他の信号の様々な組み合わせのいずれかを他の装置がコネクタに供給していること検出するステップを含むことができる。これとは別に、又はこれに加えて、２６０における検出ステップは、コネクタに他の装置を結合する信号線のインピーダンスを評価するステップを含むことができる。
【００３４】
方法２００は、２６０における特性検出ステップに応答して、２７０において、ＡＶ装置の通信論理回路を、方法２００の説明で参照した第２の供給電圧の供給を防ぐ何らかの第１の動作モードに自動的に入れることができる。この第１の動作モードは、例えば方法２００のデフォルト動作モードとすることができるが、実施形態によってはこの点に限定されない。方法２５０は、ＡＶ装置を第１の動作モードに入れる際に、各々がＡＶソースとして動作しようと試みる２つの結合されたＡＶ装置からの出力信号が衝突することに起因する回路損傷の可能性を制限することができる。
【００３５】
図３に、ある実施形態による、ＡＶ情報を交換するためのコネクタ３００の選択要素を示す。コネクタ３００は、例えば、コネクタ１１４の特徴の一部又は全部を含むことができる。図示のコネクタ３００は、ＨＤＭＩインターフェイス規格との互換性がある１９チャネル（例えば、１９ピン）コネクタであるが、実施形態によってはこの点に限定されない。コネクタ３００は、図３に示すものよりも多い、少ない、又はこれとは別のチャネルを含むコネクタなどの、様々な他のタイプの相互接続ハードウェアによってＡＶ情報交換をサポートすることもでき、このようなコネクタを介した通信も、本明細書で説明する技術と一致する。
【００３６】
図示のコネクタ３００は、ＨＤＭＩ通信における遷移時間最短差動信号伝送方式（ＴＤＭＳ）をサポートする相互接続ハードウェアを含む。より具体的には、ＨＤＭＩ１．４又はその他の何らかのＨＤＭＩインターフェイス規格に従い、コネクタ３００内のチャネルのそれぞれの機能を、例えば以下のように割り当てることができる。
チャネル１  ＴＭＤＳデータ２＋
チャネル２  ＴＭＤＳデータ２シールド
チャネル３  ＴＭＤＳデータ２−
チャネル４  ＴＭＤＳデータ＋
チャネル５  ＴＭＤＳシールド
チャネル６  ＴＭＤＳデータ−
チャネル７  ＴＭＤＳデータ０＋
チャネル８  ＴＭＤＳデータ０シールド
チャネル９  ＴＭＤＳデータ０−
チャネル１０  ＴＭＤＳクロック＋
チャネル１１  ＴＭＤＳクロックシールド
チャネル１２  ＴＭＤＳクロック−
チャネル１３  消費者向け電子機器制御（ＣＥＣ）
チャネル１４  ＨＤＭＩイーサネット（登録商標）チャネル（ＨＥＣ）データ
チャネル１５  システムクロック線（ＳＣＬ）−ディスプレイデータチャネル（ＤＤＣ）用のＩ2Ｃシリアルデータ線
チャネル１６  システムデータ（ＳＤＡ）−ＤＤＣ用のＩ2Ｃシリアルデータ線
チャネル１７  ＤＤＣ／ＣＥＣ／ＨＥＣ接地
チャネル１８  ＋５Ｖ電力
チャネル１９  ホットプラグ検出（ＨＰＤ）及び／又はＨＥＣデータ＋
２つの接続されたＡＶ装置が、コネクタ３００の同じ機能割り当てに従ってそれぞれの供給電圧及び／又はその他の信号を供給しようと同時に試みた場合、衝突が生じる可能性がある。
【００３７】
ある実施形態では、コネクタ３００を含む又はコネクタ３００に結合されたＡＶ装置が、方法２００及び／又は方法２５０に関して説明した特徴の一部又は全部を含む技術などの、このような衝突の可能性を低減する技術を実装することができる。限定ではなく一例として、このようなＡＶ装置の制御論理回路は、電源投入イベント、電源切断イベント及びリセットイベントのうちの１又はそれ以上などの何らかのイベント後に、これに続いて一定の接続性状態が識別された後にのみ、ＡＶ装置の通信論理回路がＡＶソース動作モードで動作するようにすることができる。例えば、この制御論理回路は、電源投入後／投入中、又は電源切断前／切断中のＡＶ装置を、ＡＶソースとしての動作に必要な機能が無効になったデフォルト動作モードに構成することができる。例えば、ＨＤＭＩ又は他の何らかのインターフェイス規格の条件によれば、この無効な機能がＡＶソース装置としての動作に必要となり得る。
