(57)【要約】本発明は、ネイルコーティング組成物、ネイルコーティング組成物を含むパッケージと、ネイルコーティング組成物を爪に適用する方法と、本発明のネイルコーティング組成物の特性を改善する付加的化合物の使用方法に関するものである。特に、本発明は、改善された耐欠け性、爪への良好な接着性、高光沢仕上げ、および短い指触乾燥時間を有するネイルコーティング組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、
少なくとも１つのアクリレートモノマーと組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、
前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、
前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、
（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージ。
【請求項２】
（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、
少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、
前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、
前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、
（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージ。
【請求項３】
前記組成物は、２００〜４５０ｎｍの波長の放射線を当てることより硬化可能である、請求項１または２に記載のパッケージ。
【請求項４】
前記チオールは、前記ネイル組成物の約５０重量％までの量で存在し、随意に、前記チオールが四官能性以上の官能性チオールである場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１０％の量で存在する、請求項１〜３のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項５】
前記チオールは、一般式
【化１】
2014533716.tif 000063
を有し、
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択され、
Ｒ５は−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａは
【化２】
2014533716.tif 000064
であり、Ｒ６ｂおよびＲ６ｃは、Ｈ、Ｃ１−６アルキルおよび
【化３】
2014533716.tif 000065
からなる群からそれぞれ独立して選択され、
ｋは０〜１０の整数であり、
ｍおよびｎはそれぞれ独立して１〜１０の整数である、請求項１〜４のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項６】
ｋが０である、請求項５に記載のパッケージ。
【請求項７】
ｍは１〜３整数である、請求項５または６に記載のパッケージ。
【請求項８】
ｎは１〜３の整数である、請求項５〜７のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項９】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、ＨおよびＣ１−６アルキルからなる群からそれぞれ独立して選択される、請求項５〜８のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１０】
Ｒ６ｂはＨである、請求項５〜９のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１１】
Ｒ６ｂは
【化４】
2014533716.tif 000066
である、請求項５〜９のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１２】
Ｒ６ｃはＨである、請求項５〜１１のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１３】
Ｒ６ｃは
【化５】
2014533716.tif 000067
である、請求項５〜１１のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１４】
Ｒ６ｃはＣ１−６アルキルである、請求項５〜１１のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１５】
前記チオール化合物は
【化６】
2014533716.tif 000068
、
2014533716.tif 000069
、
2014533716.tif 000070
、
および
2014533716.tif 000071
からなる群から選択される、請求項１〜４のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１６】
前記アクリレート末端オリゴマーは、ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−基またはＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ−基で終端されたオリゴマーである、請求項１〜１５のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１７】
前記アクリレート末端オリゴマーおよび／または前記アリル末端オリゴマーは、前記組成物の約５〜約９０重量％の量で存在する、請求項１〜１６のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１８】
前記アクリレート末端オリゴマーおよび／または前記アリル末端オリゴマーはエポキシ骨格を含む、請求項１〜１７のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項１９】
前記アクリレート末端オリゴマーおよび／または前記アリル末端オリゴマーはウレタン骨格を含む、請求項１〜１８のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２０】
前記アクリレート末端オリゴマーおよび／または前記アリル末端オリゴマーは、２５℃で測定した際の粘度が約２０００〜約１５００００ｃＰである、請求項１〜１９のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２１】
前記放射線硬化性成分はアクリル酸エステルモノマーを含む、請求項１〜２０のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２２】
前記アクリル酸エステルモノマーは、前記組成物の約９０重量％までの量で存在する、請求項２１に記載のパッケージ。
【請求項２３】
前記放射線硬化性成分は光開始剤を含む、請求項１〜２２のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２４】
前記光開始剤は、前記組成物の約０．１〜約２０重量％の量で存在する、請求項２３に記載のパッケージ。
【請求項２５】
前記光開始剤は、前記組成物の約１０重量％までの量で存在する、請求項２３に記載のパッケージ。
【請求項２６】
前記組成物の約２重量％までの量でフリーラジカル安定剤をさらに含む、請求項１〜２５のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２７】
着色剤および有機液体をさらに含む、請求項１〜２６のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項２８】
前記着色剤は、着色剤と有機液体の合計の約２０〜約８０重量％の量で存在し、かつ、着色剤および有機液体の量は、前記組成物の約１０重量％までである、請求項２７に記載のパッケージ。
【請求項２９】
前記着色剤は顔料である、請求項２７または２８に記載のパッケージ。
【請求項３０】
前記有機液体は油である、請求項２７〜２９のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項３１】
前記油は、ヒマシ油、脱水ヒマシ油、綿実油、魚油、亜麻仁油、ニシン油、オイチシカ油、パーム核油、シソ油、サフラワー油、イワシ油、大豆油および桐油からなる群から選択される、請求項３０に記載のパッケージ。
【請求項３２】
２重量％までの量でキレート剤をさらに含む、請求項１〜３１のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項３３】
前記ネイル組成物の粘度は約５００〜約２０００ｃＰである、請求項１〜３２のいずれか一項に記載のパッケージ。
【請求項３４】
請求項１〜３３のいずれか１項に記載のネイル組成物を爪に適用する方法であって、
（ａ）爪を前記組成物と接触させ、
（ｂ）前記組成物を放射線に露光して前記組成物を硬化させる
ことを含むことを特徴とする方法。
【請求項３５】
前記組成物を約１〜５分間にわたり露光する、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記放射線は日光である、請求項３４または３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記放射線は、約２００〜約７６０ｎｍの波長と、約０．１〜約１００ｍＷ／ｃｍ２の強度で、放射線源から生成される、請求項３４または３５に記載の方法。
【請求項３８】
単一のコーティングが爪に適用される、請求項３４〜３７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３９】
ネイルコーティング組成物の爪への接着性を向上させるための、ネイル組成物へのチオール成分の使用方法であって、前記ネイルコーティング組成物は、少なくとも１つのアクリレートモノマーと組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とする使用方法。
【請求項４０】
ネイルコーティング組成物の爪への接着性を向上させるための、ネイル組成物へのチオール成分の使用方法であって、前記ネイルコーティング組成物は、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とする使用方法。
【請求項４１】
ネイルコーティング組成物の爪への耐欠け性を向上させるための、ネイル組成物へのチオール成分の使用方法であって、前記ネイルコーティング組成物は、少なくとも１つのアクリレートモノマーと組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とする使用方法。
【請求項４２】
ネイルコーティング組成物の爪への耐欠け性を向上させるための、ネイル組成物へのチオール成分の使用方法であって、前記ネイルコーティング組成物は、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分とを含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とする使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なネイルコーティング組成物と、該新規なネイルコーティング組成物を含むパッケージと、本発明のネイルコーティング組成物を適用する方法と、本発明のネイルコーティング組成物の特性を改善する付加的化合物の使用方法に関するものである。特に、本発明は、改良された耐欠け性（Ｃｈｉｐ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ）、爪への良好な接着性、高光沢仕上げ、および短い指触乾燥時間を有する新規なネイルコーティング組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
爪の装飾は非常に長期間にわたり行われている。ヘナを用いた爪の染色は、古代エジプトにまで遡る。
【０００３】
今日では、手の爪、足の爪および付け爪の装飾および着色は、多数の十分に確立された以下の技術に、ほぼ完全に依存している。（１）塗布法により、単数または複数の溶媒中のポリマー系着色ネイルラッカーを適用した後、単数または複数の溶媒を蒸発させる。（２）二成分（液体および粉体）アクリル成分を混合し、塗布し、および熱的に硬化させる。そして、（３）塗布法により、エチレン性不飽和紫外線硬化性ゲルすなわちトップコートを適用し、続いて低強度の紫外線光源の下でコーティングを硬化させる。
【０００４】
ほとんどのネイルコーティングは、溶媒と膜形成剤を含む配合物（上記（１）として記載）に基づいている。ネイルコーティング組成物中の溶剤の選択には多少の変化があったが、現代のネイルコーティングの一般的な成分は、８０年前に発明されたものと酷似している。世界中のネイルコーティングメーカーの数は非常に少なく、このことが、この特定の分野の停滞の説明となるかもしれない。したがって、現代のネイルコーティングは、ニトロセルロース、顔料、染料および他の最適化物質を含む、本質的に溶剤系フィルムである。
【０００５】
ほとんどの従来のネイルコーティング組成物に有利な溶媒は、例えば、酢酸ブチル、酢酸エチルおよびイソプロパノール等の、極性有機エステルとアルコール溶媒である。いくつかの国では、依然としてトルエンが使用されているが、その発がん性のため、トルエンは段階的に廃止されている。これらの特定の溶剤が選択されてきたのは、迅速に蒸発し、したがって、ネイルコーティング組成物を迅速に乾燥させる能力によるところが大きい。もちろん、現在では製品の環境適合性を向上させるという流れがある。従来のネイルコーティング組成物の含有量の大半は、ネイルコーティング組成物が適用されたときに蒸発する溶媒である。ネイルコーティング組成物のこの部分は、したがって、無駄になる。さらに、ネイルコーティング組成物中に溶媒が存在することは、販売地点までの製品の輸送に不必要な重量につながる。
【０００６】
製品中の揮発性溶媒の使用を削減する規制の導入の観点から、ネイルコーティング組成物中の揮発性溶媒の使用量を低減する試みがなされてきた。例えば、水系アクリルポリマーエマルジョンを使用する試みがなされてきた。しかし、水系組成物は、商業的に実現可能とするには乾燥があまりにも遅い。
【０００７】
英国特許出願第２  ４５２  ５６６号は、本出願人による先願特許出願である。この文献は、放射硬化性ネイルコーティング物質と、コーティングに色を付与するために組成物中に溶解および／または分散した、少なくとも１種の染料および／または顔料を含むネイルコーティング組成物を開示している。この文献に開示された組成物は、組成物中に揮発性溶剤を使用しない代わりに、顔料を分散させるためにオイルを使用する。この文献に記載されている単一の実施例は、組成物の約２重量％の量でチオール化合物を含む放射硬化性物質である。
【０００８】
これらの組成物に関する研究より、この組成物を爪に適用した後に２〜５分硬化させた結果のコーティングは、従来の溶剤系ラッカーでコーティングされた爪と（長時間にわたり乾燥させた場合には）外観上の区別がつかないことが示唆されている。
【０００９】
英国特許第２  ４５２  ５６６号の実施例に記載された組成物は、優れた熱安定性、早期架橋（すなわち、ボトル内にあるときの架橋）および重合への耐性、並びに優れた貯蔵寿命特性を示すが、この製品は、耐久性が乏しいために、商業的に実現可能ではない。残念ながら、この文献は、ネイル組成物の耐欠け性が十分なレベルにないという重要な問題には対処していない。その後の試験により、わずか２日後には、爪のコーティングに欠けが発生する傾向があることが実証された。したがって、英国特許第２  ４４２  ５６６号の組成物により作られるコーティングの接着性は、コーティングがあまりにも早く爪から剥がれるおそれがあるという点において、不満足である。
