(57)【要約】    本発明は、化学式１で表される化合物を提供する。本発明による化合物は、発光輝度及び発光効率が高く、色純度に優れ、高温安定性に優れるので、長寿命の有機ＥＬ素子用材料及び有機ＥＬ素子を提供することができる。
2014522380.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
化学式１で表される化合物。
【化１】
2014522380.tif 000047
前記式において、
Ａｒ１は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、
Ａｒ２は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、
Ａｒ３は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、
Ａｒ４はＣ６−１６２価芳香族基であり、前記Ｃ６−１６２価芳香族基は非置換又はフェニルで置換され、及び
Ａｒ５はＣ６−１４１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１４１価芳香族基は非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されるが、
Ａｒ３がＣ６−１０１価芳香族基であれば、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ水素であり、Ａｒ３が水素であれば、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれＣ６−１０１価芳香族基である。
【請求項２】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、
前記Ａｒ３はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ４はナフチレン、フェニレン、ピレニレン、フェナントリレン、又は非置換もしくはフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、非置換又はナフチルで置換されたフェニル、あるいは非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、
前記Ａｒ３は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ４はナフチレン又はアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、又はナフチルもしくはフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、
前記Ａｒ３はフェニルであり、
前記Ａｒ４はフェニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、又はビフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、
前記Ａｒ３はフェニルであり、
前記Ａｒ４はピレニル又はフェナントリレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、
前記Ａｒ３はフェニル又はナフチルであり、
前記Ａｒ４は非置換又はフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、 及び
前記Ａｒ３はフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、６−フェニル−２−ナフチル、又は６−（１−ナフチル）−２−ナフチルである請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
前記Ａｒ１はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ２はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ３は水素であり、
前記Ａｒ４はナフチレン、フェニレン、ピレニレン、フェナントリレン、又は非置換もしくはフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、非置換又はナフチルで置換されたフェニル、あるいは非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
前記Ａｒ１は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ２は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、
前記Ａｒ３は水素であり、
前記Ａｒ４はナフチレン又はアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、又はナフチルもしくはフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
前記Ａｒ１はフェニルであり、
前記Ａｒ２はフェニルであり、
前記Ａｒ３は水素であり、
前記Ａｒ４はフェニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、又はビフェニルで置換されたアントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項１１】
前記Ａｒ１はフェニルであり、
前記Ａｒ２はフェニルであり、
前記Ａｒ３は水素であり、
前記Ａｒ４はピレニル又はフェナントリレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
前記Ａｒ１はフェニル又はナフチルであり、
前記Ａｒ２はフェニル又はナフチルであり、
前記Ａｒ３は水素であり、
前記Ａｒ４は非置換又はフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び
前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項１３】
前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、６−フェニル−２−ナフチル、又は６−（１−ナフチル）−２−ナフチルであり、 及び
前記Ａｒ３は水素である請求項１に記載の化合物。
【請求項１４】
前記Ａｒ１及びＡｒ２はフェニルであり、 及び
前記Ａｒ３は水素である請求項１に記載の化合物。
【請求項１５】
前記Ａｒ４は１，４−ナフチレン、２，６−ナフチレン、１，４−フェニレン、１，６−ピレニレン、２，７−フェナントリレン、９，１０−アントラセニレン、又は９−フェニル−２，１０−アントラセニレンである請求項１に記載の化合物。
【請求項１６】
前記Ａｒ５は１−ナフチル、２−ナフチル、ビフェニル−４−イル、フェニル、４−（１−ナフチル）−フェニル、４−（２−ナフチル）−フェニル、１０−（１−ナフチル）−９−アントラセニル、１０−（２−ナフチル）−９−アントラセニル、１０−フェニル−９−アントラセニル、１０−（４−（１−ナフチル）フェニル）−９−アントラセニル、１０−（４−（２−ナフチル）フェニル）−９−アントラセニル、又は１０−（ビフェニル−４−イル）−９−アントラセニルである請求項１に記載の化合物。
【請求項１７】
化学式１の化合物は下記化合物からなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
2014522380.tif 000048
2014522380.tif 000049
2014522380.tif 000050
2014522380.tif 000051
2014522380.tif 000052
2014522380.tif 000053
2014522380.tif 000054
2014522380.tif 000055
2014522380.tif 000056
2014522380.tif 000057
2014522380.tif 000058
【請求項１８】
請求項１〜１７のいずれか一項の化合物からなる有機ＥＬ素子用材料。
【請求項１９】
陰極と陽極間に少なくとも１つの発光層を含む単層又は多層からなる有機薄膜層が挟持されている有機ＥＬ素子であって、
前記有機薄膜層の少なくとも１層が請求項１８の有機ＥＬ素子用材料を含有する有機ＥＬ素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスプレイ分野に関し、特にディスプレイの一種である有機ＥＬ素子の製造に用いることができるナフタレン誘導体、並びにそれを用いた有機ＥＬ素子用材料及び有機ＥＬ素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機半導体は、様々なタイプの数多くの電子装置への応用のために開発されている。有機ＥＬ素子は、従来の液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、プラズマディスプレイ（ＰＤＰ）、及び電界放出ディスプレイ（ＦＥＤ）などの他のフラットパネルディスプレイに比べて、構造が簡単であり、製造工程における様々な利点があり、高輝度で視野角特性に優れ、応答速度が速く、駆動電圧が低いので、壁掛けテレビなどのフラットパネルディスプレイ、ディスプレイのバックライト、照明、看板などの光源として用いることができるように盛んに開発が進められている。
【０００３】