【００３８】
これとは別に、又はこれに加えて、制御論理回路は、ＡＶ装置間の接続性に関する特性の変化を検出したことに応答して、ＡＶ装置をＡＶシンク動作モードに構成することができる。例えば、コネクタ３００における供給電圧の損失又は不在の指示、ＨＰＤ信号の損失又は不在の指示、他のいずれかの接続されたＡＶ装置により信号線プルアップインピーダンスが実装された旨の指示、及び／又は他のいずれかの接続されたＡＶ装置によりクロック信号が供給された旨の指示に応答して、ＡＶ装置を何らかのデフォルトＡＶシンク動作モードに設定し又は戻すことができる。様々な追加の又は別の検出状態のいずれかにより、ＡＶ装置をこのようなデフォルトモードでの動作に構成又は再構成できるかどうか、及び／又はいかにして構成又は再構成できるかを判断することができる。１つの実施形態では、デフォルト動作モードが、ＡＶ装置がＡＶシンクとして動作できるＨＤＭＩのシンクモードである。
【００３９】
ある実施形態では、ＡＶ装置の制御論理回路が、シンクモード及びソースモードを含む動作モード間で通信論理回路を遷移させるための状態機械又はその他の機構を実装することができる。限定ではなく一例として、ＡＶ装置は、ＡＶ装置の電源投入に応答して（又は電源投入中に）（或いはＡＶ装置の電源切断に応答して、又はＡＶ装置の電源切断中に）、及び／又は別のＡＶ装置との接続特性が存在しないこと又は変化したことを検出したことに応答して、装置の通信論理回路をシンクモードにデフォルト設定することができる。ＡＶ装置は、検出されたコネクタ３００の１又はそれ以上の接続特性に応じて、シンクモードとソースモードの間で様々に遷移することができる。このような接続特性としては、以下に限定されるわけではないが、別のＡＶ装置によりコネクタ３００を通じて＋５Ｖ電圧が供給されているかどうか、及び／又は１又はそれ以上の信号又は（ＨＰＤ，ＤＤＣプルアップ、ＴＤＭＳ終端などの）その他の接続特性が、他の何らかの接続されたＡＶ装置の動作可能なシンク又は動作可能なソースとしての機能の存在を示すか、それとも不在を示すかを挙げることができる。
【００４０】
図４Ａ及び図４Ｂに、ある実施形態による、ＡＶ装置の動作を制御する方法４００ａ、４００ｂの選択要素をそれぞれ示す。方法４００ａ、４００ｂの一方又は両方を実行することにより制御されるＡＶ装置は、例えば、第１の装置１１０の特徴の一部又は全部を含む装置とすることができる。ある実施形態では、方法４００ａ、４００ｂの一方又は両方を実行することにより制御されるＡＶ装置が、ＡＶ論理回路１１２の特徴の一部又は全部しか含むことができず、コネクタ１１４などの第１の装置１１０の他の特徴などは含まない。方法４００ａ、４００ｂは、本明細書で方法２００、２５０に関して説明した特徴の一部又は全部を含むことができるが、実施形態によってはこの点に限定されない。
【００４１】
本明細書では、ＨＤＭＩインターフェイス要件に固有の特徴に関して図４Ａ及び図４Ｂを説明する。しかしながら、このような説明は、ＡＶ情報を通信するための様々な追加の又は代替のインターフェイス規格のいずれかの要件に適用するように拡大することができる。例えば、異なる実施形態によれば、（異なる遅延、抵抗値、信号出力、試験条件などの）様々な追加の又は代替の試験条件を使用して、ＡＶ装置の１又はそれ以上の動作モード遷移を生じさせるべきかどうか、又はいかにして生じさせるべきかを判断することができる。
【００４２】