【００１０】
したがって、ネイルコーティング組成物の他の望ましい特性は、硬化後の耐欠け性が高いことである。
【００１１】
ホイルらによる記事（Journal of Polymer Science; Part A; Polymer Chemistry; Vol. 42, 5301-5338 (2004)）は、多官能性チオールとアルケンの混合物の光重合が、膜および熱硬化性プラスチックの迅速な製造に効率的な方法であることを開示している。従来のフリーラジカル光重合の主な障害の１つは、不活性雰囲気中と同じくらいの早さで重合が空気中でも起きるため、本質的にチオール−エン重合で解消されることが開示されている。
【００１２】
このレビュー記事は、一般的なチオール−エン系は、以下の２段階を伴うフリーラジカル連鎖機構により重合すると説明している。チオールラジカルの、エン官能基の炭素への初期的な付加と、それに続く、チイルラジカルを与えるための、炭素を中心とするラジカルによりチオール基の水素引き抜きとである。ラジカル−ラジカル結合により終結が起きる。２段階プロセスは、末端二重結合にわたるチオール基の負荷をもたらす。
【化１】
2014533716.tif 000002
【００１３】
また、ほぼすべての種類のアルケンが反応に関与できるが、メタクリレート化合物は、その比較的反応性が乏しいので、チオール成分との反応が最も遅いことも、この文献に開示されている。
【００１４】
耐欠け性を向上させるために、従来のＵＶ硬化性ネイルコーティングは、多段階／多製品システムを採用する。したがって、多くのネイルコーティングシステムは、所望の欠け耐性を達成するために、手順の中で複数の製品の適用を必要とする。最初に、ＵＶ硬化型のアンダーコートを爪に適用し、爪自体への高い接着性を達成することができる。次いで、ＵＶ硬化型のカラーコーティングを１または２層で適用し、爪に特定の色を飾り付ける。最後に、超光沢仕上げのＵＶ硬化性のトップコートを適用することができる。無論、このシステムに必要な様々な製品により、プロセス全体がコスト高となり、かつ、実行が困難となる。また、ＵＶ硬化した種々のネイルコーティングを除去するために、軽度の研磨が必要となる場合がある。
【００１５】
あるいは、単に透明で淡色または光り輝くコーティング効果を達成するために、ＵＶ硬化性コーティングを単独で適用し、次いで上記（３）のように硬化することが多い。
【００１６】
（上述の）ＵＶ硬化性組成物の使用に伴う問題は、ＵＶ硬化性組成物が、コーティングの上面において、空気により硬化が抑制されることである。このことは、非常に高い光沢と非粘着性表面仕上げを達成するためには、溶剤に浸した布またはパッドでの微量の不完全硬化物の拭き取りを伴う、追加の後処理を必要とすることを意味する。
【００１７】
米国特許出願公開第２００３／００７３７５３号は、化学線硬化性ネイルコーティングおよびＢＩＳＧＭＡ系ウレタン樹脂、付加的ポリマー、光開始剤を含み、８０，０００ｃＰを超える粘度を有する人工ネイルチップ用組成物を開示している。また、単一の組成物中に１１．１１重量％の特定の三官能性チオールを有するものが開示されている。三官能チオールを含む組成物は「より不粘着性」であり、チオールが含まれていない場合に比べてコーティングが脆くないということが開示されている。しかしながら、この文献の組成物は、指触乾燥コーティング、すわなち、爪に適用し、紫外線に露光した場合に、完全に不粘着性であり、硬化していない粘着性の外層を除去するためにいかなる拭き取りも必要としないコーティングという所望の特性を示さない。実際、出願人によるその後の試験により、このレベルのチオールを有する組成物は、完全に不粘着性の指触乾燥組成物という所望の特性を示さないことが確認された。１１.０％の三官能性チオールを有する組成物を含む実施例１５を参照のこと。本発明の組成物は、硬化していない粘着性の外層の拭き取りを必要としない、完全に非粘着性で指触乾燥しているという所望の特性を示し、したがって、これら従来技術の組成物に対して、新規で独創的な改良である。
【００１８】
米国特許出願公開第２００７／００１０６１７号は、ネイルエナメル用の水分散液を開示している。この水分散液は、チオール成分の存在下で、アクリレートモノマーと他のラジカル重合性不飽和モノマーとを用いて製造される共重合体を含む。実際のネイルエナメルは、それ自体には、チオール成分を含んでいない。チオール成分は、共重合体の製造に利用され、共重合体は、ネイルエナメル用の水分散液の一部である。製造される共重合体は水分散液の形態であり、次いで、これを顔料およびモノマーと混合して水性ネイルエナメル組成物を得る。さらに、ネイルエナメル用の水分散液に使用される共重合体は、（ＨＳ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＯＯ）ｎ−Ｒの一般式（式中、ｎ＝１〜４）で表されるチオール成分を用いて製造することができると記載されているものの、実施例は、単官能チオール成分を用いた共重合体の製造のみを記載しており、米国特許公開第２００７／００１０６１７号の実施例には、二官能性、三官能性および四官能性チオール成分は記載されていない。実際、チオール成分の目的は、チオール基を有するポリマーのチェーンターミネーションを起こし、したがって、メタクリル化モノマーの乳化重合を制御するためであり、これは、段落［００５６］に記載されている。単一のチオール基は、ＳＨ基から水素原子を供与することにより、鎖の末端にそれ自身を結合させ、その末端で連鎖成長を止める。したがって、官能性の高いチオール成分は、他のアクリレートモノマーおよびラジカル重合性不飽和モノマー成分との反応性が高すぎるため、共重合体の製造に用いられるチオール成分としては、単官能チオールのみが可能である。また、米国特許公開第２００７／００１０６１７号の組成物には、常に１０重量部以下のチオールが存在するが、このことは、チオール成分が、組成物中のメタクリル酸および不飽和モノマー成分と常に完全に反応することを意味している。したがって、製造された共重合体は、ネイルエナメルの水分散液中でのさらなる反応のために遊離ＳＨ基を含むことが決してない。
【００１９】
米国特許第５，９２２，３３４号は、連鎖移動剤としてチオール成分を有するネイル組成物を開示している。連鎖移動剤は、モノマーの総重量を基準として、約０．０１〜５重量％の水準で使用される。連鎖移動剤の例としては、３−メルカプトプロピオン酸およびｔ−ドデシルメルカプタン、すなわち、単一の−ＳＨ基を有するチオール成分を含む。２つ以上の−ＳＨ基を有するチオール成分の開示はない。
【００２０】
米国特許第３，８９６，０１４号は、ＵＶ硬化性ネイルコーティングに、アリルオリゴマーとポリチオールを組み合わせて使用することを開示している。しかし、この文献に記載されている組成物は、ポリエン、チオールおよび光開始剤のみ（すなわち、組成物はモノマー成分を含まず）をベースとする。このことは、硬化したコーティングが非常に強く架橋し、爪に直接適用された場合に、溶剤浸漬法によって除去することは、不可能ではないにしても、非常に難しいことを意味する。米国特許第３，８９６，０１４号の著者は、水膨潤性を有するタイコート層を使用し、完全な爪のコーティングを温水で除去することができるようにすることを推奨している。したがって、温水での除去を行うためには、水溶性ベースコートを適用することが必須である。米国特許第３，８９６，０１４号には、タイコート層の有無にかかわらずコーティングを適用できると記載されている。しかしながら、タイコートを使用しない場合には問題がある。タイコート層を使用しない場合は、爪への密着性が悪くなり（欠けが発生するまで、１２〜２４時間しか持たないであろう）、ネイルコーティングを除去するものとして唯一記載された方法は、ネイルコーティングを砕いて除去することである（ネイルコーティングを溶かして除去するというのは選択肢にない）。したがって、米国特許第３，８９６，０１４号のＵＶ硬化性ネイルコーティングの唯一の実用的用途は、時間とコストが余分にかかるタイコートを利用することである。
【００２１】
したがって、要するに、爪のコーティングとして所望の特性は以下のとおりである。
・爪への良好な接着性
・容易に欠けることのない、良好な耐衝撃性
・指触乾燥表面仕上げとなるまでの短い乾燥時間
・高艶光沢のある表面
・膨大な従来の着色剤との良好な適合性
・伝統的なネイルポリッシュ除去剤を使用することによる容易な除去性
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２２】
【特許文献１】英国特許出願第２  ４５２  ５６６号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００３／００７３７５３号明細書
【特許文献３】米国特許出願公開第２００７／００１０６１７号明細書
【特許文献４】米国特許第５，９２２，３３４号明細書
【特許文献５】米国特許第３，８９６，０１４号明細書
【非特許文献】
【００２３】
【非特許文献１】Journal of Polymer Science; Part A; Polymer Chemistry; Vol. 42, 5301-5338 (2004)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２４】
本発明の目的は、爪自体に対する良好な接着性を有するネイルコーティング組成物を提供することにある。したがって、この発明の目的は、高い耐欠け性を有するネイルコーティング組成物を提供することにある。したがって、本発明の目的は、少なくとも２日間、好ましくは少なくとも３日間、より好ましくは少なくとも５日間、最も好ましくは少なくとも１０日間の耐欠け性を有するネイルコーティング組成物を提供することにある。
【００２５】
また、この発明の目的は、指触乾燥時間の短いネイルコーティング組成物を提供することにもある。したがって、本発明の目的は、指触乾燥時間が５分以下、好ましくは３分以下、より好ましくは２分以下、例えば１分以下であるネイルコーティング組成物を提供することにある。
【００２６】
また、本発明の目的は、高光沢仕上げを有するネイルコーティング組成物を提供することにもある。
【００２７】
また、本発明の目的は、単一工程で（すなわち、アンダーコートまたはトップコートを必要とせずに）爪に適用することができるネイルコーティング組成物を提供することにもある。
【００２８】
また、本発明の目的は、従来の着色剤とほぼ互換性のあるネイルコーティング組成物を提供することにもある。
【００２９】
また、本発明の目的は、従来のネイルポリッシュ除去剤を用いて（すなわち摩耗を必要とせずに）爪から除去することができるネイルコーティング組成物を提供することにもある。
【００３０】
また、本発明の目的は、揮発性溶媒の使用を回避するネイルコーティング組成物を提供することにもある。
【００３１】
本発明は、上記して列挙した目的のうちの１つ以上、例えば全てを達成するものである。
【課題を解決するための手段】
【００３２】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、放射線硬化性組成物と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール化合物とを含むことを特徴とするネイルコーティング組成物が提供される。
【００３３】
本発明によれば、（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージが提供される。
【００３４】
本発明によれば、（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージが提供される。
【００３５】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とするネイルコーティング組成物が提供される。
【００３６】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／また三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在することを特徴とするネイルコーティング組成物が提供される。
【００３７】
本発明によれば、（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアクリレートモノマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在し、前記チオール成分が四官能性以上の官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１０％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージが提供される。
【００３８】
本発明によれば、（ｉ）ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在し、前記チオール成分が四官能性以上の官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１０％の量で存在する、ネイルコーティング組成物と、（ｉｉ）爪に前記ネイルコーティング組成物を適用する手段とを備えることを特徴とするパッケージが提供される。
【００３９】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアクリレート末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在し、前記チオール成分が四官能性以上の官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１０％の量で存在することを特徴とするネイルコーティング組成物が提供される。
【００４０】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、少なくとも１つのアクリレートモノマーおよび／または少なくとも１つのアクリレート末端オリゴマーと、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール成分と組み合わせたアリル末端オリゴマーを含む放射線硬化性成分を含み、前記チオール成分は、２つ以上のＳＨ基を含む化合物を含み、前記チオール成分が二官能性および／または三官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１５％の量で存在し、前記チオール成分が四官能性以上の官能性チオールからなる場合には、前記ネイルコーティング組成物の少なくとも１０％の量で存在することを特徴とするネイルコーティング組成物が提供される。
【００４１】
本発明によれば、硬化して指触乾燥ネイルコーティングを直接形成することを特徴とする放射線硬化性ネイルコーティング組成物が提供される。
【００４２】
本発明によれば、本発明のネイル組成物を爪に適用する方法であって、爪を前記組成物と接触させ、前記組成物を放射線に露光して前記組成物を硬化させることを含むことを特徴とする方法が提供される。
【００４３】
本発明によれば、本発明のネイル組成物を爪に適用する方法であって、爪を前記ネイル組成物に直接接触させ、前記組成物を放射線に露光して前記組成物を硬化させることを含むことを特徴とする方法が提供される。
【００４４】
本発明によれば、本発明のネイル組成物を爪に適用する方法であって、爪を前記組成物と接触させ、前記組成物を放射線に露光して前記組成物を硬化させることを含むが、前記ネイル組成物の硬化していない外層の拭き取る工程を含まないことを特徴とする方法が提供される。
【００４５】