有機ＥＬ素子は、一般に、直流電圧を印加した際に陽極から注入された正孔と陰極から注入された電子が再結合して電子正孔対であるエキシトンを形成し、このエキシトンのエネルギーを発光材料に伝達することにより、光に変換される。
【０００４】
有機ＥＬ素子の効率と安定性を向上させるために、イーストマンコダック社のタン（C. W. Tang）らにより、２つの反対電極間に積層型有機薄膜を構成した低電圧駆動有機ＥＬ素子が報告（非特許文献１）されて以来、多層薄膜構造の有機ＥＬ素子に用いる有機材料に関する研究が盛んに行われている。また、発光材料としてフェニルアントラセン誘導体を用いた素子は特許文献１に開示されている。前記アントラセン誘導体は青色発光材料として用いられるが、より高効率の発光が求められている。
【０００５】
一方、素子の寿命向上のために薄膜の安定性が求められており、従来のアントラセン誘導体は結晶化して薄膜が破壊されることが多かったので、改善が求められていた。例えば、特許文献２にはジナフチルアントラセン化合物が開示されている。しかし、前記化合物は、左右及び上下対称の分子構造であるので、高温保存及び高温駆動において容易に配列して結晶化する。また、特許文献３に左右非対称のアリルアントラセン化合物が開示されているが、アントラセンジイルで置換する基の片方が単純なフェニル基やビフェニル基なので、結晶化を防ぐことができなかった。
【０００６】
よって、本発明者は、駆動電圧が低く、色純度、発光効率及び耐熱性に優れ、長寿命を達成できる芳香族化合物について研究を重ねた結果、１，８−置換ナフタレン誘導体が上記課題を解決し得ることを確認して本発明を完成するに至った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開１９９６−０１２６００号公報
【特許文献２】米国特許第０５９３５７１号明細書
【特許文献３】特開２０００−２７３０５６号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】C. W. Tang, S. A. Vanslyke, Applied Physics Letters, 51巻 913頁, 1987年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、駆動電圧が低く、色純度、発光効率及び耐熱性に優れ、長寿命を達成できる芳香族化合物、それを用いた有機ＥＬ素子用材料及び有機ＥＬ素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明は、化学式１で表される化合物を提供する。
【００１１】
【化１】
2014522380.tif 000003
【００１２】
前記式において、Ａｒ１は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、Ａｒ２は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、Ａｒ３は水素又はＣ６−１０１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１０１価芳香族基は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換され、Ａｒ４はＣ６−１６２価芳香族基であり、及び前記Ｃ６−１６２価芳香族基は非置換又はフェニルで置換され、Ａｒ５はＣ６−１４１価芳香族基であり、前記Ｃ６−１４１価芳香族基は非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されるが、Ａｒ３がＣ６−１０１価芳香族基である場合、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ水素であり、Ａｒ３が水素である場合、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれＣ６−１０１価芳香族基である。
【００１３】
化学式１の化合物は、ナフタレンの１，８位に置換された構造であり、各置換基の距離が近いので、立体効果により化学構造が非常に歪んでいるという特徴がある。図１及び図２に示すように、２種の化合物は同じ分子式を有するが、１，８−置換ナフタレンのほうが１，４−置換ナフタレンより３次元立体構造が非常に歪んでいることが確認される。歪んだ立体構造により空間的に分子間の距離を大きくすることができ、これを有機発光素子に適用した場合、色純度に優れ、かつ長寿命を得ることができる。
【００１４】
化学式１において、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、前記Ａｒ３はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ４はナフチレン、フェニレン、ピレニレン、フェナントリレン、又は非置換もしくはフェニルで置換されたアントラセニレンであり、前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、非置換又はナフチルで置換されたフェニル、あるいは非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００１５】
また、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、前記Ａｒ３は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ４はナフチレン又はアントラセニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、又はナフチルもしくはフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００１６】
さらに、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、前記Ａｒ３はフェニルであり、前記Ａｒ４はフェニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、又はビフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００１７】
さらに、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、前記Ａｒ３はフェニルであり、前記Ａｒ４はピレニル又はフェナントリレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルであることが好ましい。
【００１８】
さらに、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、前記Ａｒ３はフェニル又はナフチルであり、前記Ａｒ４は非置換又はフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルであることが好ましい。
【００１９】
さらに、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれ水素であり、 及び前記Ａｒ３はフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、６−フェニル−２−ナフチル、又は６−（１−ナフチル）−２−ナフチルであることが好ましい。
【００２０】
さらに、前記Ａｒ１はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ２はフェニル、あるいは非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ３は水素であり、前記Ａｒ４はナフチレン、フェニレン、ピレニレン、フェナントリレン、又は非置換もしくはフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、非置換又はナフチルで置換されたフェニル、あるいは非置換、又はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、もしくはビフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００２１】
さらに、前記Ａｒ１は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ２は非置換又はフェニルもしくはナフチルで置換されたナフチルであり、前記Ａｒ３は水素であり、前記Ａｒ４はナフチレン又はアントラセニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、又はナフチルもしくはフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００２２】
さらに、前記Ａｒ１はフェニルであり、前記Ａｒ２はフェニルであり、前記Ａｒ３は水素であり、前記Ａｒ４はフェニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、フェニル、ナフチルで置換されたフェニル、又はビフェニルで置換されたアントラセニルであることが好ましい。
【００２３】
さらに、前記Ａｒ１はフェニルであり、前記Ａｒ２はフェニルであり、前記Ａｒ３は水素であり、前記Ａｒ４はピレニル又はフェナントリレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルであることが好ましい。
【００２４】
さらに、前記Ａｒ１はフェニル又はナフチルであり、前記Ａｒ２はフェニル又はナフチルであり、前記Ａｒ３は水素であり、前記Ａｒ４は非置換又はフェニルで置換されたアントラセニレンであり、 及び前記Ａｒ５はナフチル、ビフェニル、又は非置換もしくはナフチルで置換されたフェニルであることが好ましい。