方法４００ａは、４０５において、リセットイベント、電源オンイベント又は電源オフイベントの指示に応答して、ＡＶ装置をデフォルト設定でシンクモードに初期化することができる。４０５における初期化ステップは、例えば、＋５ＶのＨＤＭＩ出力（チャネル１８）、ＨＰＤ出力（ピン１９）、一部又は全部のＤＤＣ出力（ピン１５及び／又は１６）、及びこのようなＤＤＣ出力のそれぞれの１．８Ｋプルアップ抵抗のうちの１つ又はそれ以上を無効にするステップを含むことができる。４０５における初期化ステップは、コネクタ１１４などのコネクタを介して結合された他のいずれかの装置に対する能力を識別することに備えて、ＡＶ装置の拡張ディスプレイ識別データ（ＥＤＩＤ）機能を初期化するステップをさらに含むことができる。方法４００は、４０５における初期化ステップ後に、４１０において、１００ｍｓなどの何らかの遅延を与えて、高い値のプルダウン抵抗が＋５ＶのＨＤＭＩ出力を放電させるようにすることができる。しかしながら、実施形態によっては、このような遅延は必須ではない。
【００４３】
方法４００は、４１０における遅延後に、方法４００ａにより制御されているＡＶ装置に別の装置が結合された旨の何らかの指示がないかを検証することができる。限定ではなく一例として、方法４００ａは、４１５において、コネクタ１１４に＋５ＶのＨＤＭＩ供給電圧が供給されているかどうか、すなわちコネクタを介して結合された装置が何らかのＡＶソースモードで動作しているかどうかを検証することができる。方法４００ａは、４１５において＋５Ｖの供給電圧が検出された場合、４２０において、コネクタ（ピン１９）にＨＰＤ信号をアサートし、４２５において、ＡＶ装置の通信論理回路の動作をシンクモードで開始することができる。ＡＶ装置は、例えば４３０において、コネクタにおいて他の装置により＋５Ｖの供給電圧が供給され続けていることを時折検証することにより、他の装置との接続性の変化を検証することができる。ある実施形態では、＋５Ｖの供給電圧がこのように供給されていないことが検出されると、方法４００ａは、そのＨＰＤ信号、ＤＤＣ出力機能及び／又は現在使用されていない他のいずれかのＡＶシンク機能を無効にすることができる。その後、方法４００ａは、いずれかの接続された装置が存在するかどうかを再び検証することに備えて、４１０における遅延を与えるステップに戻ることができる。
【００４４】
４１５において、＋５Ｖの供給電圧が検出されない場合、方法４００ａは、コネクタを介して結合している可能性のある何らかのＡＶシンクモードで動作しているいずれかの装置の存在を検出することができる。限定ではなく一例として、方法４００ａは、４４０において、ＨＤＭＩ仕様に定められているようにコネクタのクロックチャネル（ＳＣＬチャネル１５）上に４７ｋΩのプルアップ抵抗が存在すること、データ（ＳＣＬチャネル１５）上のインピーダンスがＨＤＭＩで規定された１．５ｋΩ〜２．０ｋΩのソース範囲内にないこと、及び何らかの結合された装置において１又はそれ以上の異なるコネクタ対にターミネータが設けられていることが受信機感知入力（ＲＳＥＮ）信号によって示されることを確認するための検証を行うことができる。４１５において、ＡＶシンク装置が検出されない場合、方法４００ａは、いずれかの接続された装置が存在するかどうかを再び検証することに備えて、４１０における遅延を与えるステップに戻ることができる。
【００４５】
４１５において、ＡＶシンク装置が検出された場合、１つの実施形態では、方法４００ｂの動作を続けることができる。例えば、方法４００ｂは、４５０において、ＡＶ装置の通信論理回路がコネクタに＋５Ｖの供給電圧を供給できるようにすることなどを含むソースモードへの遷移を開始することができる。ある実施形態では、方法４００ｂが、４５５において、何らかのＡＶシンク装置からのＨＰＤ信号が検出されない場合にタイムアウトするために、０．５秒などに設定されたＨＰＤタイマを起動することができる。方法４００ｂは、４６０において、ＨＰＤ信号が検出されたかどうかを検証することができ、この４６０における検証は、４８０におけるＨＰＤタイマが切れたかどうかについての検証に基づいて連続的に行うことができる。４６０において、ＨＰＤ信号が検出された場合、方法４００ｂは、４６５において、ＡＶ装置の動作をソースモードで開始することができる。
【００４６】