本発明によれば、チオール化合物のネイル組成物への使用であって、前記ネイル組成物は、ネイルコーティング組成物の爪への接着性を向上させるために、放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール化合物とを含むことを特徴とする使用が提供される。
【００４６】
本発明によれば、チオール化合物のネイル組成物への使用であって、前記ネイル組成物は、ネイルコーティング組成物の耐欠け性を向上させるために、放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール化合物とを含むことを特徴とする使用が提供される。
【００４７】
本発明によれば、チオール化合物のネイル組成物への使用であって、前記ネイル組成物は、ネイルコーティング組成物の有益な指触乾燥性および高光沢性を付与するために、放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール化合物とを含むことを特徴とする使用が提供される。
【００４８】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物の爪への接着性を向上させるための、本発明のネイル組成物へのチオール化合物の使用が提供される。
【００４９】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物の耐欠け性を向上させるための、本発明のネイル組成物へのチオール化合物の使用が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００５０】
定義
疑義の回避のために、本明細書の「背景技術」の項で前述した情報は本発明に関連するものであり、本発明の開示の一部として読まれるべきものであることをここに述べる。
【００５１】
「爪」という用語には、天然の爪と人工で偽の爪の両方が含まれる。
【００５２】
本明細書に記載されるように、ネイル組成物は、複数の成分を含むことができる。ネイル組成物の成分の百分率含有量の和は１００％に等しい。例えば、この組成物は、約５〜約９０重量％のチオールと、約５〜約９０重量％のアクリル酸末端オリゴマーを含むものとして説明することができる。したがって、ほんの一例として、組成物は、５０重量％のチオール化合物を有することができる。この場合には、組成物の残部である５０重量％は、アクリル酸末端オリゴマーおよび光開始剤とすることができる。ネイルコーティング組成物は、とりわけ光開始剤、増粘剤、フリーラジカル安定剤、着色剤、キレート剤および接着促進剤から選択される１つ以上の付加成分を含むことができる。特に明記しない限り、本明細書における全ての百分率は、当該組成物の総重量に基準とした重量百分率を指す。
【００５３】
便宜上、本明細書に開示されている炭素原子の範囲は、範囲の端点を参照することによって定義される。しかし、具体的に記載された範囲内の全ての炭素原子数もまた開示されているものとする。したがって、Ｃ１−１０は、１、２、３、４、５、６、７、８、９または１０個の炭素原子を有する部分を意味し、Ｃ１−４は１、２、３または４個の炭素原子を有する部分を意味し、Ｃ３−６は、３、４、５または６個の炭素原子を有する部分を意味する。
【００５４】
「を含む群からそれぞれ独立して選択された」または「からなる群からそれぞれ独立して選択された」なる用語は、記載されている「Ｒ」基の各々を、他の「Ｒ」基（ここで「Ｒ」基との語は、任意の基Ｒ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９等を指す）から独立して選択してもよいことを意味する。したがって、それぞれの「Ｒ」基は、他のＲ基のそれぞれと同一でもよく、または異なっていてもよい。誤解を避けるため、「Ｒ１およびＲ２は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択された」なる語は、（１）Ｒ１がＨであり、Ｒ２が置換基である場合、（２）Ｒ２がＨであり、Ｒ１が置換基である場合、（３）Ｒ１がＨであり、Ｒ２がＨである場合、（４）Ｒ１が置換基であり、Ｒ２が置換基である場合、を包含する。Ｒ１が置換基であり、Ｒ２が置換基である場合、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ「独立して選択された」Ｒ基であるので、Ｒ１およびＲ２は同じ置換基であってもよく、または異なる置換基であってもよい。同じことが「Ｒ」基の他の対にも当てはまる。
【００５５】
本明細書を通して、温度、圧力または時間に対して具体的な値に言及されている場合はいつでも、言及された温度、圧力または時間は、正確な温度、圧力の量または時間の量ではなく、むしろ大まかな値である。とはいうものの、本開示は、概ねその値である任意のかかる変動値の正確な値を含む。
【００５６】
本明細書全体を通して、「置換基」なる用語は、非水素部分を意味し、例えばヒドロキシ、カルボキシ、カルボキサミド、イミノ、アルカノイル、シアノ、シアノメチル、ニトロ、アミノ、ハロゲン（例えばフルオロ、クロロまたはブロモ）、Ｃ１−６ハロアルキル（例えば、トリフルオロメチル）、Ｃ１−６アルコキシ（例えば、メトキシ、エトキシまたはプロポキシ）、Ｃ１−６ハロアルコキシ（例えばトリフルオロメトキシ）、ヒドロカルビルまたはヒドロカルビルオキシ基である。好適には非水素部分は、硬化プロセスまたは組成物の安定性に悪影響を及ぼさない。「置換基」なる用語の定義に含まれる上述の基は、それぞれ独立して、置換されず、または、ヒドロキシ、カルボキシ、カルボキサミド、イミノ、アルカノイル、シアノ、シアノメチル、ニトロ、アミノ、ハロゲン（例えばフルオロ、クロロまたはブロモ）、Ｃ１−６アルキル（例えば、メチル、エチルまたはプロピル）、Ｃ１−６ハロアルキル（例えばトリフルオロメチル）、Ｃ１−６アルコキシ（例えば、メトキシ、エトキシまたはプロポキシ）、Ｃ１−６ハロアルコキシ（例えば、トリフルオロメトキシ）、Ｃ３−６シクロアルキル（例えばシクロヘキシル）、アリール（例えばフェニル）、アリール−Ｃ１−６アルキル（例えば、ベンジル）、またはＣ１−６アルキルアリールからなる群から選択される１〜５個の置換基で（化学的に可能な限り）置換され得る。
【００５７】
本明細書に開示されるヒドロカルビルおよびヒドロカルビルオキシ基は、１〜１４個の、例えば、例えば、１、２、３、４、５または６個の炭素原子を有していてもよい。
【００５８】
フェニルアルキル基の場合と同様に、例示的なヒドロカルビル基は、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニルおよびアリール（例えばフェニル）から選択された部分の１つ以上の組み合わせからなるものを含む。例えば、「ヒドロカルビル」なる用語は、アルキル（例えばＣ１−６アルキル）、アルケニル（例えば、Ｃ２−６アルケニル）、アリール（例えばフェニル）、シクロアルキル（例えば、Ｃ３−６シクロアルキル）、シクロアルケニル（例えば、Ｃ４−６アルケニル）、アルキルアルケニル（例えば、Ｃ１−６アルキルＣ２−６アルケニル）、アルケニルアルキル（例えば、Ｃ２−６アルケニルＣ１−６アルキル）、アリールアルキル（例えば、フェニルＣ１−６アルキル、例えばベンジル）、アリールアルキル（例えば、Ｃ１−６アルキルフェニル）、アルキルシクロアルキル（例えば、Ｃ１−６アルキルＣ４−６シクロアルキル）、シクロアルキルアルキル（例えば、Ｃ３−６シクロＣ１−６アルキル）、シクロアルケニルアルキル（例えば、Ｃ４−６シクロアルケニルＣ１−６アルキル）、およびアルキルシクロアルキル（例えば、Ｃ１−６アルキルＣ３−６シクロアルキル）からなる群から選択される非水素基であってもよい。前記のＣ１−６アルキルは、随意に、−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ−で中断されてもよい。
【００５９】
「パッケージ」なる用語は、ネイルポリッシュ用のボトルを含む。爪にネイルコーティング組成物を塗布する手段は、ネイルポリッシュ・アプリケータを含むことができる。パッケージがネイルポリッシュ用ボトルであり、爪にネイルコーティング組成物を塗布する手段がネイルポリッシュ・アプリケータである場合には、ネイルポリッシュ・アプリケータは、ボトルの取り外し可能なキャップから延び、キャップをボトルに係合した際に、ボトルに入るように構成することができる。ボトルは、取り外し可能なキャップと係合するように構成されているネックを備えることができる。ネックは、典型的には、中空の円筒または管である。ボトルのネックと、取り外し可能なキャップのそれぞれにはねじが設けられており、取り外し可能なキャップは、ねじり動作によって、ボトルに係合し、または離脱することができる。ネイルポリッシュ・アプリケータは、通常、取り外し可能なキャップの内部から延びている。この構成では、キャップ自体を、爪にネイルポリッシュを適用する際に把持することができるハンドルとして使用することができる。ある実施形態において、アプリケータはブラシを含み、ユーザーがユーザーの爪の上にネイルポリッシュを適用するためにマニキュア液にブラシを浸漬する。ブラシは、典型的には、アプリケータの軸から軸線方向に、または実質的に軸線方向に延びる複数の毛を含み、カラーまたは接着剤によって、アプリケータの軸に保持される。ブラシの毛に適した材料は、ラッカー処理した、またはラッカー処理していないナイロンを含む。代替的に、アプリケータはスポンジチップを含むディップスティックを含み、ユーザーは、これをネイルポリッシュに浸漬し、意図した爪にネイルポリッシュを適用することができる。スポンジチップを楔形とし、楔の比較的鋭いエッジによってネイルポリッシュの適用精度をより高くし、ブラシよりも微細なラインを提供することができる。いずれの場合も、アプリケータは、典型的には、アプリケータの端部が、取り外し可能なキャップのアプリケータの遠位端、すなわち、ネイルポリッシュ容器の底部の内表面に接触しているように構成されている。ネイルポリッシュボトルの容量は約１〜約５０ｍlとすることができる。ある実施形態において、ネイルポリッシュボトルの容積は約３ｍl、約４ｍｌ、約７ｍl、約１０ｍlまたは約１５ｍlである。
【００６０】
１．ネイル組成物
【００６１】
本発明によれば、ネイルコーティング組成物であって、放射線硬化性成分と、前記ネイルコーティング組成物の約５〜約９０重量％の量で存在するチオール化合物とを含むネイルるコーティング組成物が提供される。
【００６２】
このネイルコーティング組成物は、とりわけ、光開始剤、増粘剤、フリーラジカル安定剤、着色剤、キレート剤および接着促進剤から選択された１つ以上の付加的成分を含むことができる。これら成分のさらなる詳細を以下に示す。
【００６３】
ある実施形態において、ネイル組成物の粘度は、約５００〜約２０００ｃＰである。好ましくは、ネイル組成物の粘度は、約７５０〜約１５００ｃＰである。好ましくは、ネイル組成物の粘度は、約１０００ｃＰである。本明細書に記載する粘度値は全て、２５℃で測定した粘度を指す。当業者は、所望の粘度を達成するために、本発明の構成要素の必要な比を決定することができるであろう。例えば、モノマーに対してオリゴマーを高い割合を添加することで粘度は増加するであろう。
【００６４】
ある実施形態において、ネイル組成物は、水性相を含有しない。
【００６５】
１．１  チオール成分
【００６６】
チオール成分は、２種以上（例えば、２または３種）の異なるチオール化合物の混合物を含むことができる。チオール成分は、単一のチオール化合物からなり、または、単一のチオール成分から本質的になることができる。したがって、特定のチオール化合物について以下で言及した場合には、このチオール成分は、そのチオール化合物を、唯一のチオール化合物として、または複数のチオール化合物のうちの１つとして含むことができる。
【００６７】
「チオール」なる用語は、１〜１０個の−ＳＨ基を有する化合物を含む。それぞれの−ＳＨ基は、炭素原子に結合している。換言すれば、チオール化合物は、１〜１０個の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分を有する。チオール化合物は、分子中の任意の位置に、１〜１０個の−ＳＨ基を有する単純な有機化合物または複雑な有機化合物のいずれであってもよい。例えば、チオール化合物は、ペンダントに、または末端に配置された、１〜１０個の−ＳＨ基を有する単純な有機化合物または複雑な有機化合物のいずれであってもよい。１〜１０個なる用語は、１、２、３、４、５、６、７、８、９または１０個を意味することに留意されたい。典型的には、チオール化合物は、少なくとも２個の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分、例えば２〜１０個の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分、例えば２、３、４、５、６または７個の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分を有する。
【００６８】
一般的には、−ＳＨ基が結合した炭素原子はアルキレニル基の一部、とくには−（ＣＨ２）ｎ−基を形成しており、ここでの整数ｎの値は、本発明にとって重要ではないが、例えば１、２、３、４、５または６であってもよい。
【００６９】
チオール成分のアルキレニル基は、１個以上の、本明細書で定義する置換基を含むことができる。無論、チオール化合物中に存在する−ＳＨ基の数は、チオール化合物中の炭素原子の数に従う（すなわち、化学的に不可能な化合物は、チオール化合物の定義内に含まれていない）。
【００７０】
ある実施形態において、チオール化合物は、約１００〜約１０，０００Ｄａの分子量を有する。ある実施形態において、チオール化合物は、約９００Ｄａ未満、好ましくは約７００Ｄａ未満の分子量を有する。例えば、チオール化合物は、約２００±５０Ｄａ、約２５０±５０Ｄａ、約３００±５０Ｄａ、約３５０±５０Ｄａ、約４００±５０Ｄａ、約４５０±５０Ｄａ、約５００±５０Ｄａ、約５５０±５０Ｄａ、約６００±５０Ｄａ、約６５０±５０Ｄａまたは約７００±５０Ｄａの分子量を有することができる。
【００７１】
ある実施形態において、チオール成分は、少なくとも２個のチオール基を有するポリチオール化合物であるか、または、これを含む。ある実施形態において、チオール化合物は、２〜１０個の−ＳＨ基、すなわち２、３、４、５、６、７、８、９、または１０個のこのような基を有する。ある実施形態において、チオール化合物は、２〜５個の−ＳＨ基を有する。好ましい実施形態において、チオール化合物は、２〜４個の−ＳＨ基を有する。さらに好ましい実施形態において、チオール化合物は、３または４個の−ＳＨ基を有する。
【００７２】
ある実施形態において、チオール化合物は、約６０重量％以下、約５０重量％以下、約４０重量％以下、または約３５％以下の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約３０重量％以下、約２５重量％以下、または約２０重量％以下の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約５〜約８０重量％、約５〜約７０重量％、約５〜約６０重量％、約５〜約５０重量％、約５〜約４０重量％、約５〜約３０重量％、約５〜約２０重量％、または約５〜約１５重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約１０〜約８０重量％、約１０〜約７０重量％、約１０〜約６０重量％、または約１０〜約５０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。チオール化合物は、組成物の約１０〜約３０重量％の量で存在することができる。ある実施形態において、チオール化合物は、約１５〜約１０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約１５〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約２０〜約２５重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、チオール化合物は、約２５〜約３０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、チオール化合物は、約５重量％、約６重量％、約７重量％、約８重量％、約９重量％、約１０重量％、約１１重量％、約１２重量％、約１３重量％、約１４重量％、または約１５重量％の以上の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【００７３】