【００２５】
さらに、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ２はそれぞれフェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、６−フェニル−２−ナフチル、又は６−（１−ナフチル）−２−ナフチルであり、 及び前記Ａｒ３は水素であることが好ましい。
【００２６】
さらに、前記Ａｒ１及びＡｒ２はフェニルであり、 及び前記Ａｒ３は水素であることが好ましい。
【００２７】
さらに、前記Ａｒ４は１，４−ナフチレン、２，６−ナフチレン、１，４−フェニレン、１，６−ピレニレン、２，７−フェナントリレン、９，１０−アントラセニレン、又は９−フェニル−２，１０−アントラセニレンであることが好ましい。
【００２８】
さらに、前記Ａｒ５は１−ナフチル、２−ナフチル、ビフェニル−４−イル、フェニル、４−（１−ナフチル）−フェニル、４−（２−ナフチル）−フェニル、１０−（１−ナフチル）−９−アントラセニル、１０−（２−ナフチル）−９−アントラセニル、１０−フェニル−９−アントラセニル、１０−（４−（１−ナフチル）フェニル）−９−アントラセニル、１０−（４−（２−ナフチル）フェニル）−９−アントラセニル、又は１０−（ビフェニル−４−イル）−９−アントラセニルであることが好ましい。
【００２９】
化学式１で表される化合物の一例は次の通りである。
【００３０】
2014522380.tif 000004
2014522380.tif 000005
2014522380.tif 000006
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【００３１】
また、化学式１において、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ水素であり、Ａｒ３がＣ６−１０１価芳香族基である場合、本発明は、一例として反応式１で表される化学式１の化合物の製造方法を提供する。反応式１において、Ａｒ３、Ａｒ４及びＡｒ５の定義は前述した通りである。
【００３２】
［反応式１］
2014522380.tif 000011
【００３３】
ステップ１−１は、化学式１−２で表される化合物と化学式１−３で表される化合物を反応させて化学式４で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。
【００３４】
ステップ１−２は、化学式１−５で表される化合物のＢｒ基をＢ（ＯＨ）２基で置換して化学式１−６で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、ｎ−ブチルリチウムとトリエチルボレートをそれぞれ添加して反応させることができる。
【００３５】
ステップ１−３は、化学式１−６で表される化合物と化学式１−７で表される化合物を反応させて化学式１−８で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。
【００３６】
ステップ１−４は、化学式１−８で表される化合物のＢｒ基をＢ（ＯＨ）２基で置換して化学式１−９で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、ｎ−ブチルリチウムとトリエチルボレートをそれぞれ添加して反応させることができる。
【００３７】
ステップ１−５は、化学式１−９で表される化合物とステップ１で製造された化学式１−４で表される化合物を反応させて化学式１で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。
【００３８】
また、化学式１−１で表される化合物のＡｒ３とＡｒ４−Ａｒ５が同じ置換基である場合は、ステップ１の反応物のモル比を調整することにより、ステップ１のみでも化学式１で表される化合物を製造することができる。
【００３９】
また、化学式１において、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれＣ６−１０１価芳香族基であり、Ａｒ３が水素である場合、本発明は、一例として反応式２で表される化学式１の化合物の製造方法を提供する。反応式２において、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４及びＡｒ５の定義は前述した通りである。
【００４０】
［反応式２］
2014522380.tif 000012
【００４１】
ステップ２−１及び２−２は、化学式２−２で表される化合物と化学式２−３及び２−４で表される化合物を順次反応させて化学式２−５で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。ここで、Ａｒ１とＡｒ２が同じ置換基である場合は、反応物のモル比を調整することにより、１回のステップで化学式２−５で表される化合物を製造することができる。
【００４２】
ステップ２−３は、化学式２−５で表される化合物と臭素を反応させて化学式２−６で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはクロロホルムを用いることができる。
【００４３】
ステップ２−４は、化学式２−７で表される化合物のＢｒ基をＢ（ＯＨ）２基で置換して化学式２−８で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、ｎ−ブチルリチウムとトリエチルボレートをそれぞれ添加して反応させることができる。
【００４４】
ステップ２−５は、化学式２−８で表される化合物と化学式２−９で表される化合物を反応させて化学式２−１０で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。
【００４５】
ステップ２−６は、化学式２−１０で表される化合物のＢｒ基をＢ（ＯＨ）２基で置換して化学式２−１１で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、ｎ−ブチルリチウムとトリエチルボレートをそれぞれ添加して反応させることができる。
【００４６】
ステップ２−７は、化学式２−１１で表される化合物とステップ３で製造された化学式２−６で表される化合物を反応させて化学式２−１で表される化合物を製造するステップである。溶媒としてはテトラヒドロフランを用いることができ、触媒としてはテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液と共に用いることができる。
【００４７】
また、本発明は、化学式１で表される化合物からなる有機ＥＬ素子用材料を提供する。化学式１で表される化合物は、置換基の種類や特性に応じて、有機ＥＬ素子を構成する正孔注入材料、正孔輸送材料、発光材料、電子輸送材料及び電子注入材料として用いることができる。特に、発光層の構成材料として発光層のホスト（host）又はドーパント（dopant）特性を付与することができ、素子として製造する際に、素子の駆動電圧、熱的安定性による寿命、色純度、発光効率などを向上させることができる。
【００４８】
また、本発明は、陰極と陽極間に少なくとも１つの発光層を含む単層又は多層からなる有機薄膜層が挟持されている有機ＥＬ素子であって、前記有機薄膜層の少なくとも１層が化学式１で表される化合物からなる有機ＥＬ素子用材料を含有する有機ＥＬ素子を提供する。
【００４９】
単層型の場合は、基板、陽極、陰極、及び陽極と陰極間に発光層を含み、多層型有機ＥＬ素子としては、陽極と陰極間に有機物、又は有機金属錯体、金属塩などの正孔注入層、正孔輸送層、電子阻止層、有機発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層を構成物質の種類や特性に応じて適宜組み合わせることにより２層以上積層したものがある。
【００５０】
多層構造の有機ＥＬ素子の利点は、クエンチング（quenching）による輝度や寿命の低下を防止したり、印加電圧を低くできることである。陽極から正孔を注入する層を正孔注入層、正孔注入層から正孔を受け取って発光層まで正孔を輸送する層を正孔輸送層といい、電子の正孔輸送層への移動を阻止する電子阻止層を有機発光層と正孔輸送層間に形成してもよい。また、必要に応じて、正孔注入層と正孔輸送層を区分することなく、正孔の注入と輸送を同時に行える材料を選択してもよい。同様に、陰極から電子を注入する層を電子注入層、電子注入層から電子を受け取って発光層まで電子を輸送する層を電子輸送層といい、正孔の電子輸送層への移動を阻止する正孔阻止層を有機発光層と電子輸送層間に形成してもよい。発光層は、正孔と電子が再結合することにより光を発生させる層であり、単独又は２〜５種の物質で構成される。２種以上の物質で発光層を構成する場合、発光材料の役割に応じて、膜の主な構成材料をホストといい、他の化合物をドーパントという。
【００５１】
本発明の化学式１で表される化合物は、ホスト又はドーパント材料として用いることができる。また、本発明の化学式１で表される化合物をホストとして用い、本発明の化学式１で表される化合物でない化合物をドーパントとして用いることもでき、逆に本発明の化学式１で表される化合物でない化合物をホストとして用い、本発明の化学式１で表される化合物をドーパントとして用いることもできる。
【００５２】
