(57)【要約】  カテーテル（５）、シース、医療機器、または他の可撓性の細長い部材の遠位部分を偏向させる装置は、一般的にハンドル部分、一対の調整ノブ（１０）、および偏向ワイヤ（３８）を有する。調整ノブ（１０）は、ハンドル部分に回転可能に結合されてもよく、かつ偏向ワイヤ（３８）に動作可能に結合されてもよい。偏向ワイヤ（３８）は、可撓性の細長い部材の遠位部分とさらに連携し得る。調整ノブ（１０）の回転により、可撓性の細長い部材の残りの部分に対して特定の偏向ワイヤ（３８）を移動または他の方法で変位させることができ、それにより、可撓性の細長い部材の遠位部分を偏向させ得る。さらに、可撓性の細長い部材の遠位部分を複数の方向に偏向させ得るように偏向ワイヤ（３８）を方向付け得る。
2014516669.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療機器を操作する装置であって、前記前記装置が：
長手方向軸に沿って延在する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に動作可能に結合されている、可撓性の細長い部材と；
前記長手方向軸の周りで回転可能な状態で、前記支持部材に回転可能に結合された第１の調整ノブおよび第２の調整ノブと；
前記第１の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第１の対の偏向ワイヤと；
前記第２の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第２の対の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対の偏向ワイヤの一方に張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対の偏向ワイヤの一方に張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項２】
第１のスライド部材および第２のスライド部材をさらに含み、前記第１および第２のスライド部材は、前記支持部材の長さの一部分に沿って変位可能であり、前記第１のスライド部材は、前記第１の調整ノブおよび前記第１の対の偏向ワイヤに動作可能に結合され、前記第２のスライド部材は、前記第２の調整ノブおよび前記第２の対の偏向ワイヤに動作可能に結合されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１のスライド部材が第１の対のスライド部材を含み、および前記第２のスライド部材が第２の対のスライド部材を含み、前記第１および第２の対のスライド部材は、前記支持部材の前記長さの前記一部分に沿って変位可能であり、前記第１の対のスライド部材は、前記第１の調整ノブおよび前記第１の対の偏向ワイヤに動作可能に結合され、前記第２の対のスライド部材は、前記第２の調整ノブおよび前記第２の対の偏向ワイヤに動作可能に結合されている、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対のスライド部材に反対方向の力を与え、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対のスライド部材に反対方向の力を与える、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記第１および第２の調整ノブ内にある雌ねじと；
第１および第２の対のスライド部材に沿った雄ねじと；
をさらに含み、
前記第１および第２の調整ノブの回転によって、前記第１および第２の調整ノブ内にある前記雌ねじを、前記第１および第２の対のスライド部材にある前記雄ねじと係合させ、かつ前記第１および第２の対のスライド部材を軸方向に変位させる、請求項３に記載の装置。
【請求項６】
前記一対のスライド部材の少なくとも一方が変位されすぎないようにするために、前記支持部材に固着された少なくとも１つの止めピンをさらに含む、請求項３に記載の装置。
【請求項７】
前記第１の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第１の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有し、前記第２の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第２の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有する、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記第１および第２の対のスライド部材の前記雄ねじが雄角ねじであり、および前記第１および第２の調整ノブ内にある前記雌ねじが雌角ねじであり、前記雄および雌角ねじによって、ねじが滑る可能性を低下させる、請求項５に記載の装置。
【請求項９】
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対の偏向ワイヤの１つのみに一度に引張荷重を与え、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対の偏向ワイヤの１つのみに一度に引張荷重を与える、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記可撓性の細長い部材に結合された少なくとも１つの電極をさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１および第２の対の偏向ワイヤが互いにほぼ直角に位置決めされて、前記第１および第２の対の偏向ワイヤの双方を移動させるか、または前記第１および第２の対の偏向ワイヤを順次に移動させて、前記遠位部分を斜角に方向付ける、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記可撓性の細長い部材が、前記第１および第２の対の偏向ワイヤが前記可撓性の細長い部材に入るための開口部を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
医療機器を操作する装置であって、前記装置が：
長手方向軸に沿って延在する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に結合されている、可撓性の細長い部材と；
前記長手方向軸の周りで回転可能な状態で、前記支持部材に回転可能に結合された第１および第２の調整ノブと；
前記第１の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第１の偏向ワイヤと；
前記第２の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第２の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の偏向ワイヤに圧縮力または張力の一方を与え、それにより前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の偏向ワイヤに圧縮力または張力の一方を与え、それにより前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項１４】