四官能性以上とは、チオールが、４個以上の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分を有することを意味する。二官能性または三官能性とは、チオールが２または３個の−Ｃ−Ｓ−Ｈ部分を有することを意味する。
【００７４】
ある実施形態において、チオール成分は、２種以上（例えば、２種または３種）の異なるチオール化合物の混合物からなるか、またはこれから本質的になる。例えば、チオール成分は、以下の三官能性および四官能性チオール成分の混合物を含むことができる。
【表１】
2014533716.tif 000003
【００７５】
ある実施形態において、チオール化合物は、以下の一般構造を有する。
【化２】
2014533716.tif 000004
式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択され、
ｋは０〜１０の整数、すなわち１、２、３、４、５、６、７、８、９または１０であり、
ｍおよびｎはそれぞれ独立して１〜１０の整数、すなわち、各々独立して、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０である。
【００７６】
ある実施形態において、ｋは０である。
【００７７】
ある実施形態において、ｍは１〜５の整数、好ましくは１〜３、例えば１、２または３である。
【００７８】
ある実施形態において、ｎは１〜５の整数、好ましくは１〜３、例えば１、２または３である。
【００７９】
ある実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、Ｈ、Ｃ１−６ハロアルキル、Ｃ１−６アルコキシ、Ｃ１−６ハロアルコキシ、ヒドロカルビルおよびヒドロカルビルからなる群からそれぞれ独立して選択される。ある実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、Ｈ、Ｃ１−６アルキル、Ｃ２−６アルケニル、フェニル、Ｃ３−６シクロアルキル、Ｃ４−６シクロアルケニル、Ｃ１−６アルキルＣ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルケニルＣ１−６アルキル、フェニルＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルフェニル、Ｃ１−６アルキルＣ４−６シクロアルキル、Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル、Ｃ４−６シクロＣ１−６アルキルおよびＣ１−６アルキルＣ３−６シクロアルキルからなる群からそれぞれ独立して選択される。好ましい実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、ＨおよびＣ１−６アルキルからなる群からそれぞれ独立して選択される。
【００８０】
ある実施形態において、Ｒ５は、Ｈおよび−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃからなる群から選択され、式中、Ｒ６ａ、Ｒ６ｂおよびＲ６ｃは、Ｈ、Ｃ１−６ハロアルキル、Ｃ１−６アルコキシ、Ｃ１−６ハロアルコキシ、ヒドロカルビル、ヒドロカルビルオキシ、および
【化３】
2014533716.tif 000005
からなる群からそれぞれ独立して選択され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、ｍおよびｎは上記で定義した通りである。
【００８１】
ある実施形態において、Ｒ５は−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａ、Ｒ６ｂおよびＲ６ｃは、Ｈ、Ｃ１−６アルキルおよび
【化４】
2014533716.tif 000006
からなる群からそれぞれ独立して選択され、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、ｍおよびｎは上記で定義した通りである。
【００８２】
ある実施形態において、Ｒ６ａは
【化５】
2014533716.tif 000007
である。
【００８３】
ある実施形態において、チオール化合物は、一般構造
【化６】
2014533716.tif 000008
を有し、
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ６ｂ、Ｒ６ｃ、ｍおよびｎは上記で定義した通りである。
【００８４】
ある実施形態において、Ｒ６はＨである。
【００８５】
ある実施形態において、Ｒ６ｂは
【化７】
2014533716.tif 000009
である。
【００８６】
ある実施形態において、Ｒ６ｃはＨである。
【００８７】
ある実施形態において、Ｒ６ｃは
【化８】
2014533716.tif 000010
である。
【００８８】
ある実施形態において、Ｒ６ｃはＣ１−６アルキル、例えばメチル、エチルまたはプロピル、好ましくはエチルである。
【００８９】
ある実施形態において、Ｒ６ｂはＨであり、Ｒ６ｃはＨである。
【００９０】
ある実施形態において、Ｒ６ｂは
【化９】
2014533716.tif 000011
であり、Ｒ６ｃは、Ｃ１−６アルキル、例えばメチル、エチルまたはプロピル、好ましくはエチルである。
【００９１】
ある実施形態において、Ｒ６ｂは
【化１０】
2014533716.tif 000012
であり、Ｒ６ｃは
【化１１】
2014533716.tif 000013
である。
【００９２】
ある実施形態において、ｋは０であり、Ｒ５は−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａ、Ｒ６ｂおよびＲ６ｃのそれぞれは
【化１２】
2014533716.tif 000014
であり、各Ｒ１は、ＨおよびＣ１−６アルキルからなる群から選択され、各Ｒ２はＨであり、各Ｒ３はＨであり、各Ｒ４はＨであり、各ｍは２であり、各ｎは１である。
【００９３】
ある実施形態において、ｋは０であり、Ｒ５は−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａおよびＲ６ｂの各々は
【化１３】
2014533716.tif 000015
であり、Ｒ６ｃはＣ１−６アルキルであり、各Ｒ１は、ＨおよびＣ１−６アルキルからなる群から選択され、各Ｒ２はＨであり、各Ｒ３はＨであり、各Ｒ４はＨであり、各ｍは２であり、各ｎは１である。
【００９４】
ある実施形態において、Ｒ５は、−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａ、Ｒ６ｂおよびＲ６ｃのそれぞれは
【化１４】
2014533716.tif 000016
であり、各Ｒ１はＨおよびＣ１−６アルキルからなる群から選択され、各Ｒ２はＨであり、各Ｒ３はＨであり、各Ｒ４はＨであり、各ｍは２であり、各ｎは１である。
【００９５】
ある実施形態において、Ｒ５は、−ＣＲ６ａＲ６ｂＲ６ｃであり、Ｒ６ａおよびＲ６ｂのそれぞれは
【化１５】
2014533716.tif 000017
であり、Ｒ６ｃはＣ１−６アルキルであり、各Ｒ１はＨおよびＣ１−６からなる群から選択され、各Ｒ２はＨであり、各Ｒ３はＨであり、各Ｒ４はＨあり、各ｍは２であり、各ｎは１である。
【００９６】
代替実施形態において、チオール化合物は以下の構造を有する。
【化１６】
2014533716.tif 000018
【００９７】
ある実施形態において、チオール化合物は、メルカプトプロピオン酸またはメルカプト酪酸のエステルである。
【００９８】
ある実施形態において、チオール化合物は、ペンタエリトリトール−４−メルカプトプロまたはトリメチロールプロパンカプトである。
【００９９】
ある実施形態において、チオール化合物は
【化１７】
2014533716.tif 000019
である。
【０１００】
ある実施形態において、チオール化合物は
【化１８】
2014533716.tif 000020
である。
【０１０１】
ある実施形態において、チオール化合物は
【化１９】
2014533716.tif 000021
である。
【０１０２】
ある実施形態において、チオール化合物は
【化２０】
2014533716.tif 000022
である。
【０１０３】
理論に縛られることは望まないが、本発明の組成物のチオール化合物は、放射線硬化性成分の不飽和結合と反応すると考えられる。例えば、Kade et al， J. Ｐolymer Science; Ｐart A; Ｐolymer Chemistry; Vol. 48; 743-750を参照されたい。したがって、以下のメカニズムが生じると考えられる。
【化２１】
2014533716.tif 000023
【０１０４】
なお、上記ラジカル機構は酸素に鈍感であることが知られている。
【０１０５】
理論に縛られることは望まないが、チオール成分の硫黄原子が、爪自体のタンパク質中に見出されるシステインアミノ酸中の硫黄原子と相互作用すると考えられる。したがって、ジスルフィド結合（−ＳＳ−）は、システインの硫黄原子とチオール成分の硫黄原子の間に形成されるであろうと考えられる。このことは、爪の表面に対する本発明のネイル組成物の改善された接着性を説明するであろう。
【０１０６】
１．２  放射線硬化性成分
【０１０７】
「放射線硬化性成分」なる用語は、放射線への曝露下で硬化可能な組成物を含む。ある実施形態において、放射線硬化性成分は、紫外線硬化性成分である。適切な組成物の一般的な成分およびそれらの割合は、当業者には公知であろう。硬化は、ポリマー鎖の架橋による材料の強化または硬化を含み、放射線硬化性成分の場合には、化学添加物（光開始剤等）の存在および放射線への露光、例えばＵＶ照射の結果として生じる。
【０１０８】
好適な放射線硬化性成分は、ある程度の不飽和度、例えば少なくとも１つのエチレン結合を含む。放射線硬化性成分がエチレン結合を含む場合、チオール成分等の組成物中の他の材料と反応（すなわち、架橋）することができるのは、この結合である。エチレン性不飽和を有し、チオール成分と反応することができる化合物の例には、ビニルエーテル、アリルエーテル、プロペニルエーテル、アリルトリアジン、アリルイソシアヌレート、アルケン、アクリレート、不飽和エステル、マレイミド、メタクリル酸、アクリロニトリル、スチレン、ジエン、もしくはｎ−ビニルアミド部分、またはそれらの組み合わせを有する化合物が含まれる。これに関し、エチレン結合とチオール成分との反応を以下に説明する。放射線硬化性組成物の異なる材料間での反応（すなわち、架橋）により組成物の硬化が生じる。
【０１０９】
一般に、放射線硬化性組成物は、アクリレートまたはメタクリレート成分を含む。「アクリレート」なる用語は、α−β不飽和カルボキシル基を有する部分、すなわち、カルボニル炭素に直接付着した炭素−炭素二重結合を含有する部分を含む広義で用いられ、ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−を意味する狭義に解釈されるべきではない。したがって、「アクリル酸」なる用語は、ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−のみならず、α−β不飽和カルボキシル基を有する部分を開示している。「アクリル酸」なる用語はメタクリレートを含み、両方の用語は、酸のみならずエステルへの参照を含む。したがって、本明細書でのアクリレートなる用語の使用は、α−β不飽和カルボン酸およびそれらのエステルへの参照を含み、化合物はＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−またはＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ−部分を有する。本発明の一実施形態において、アクリレートはメタクリレート（すなわち、ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ−）である。
【０１１０】
典型的には、アクリレート、例えばメタクリレート成分は、アクリレート末端オリゴマー、すなわち、アクリレート、例えばメタクリレート末端を有するモノマーの短鎖である。当業者は、「オリゴマー」なる用語には精通しており、また容易に適当なアクリレート末端オリゴマーを同定できるであろう。この成分のさらなる詳細を以下に示す。
【０１１１】
他のアクリレート末端オリゴマーを使用することもできるが、アクリレート末端オリゴマーのオリゴマー部分は、典型的には、エポキシまたはウレタン骨格を含む。
【０１１２】
追加的または代替的に、放射線硬化性組成物は、アリル成分を含むことができる。「アリル」なる用語は、炭素−炭素二重結合を有する部分を含むように広義に使用され、直接アルキレン部分に取り付けられており、ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−を意味する狭義には必ずしも解釈されるべきではない。したがって、「アリル」なる用語は、非限定的にＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−を開示している。
【０１１３】
一般に、放射線硬化性組成物は、アクリル酸エステルモノマーを含む。当業者はまた、容易に適切なアクリル酸エステルモノマーを同定することができるであろう。この成分のさらなる詳細を以下に示す。
【０１１４】
追加的または代替的に、放射線硬化性組成物は、アリル末端モノマー成分を含むことができる。
【０１１５】
１．２．１  アクリレート末端オリゴマー成分
【０１１６】
「アクリレート末端オリゴマー成分」なる用語は、少なくとも１つの末端がアクリレート基で終結したオリゴマーを含む。オリゴマー成分は、２種以上（例えば、２種または３種）の異なるオリゴマーの混合物を含むことができる。オリゴマー成分は、単一のオリゴマーを含むことができる。したがって、特定のオリゴマー成分について以下で言及した場合には、オリゴマー成分は、唯一のオリゴマー成分として、または複数のオリゴマー成分のうちの１つとしてそのオリゴマー成分を含むことができる。換言すれば、「アクリレート末端オリゴマー成分」なる用語は、１個以上のペンダントアクリレート基を有するオリゴマーを含む。
【０１１７】
「アクリレート」なる用語は、α−β不飽和カルボキシル基、すなわち、カルボニル炭素に直接に結合しているビニル基を含有する部分を有する部分への言及を含む。したがって、「アクリレート」なる用語は、以下の構造を有する部分を含む。
【化２２】
2014533716.tif 000024
ここで、上記構造のＲ基は、それぞれ独立して、Ｈまたは置換基を表す。随意に、Ｒ基は、各々独立して、ＨまたはＣ１−１０アルキル基を表す。
【０１１８】
ある実施形態において、「アクリレート」なる用語は、アクリレート（ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−）またはメタクリレート（ＣＨ２＝ＣＭｅＣＯＯ−）基を有する部分をいう。
【０１１９】