また、本発明の化学式１で表される化合物の発光波長に応じて、青色、緑色、赤色、又はそれを混合するか、発光層を２層以上形成して白色の発光を得ることもできる。前記各層は、材料のエネルギー準位、耐熱性、有機化合物膜や金属電極との密着性などの各要因により選択されて用いられる。本発明において、好ましい素子の層構成として、基板から陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、及び陰極の順に形成した。
【００５３】
基板は、有機ＥＬ素子の製造過程を通して、支持体及び素子の構成のための保護層としての機能を果たす。一般に、平坦性及び機械的強度、様々な工程に耐え得る熱的安定性、揮発性物質の非排出、空気及び水分の侵入防止、並びに透明性が求められる。しかし、陰極方向や側面の発光を必要とする素子の場合は、反射率の高い基板を用いてもよい。透明性を有する材料としては、ガラス、石英、透明性樹脂フィルムなどがあり、透明性樹脂フィルムとしては、ポリエチレン、エチレン−ビニルアセテート共重合体、エチレン−ビニルアルコール共重合体、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ナイロン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体、ポリビニルフルオライド、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリビニリデンフルオライド、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリエーテルイミド、ポリイミド、ポリプロピレンなどが挙げられる。透明でない基板材料としては、シリコンウエハ、セラミック、クロム、金などの金属などを用いることができ、多層からなる前記基板材料を用いることができる。
【００５４】
有機ＥＬ素子の陽極は、薄膜状で存在し、電源が接続される導電性材料からなり、正孔注入が円滑になるように、比較的高い仕事関数（４ｅＶ以上）を有することが好ましい。炭素、アルミニウム、バナジウム、鉄、クロム、銅、亜鉛、コバルト、ニッケル、タングステン、銀、金、白金、パラジウム及びそれらの合金、ＩＴＯ、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化金属、並びにポリチオフェン、又はポリピロールなどの有機導電性樹脂を用いることができる。陽極の厚さは、約１０ｎｍ〜１０００ｎｍ、好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。
【００５５】
陰極に用いられる導電性物質としては、電子の注入のために比較的低い仕事関数（４ｅＶ以下）を有するものが好ましく、マグネシウム、カルシウム、スズ、鉛、チタン、イットリウム、リチウム、ルテニウム、マンガン、アルミニウム及びそれらの合金を用いることができるが、これらに限定されるものではない。合金としては、マグネシウム／銀、マグネシウム／インジウム、リチウム／アルミニウムなどが代表例として挙げられるが、これらに限定されるものではない。合金の比率は、蒸着源の温度、雰囲気、真空度などで制御され、適切な比率に選択される。陽極及び陰極は、必要に応じて２層以上の積層構造を有する。効率的な発光のために、有機ＥＬ素子の少なくとも片面は、素子の発光波長領域において、十分に透明なものが好ましい。透明電極は、前記導電性材料を用い、蒸着やスパッタリングなどの方法で仮決定され、透光性が確保されるように設定する。発光面の電極は、１０％以上の光透過率を有することが好ましい。
【００５６】
発光層の発光材料は、極めて高い蛍光量子収率（〜１．０）と、高い電荷輸送能力とを共に有する均一な薄膜を形成することが好ましい。有機ＥＬ素子は、多層構造にすることにより、クエンチングによる輝度や寿命の低下を防止することができる。必要に応じて、本発明の化学式１で表される化合物を単独で又は２種以上組み合わせて用いることができ、さらに公知の発光ホスト材料、発光ドーパント材料を共に用いることもできる。このような化合物の好ましい使用方法において、単独で発光層材料又はホスト材料として用いる場合は、１００〜８０重量％の濃度で添加する。また、発光ドーパント材料として用いる場合は、０．０１〜２０重量％の濃度で添加することが好ましい。本発明の化学式１で表される化合物と共に発光層に用いることができる発光材料又はドーパント材料としては、例えばアントラセン、ナフタレン、フェナントレン、ピレン、テトラセン、コロネン、クリセン、フルオレセイン、ペリレン、フタロペリレン、フタロペリレン、ペリノン、フタロペリノン、ナフタロペリノン、ジフェニルブタジエン、テトラフェニルブタジエン、クマリン、オキサジアゾール、アルダジン、ビスベンゾオキサゾリン、ビススチリル、ピラジン、シクロペンタジエン、キノリン金属錯体、アミノキノリン金属錯体、ベンゾキノリン金属錯体、イミン、ジフェニルエチレン、ビニルアントラセン、ジアミノカルバゾール、ピラン、チオピラン、ポリメチン、メロシアニン、イミダゾールキレート化オキシノイド化合物、キナクリドン、ルブレン及びそれらの誘導体などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。前記発光材料をドーパント材料として用いる場合、１）ドーパント分子が高効率の蛍光又は燐光を発すること、２）ホスト物質のバンドギャップの約６０％〜１００％、好ましくは８０％〜１００％に相応する値を有することを材料の選択基準とする。
【００５７】
正孔注入層材料は、印加される電界で陽極から複数の正孔を注入させる機能を有する材料であり、陽極と正孔輸送層間の界面張力が十分に大きくない場合や、陽極の仕事関数が隣接層の最高被占軌道（Highest occupied molecular orbital: HOMO）と大きく差がある場合に形成される。正孔注入層は、正孔注入の電位障壁を効率的に減少させ、結果として有機ＥＬ素子の駆動電圧を減少させる。よって、正孔を輸送する能力を有し、陽極からの正孔注入効率に優れ、陽極と安定した界面を保持しつつ基本的に熱安定性に優れた化合物を用いなければならない。よって、本発明の化学式１で表される化合物を用いることもでき、公知の物質を用いることもできる。公知の物質としては、例えばフタロシアニン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、オキサゾール、オキサジアゾール、トリアゾール、イミダゾール、イミダゾロン、イミダゾールチオン、ピラゾリン、ピラゾロン、テトラヒドロイミダゾール、ヒドラゾン、アシルヒドラゾン、ポリアリールアルカン、スチルベン、ブタジエン、ベンジジン型トリフェニルアミン、スチリルアミン型トリフェニルアミン、ジアミン型トリフェニルアミンなどとそれらの誘導体、及びポリビニルカルバゾール、ポリシラン、導電性高分子（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）などの高分子材料を例に挙げることができるが、これらに限定されるものではない。本発明の有機ＥＬ素子に用いることができる正孔注入層材料のうち、より効果的な正孔注入層材料は、芳香族３級アミン誘導体又はフタロシアニン誘導体である。芳香族３級アミン誘導体の具体例としては、トリフェニルアミン、トリトリルアミン、トリルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−フェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、４，４’−ビス｛Ｎ−［４−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｍ−トリルアミノ）フェニル］−Ｎ−フェニルアミノ｝ビフェニル、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス−［４−（フェニル−ｍ−トリル−アミノ）−フェニル］−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−（４−ｎ−ブチルフェニル）フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ジ−４−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン、並びに芳香族３級アミンの骨格を有するオリゴマー及び重合体であるが、これらに限定されるものではない。フタロシアニン（Phthalocyanine; Pc）誘導体の具体例としては、Ｈ２Ｐｃ、ＣｕＰｃ、ＣｏＰｃ、ＮｉＰｃ、ＺｎＰｃ、ＰｄＰｃ、ＦｅＰｃ、ＭｎＰｃ、ＣｌＡｌＰｃ、ＣｌＧａＰｃ、ＣｌＩｎＰｃ、ＣｌＳｎＰｃ、Ｃｌ２ＳｉＰｃ、（ＨＯ）ＡｌＰｃ、（ＨＯ）ＧａＰｃ、ＶＯＰｃ、ＴｉＯＰｃ、ＭｏＯＰｃ、ＧａＰｃ−Ｏ−ＧａＰｃなどのフタロシアニン誘導体及びナフタロシアニン誘導体が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５８】