４８０において、ＨＰＤタイマが切れたと判定された場合、方法４００ｂは、ＡＶシンク装置が結合されている旨の１又はそれ以上の指示が依然としてコネクタに存在するかどうかについての評価を行うことができる。限定ではなく一例として、方法４００ｂは、４８５において、ＨＤＭＩ規格に定められているようにコネクタのクロックチャネル（ＳＣＬチャネル１５）上に４７ｋΩのプルアップ抵抗が存在するかどうかを確認するための検証を行うことができる。４８５において、このような４７ｋΩのプルアップ抵抗が検出された場合、方法４００ｂは、４５５における別のＨＰＤタイマを設定するステップに戻ることができる。
【００４７】
４８５において、このような４７ｋΩのプルアップ抵抗が検出されない場合、方法４００ｂは、４４５において、＋５ＶのＨＤＭＩ出力（チャネル１８）、一部の又は全部のＤＤＣ出力（ピン１５及び／又は１６）、及び／又はこのようなＤＤＣ出力のそれぞれの１．８Ｋプルアップ抵抗などのうちの１つ又はそれ以上を無効にすることなどを含む、ＡＶ装置をシンクモードに戻す準備を開始することができる。４４５におけるシンクモード動作の準備後には、方法４００ｂに続けて、４１０における遅延を与えるステップなどの方法４００ａの動作を行うことができる。
【００４８】
ある実施形態では、ソースモードにあるＡＶ装置の動作が、４６５において、出力チャネルとして機能すべきコネクタのＤＤＣチャネルに対して１．８Ｋのプルアップ抵抗を有効にすることを含む。これに加えて、又はこれとは別に、４６５におけるソースモード動作は、検出されたＡＶシンク装置の能力のＥＤＩＤ読み取りを行うことを含むことができる。ソースモードにあるＡＶ装置の動作は、４７０における検証により、検出されたＡＶシンク装置がもはやＨＰＤ信号を供給していないことが示されるまで継続することができる。このようなＨＰＤ信号がもはや検出されない場合、方法４００ｂは、検出されたＡＶシンク装置がなぜかＡＶソース動作に遷移することなどに起因する考えられる悪影響からＡＶ装置を保護し始めることができる。限定ではなく一例として、方法４００ｂは、４７５において、コネクタの１又はそれ以上のＤＤＣチャネルの１．８ｋΩのプルアップ抵抗を無効にすることができる。方法４００ｂは、４７５における無効化後、４８５における存在の検証を行うことができる。
【００４９】
図５に、ある実施形態による、ＡＶ情報を交換するシステム５００の選択要素を示す。システム５００は、例えば、第１の装置１１０の特徴の一部又は全部を含むことができる。例えば、システム５００は、ＡＶ論理回路１１２の特徴の一部又は全部を有するＡＶ論理回路５７０を含むことができる。
【００５０】
システム５００は、システム５００の端部の例示的なＨＤＭＩコネクタ５１０によって示す、ＡＶ情報の交換のためにシステム５００を何らかの外部装置（図示せず）に結合するためのＡＶコネクタを含むことができる。ＡＶ論理回路５７０は、ＨＤＭＩコネクタ５１０を介した異なるタイプのＡＶ通信に対応するために、システム５００内で異なる動作モードを様々に実現する機構を含むことができる。限定ではなく一例として、ＡＶ５７０は、ＨＤＭＩコネクタ５１０を介したシステム５００と何らかのＡＶ装置との接続性に関する１又はそれ以上の特性の有無を示す情報を受け取るための制御論理回路５０５を含むことができる。
【００５１】
例えば、制御論理回路５０５は、ＨＤＭＩコネクタ５１０を介して交換された信号を中継及び／又は分析するシステム５００の検出器論理回路５２０を含み、又はこれに別様にアクセスすることができる。ある実施形態では、検出器論理回路５２０が、供給電圧出力を検出するための論理回路、信号線の終端を検出するための論理回路、ＥＤＩＤ又は他のこのような識別子を検出するための論理回路、デジタルデータ機能を検出するための論理回路、及び／又はクロック信号を検出するための論理回路などのうちの１つ又はそれ以上を含むことができる。このような検出を行うための検出器論理回路５２０の特定の機構は、クロック信号、データ電圧入力、インピーダンスなどを検出するための従来の技術から適応させることができ、いくつかの実施形態では限定的なものではない。検出器論理回路５２０は、ＨＤＭＩコネクタ５１０を介して交換される１又はそれ以上の信号を傍受するためのデータ交換パスに沿って結合された形で示しているが、別の実施形態では、ＨＤＭＩコネクタ５１０を介して交換される信号を受動的に感知するように構成することができる。