ある実施形態において、アクリレート部分はメタクリレート部分である。メタクリル酸（ＣＨ２＝ＣＭｅＣＯＯ−）は、一般に、（ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ−）よりも安全とみなされているので、これは有益である。
【０１２０】
「オリゴマー」なる用語は、数モノマー単位、例えば、モノマーの二量体、三量体および四量体等を有する化合物を含む。しかし、オリゴマーは、これよりも多いモノマー単位を含むことができる。例えば、オリゴマーは、５、６、７、８、９または１０モノマー単位以上、例えば最大１００モノマー単位までを含んでもよい。しかし、オリゴマーは、１００より多いモノマー単位を含むことができる。したがって、オリゴマーは、有限度の重合に供せられたモノマーから製造される。
【０１２１】
ある実施形態において、オリゴマー成分は、約１００〜約２０，０００Ｄａの分子量を有する。ある実施形態において、オリゴマー成分は、約１００〜約５，０００Ｄａの分子量を有する。例えば、オリゴマー成分は、約１００〜約２，０００Ｄａの分子量を有することができる。したがって、オリゴマー成分は、約５００±１００Ｄａ、約６００±１００Ｄａ、約７００±１００Ｄａ、約８００±１００Ｄａ、約９００±１００Ｄａ、約１０００±１００Ｄａ、約１１００±１００Ｄａ、約１２００±１００Ｄａ、約１３００±１００Ｄａ、約１４００±１００Ｄａ、または約１５００±１００Ｄａの分子量を有していてもよい。
【０１２２】
オリゴマー成分およびその相対量は、最終的なネイル組成物の所望の特性（例えば、最終粘度が５００〜２００ｃＰ）が達成されるように選択される。したがって、最終的なネイル組成物の所望の特性を達成するために、オリゴマー成分は、比較的少量の、高粘度のオリゴマーを含むことができる。対照的に、オリゴマー成分は、低粘度のオリゴマーを比較的多量に含むことができる。したがって、オリゴマー成分は、少量の低粘度成分と多量の高粘度成分、または反対を含むことができる。
【０１２３】
ある実施形態において、オリゴマー成分は、２５℃で測定した際の粘度が約２０００〜約１５００００ｃＰである。ある実施形態において、オリゴマー成分は、２５℃で測定した際の粘度が約３０００〜約１００００ｃＰである。ある実施形態において、オリゴマー成分は、２５℃で測定した際の粘度が約３５００〜約９０００ｃＰ、例えば約４０００±５００ｃＰ、約４５００±５００ｃＰ、約５０００±５００ｃＰ、または約５５００±５００ｃＰである。ある実施形態において、オリゴマー成分は、２５℃で測定した際の粘度が約１００００〜約２００００ｃＰ、例えば１００００±１０００ｃＰ、１１０００±１０００ｃＰ、１２０００±１０００ｃＰ、１３０００±１０００ｃＰ、１４０００±１０００ｃＰ、１５０００±１０００ｃＰ、または１６０００±１０００ｃＰである。
【０１２４】
アクリレート末端オリゴマーのオリゴマー成分は、エポキシオリゴマー、脂肪族および芳香族ウレタンオリゴマー、ポリエーテルおよびポリエステルオリゴマー、アクリルオリゴマー、またはそれらの組合せからなる群から選択されるオリゴマーを含むことができる。
【０１２５】
ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は、約５〜約８０重量％、約５〜約７０重量％、約５〜約６０重量％、約５〜約５０重量％、約５〜約４０重量％、約５〜約３０重量％、または約５〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約１０〜約６０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約１０〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約２０〜約３０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約３０〜約４０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約４０〜約５０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アクリレート末端オリゴマー成分は約５０〜約６０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、アクリレート末端オリゴマー成分は、約５重量％、約６重量％、約７重量％、約８重量％、約９重量％、約１０重量％、約１１重量％、約１２重量％、約１３重量％、約１４重量％、約１５重量％、約１６重量％、約１７重量％、約１８重量％、約１９重量％または約２０重量％以上の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【０１２６】
ある実施形態において、オリゴマー成分は、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４６２２（登録商標）（芳香族ウレタンアクリレートオリゴマー）、ポリエステル０３−８４９（登録商標）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４３０２（登録商標）（イソシアヌレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２５３（登録商標）（変性エポキシアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４５９０／ＰＰ（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２６３（登録商標）（エポキシアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２５９（登録商標）（変性エポキシアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ３４１４（登録商標）（ポリエーテルアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２８０（登録商標）（変性エポキシアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ４３１２（登録商標）（脂肪族ポリエステル系ウレタンアクリレート）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４３１６（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４２１５（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマー）、ＵＡ００−００２２（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートヒドロキシ官能性オリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２３５（登録商標）（脂肪族エポキシアクリレートオリゴマー）およびＧｅｎｏｍｅｒ  ３６１１（登録商標）（ポリエステルアクリレートオリゴマー）およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。
【０１２７】
ある実施形態において、オリゴマー成分は、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ３４１４（登録商標）（変性ポリエーテルアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６（登録商標）（脂肪族ウレタンジメタクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２８０（登録商標）（変性ビスフェノールＡエポキシジアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２８１（登録商標）（変性ビスフェノールＡエポキシジアクリレートオリゴマー）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ４４２５（登録商標）（ＧＰＴＡ中の脂肪族ウレタンアクリレート）、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ０９−２９３（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマー）、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ  ６２１０（登録商標）（脂肪族ウレタンオリゴマー）、Ｅｂｅｃｒｙｌ  ３７０３（登録商標）（エポキシウレタンアクリレートオリゴマー）およびＥｂｅｃｒｙｌ  ２７０（登録商標）（脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマー）およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。
【０１２８】
上記のオリゴマー成分の各々は、市販されている。Ｇｅｎｏｍｅｒ（登録商標）オリゴマーはＲａｈｎ（登録商標）から入手でき、Ｐｈｏｔｏｍｅｅｒ（登録商標）オリマーはＩＧＭレジンズ（登録商標）から入手でき、およびＥｂｅｃｒｙｌ（登録商標）オリゴマーはＣｙｔｅｘ（登録商標）から入手できる。多数のこれらオリゴマーの特性のいくつかの詳細を、以下の実施例中の「説明」の欄に提供してある。
【０１２９】
上述したように、オリゴマー成分は、２種以上（例えば２種または３種）のオリゴマーを含むことができる。例えば、オリゴマー成分は、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６（登録商標）とＰｈｏｔｏｍｅｒ  ６２１０（登録商標）の混合物、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ２２８０（登録商標）とＧｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６（登録商標）の混合物、Ｇｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６（登録商標）とＧｅｎｏｍｅｒ  ０９−２９３（登録商標）の混合物、およびＥｂｅｃｒｙｌ  ３７０３（登録商標）とＧｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６（登録商標）の混合物を含むことができる。
【０１３０】
本明細書は、架橋または重合反応を受けて個体になることができる液体材料を含む、または、かかる液体材料からなるオリゴマー成分を含有するネイル組成物を開示している。
【０１３１】
１．２．２  アリル末端オリゴマー成分
【０１３２】
「アリル末端オリゴマー成分」なる用語は、少なくとも一端がアリル基で終端しているオリゴマーを含む。換言すれば、「アリル末端オリゴマー成分」なる用語は、１つ以上のペンダントアリル基を有するオリゴマーを含む。
【０１３３】
オリゴマー成分は、２種以上（例えば、２種または３種）の異なるオリゴマーの混合物を含むことができる。オリゴマー成分は、単一のオリゴマーを含むことができる。特定のオリゴマー成分が以下で言及された場合には、オリゴマー成分は、唯一のオリゴマー成分として、または複数のオリゴマー成分のうちの１つとして、そのオリゴマー成分を含むことができる。
【０１３４】
「アリル」なる用語は、以下の構造を有する部分を含む。
【化２３】
2014533716.tif 000025
ここで、上記構造中のＲ基は、それぞれ独立して、Ｈまたは置換基を表す。随意に、Ｒ基は各々独立してＨまたはＣ１−１０アルキル基を表す。
【０１３５】
ある実施形態において、「アリル」なる用語は、（ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−）基を有する部分を含む。
【０１３６】
ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は、約５〜約８０重量％、約５〜約７０重量％、約５〜約６０重量％、約５〜約５０重量％、約５〜約４０重量％、約５〜約３０重量％、または約５〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約１０〜約６０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約１０〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約２０〜約３０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約３０〜約４０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約４０〜約５０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、アリル末端オリゴマー成分は約５０〜約６０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、アリル末端オリゴマー成分は、約５重量％、約６重量％、約７重量％、約８重量％、約９重量％、約１０重量％、約１１重量％、約１２重量％、約１３重量％、約１４重量％、約１５重量％、約１６重量％、約１７重量％、約１８重量％、約１９重量％または約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【０１３７】
ある実施形態において、アリル末端成分は、アリルエーテルまたはエステル末端成分、すなわちＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−Ｏ−またはＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−ＯＣ（＝Ｏ）−で終端した成分である。適当なアリル末端成分の例は
【化２４】
2014533716.tif 000026
および
2014533716.tif 000027
を含む。
【０１３８】
代替実施形態において、アリル末端成分は、
【化２５】
2014533716.tif 000028
とトルエンジイソシアネート、すなわち
【化２６】
2014533716.tif 000029
との反応物を含み、これを以下では「オリゴマーＡ」と称する。
【０１３９】
１．２．３  アクリル酸エステルモノマー成分
【０１４０】
「アクリル酸エステルモノマー」なる用語は、α−β不飽和カルボキシル基を有する化合物、すなわち、カルボニル炭素に直接付着するビニル基を含有する化合物が含まれる。アクリル酸エステルモノマー成分は、２種以上（例えば、２種または３種）の異なるアクリル酸エステルモノマーの混合物を含むことができる。アクリル酸エステルモノマー成分は、単一のアクリル酸エステルモノマーを含むことができる。特定のアクリル酸エステルモノマーについて以下で言及した場合には、アクリル酸エステルモノマー成分は、単独のモノマーとして、または複数のモノマーの１つとして、そのモノマーを含むことができる。「アクリル酸エステルモノマー」なる用語は、以下の構造を有する化合物を含む。
【化２７】
2014533716.tif 000030
式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１およびＲ１２は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択され、ｐは０〜１０の整数である。「アクリル酸エステルモノマー」なる用語は、以下の構造を有する化合物を含む。
【化２８】
2014533716.tif 000031
Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１およびＲ１２は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択され、ｐは１〜１０の整数である。