正孔輸送層は、正孔注入層又は陽極から発光層に向けて正孔を円滑に輸送する機能を有する。正孔輸送層は、高い正孔移動度と正孔に対する安定性を有し、電子を阻止する役割を果たす。このような一般的な要求以外に、車載表示装置に応用する場合は、素子に耐熱性が求められ、ガラス転移温度（Ｔｇ）が８０℃以上の値を有する材料が好ましい。このような条件を満たす物質としては、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（ＮＰＢ）、スピロ−アリールアミン系化合物、ペリレン−アリールアミン系化合物、アザシクロヘプタトリエン化合物、ビス（ジフェニルビニルフェニル）アントラセン、シリコンゲルマニウムオキシド化合物、シリコン系アリールアミン化合物などがある。一方、正孔輸送層用の有機単分子物質としては、速い正孔移動速度と電気的安定性に優れたアリールアミン系が代表的物質である。初期の正孔輸送層有機物質は、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）が用いられていたが、６０以上で不安定であるため、ガラス転移温度がより高いＮ−ナフチル−Ｎ−フェニル−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（ＮＰＢ）系列、又はより多くの芳香族基が置換されたアミン類を用いている。特に、正孔輸送層用の有機単分子物質は、正孔移動速度が速くなければならず、発光層と接して界面を形成するので、正孔輸送層と発光層の界面における励起子の発生を抑制するために、イオン化ポテンシャルが正孔注入層と発光層の間の適切な値を有し、発光層から移動してくる電子を適切に制御する能力が求められる。
【００５９】
電子輸送層材料としては、電子を輸送する能力があり、陰極からの電子注入効果、発光層又は発光材料に対する優れた電子注入効果を有し、発光層で生成された励磁子が正孔輸送層に移動することを阻止し、薄膜形成能力に優れた化合物が好ましい。具体的には、フルオレノン、アントラキノジメタン、ジフェノキノン、チオピランジオキシド、オキサゾール、オキサジアゾール、トリアゾール、イミダゾール、ペリレンテトラカルボン酸、フルオレニリデンメタン、アントロンなどとそれらの誘導体、及びそれらを含む本発明の化学式１で表される化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６０】
本発明の有機ＥＬ素子において、より効果的な電子輸送材料は、金属錯体化合物又は含窒素５員環誘導体である。金属錯体化合物の具体例としては、（８−キノリノール）リチウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛、ビス（８−キノリノール）銅、ビス（８−キノリノール）マンガン、トリス（８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（８−キノリノール）ガリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛、ビス（２−メチル−８−キノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）（２−ナフトラート）ガリウムなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、含窒素５員誘導体としては、オキサゾール、チアゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール又はトリアゾール誘導体が好ましい。具体的には、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−チアゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４’−tert−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、１，４−ビス［２−（５−フェニルオキサジアゾリル）］ベンゼン、１，４−ビス［２−（５−フェニルオキサジアゾリル）−４−tert−ブチルベンゼン］、２−（４’−tert−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−チアジアゾール、１，４−ビス［２−（５−フェニルチアジアゾリル）］ベンゼン、２−（４’−tert−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−トリアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−トリアゾール、１，４−ビス［２−（５−フェニルトリアゾリル）］ベンゼンなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６１】
本発明において、電荷注入性の向上のために、発光層と電極間に無機化合物層を設けることができる。前記無機化合物層としては、アルカリ金属化合物（フッ化物、酸化物など）、アルカリ土類金属化合物などがあり、具体的には、ＬｉＦ、Ｌｉ２Ｏ、ＢａＯ、ＳｒＯ、ＢａＦ２、ＳｒＦ２などが挙げられる。
【００６２】
本発明の有機ＥＬ素子は、温度及び湿度雰囲気などに対する安定性及び寿命の向上のために、素子表面に保護層を形成したり、シリコンオイルや樹脂などで素子全体を被覆することにより保護することができる。
【００６３】
有機ＥＬ素子の各層は、真空蒸着、スパッタリング、プラズマ、イオンめっきなどの乾式成膜法、又は放射被覆、浸漬被覆、流動被覆などの湿式成膜法の任意の方法で形成することができる。膜厚は、特に限定されるものではないが、適切な膜厚を設定する必要がある。膜厚が厚すぎると、一定の光出力を得るために高い印加電圧を要するので効率が悪くなる。膜厚が薄すぎると、ピンホール（pin hole）などが発生し、電場を印加しても十分な発光輝度が得られない。通常の膜厚は、５ｎｍ〜１０μｍの範囲が好ましいが、１０ｎｍ〜０．２μｍの範囲がより好ましい。湿式成膜法の場合は、各層を形成する材料をエタノール、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどの適切な溶媒に溶解又は分散させて薄膜を形成するが、その溶媒はいかなるものでもよい。また、任意の有機薄膜層に対して、成膜性の向上、膜のピンホール防止などのために、適切な樹脂又は添加剤を用いることができる。使用可能な樹脂としては、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスルホン、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、セルロースなどの絶縁性樹脂及びそれらの共重合体と、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシランなどの光導電性樹脂と、ポリチオフェン、ポリピロールなどの導電性樹脂とが挙げられる。また、添加剤としては、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤などが挙げられる。
【発明の効果】
【００６４】
本発明の化学式１で表される化合物を用いる有機ＥＬ素子は、非対称性であるので、結晶化程度が低く、素子を構成する薄膜の安定性が高く、寿命が長く、また置換体により色純度及び発光効率が高く、低電圧駆動が可能になる。よって、壁掛けテレビなどのフラットパネルディスプレイ、照明、ディスプレイのバックライトなどの様々な有機ＥＬ素子に用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】一般的なアントラセン化合物と実施例２３の３次元的構造を示す図である。
【図２】１，８−置換ナフタレン（実施例９５）が１，４−置換ナフタレンより３次元立体構造が歪んでいることを示す図である。
【図３】実施例３の吸光及び発光グラフを示す図である。
【図４】実施例３の熱特性グラフを示す図である。
【図５】実施例３のＧＣ−ｍａｓｓグラフを示す図である。
【図６】実施例３の１Ｈ−ＮＭＲグラフを示す図である。
【図７】実施例５１の吸光及び発光グラフを示す図である。
【図８】実施例５１の熱特性グラフを示す図である。
【図９】実施例５１のＧＣ−ｍａｓｓグラフを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００６６】
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。これらの実施例は本発明をより具体的に説明するためのものにすぎず、本発明の範囲がこれらの実施例により限定されるものではない。
【実施例】
【００６７】
実施例１
下記製造方法で実施例１の化合物を製造した。
2014522380.tif 000013
【００６８】
ステップ１）中間体１−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに２，６−ジブロモナフタレン（５０ｇ，１７０ｍｍol）、フェニルボロン酸（２３ｇ，１９０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（６．１ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２６０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体１−１を７５％（３７ｇ）の収率で得た。
【００６９】
ステップ２）中間体１−２の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体１−１（５０ｇ，１８０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（１２１ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（３６ｍＬ，２１０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体１−２を７８％（３４ｇ）の収率で得た。
【００７０】