【００５２】
検出器論理回路５２０からのメッセージは、システム５００がその論理回路を動作モード間で遷移すべきかどうか、及び／又はいかにして遷移すべきかを制御論理回路５０５に示すことができる。ある実施形態では、制御論理回路５０５が、システム５００の通信論理回路５８０を、異なる時点において、シンクモード及びソースモードなどを含む複数の動作モードのうちの異なるモードに様々に入れるための制御機能を提供することができる。例えば、制御論理回路５０５は、方法５００及び／又は方法５５０の技術の一部又は全部に従って、通信論理回路５８０を動作モード間で遷移させることができる。
【００５３】
限定ではなく一例として、制御論理回路５０５は、例示的なアナログスイッチ５３０によって示す通信論理回路５８０のスイッチを、ソースモード動作のためのＨＤＭＩ（又はその他のＡＶインターフェイス規格）送信論理回路５４０と、シンクモード動作のためのＨＤＭＩ（又はその他のＡＶインターフェイス規格）受信論理回路５５０との間で切り替えるように構成することができる。
【００５４】
制御論理回路５０５は、ＨＤＭＩ送信論理回路５４０とＨＤＭＩ受信論理回路５５０の一方又は両方をさらに構成するための機能を提供することもできるが、実施形態によってはこの点に限定されない。例えば、ＨＤＭＩ受信論理回路５５０は、別のＡＶ装置からＨＤＭＩ情報を受け取るためのサブモードと、ＭＨＬ情報を受け取るためのサブモードとを切り替えるためのＨＤＭＩ／ＭＨＬ機能を含むことができる。制御論理回路５０５は、ＨＤＭＩ受信論理回路５５０を異なる時点においてこのようなサブモードで様々に動作するように選択的に構成するための信号（図示せず）を供給することができる。
【００５５】
本明細書では、ＡＶ装置を構成するための技術及びアーキテクチャについて説明した。上記の説明では、いくつかの実施形態を完全に理解できるように、説明目的で数多くの具体的な詳細を示した。しかしながら、当業者には、これらの具体的な詳細を伴わずに実施できる実施形態も存在することが明らかであろう。その他の場合、説明を曖昧にしないように、構造及び装置をブロック図の形で示している。
【００５６】
本明細書における「１つの実施形態」又は「ある実施形態」に対する言及は、その実施形態に関連して説明する特定の特徴、構造又は特性が本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。本明細書の様々な箇所で見られる「１つの実施形態では」という表現は、必ずしも全てが同じ実施形態について言及しているものではない。
【００５７】
本明細書における詳細な説明の一部は、コンピュータメモリ内のデータビット上の動作のアルゴリズム及び象徴的表現の観点から提示したものである。これらのアルゴリズム的説明及び表現は、コンピュータ技術の当業者が自らの研究内容を他の当業者に最も効果的に伝えるために使用する手段である。本明細書では、及び一般的に、アルゴリズムは、望ましい結果をもたらす首尾一貫した一連のステップであると考えられる。これらのステップは、物理量の物理的な操作を必要とする。必ずしもそうではないが、通常これらの量は、記憶、転送、合成、比較及びその他の形で操作できる電気又は磁気信号の形をとる。主に共通使用という理由で、時にはこれらの信号を、ビット、値、要素、記号、文字、用語、番号として示すことが便利であることが分かっている。
【００５８】