【０１４１】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、約５０以上、例えば約７２〜約１０００Ｄａの分子量を有する。
【０１４２】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマーは１〜１０個のα−β不飽和カルボキシル基を含む。α−β不飽和カルボキシル基の数は、組成物が硬化した際に最終組成物に生じる架橋の量に影響を与えるであろう。アクリル酸エステルモノマーが有するα−β不飽和カルボキシル基が多いほど、架橋度が高い。ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマーは、１、２、３、４、５または６個のα−β不飽和カルボキシル基を含む。
【０１４３】
理論に拘束されることを意味するものではないが、アクリレートモノマーおよび樹脂の包含は架橋を変更し、達成されるべき硬化したネイルポリッシュの浸漬除去を可能にする。ネイルポリッシュの浸漬除去の代替物が、爪自体に有害な、研磨と粉砕による除去であるので、これは望ましいことである。
【０１４４】
ある実施形態において、ｐは０であり、Ｒ１２はＨである。実施形態において、ｐは１〜５の整数であり、好ましくは１〜４、例えば、１、２または３である。
【０１４５】
ある実施形態において、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、出現の度に、Ｈ、Ｃ１−６ハロアルキル、Ｃ１−６アルコキシ、Ｃ１−６ハロアルコキシ、ヒドロカルビルおよびヒドロカルビロキシからなる群からそれぞれ独立して選択される。ある実施形態において、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、出現の度に、Ｈ、Ｃ１−６アルキル、Ｃ２−６アルケニル、フェニル、Ｃ３−６シクロアルキル、Ｃ４−６シクロアルケニル、Ｃ１−６アルキルＣ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルケニルＣ１−６アルキル、フェニルＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルフェニル、Ｃ１−６アルキルＣ４−６シクロアルキル、Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル、Ｃ４−６シクロアルケニルＣ１−６アルキルおよびＣ１−６アルキルＣ３−６シクロアルキルからなる群からそれぞれ独立して選択される。好ましい実施形態において、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、出現の度に、ＨおよびＣ１−６アルキル（例えば、メチル）からなる群からそれぞれ独立して選択される。
【０１４６】
ある実施形態において、Ｒ７およびＲ８はそれぞれＨである。
【０１４７】
ある実施形態において、Ｒ９は、ＨおよびＣ１−６アルキル（例えば、メチル）からなる群から選択される。
【０１４８】
ある実施形態において、Ｒ１０およびＲ１１は、出現の度に、ＨおよびＣ１−６アルキル（例えば、メチル）からなる群からそれぞれ独立して選択される。
【０１４９】
ある実施形態において、Ｒ１０およびＲ１１はそれぞれＨである。
【０１５０】
ある実施形態において、Ｒ１０およびＲ１１は、それらが結合している原子とともに、３〜６員シクロアルキル基を形成する。ある実施形態において、Ｒ１０およびＲ１１は、それらが結合している原子とともに、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルまたはシクロヘキシル基を形成する。ある実施形態において、Ｒ１０およびＲ１１は、それらが結合している原子とともに、二環または三環式シクロアルキル基、例えばイソボルニル基を形成する。
【０１５１】
ある実施形態において、Ｒ１２は、Ｈ、−ＯＲ１３および−ＣＲ１２ａＲ１２ｂＲ１２ｃからなる群から選択される。ここで、Ｒ１２ａ、Ｒ１２ｂおよびＲ１２ｃは、Ｈ、Ｃ１−６ハロアルキル、Ｃ１−６アルコキシ、Ｃ１−６ハロアルコキシ、ヒドロカルビル、ヒドロカルビルオキシ、および
【化２９】
2014533716.tif 000032
からなる群から独立して選択され、ここで、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択され、ｐは独立して１〜５の整数であり、Ｒ１３は、Ｈおよび置換基からなる群より選択される。
【０１５２】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＯＨである。
【０１５３】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＯＲ１３であり、Ｒ１３はＣ１−６アルキル基である。
【０１５４】
ある実施形態において、Ｒ１２はＨである。
【０１５５】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＣＲ１２ａＲ１２ｂＲ１２ｃであり、Ｒ１２ａ、Ｒ１２ｂ、Ｒ１２ｃは、Ｈ、Ｃ１−６アルキル、および
【化３０】
2014533716.tif 000033
からなる群からそれぞれ独立して選択され、式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１はＨおよび置換基からなる群から独立して選択され、ｐは独立して１〜５の整数である。
【０１５６】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＣＲ１２ａＲ１２ｂＲ１２ｃであり、Ｒ１２ａ、Ｒ１２ｂおよびＲ１２ｃは、それぞれ独立して
【化３１】
2014533716.tif 000034
あり、各Ｒ７はＨであり、各Ｒ８はＨであり、各Ｒ９はＨおよびＣ１−６アルキルからなる群から選択され、各Ｒ１０はＨであり、各Ｒ１１はＨであり、各ｐは１である。
【０１５７】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＣＲ１２ａＲ１２ｂＲ１２ｃであり、Ｒ１２ａおよびＲ１２ｂは、それぞれ独立して
【化３２】
2014533716.tif 000035
であり、Ｒ１２ｃはＣ１−６アルキルであり、各Ｒ７はＨであり、各Ｒ８はＨであり、各Ｒ９はＨおよびＣ１−６アルキルからなる群から選択され、各Ｒ１０はＨであり、各Ｒ１１はＨであり、各ｐは１である。
【０１５８】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＣＲ１２ａＲ１２ｂＲ１２ｃであり、Ｒ１２ａおよびＲ１２ｂは、それぞれ独立して
【化３３】
2014533716.tif 000036
であり、Ｒ１２ｃは
【化３４】
2014533716.tif 000037
であり、式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１はＨおよび置換基からなる群から独立して選択され、ｐは独立して１〜５の整数である。
【０１５９】
ある実施形態において、Ｒ１２ｃはエチルである。
【０１６０】
ある実施形態において、Ｒ１２は−ＯＲ１３である。
【０１６１】
ある実施形態において、Ｒ１３は
【化３５】
2014533716.tif 000038
であり、式中、Ｒ１４およびＲ１５は、発現の度に、ＨおよびＣ１−６アルキル（例えば、メチル）からなる群からそれぞれ独立して選択され、ｑは１〜５の整数であり、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１およびｐは上記の定義のとおりである。
【０１６２】
ある実施形態において、Ｒ１３は
【化３６】
2014533716.tif 000039
であり、式中、Ｒ１６はＣ１−６アルキル、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチルまたはｔ−ブチルである。
【０１６３】
ある実施形態において、アクリル酸モノマーは以下の構造を有する化合物を含む。
【化３７】
2014533716.tif 000040
式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、Ｈおよび置換基からなる群からそれぞれ独立して選択される。
【０１６４】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、単官能モノマー、例えばヒドロキシプロピルメタクリレートである。
【０１６５】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、二官能性モノマー、例えば、プロポキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレート（Ｅｂｅｃｒｙｌ  １４５）である。
【０１６６】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、三官能性モノマー、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレートである。
【０１６７】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、四官能性モノマー、例えば、ジペンタエリスリトールテトラアクリレートである。
【０１６８】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、ブタン−１，４−ジオールジアクリレートである。
【０１６９】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、ヘキサン−１，６−ジオールジアクリレートである。
【０１７０】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、２−ヒドロキシ−２−メチルプロパ−２−エン酸である。
【０１７１】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、イソボルニルメタクリレートである。
【０１７２】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、２−（（アクリロイルオキシ）メチル）−２−エチルプロパン−１，３−ジイルジアクリレートである。
【０１７３】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、２−エチル−２−（（メタクリロイルオキシ）メチル）プロパン−１，３−ジイルビス（２−メチルアクリレート）である。
【０１７４】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、２−エトキシエチルアクリレートである。
【０１７５】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、ビスフェノールＡである。
【０１７６】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、（（２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジイル）ビス（オキシ））ビス（プロパン−２，１−ジイル）ジアクリレートである。
【０１７７】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、メタクリル酸である。
【０１７８】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、（２−［［３−［（１−オキソアリル）オキシ］−２，２−ビス［［（１−オキソアリル）オキシ］メチル］プロポキシ］メチル］−２−［［（１−オキソアリル）オキシ］メチル］−１，３−プロパンジイルジアクリレート）である。
【０１７９】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、２−［［（ブチルアミノ）カルボニル］オキシ］エチルアクリレートである。
【０１８０】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、エチルメタクリレートである。
【０１８１】
ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、最大で約９０重量％、例えば約１０〜約９０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。アクリル酸エステルモノマー成分は、約１０〜約８０重量％、約１０〜約７０重量％、約１０〜約６０重量％、約２０〜約７０重量％、約２０〜約６０重量％、約２５〜約５５重量％、約２５〜約５０重量％、約３０〜約４５重量％、または約３５〜約４５重量％の量で組成物中に存在してもよい。ある実施形態において、アクリル酸エステルモノマー成分は、約１０〜約２０重量％、約２０〜約３０重量％、約３０〜約４０重量％、約４０〜約５０重量％、または約５０〜約６０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、アクリル酸エステルモノマー成分は、約３５重量％、約３６重量％、約３７重量％、約３８重量％、約３９重量％、約４０重量％、約４１重量％、約４２重量％、約４３重量％、約４４重量％または約４５重量％以上の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【０１８２】
１．２．４  アリルモノマー成分
【０１８３】
「アリルモノマー成分」なる用語は、アリル基を有する化合物を含む。換言すれば、「アリルモノマー成分」なる用語は、１つ以上のペンダントアリル基を有する化合物を含む。
【０１８４】
アリルモノマー成分は、２種以上（例えば、２種または３種）の異なるアリルモノマーの混合物を含むことができる。アリルモノマー成分は単一のアリルモノマーを含むことができる。したがって、特定のアリルモノマーについて以下で言及した場合には、アリルモノマー成分は、唯一のモノマーとして、または複数のモノマーの１つとして、そのモノマーを含むことができる。
【０１８５】
「アリルモノマー成分」なる用語は、以下の構造を有する部分を含む。
【化３８】
2014533716.tif 000041
ここで、上記構造中のＲ基は、それぞれ独立して、Ｈまたは置換基を表す。随意に、Ｒ基は各々独立してＨまたはＣ１−１０アルキル基を表す。
【０１８６】
ある実施形態において、「アリルモノマー成分」なる用語は、（ＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−）基を有する部分を含む。
【０１８７】
ある実施形態において、アリルモノマー成分は、約１０〜約８０重量％、約１０〜約７０重量％、約１０〜約６０重量％、約１０〜約５０重量％、約１０〜約４０重量％、約１０〜約３０重量％、または約１０〜約２０重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、アリルモノマー成分は、約１０重量％、約１１重量％、約１２重量％、約１３重量％、約１４重量％、約１５重量％、約１６重量％、約１７重量％、約１８重量％、約１９重量％、または約２０重量％以上の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【０１８８】
ある実施形態において、アリルモノマー成分は、アリルエーテルまたはエステルモノマー成分、すなわちＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−Ｏ−またはＣＨ２＝ＣＨＣＨ２−ＯＣ（＝Ｏ）−で終端した成分である。適当なアリルモノマー成分としては、例えば、