ステップ３）実施例１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，８−ジブロモナフタレン（１０ｇ，３０ｍｍol）、中間体１−２（２０ｇ，８０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（２ｇ，１．７ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液７０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例１の化合物を７０％（１３ｇ）の収率で得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：ｄ７．４４〜７．５１（ｍ，６Ｈ），７．５６〜７．６７（ｍ，８Ｈ），７．７１〜７．７８（ｍ，８Ｈ），７．８８〜７．９５（ｍ，４Ｈ），８．３２〜８．４１（ｍ，２Ｈ）
【００７１】
実施例２
実施例１と同様の方法で製造するが、中間体１−２の代わりに１，６’−ビナフチル−２’−イルボロン酸（1,6’-binaphthyl-2’-ylboronic acid）を用いて下記化合物を製造した。
2014522380.tif 000014
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：ｄ７．２８〜７．３２（ｔ，２Ｈ），７．４３〜７．４６（ｔ，２Ｈ），７．５７〜７．７１（ｍ，１８Ｈ），７．８８〜７．９３（ｍ，４Ｈ），８．４０〜８．４６（ｍ，４Ｈ），８．５０〜８．５６（ｍ，２Ｈ）
【００７２】
実施例３
下記製造方法で実施例３の化合物を製造した。
2014522380.tif 000015
【００７３】
ステップ１）中間体３−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，８−ジブロモナフタレン（５０ｇ，１７０ｍｍol）、フェニルボロン酸（２３ｇ，１９０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（６．１ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２６０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体３−１を６３％（３１ｇ）の収率で得た。
【００７４】
ステップ２）中間体３−２の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに９−ブロモアントラセン（５０ｇ，１９０ｍｍol）、フェニルボロン酸（３１ｇ，２５０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（６．７ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２９１ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体３−２を９１％（４５ｇ）の収率で得た。
【００７５】
ステップ３）中間体３−３の製造
ジメチルホルムアミド５００ｍＬに中間体３−２（５０ｇ，２００ｍｍol）を入れ、次いでＮＢＳ（４５ｇ，２６０ｍｍol）を入れ、その後常温で４時間攪拌した。水２００ｍＬを添加して２時間攪拌し、その後生成された固体状の物質を濾過した。その後、メタノール１００ｍＬで洗浄して中間体３−３を９５％（６２ｇ）の収率で得た。
【００７６】
ステップ４）中間体３−４の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体３−３（５０ｇ，１５０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（１０３ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（３１ｍＬ，１８０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体３−４を７２％（３２ｇ）の収率で得た。
【００７７】
ステップ５）中間体３−５の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに中間体３−４（５０ｇ，１７０ｍｍol）、ジブロモベンゼン（４４ｇ，１８０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（５．８ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２５３ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体３−５を６７％（４６ｇ）の収率で得た。
【００７８】
ステップ６）中間体３−６の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体３−５（５０ｇ，１２０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（８４ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（２５ｍＬ，１５０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体３−６を７４％（３４ｇ）の収率で得た。
【００７９】
ステップ７）実施例３の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに中間体３−１（１０ｇ，４０ｍｍol）、中間体３−６（１６ｇ，４３ｍｍol）、及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１．２ｇ，１．１ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液５４ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例３を６４％（１２ｇ）の収率で得た。
【００８０】
また、実施例３の吸光及び発光特性（図３）、熱特性（図４）、ＧＣ−ｍａｓｓ（図５）、並びに１Ｈ−ＮＭＲ（図６）を測定した。
【００８１】
実施例４〜３８
実施例３と同様の方法を用いるが、中間体３−６の代わりにそれぞれ表１〜９の構造に対応する中間体を用いて実施例４〜３８の化合物を製造した。
【００８２】
【表１】
2014522380.tif 000016
【００８３】
【表２】
2014522380.tif 000017
【００８４】
【表３】
2014522380.tif 000018
【００８５】
【表４】
2014522380.tif 000019
【００８６】
【表５】
2014522380.tif 000020
【００８７】
【表６】
2014522380.tif 000021
【００８８】
【表７】
2014522380.tif 000022
【００８９】
【表８】
2014522380.tif 000023
【００９０】
【表９】
2014522380.tif 000024
【００９１】
実施例３９
下記製造方法で実施例３９の化合物を製造した。
2014522380.tif 000025
【００９２】
ステップ１）中間体３９−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，６−ジブロモピレン（５０ｇ，１４０ｍｍol）、フェニルボロン酸（１９ｇ，１５０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（４．８ｇ，４．２ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２０８ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体３９−１を６９％（３４ｇ）の収率で得た。
【００９３】
ステップ２）中間体３９−２の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体３９−１（５０ｇ，１４０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（９６ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（２９ｍＬ，１７０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体３９−２を７５％（３４ｇ）の収率で得た。
【００９４】
ステップ３）実施例３９の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに実施例３の中間体３−１（１０ｇ，３５ｍｍol）、中間体３９−２（１４ｇ，４２ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１．２ｇ，１．１ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液５４ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例３９を５８％（１１ｇ）の収率で得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３１〜７．４４（ｍ，６Ｈ），７．４９〜７．６０（ｍ，５Ｈ），７．６３〜７．８０（ｍ，７Ｈ），７．８４〜７．９５（ｍ，４Ｈ），８．２０〜８．３０（ｍ，２Ｈ）
【００９５】
実施例４０〜４８
実施例３と同様の方法を用いるが、中間体３−１及び３−６の代わりにそれぞれ表１０及び１１の構造に対応する中間体を用いて実施例４０〜４８の化合物を製造した。
【００９６】
【表１０】
2014522380.tif 000026
【００９７】
【表１１】
2014522380.tif 000027