しかしながら、これらの及び同様の用語は、全て適当な物理量に関連付けられるべきものであり、またこれらの量に与えられた便利な表記に過ぎない点に留意されたい。本明細書の説明から明らかなように、特に別途述べていない限り、説明全体を通じて、「ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ（処理する）」又は「ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ（算出する）」又は「ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ（計算する）」又は「ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ（決定する）」又は「ｄｉｓｐｌａｙｉｎｇ（表示する）」などの用語を利用した説明は、コンピュータシステムのレジスタ及びメモリ内の物理（電子）量として表されるデータを操作し、コンピュータシステムのメモリ、レジスタ、又はその他のこのような情報記憶装置、送信又は表示装置内の物理量として同様に表される他のデータに変換するコンピュータシステム又は同様の電子計算装置の動作及び処理を意味するものである。
【００５９】
いくつかの実施形態は、本明細書における動作を実行するための装置にも関連する。この装置は、必要な目的のために特別に構成することができ、コンピュータに記憶されたコンピュータプログラムによって選択的に起動又は再構成される汎用コンピュータを含むことができる。このようなコンピュータプログラムは、以下に限定されるわけではないが、フロッピー（登録商標）ディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、及び光磁気ディスクを含むあらゆる種類のディスク、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）などのランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、磁気又は光カード、或いは電子命令を記憶するのに適したあらゆる種類の媒体などの、コンピュータシステムバスに結合されたコンピュータ可読記憶媒体に記憶することができる。
【００６０】
本質的に、本明細書で示したアルゴリズム及び表示は、いずれの特定のコンピュータ又はその他の装置に関するものでもない。本明細書の教示によるプログラムと共に様々な汎用システムを使用することもでき、或いはより専門的なシステムを構築して必要な方法ステップを行うほうが便利であると分かる場合もある。これらの様々なシステムに必要な構造は、本明細書の説明から明らかになる。また、いくつかの実施形態は、いずれかの特定のプログラミング言語を参照しながら説明したものではない。様々なプログラミング言語を使用して、本明細書で説明したような実施形態の技術を実装できると理解されよう。
【００６１】
本明細書で説明した内容に加え、開示した実施形態及びその実装には、本発明の範囲から逸脱することなく様々な修正を加えることができる。従って、本明細書における例示及び用例は、限定的な意味ではなく例示的な意味で解釈すべきである。本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲のみを参照して評価すべきものである。
【符号の説明】
【００６２】
１００  システム
１１０  第１の装置
１１２  オーディオ／ビデオ論理回路
１１４  コネクタ
１２０  第２の装置
１２２  相互接続部
１２４  交換
１３０  第３の装置
１３２  相互接続部
１３４  交換
【図１】
2014509821.tif 000003
【図２Ａ】
2014509821.tif 000004
【図２Ｂ】
2014509821.tif 000005
【図３】
2014509821.tif 000006
【図４Ａ】
2014509821.tif 000007
【図４Ｂ】
2014509821.tif 000008
【図５】
2014509821.tif 000009
【国際調査報告】
2014509821.tif 000010
2014509821.tif 000011