【化３９】
2014533716.tif 000042
である。
【０１８９】
１．３  その他の成分
【０１９０】
上述のように、ネイルコーティング組成物は、光開始剤、増粘剤、フリーラジカル安定剤、着色剤、キレート剤および接着促進剤から選択される１つ以上の追加の成分を含んでもよい。これらの構成要素のさらなる詳細を以下に示す。
【０１９１】
ある実施形態において、ネイルコーティング組成物は、界面活性剤成分を含まない。例えば、ある実施形態において、ネイルコーティング組成物は、ソルビタンセスキオレエート、ソルビタンジオレエート、ソルビタントリオレエート、ペンタエリスリトールジオレエート、ペンタエリスリトールトリオレエートを含まない。
【０１９２】
１．３．１  光開始剤
【０１９３】
「光開始剤」なる用語は、光に露光された際にフリーラジカルを分解する化合物を含む。したがって、光に露光された際には、光開始剤はフリーラジカルを形成する。
【０１９４】
ある実施形態において、組成物は、２種以上の光開始剤（例えば２、３または４種の光開始剤）を含むことができる。ある実施形態において、組成物は、単一の光開始剤を含む。特定の光開始剤について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一の光開始剤として、または複数の光開始剤のうちの１つとして、その光開始剤を含むことができる。
【０１９５】
組成物の他の成分と適合性のある任意の光開始剤を、本発明の組成物に用いることができる。適当な光開始剤は、水素引き抜き基またはフリーラジカル形成基のいずれかから選択することができる。好適には、本発明で用いる光開始剤は、２００〜４５０ｎｍの光を吸収する。ある実施形態において、光開始剤はＵＶＡ活性化光開始剤である。ある実施形態において、光開始剤はＵＶＢ活性化光開始剤である。ある実施形態において、光開始剤はＵＶＣ活性化光開始剤である。ある実施形態において、光開始剤はＵＶＶ活性化光開始剤である。当業者は、光開始剤を特定の活性化波長に一致させることができる。
【０１９６】
ある実施形態において、光開始剤は、Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ３６９（２−ベンジル−２−（ジメチルアミノ）−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］−１−ブタノン）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＢＤＭＭ（２−ベンジル−２−（ジメチルアミノ）−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］−１−ブタノン）、Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ８１９（ホスフィンオキシド、フェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル））、Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＢＡＰＯ（フェニル−ビス−（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＴＰＯ（ホスフィンオキシド、フェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル））、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＬＴＭ（液状光開始剤の混合物）、Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＴＰＯ−Ｌ（エチル−２−２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィネート）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＱＣ（Ｄ、Ｌ−カンファーキノン）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＢＤＫ（ベンジルジメチルケタール）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＰＭＰ（２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルホリンプロパン−１−オン）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＤＭＨＡ（ジメチルヒドロキシアセトフェノン）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＩＴＸ（イソプロピルチオキサントン）、Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＥＨＡ（２−エチルヘキシル−４−ジメチルアモノベンゾエート）およびＧｅｎｏｃｕｒｅ  ＤＥＴＸ（２，４−ジエチルチオキサントン）からなる群から選択される。
【０１９７】
ある実施形態において、光開始剤は、ベンゾフェノンである。
【０１９８】
ある実施形態において、光開始剤は、２，２−ジメトキシ−１，２ジフェニルエタン−１オン（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ６５１としても知られる）である。
【０１９９】
ある実施形態において、光開始剤は、２，４，６−トリメチルホスフィン（Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＴＰＯとしても知られる）である。
【０２００】
ある実施形態において、光開始剤は、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（Ｉｒｇｒａｃｕｒｅ  １８４としても知られている）であり、また（１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニル）（フェニル）メタノンとしても知られている。
【０２０１】
ある実施形態において、光開始剤は、オリゴ［２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（（１−メチルビニル）フェニル）〕プロパノン（Ｅｚａｃｕｒｅ  Ｏｎｅ）である。
【０２０２】
ある実施形態において、光開始剤は、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル−フェニルホスフィンオキシド（Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ８１９）である。
【０２０３】
ある実施形態において、光開始剤は、メチルベンゾイル（Ｇｅｎｏｃｕｒｅ  ＭＢＦ）である。
【０２０４】
ある実施形態において、光開始剤は、約０.５〜約２０重量％、約０.５〜約１０重量％、約０.５〜約５重量％、または約０.５〜約３重量％の量で本発明の組成物中に存在する。ある実施形態において、光開始剤は、約４〜約１０重量％、約４〜約９重量％、約４〜約８重量％、約４〜約７重量％、約４〜約６重量％、または約４〜約５重量％の量で本発明の組成物中に存在する。例えば、光開始剤は、約０.５重量％、約０.７５重量％、約１．０重量％、約１．２５重量％、約１．５重量％、約１．７５重量％、約２．０重量％、約２．２５重量％、約２．５重量％、約２．７５重量％、または約３．０重量％の量で本発明の組成物中に存在することができる。
【０２０５】
１．３．２  増粘剤
【０２０６】
ある実施形態において、本発明の組成物は、更に増粘剤を含む。ある実施形態において、組成物は、２種以上の増粘剤（例えば、２、３または４種の増粘剤）を含むことができる。ある実施形態において、組成物は、単一の増粘剤を含む。特定の増粘剤について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一の増粘剤として、または複数の増粘剤のうちの１つとして、その増粘剤を含むことができる。
【０２０７】
ある実施形態において、増粘剤は、約５〜約３０ｎｍの直径を有するヒュームドシリカナノ粒子である。ナノ粒子は、Ａｅｒｏｓｉｌ（登録商標）という会社から入手可能である。適当なナノ粒子の例には、Ａｅｒｏｓｉｌ  Ｒ２０２（登録商標）（１４ｎｍ）、Ａｅｒｏｓｉｌ  Ｒ８１２（登録商標）（７ｎｍ）、Ａｅｒｏｓｉｌ  ２００（登録商標）（１２ｎｍ）およびＡｅｒｏｓｉｌ  Ｒ９７４（登録商標）（１２ｎｍ）が含まれる。
【０２０８】
ある実施形態において、増粘剤は、アクリル酸エステルモノマー成分の重合体である。
【０２０９】
ある実施形態において、増粘剤はＡｖａｌｕｒｅ  ３１５（登録商標）であり、これは、製造業者のＬｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）による２００７年３月付のデータシートの記載によれば、比重が１．１〜１．２であり、粘度が１０〜２００ｃＰ（ＮＨ４ＯＨ溶液中で固形分１５％）であり、粒径が６０〜１００（６メッシュ通過率）である、化粧品用アクリル系共重合体である。
【０２１０】
ある実施形態において、増粘剤は、組成物の１０重量％までの量で存在する。増粘剤は、組成物の少なくとも１重量％の量で存在することができる。ある実施形態において、増粘剤は、組成物の７．５重量％までの量で存在する。例えば、増粘剤は、組成物の約３〜約６重量％の量で存在することができる。ある実施形態において、ポリマーは、組成物の５重量％までの量で存在する。ある実施形態において、ポリマーは、組成物の２．５重量％までの量で存在する。
【０２１１】
ポリマー成分の目的は、最終的な組成物の粘度を調整することである。したがって、組成物中に含まれるポリマーが多いほど、得られた混合物の粘性が高くなる。ポリマーは、オリゴマー部分の一部を置換するために使用することができる。したがって、組成物は、ポリマーを含まず、ある量のモノマーとある量のオリゴマーを含むことができる。オリゴマーの量を低減することが望まれる場合には、モノマーの量を増やし、かつ、ポリマーを導入して、得られた組成物の粘度を調整することができる。
【０２１２】
１．３．３  フリーラジカル安定剤
【０２１３】
ある実施形態において、本発明の組成物は、さらに、フリーラジカル安定化剤を含む。当業者は、本発明に用いることができる好適なフリーラジカル安定剤を理解するであろう。フリーラジカル安定剤は、組成物の約２重量％までの量で組成物に添加することができる。例えば、フリーラジカル安定剤は、組成物の約０．５重量％、約１．０重量％、約１．５重量％、または約２．０重量％の量で組成物に添加することができる。
【０２１４】
ある実施形態において、組成物は、２種以上のフリーラジカル安定剤（例えば、２、３または４種のフリーラジカル安定化剤）を含むことができる。ある実施形態において、組成物は、単一のフリーラジカル安定化剤を含む。特定のフリーラジカル安定剤について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一のフリーラジカル安定剤として、または複数のフリーラジカル安定剤のうちの１つとして、そのフリーラジカル安定剤を含むことができる。
【０２１５】
ある実施形態において、フリーラジカル安定剤は、ヒドロキノン、ブチルヒドロキシトルエン、メチルフェノール、トリフェニルホスファイトおよびＦｌｏｒｓｔａｂ  ＵＶ−８（登録商標）から選択され、Ｆｌｏｒｓｔａｂ  ＵＶ−８は、製造業者Ｋｒｏｍａｃｈｅｍ（登録商標）の記載によれば、エポキシアクリレートオリゴマー、ポリエステルアクリレート、可塑剤および安定剤の混合物である。
【０２１６】
ある量のフリーラジカル安定剤が、既に本発明の原料に含まれてもよい。本発明の原料がフリーラジカル安定剤が含んでいない場合には、フリーラジカル安定剤を組成物に添加することができる。
【０２１７】
１．３．４  着色剤
【０２１８】
ある実施形態において、本発明の組成物は、無色透明なネイル組成物である。これを裸の爪に適用して、爪を魅力的で光沢のあるようにすることができる。あるいは、ある実施形態において、本発明の組成物は、例えば、着色剤の分散液と有機液体の混合物をさらに含む。「有機液体」なる用語は、「担体」または「溶媒」なる用語と置換可能に使用することができる。後者の実施形態において、ネイル組成物を用いて、爪の色と外観を変更する。
【０２１９】
したがって、ある実施形態において、組成物は着色剤および有機液体を含み、着色剤および有機液体の量は、組成物の約１０重量％まで、組成物の約７．５重量％まで、組成物の約５重量％まで、または組成物の約２．５重量％までである。
【０２２０】
ある実施形態において、着色剤は、着色剤と有機液体の合計の約２０〜約８０重量％の量で存在する。
【０２２１】
ある実施形態において、着色剤は顔料である。ある実施形態において、顔料は粒子状である。
【０２２２】
ある実施形態において、組成物は、２種以上の着色剤またはそれらの分散物（例えば２、３または４種の着色剤またはそれらの分散液）を含むことができる。ある実施形態において、組成物は、単一の着色剤またはその分散液を含む。特定の着色剤またはその分散液について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一の着色剤またはその分散液として、または複数の着色剤またはそれらの分散液の１つとして、その着色剤またはその分散剤を含むことができる。
【０２２３】
ある実施形態において、顔料は、Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｒｅｄ  Ｄ＆Ｃ  Ｃａ  Ｌａｋｅ  ＣＩ番号１５８５０−５%（ＣＯＤ  ８００１）、Ｄ＆Ｃ  Ｒｅｄ  ６  Ｂａ  Ｌａｋｅ  ＣＩ番号１５８５０（ＣＯＤ  ８００２）、黒酸化鉄  ＣＩ番号７７４９９（ＣＯＤ  ８００４）、ＦＤ＆Ｃ  Ｂｌｕｅ  １  Ａｌ  Ｌａｋｅ  ＣＩ番号４２０９０（ＣＯＤ８００７）、二酸化チタン  ＣＩ番号７７８９１−０.７%（ＣＯＤ  ８００８）、ＦＤ＆Ｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６  Ａｌ  Ｌａｋｅ  ＣＩ番号１５９８５（ＣＯＤ８０１０）からなる群から選択される。
【０２２４】
ある実施形態において、着色剤は、光安定性色素である。
【０２２５】
ある実施形態において、有機液体は揮発性溶媒であり、例えば、極性有機エステルまたはアルコール溶媒であり、例えば、酢酸ブチル、酢酸エチルおよびイソプロパノールである。これらの特定の有機液体はすぐに蒸発し、したがって、ネイルコーティング組成物を迅速に乾燥させる。
【０２２６】
代替実施形態において、有機液体は揮発性溶媒ではない。ある実施形態において、有機液体は油である。油を使用する利点は、組成物が、一般的に環境に有害とみなされる揮発性溶媒を含む必要はないということである。有機液体が油である場合、油が架橋反応に関与することもできる。多くの油は不飽和結合、例えば炭素二重結合を含むからである。したがって、本実施形態においては、油はエチレン性不飽和油を含むは、本質的にエチレン性不飽和油である。油は魚油または植物油である、または、魚油または植物油を含むことができる。したがって、油は、脂肪酸グリセリドの混合物、例えば少なくとも１つのエチレン性不飽和脂肪酸化合物を含む混合物を含んでもよい。上述したように、組成物のチオール化合物は不飽和結合と反応することができる。したがって、理論に束縛されることを望むものではないが、油が不飽和の場合には、油が最終的な共有結合架橋構造に組み込まれることはないと考えられる。
【０２２７】
ある実施形態において、油は、ヒマシ油、脱水ヒマシ油、綿実油、魚油、亜麻仁油、ニシン油、オイチシカ油、パーム核油、シソ油、サフラワー油、イワシ油、大豆油および桐油からなる群から選択される。
【０２２８】