【００９８】
実施例４９
下記製造方法で実施例４９の化合物を製造した。
2014522380.tif 000028
【００９９】
ステップ１）中間体４９−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに２，６−ジブロモナフタレン（５０ｇ，１７０ｍｍol）、フェニルボロン酸（２３ｇ，１９０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（６．１ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２６０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体４９−１を７５％（３７ｇ）の収率で得た。
【０１００】
ステップ２）中間体４９−２の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体４９−１（５０ｇ，１８０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（１２１ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（３６ｍＬ，２１０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体４９−２を７８％（３４ｇ）の収率で得た。
【０１０１】
ステップ３）中間体４９−３の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，８−ジブロモナフタレン（１０ｇ，３０ｍｍol）、中間体４９−２（２０ｇ，８０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（２ｇ，１．７ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液７０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体４９−３を７０％（１３ｇ）の収率で得た。
【０１０２】
ステップ４）中間体４９−４の製造
クロロホルム１０００ｍＬに中間体４９−３（５０g，９４ｍｍol）を溶解し、その後臭素（１６ｇ，１０３ｍｍol）を徐々に滴下する。常温で６時間反応させ、その後苛性ソーダ水溶液を入れて中和する。有機層を層分離し、その後無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでトルエンで再結晶して中間体４９−４を９１％（５２ｇ）の収率で得た。
【０１０３】
ステップ５）実施例４９の製造
テトラヒドロフラン１５０ｍＬに中間体４９−４（１０ｇ，１６ｍｍol）、中間体４９−２（５．３ｇ，２１ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．６ｇ，０．５ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２５ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例１の化合物を７０％（７ｇ）の収率で得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３５〜７．５３（ｍ，１０Ｈ），７．５６〜７．６２（ｍ，８Ｈ），７．７１〜７．８３（ｍ，１２Ｈ），７．９０〜７．９６（ｍ，６Ｈ），８．３５〜８．４７（ｍ，２Ｈ）
【０１０４】
実施例５０
実施例４９と同様の方法で製造するが、中間体４９−２の代わりに１，６’−ビナフチル−２’−イルボロン酸（1,6’-binaphthyl-2’-ylboronic acid）を用いて下記化合物を製造した。
2014522380.tif 000029
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３１〜７．５０（ｍ，８Ｈ），７．５４〜７．７７（ｍ，１３Ｈ），７．６８〜７．８０（ｍ，９Ｈ），７．８８〜７．９５（ｍ，６Ｈ），８．３６〜８．４５（ｍ，３Ｈ），８．５１〜８．５７（ｍ，３Ｈ）
【０１０５】
実施例５１
下記製造方法で実施例５１の化合物を製造した。
2014522380.tif 000030
【０１０６】
ステップ１）中間体５１−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，８−ジブロモナフタレン（５０ｇ，１７０ｍｍol）、フェニルボロン酸（４９ｇ，４００ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１０．１ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液３５０ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体５１−１を７１％（３５ｇ）の収率で得た。
【０１０７】
ステップ２）中間体５１−２の製造
クロロホルム１０００ｍＬに中間体５１−１を溶解し、その後臭素（３１．３５ｇ，１９６ｍｍol）を徐々に滴下する。常温で４時間反応させ、その後苛性ソーダ水溶液を入れて中和する。有機層を層分離し、その後無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでトルエンで再結晶して中間体５１−２を８１％（５２ｇ）の収率で得た。
【０１０８】
ステップ３）中間体５１−３の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに９−ブロモアントラセン（５０ｇ，１９０ｍｍol）、フェニルボロン酸（３１ｇ，２５０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（６．７ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２９１ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体５１−３を９１％（４５ｇ）の収率で得た。
【０１０９】
ステップ４）中間体５１−４の製造
ジメチルホルムアミド５００ｍＬに中間体５１−３（５０ｇ，２００ｍｍol）を入れ、次いでＮＢＳ（４５ｇ，２６０ｍｍol）を入れ、その後常温で４時間攪拌した。水２００ｍＬを添加して２時間攪拌し、その後生成された固体状の物質を濾過した。その後、メタノール１００ｍＬで洗浄して中間体５１−４を９５％（６２ｇ）の収率で得た。
【０１１０】
ステップ５）中間体５１−５の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体５１−４（５０ｇ，１５０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（１０３ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（３１ｍＬ，１８０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体５１−５を７２％（３２ｇ）の収率で得た。
【０１１１】
ステップ６）中間体５１−６の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬに中間体５１−５（５０ｇ，１７０ｍｍol）、ジブロモベンゼン（４４ｇ，１８０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（５．８ｇ，１０ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２５３ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体５１−６を６７％（４６ｇ）の収率で得た。
【０１１２】
ステップ７）中間体５１−７の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体５１−６（５０ｇ，１２０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（８４ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（２５ｍＬ，１５０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体５１−７を７４％（３４ｇ）の収率で得た。
【０１１３】
ステップ８）実施例５１の製造
テトラヒドロフラン２００ｍＬに中間体５１−２（１０ｇ，１６ｍｍol）、中間体５１−７（８ｇ，２１ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１．２ｇ，１．１ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２５ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例５１の化合物を６０％（６ｇ）の収率で得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３１〜７．５２（ｍ，１４Ｈ），７．５６〜７．６０（ｍ，２Ｈ），７．６８〜７．８０（ｍ，６Ｈ），７．８２〜７．９２（ｍ，４Ｈ），８．３５〜８．４０（ｍ，２Ｈ）
【０１１４】
実施例５２〜８６
実施例５１と同様の方法を用いるが、中間体５１−７の代わりにそれぞれ表１２〜１９の構造に対応する中間体を用いて実施例５２〜８５の化合物を製造した。
【０１１５】
【表１２】