１．３．５  キレート剤
【０２２９】
ある実施形態において、組成物はさらに２重量％までのキレート剤を含む。ある実施形態において、組成物は、１重量％までのキレート剤を含む。ある実施形態において、組成物は、０．１重量％までのキレート剤を含む。ある実施形態において、組成物は、約０．０１〜約０．１重量％までのキレート剤を含む。組成物が特定の着色剤または顔料を含む場合、キレート剤は特に重要である。例えば、多くの顔料は、金属含有量が比較的に高い。ある種の金属、例えば、銅および鉄は、フリーラジカル重合を誘発することが知られている。このように、キレート化合物の存在は、金属イオンを「捕捉」し、顔料または着色剤中の金属の存在によって引き起こされている可能性のある、望ましくないフリーラジカル重合を防止することができる。
【０２３０】
ある実施形態において、組成物は、２種以上のキレート剤（例えば２、３または４種のキレート剤）を含むことができる。ある実施形態において、組成物は、単一のキレート剤を含む。特定のキレート剤について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一のキレート剤として、または複数のキレート剤のうちの１つとして、そのキレート剤を含むことができる。
【０２３１】
ある実施形態において、キレート剤は、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）である。ある実施形態において、キレート剤は、ナトリウム塩の形態のＥＤＴＡである。
【０２３２】
ある実施形態において、キレート剤は、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸（ＨＥＤＰ）である。
【０２３３】
１．３．６  接着促進剤
【０２３４】
ある実施形態において、組成物はさらに、接着促進剤を含む。接着促進剤は、組成物の約１０重量％までの量であってもよい。例えば、組成物はさらに、約９重量％まで、約８重量％まで、約７重量％まで、約６重量％まで、約５重量％まで、約４重量％まで、約３重量％まで、または約２重量％までの接着促進剤を含むことができる。接着促進剤は、少なくとも約０．５重量％、例えば、少なくとも１重量％、場合によっては、約１〜約８重量％の量であってもよい。
【０２３５】
ある実施形態において、組成物はさらに、２種以上（例えば２、３または４種の混合物）の接着促進剤を含む。ある実施形態において、組成物は、単一の接着促進剤を含む。特定の接着促進剤について以下で言及した場合には、ネイル組成物は、唯一の接着促進剤として、または複数の接着促進剤のうちの１つとして、その接着促進剤を含むことができる。
【０２３６】
ある実施形態において、接着促進剤は、ガンマ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン（ＳＩｌｑｕｅｓｔ  Ａ−１８７）である。
【０２３７】
ある実施形態において、接着促進剤は、ピロメリット酸グリセロールジメタクリレートとして当業において公知である、１，２，４，５−ベンゼンテトラカルボン酸，１，４−ビス［２−［（２−メチル−１−オクソ−２−プロペン−１−イル）オキシ］−１−［［（２−メチル−１−オクソ−２−プロペン−１−イル）オキシ］メチル］エチル］エステルである。
【０２３８】
ある実施形態において、接着促進剤は、アクリル酸である。
【０２３９】
ある実施形態において、接着促進剤はメタクリル酸である。
【０２４０】
ある実施形態において、接着促進剤は、２−（メタクリロイルオキシ）エチルアセトアセテートである。
【０２４１】
ある実施形態において、追加の接着促進剤は、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルスクシネートである。
【０２４２】
爪にネイル組成物を塗布する方法
本発明は、開示された組成物を爪に適用する方法であって、爪と組成物を接触させることを含む方法を提供する。したがって、この方法では、組成物は、爪に直接適用されるのであり、いわゆる「予備結合」または「つなぎ」層を介して爪に適用されるものではない。しかしながら、予備結合層またはつなぎ層を使用する代替の方法が想定される。
【０２４３】
本発明のネイル組成物は、組成物中にネイルポリッシュブラシを浸漬し、爪に塗布する等により、任意の従来の装置で爪に適用することができる。組成物の単一のコーティングのみが適用されることも、本発明の方法の随意の特徴である。
【０２４４】
ネイル組成物が爪に適用された後、爪を放射線に露光する。ある実施形態において、爪を放射線に、約５分まで、随意に約４分まで、例えば約３分まで、および例えば約２分まで、例えば１分未満の時間で、露光する。
【０２４５】
したがって、ネイル組成物を爪に適用した後、爪を放射線に、約３０秒〜約５分、随意に約１〜約５分、随意に約１〜約４分、例えば約１〜約３分、および例えば約１〜約２分の時間で、露光することができる。ある実施形態において、その後に爪を放射線に約１分までの時間で露光してもよい。
【０２４６】
ある実施形態において、放射線は日光を含み、または、日光である。他の実施形態において、放射線は、電気的放射線源からの紫外線を含み、または紫外線である。市販の紫外線源またはランプは、本発明の方法に好適である。ある実施形態において、放射線は、ＬＥＤアレイから放射される。
【０２４７】
ある実施形態において、ネイル組成物が露光される放射線は、約２００〜約７６０ｎｍの波長を有する。ある実施形態において、ネイル組成物が露光される放射線は、約２００〜約４５０ｎｍの波長を有する。ある実施形態において、ネイル組成物が露光される放射線は、約３１０〜約４２５ｎｍ、例えば約３１５〜約３８０ｎｍの波長を有する。ある実施形態において、ネイル組成物が露光される放射線は、約４００〜約４５０ｎｍの波長を有する。
【０２４８】
放射線の強度は、通常、特定の波長で測定される。例えば、光の強度を測定する従来の波長は３６５ｎｍである。ある実施形態において、ネイル組成物が露光される放射線の強度は、約３６５ｎｍで、約０．５〜約２ｍＷ／ｃｍ２である。この強度範囲は、一般に「低強度」であると当業では考えられている。ある実施形態において、強度は、３６５ｎｍで、約０．７〜約１．２ｍＷ／ｃｍ２程度である。例えば、強度は、３６５ｎｍで約０.９ｍＷ／ｃｍ２、または３６５ｎｍで１.５ｍＷ／ｃｍ２とすることができる。
【０２４９】
ある実施形態において、放射線の強度は、全ての波長にわたって測定される。ある実施形態において、放射線の強度は、約０．１〜約１００ｍＷ／ｃｍ２である。例えば、ＵＶパワーパック等の装置を使用することができる。この種の装置は、総ＵＶエネルギーおよびＵＶ強度を測定し表示する電気光学放射計である。ＵＶパワーパックは、４種の異なる領域の紫外線波長（すなわち、ＵＶＡ（３２０〜３９０ｎｍ）、ＵＶＢ（２８０〜３２０ｎｍ）、ＵＶＣ（２５０〜２６０ｎｍ）およびＵＶＶ（３９５〜４４５ｎｍ）を同時に測定する。ある実施形態において、放射の全強度は、約５〜約５０ｍＷ／ｃｍ２である。
【０２５０】
典型的には、本発明のネイルコーティング組成物は、紫外線に露光され、硬化された後には、コーティングされた爪の外表面から未硬化のネイル組成物を拭き取る工程をさらに行う必要がない。一般に、外表面は紫外線で硬化した後には実質的に粘着しない。これは、従来技術の組成物に対する本発明のコーティング組成物の利点である。
【０２５１】
硬化したネイル組成物を除去することが望まれる場合、硬化したマニキュア組成物は、従来のネイルポリッシュ除去剤（例えば、アセトン）を用いて好都合に除去することができる。ネイルポリッシュ除去剤と硬化したマニキュア組成物とは、約１〜約１０分間にわたり接触状態に維持される。ネイルポリッシュ除去剤を硬化した組成物に接触させることで、架橋された網目構造が破壊されると考えられる。硬化したネイル組成物を従来のネイルポリッシュ除去剤と接触させた後、硬化したネイル組成物は、従来の溶剤系（すなわち、非ＵＶ硬化性組成物）を爪から除去するのと同様にして、爪から拭き取ることができる。他の従来のＵＶ硬化性マニキュア組成物では必要な研磨は、本発明の硬化ネイル組成物の除去には必要でない。
【０２５２】
本明細書の記載および特許請求の範囲を通して、「含む」および「含有する」なる用語ならびにそれらの変形は、「含むがこれらに限定されない」を意味し、他の部分、添加物、成分、整数または工程を除外することを意図するものではない（かつ、除外するものではない）。特に断りのない限り、本明細書の記載および特許請求の範囲を通して、単数形は複数形を包含する。特に、不定冠詞が使用される場合、特に断りのない限り、明細書は、複数および単数を企図するものとして理解されるべきである。
【０２５３】
本発明の特定の態様、実施形態または実施例と併せて説明される特徴、整数、特性、化合物、化学部分または基は、矛盾しない限り、本明細書に記載の任意の他の態様、実施形態または実施例に適用可能であることを理解すべきである。本明細書（添付の特許請求の範囲、要約書および図面を含む）に開示された特徴の全て、および／または、開示された任意の方法または製法のステップの全ては、そのような特徴および／またはステップの少なくともいくつかが相互に排他的である組み合わせを除き、任意の組み合わせで組み合わせることができる。本発明は、前述のいずれの実施形態の詳細にも限定されない。本発明は、本明細書（添付の特許請求の範囲、要約書および図面を含む）に開示された特徴の、任意の新規な１つもしくは任意の新規な組み合わせに、または、開示された任意の方法もしくは製法のステップの、任意の新規な１つもしくは任意の新規な組み合わせにまで及ぶ。
【０２５４】
読者の注意は、本出願に関連して、本明細書と同時または以前に提出され、本明細書とともに公衆の閲覧に供されている全ての書面および文書に向けられ、かつ、かかる書面および文書の全ての内容は、参照により本明細書に援用される。
【０２５５】
実施例
以下の実施例は、本発明の範囲に含まれる様々な製剤を提供する。得られる製剤は、粘度の所望範囲が５００〜２０００ｃＰであり、紫外線にわずか２分の露光を行った後に硬化し、望ましい特性、すなわち、滑らかで、乾燥しており、爪への付着が良好であり、ネイル組成物の除去が望まれる場合には極めて容易に剥がれ、かつ、良好な安定性を有するという特性を有する。
【０２５６】
各製剤を試験し、ネイル組成物が、良好な接着性、良好な安定性および良好な耐久性に関する要求性能を有するか否かを判定した。以下の製剤の全ては、これらの性能を有することが分かった。加えて、コーティングされた爪をアセトンに浸漬した場合に、研磨の必要なく、ネイルポリッシュは簡単に除去された。
【０２５７】
接着性
未硬化コーティングをスライドグラスに薄層として塗布し、標準的な３６ＷのＵＶランプの下で２分間硬化させる。次いで、硬化したコーティングの接着性を、「セロハン接着試験」と呼ばれるＳｃｈｌｏｓｓｍａｎらによる方法（J. Soc. Cosmet. Chem. 32, 43-52、January/February 1981に記載）を用いて試験する。
【０２５８】
テープ接着試験では、ギリシャ文字のラムダとハッシュ記号の形をしたかみそりの刃でコーティングを深くスクライブする。このカットは、基部において、高さ１インチ（約２．５ｃｍ）、幅１／２インチ（約１．２５ｃｍ）で行う。通常の３／４インチ（約１．９ｃｍ）のセロハン片の全面を、硬質の消しゴムを用いて、広げる。指でしっかりと把握するのに十分な大きさのタブを、図の十分上方に残す。次いで、試験パネルの底部に向かってテープを迅速かつ均一に引っ張って、テープを剥がす。
【０２５９】
除去された正方形のコーティングを数え、除去されたコーティングの量の推定値を得る。全ての製剤で、コーティング除去率は１０％未満である。
【０２６０】
比較のため、従来の溶媒系ネイルポリッシュを同じ手順で試験した。未硬化コーティングをスライドグラスに薄層として塗布し、室温で２４時間放置して乾燥させる。この時間は、従来のネイルポリッシュを爪に適用した場合の、乾燥のために放置する時間よりもはるかに長い。次いで、硬化したコーティングの接着性を「セロハン接着試験」を用いて試験する。従来の溶剤系ネイルポリッシュは、試験したブランドによるが、コーティング除去率が３０〜１００％である。したがって、本発明のネイルポリッシュは、従来のネイルポリッシュよりもはるかに良好な接着性を有する。
【０２６１】
安定性
（上記の）製剤の接着性を試験した後、製剤の安定性を試験する。これは、ボトル内での製剤の貯蔵寿命を模倣するために行われる。
【０２６２】
コーティングを、ブラシ付きのネイルポリッシュボトルに入れ、２つの異なる温度の恒温器に入れる。未硬化製品は、５５℃では５日間より長く、８２℃では６時間より長く、流動性があり、かつ、使用可能なままでなければならない。
【０２６３】
製剤がこれらの試験の両方に合格した場合、ボトル内の貯蔵寿命は、少なくとも１年となるであろう。この貯蔵寿命の長さは、製剤が、商業的に実行可能であることを意味する。
【０２６４】
爪での耐久性
最後に、ネイルポリッシュの２種のコーティングを、多数の被験者の爪に適用する。第１のコーティングは、第２のコーティングを適用する前に、２分間にわたり完全に硬化させ、第２のコーティングも２分間硬化させる。次いで、欠けや剥離が発生するまでにコーティングが持続した日数に関して、被験者からのフィードバックを待つ。
【０２６５】
この試験は、ネイル組成物の耐久性に対する実生活の活動の影響を実証するので、非常に有用である。以下の製剤の各々は、欠けが生ずるまで少なくとも５日間の最小時間にわたり持続した。この時間の長さは、高品質のネイルポリッシュとしては良好な性能であると業界では考えられている。従来のマニキュアは通常、欠けが生ずるまでに１または２日間持続する。
【０２６６】
【表２】
2014533716.tif 000043
【０２６７】
【表３】
2014533716.tif 000044
【０２６８】
【表４】
2014533716.tif 000045
【０２６９】
【表５】
2014533716.tif 000046
【０２７０】
【表６】
2014533716.tif 000047
【０２７１】
【表７】
2014533716.tif 000048
【０２７２】
【表８−１】
2014533716.tif 000049
【表８−２】
2014533716.tif 000050
【０２７３】
【表９】
2014533716.tif 000051
【０２７４】
【表１０−１】
2014533716.tif 000052
【表１０−２】
2014533716.tif 000053
【０２７５】
【表１１−１】
2014533716.tif 000054
【表１１−２】
2014533716.tif 000055
【０２７６】
【表１２−１】
2014533716.tif 000056
【表１２−２】
2014533716.tif 000057
【０２７７】
【表１３】
2014533716.tif 000058
【０２７８】
【表１４】
2014533716.tif 000059
【０２７９】
【表１５】
2014533716.tif 000060
【０２８０】
【表１６−１】
2014533716.tif 000061
【表１６−２】
2014533716.tif 000062
【０２８１】
この例の組成物は、実施例７の組成物が１６.４％の三官能性チオールを有するのに対し、この例の組成物では三官能性チオールが少ない（１１.０％）という点を除いて、実施例７の組成物と同じである。Ｇｅｎｏｍｅｒ  ０３−９５６およびイソボルニルメタクリレートの量は、製剤の重量を同一に保持するために、それぞれ１.５％および３.９％増加している。実施例７の組成物は、所望の指触乾燥特性を示すのに対し、この例の組成物は、硬化後にわずかに粘着性である（このことは望ましいない）。
【国際調査報告】
2014533716.tif 000072
2014533716.tif 000073
2014533716.tif 000074