2014522380.tif 000031
【０１１６】
【表１３】
2014522380.tif 000032
【０１１７】
【表１４】
2014522380.tif 000033
【０１１８】
【表１５】
2014522380.tif 000034
【０１１９】
【表１６】
2014522380.tif 000035
【０１２０】
【表１７】
2014522380.tif 000036
【０１２１】
【表１８】
2014522380.tif 000037
【０１２２】
【表１９】
2014522380.tif 000038
【０１２３】
実施例８６
下記製造方法で実施例８６の化合物を製造した。
2014522380.tif 000039
【０１２４】
ステップ１）中間体８６−１の製造
テトラヒドロフラン５００ｍＬに１，６−ジブロモピレン（５０ｇ，１４０ｍｍol）、フェニルボロン酸（１９ｇ，１５０ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（４．８ｇ，４．２ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２０８ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して中間体８６−１を６９％（３４ｇ）の収率で得た。
【０１２５】
ステップ２）中間体８６−２の製造
テトラヒドロフラン１０００ｍＬにアルゴン雰囲気下で中間体８６−１（５０ｇ，１４０ｍｍol）を溶解させ、−７８℃で１．６Ｍのｎ−ブチルリチウム（９６ｍＬ）を添加し、次いで約１時間攪拌した。トリエチルボレート（２９ｍＬ，１７０ｍｍol）を同じ温度で徐々に滴下し、その後２時間攪拌し、次いで常温で１２時間攪拌した。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでジクロロメタンカラムにより中間体８６−２を７５％（３４ｇ）の収率で得た。
【０１２６】
ステップ３）実施例８６の製造
テトラヒドロフラン２００ｍＬに実施例３の中間体８６−２（１０ｇ，１６ｍｍol）、中間体３８−２（６．９ｇ，２１ｍｍol）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．６ｇ，０．５ｍｍol）を溶解させ、その後２−ノルマルの炭酸カリウム水溶液２５ｍＬを添加して２４時間還流反応させた。反応終了後に酢酸エチルで抽出し、その後有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、次いでヘキサンカラムにより精製して実施例８６の化合物を６６％（６ｇ）の収率で得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３４〜７．４７（ｍ，６Ｈ），７．４８〜７．５４（ｍ，４Ｈ），７．５６〜７．６１（ｍ，２Ｈ），７．６７〜７．８５（ｍ，１０Ｈ），７．９５〜８．１４（ｍ，４Ｈ），８．３３〜８．４５（ｍ，２Ｈ）
【０１２７】
実施例８７〜９５
実施例８６と同様の方法を用いるが、中間体５１−２及び８６−２の代わりにそれぞれ表２０及び２１の構造に対応する中間体を用いて実施例８７−９５の化合物を製造した。
【０１２８】
【表２０】
2014522380.tif 000040
【０１２９】
【表２１】
2014522380.tif 000041
【０１３０】
実験例：有機ＥＬ素子の製造
実験例１）実施例３を用いた有機ＥＬ素子の製造
薄膜厚が１００ｎｍのＩＴＯ（インジウムスズ酸化物）透明電極を４０ｍｍ×４０ｍｍ×０．７ｍｍの大きさに裁断した基板を、洗剤を溶解した蒸留水中で１０分間超音波で洗浄し、蒸留水で１０分間２回繰り返し洗浄した。
【０１３１】
蒸留水による洗浄後に、イソプロピルアルコール、アセトン、メタノールなどの溶剤を順次超音波洗浄して乾燥させた。湿式洗浄後に、酸素／アルゴンプラズマを用いて乾式洗浄を行い、その後透明電極ラインを有するガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うように膜厚６０ｎｍのＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス−［４−（フェニル−ｍ−トリルアミノ）フェニル］−ビフェニル−４，４’−ジアミン膜（以下、ＤＮＴＰＤ膜）を成膜した。前記ＤＮＴＰＤ膜は、正孔注入層として機能する。次に、ＤＮＴＰＤ膜上に膜厚３０ｎｍの４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル膜（以下、ＮＰＢ膜）を成膜した。このＮＰＢ膜は正孔輸送層として機能する。
【０１３２】
次に、ＮＰＢ膜上に、膜厚３０ｎｍの実施例３の化合物と下記構造式を有する化合物を１００対５の重量比で同時に成膜して３０ｎｍの発光層膜を形成した。
2014522380.tif 000042
【０１３３】
実施例３の化合物は発光層のホストの役割を果たし、上記構造式を有する化合物は発光層のドーパントの役割を果たす。前記膜上に、膜厚２０ｎｍのトリス（８−キノリノール）アルミニウム膜（以下、Ａｌｑ膜）を成膜した。このＡｌｑ膜は、電子輸送層として機能する。
【０１３４】
次に、ＬｉＦを蒸着して電子注入層膜を形成した。このＬｉＦ膜上に金属アルミニウムを蒸着して金属陰極を形成することにより、有機ＥＬ素子を製造した。このように製作された有機ＥＬ素子を対象に７Ｖの電圧で測定した結果、電流密度が７７．７ｍＡ／ｃｍ２であり、同時に１９３１ＣＩＥ色座標においてｘ＝０．１４８、ｙ＝０．１４１に該当する３，５９９ｃｄ／ｍ２の明るさのスペクトルが観察された。この素子の発光効率は７Ｖで４．９３ｃｄ／Ａであり、これを換算効率（発光効率／ｙ）で計算すると３５．０になった。
【０１３５】
実験例２）実施例５を用いた有機ＥＬ素子の製造
実施例３の化合物の代わりに実施例５の化合物を発光物質として用いることを除き、有機ＥＬ素子を実験例１と同様の方法で製作した。このように製作された有機ＥＬ素子を対象に７Ｖの電圧で測定した結果、電流密度が８２．５ｍＡ／ｃｍ２であり、同時に１９３１ＣＩＥ色座標においてｘ＝０．１４６、ｙ＝０．１４２に該当する４，１９７ｃｄ／ｍ２の明るさのスペクトルが観察された。この素子の発光効率は７Ｖで５．３９ｃｄ／Ａであり、これを換算効率（発光効率／ｙ）で計算すると３８．０になった。
【０１３６】
実験例３）実施例６、７、８、２３及び３９を用いた有機ＥＬ素子の製造
実施例３の化合物の代わりにそれぞれ実施例６、７、８、２３及び３９を発光物質として用いることを除き、有機ＥＬ素子を実験例１と同様の方法で製作し、その結果を測定した。
【０１３７】
実験例４）実施例５１、５２、５３、５４、５７、５９、６４及び８８を用いた有機ＥＬ素子の製造
実施例３の化合物の代わりにそれぞれ実施例５１、５２、５３、５４、５７、５９、６４及び８８を発光物質として用いることを除き、有機ＥＬ素子を実験例１と同様の方法で製作し、その結果を測定した。
【０１３８】
実験例５）化合物ＡＮを用いた有機ＥＬ素子の製造
実施例３の化合物の代わりに下記構造式を有する化合物ＡＮを発光物質として用いることを除き、有機ＥＬ素子を実験例１と同様の方法で製作した。
2014522380.tif 000043
【０１３９】
このように製作された有機ＥＬ素子を対象に７Ｖの電圧で測定した結果、電流密度が７５．３ｍＡ／ｃｍ２であり、同時に１９３１ＣＩＥ色座標においてｘ＝０．１５１、ｙ＝０．１４２に該当する３，１２１ｃｄ／ｍ２の明るさのスペクトルが観察された。この素子の発光効率は７Ｖで４．８７ｃｄ／Ａであり、これを換算効率（発光効率／ｙ）で計算すると３４．３になった。
【０１４０】
実験例６）化合物ＡＤＮを用いた有機ＥＬ素子の製造
実験例５で用いられた化合物ＡＮの代わりに下記構造式を有する化合物ＡＤＮを発光物質として用いることを除き、有機ＥＬ素子を実験例１と同様の方法で製作した。
2014522380.tif 000044
【０１４１】
このように製作された有機ＥＬ素子を対象に７Ｖの電圧で測定した結果、電流密度が８０．５ｍＡ／ｃｍ２であり、同時に１９３１ＣＩＥ色座標においてｘ＝０．１４３、ｙ＝０．１４５に該当する２，９６４ｃｄ／ｍ２の明るさのスペクトルが観察された。この素子の発光効率は７Ｖで４．８０ｃｄ／Ａであり、これを換算効率（発光効率／ｙ）で計算すると３３．１になった。
【０１４２】
これらの結果をまとめると、表１２及び１３の通りである。表２２の寿命は加速寿命（１０００ｎｉｔ）においてＡＮを１００として比率を％で表したものであり、表２３の寿命は加速寿命（１０００ｎｉｔ）においてＡＤＮを１００として比率を％で表したものである。
【０１４３】
【表２２】
2014522380.tif 000045
【０１４４】
【表２３】
2014522380.tif 000046
【０１４５】
表２２及び２３に示した通り、本発明の実施例は比較例に比べて発光効率及び寿命に優れることが分かる。
【図１】
2014522380.tif 000059
【図２】
2014522380.tif 000060
【図３】
2014522380.tif 000061
【図４】
2014522380.tif 000062
【図５】
2014522380.tif 000063
【図６】
2014522380.tif 000064
【図７】
2014522380.tif 000065
【図８】
2014522380.tif 000066
【図９】
2014522380.tif 000067
【国際調査報告】
2014522380.tif 000068
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