少なくとも２つのスライド部材をさらに含み、前記少なくとも２つのスライド部材の第１のスライド部材が、前記第１の偏向ワイヤおよび前記第１の調整ノブに作動的に結合され、前記少なくとも２つのスライド部材の第２のスライド部材が、前記第２の偏向ワイヤおよび前記第２の調整ノブに作動的に結合され、前記少なくとも２つのスライド部材が、前記支持部材に沿って変位可能である、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記第１および第２の調整ノブの回転により、前記第１および第２の調整ノブ内に配置された雌角ねじを、前記少なくとも２つのスライド部材の雄角ねじと係合させ、かつ前記少なくとも２つのスライド部材を軸方向に変位させる、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
可撓性の細長い部材の遠位部分を偏向させる装置であって、前記装置が：
ある長さを有する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に動作可能に取り付けられている、可撓性の細長い部材と；
前記支持部材によって支持され、かつ前記支持部材の前記長さの一部分に沿って移動可能である第１の対のスライド部材および第２の対のスライド部材と；
前記第１の対のスライド部材と、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に取り付けられた第１の対の偏向ワイヤと；
前記第２の対のスライド部材と、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に取り付けられた第２の対の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の対のスライド部材の移動により、前記第１の対の偏向ワイヤの１つに張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の対のスライド部材の移動により、前記第２の対の偏向ワイヤの１つに張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項１７】
前記一対のスライド部材の１つを移動させるための少なくとも１つの調整ノブをさらに含む、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
前記第１の対のスライド部材の移動により、前記第１の対の偏向ワイヤの少なくとも１つの荷重がゼロに達する、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分が偏向された範囲が、前記少なくとも１つの調整ノブが回転された範囲と実質的に同様である、請求項１７に記載の装置。
【請求項２０】
前記第１の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第１の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有し、前記第２の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第２の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有する、請求項１６に記載の装置。
【請求項２１】
前記第１および第２の対の偏向ワイヤが、互いにほぼ直角に位置決めされ、前記第１および第２の対の偏向ワイヤの双方の移動または前記第１および第２の対の偏向ワイヤの順次の移動によって、前記遠位部分を斜角に方向付ける、請求項１６に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、２０１１年５月１１日に出願され、２０１０年５月１１日に出願された米国仮出願第６１／３３３，６４１の利益を主張する米国特許出願第１３／１０５，６４６に対する優先権を主張する。これらの出願は、全体として本明細書に示されたかのように、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本開示は、カテーテルおよびその他の操作可能な医療機器に関する。より具体的には、本開示は、操縦可能なカテーテルおよびその他の操作可能な医療機器用のための多方向性制御ハンドルに関する。
【背景技術】
【０００３】
偏向可能な遠位端部を備える可撓性チューブ状本体と、遠位端部の偏向制御用の制御ハンドルとを有するカテーテル（すなわち、カテーテルまたはシース）が、多くの非侵襲的な医療処置に使用される。例えば、心臓内の電気生理学的研究には、一般的に、本体の遠位端部に沿って導電性電極を有するカテーテルが使用される。カテーテル本体の遠位端部は、一般に患者の心臓に配置されて、電気生理学的研究の最中または心臓内マッピングの最中、心臓内の電気信号を監視および／または記録する。遠位端部の向きまたは構成は、患者の体外に留まるカテーテルの制御ハンドルに配置されたアクチュエータによって制御される。電極は、心臓の電気信号を、制御ハンドルに作動的に接続された適切な監視・記録装置に伝達する。
【０００４】
一般に、カテーテル本体はシリンダー状であり、かつ電気的に非導電性である。カテーテル本体は、ポリウレタン、ナイロンまたは他の電気的に非導電性の可撓性材料から構成された可撓性チューブを含む。カテーテル本体は、さらに、補強要素として壁に編組の鋼線またはその他の非金属性繊維を含む。各電極は、それらに取り付けられかつカテーテル本体にわたって延在する比較的細い導電性線を有する。導電性線は、遠位端部から近位端部まで延在し、近位端部には、プラグや電気ジャックなどの電気コネクタが設けられ、記録または監視装置に設けられた対応するソケットに差し込まれる。
【０００５】
カテーテル本体の遠位部分は、制御ハンドルにあるアクチュエータを使用して様々な湾曲した構成に選択的に変形される。アクチュエータは、少なくとも１つの偏向ワイヤによってカテーテル本体の遠位部分に一般に内部結合されている。一部のカテーテル本体は単一の偏向ワイヤを用い、この偏向ワイヤは、アクチュエータによって引っ張られて（すなわち、張力がかけられて）、カテーテル本体の遠位部分を変形させる。他のカテーテル本体は少なくとも２つの偏向ワイヤを有し、一方のワイヤを変位させると（すなわち、一方のワイヤに張力をかけると）、他方のワイヤが弛むようになる（すなわち、このワイヤは圧縮荷重を担わない）。そのようなカテーテルでは、偏向ワイヤが圧縮荷重を担わないように適合される場合（すなわち、偏向ワイヤには張力がかけられるだけである）、偏向ワイヤは、一般にプルワイヤまたは張力ワイヤと呼ばれる。
【０００６】
カテーテル本体の遠位端部を様々な構成に変形するために、最近のカテーテル設計では、一対の偏向ワイヤを用いており、それらは、偏向ワイヤの一方が張力を担うときに他方の偏向ワイヤが圧縮力を担うように適合されている。そのようなカテーテルでは、偏向ワイヤが圧縮荷重および引張荷重の双方を担うように適合される場合、偏向ワイヤは、一般にプッシュ／プルワイヤまたは張力／圧縮ワイヤと呼ばれ、および対応するカテーテルアクチュエータは、プッシュ／プルアクチュエータと呼ばれる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
カテーテル本体の遠位端部の偏向を制御するための従来技術の制御ハンドルには、操作されるハンドルの能力に悪影響を及ぼすいくつかの欠点がある。第１に、制御ハンドルは、嵩張り過ぎることが多い。第２に、制御ハンドルは、カテーテル本体の遠位端部を精密に制御して偏向調整する能力に関して不十分であることが多い。第３に、制御ハンドルは、所望の医療処置に対して不適切な偏向ワイヤの移動をもたらすことが多い。第４に、制御ハンドルは、機械的利点が望ましい水準よりも低いことが多く、その結果、動かすためには使用者の方で著しい努力をすることが求められる。第５に、本体の遠位端部の所望の偏向に達したら、制御ハンドルは、一般に、医師に、カテーテルが所望の偏向を維持するような意識的なステップをとるよう要求する。第６に、制御ハンドル内のワイヤ変位メカニズムは、偏向ワイヤを永久的に変形させる傾向がある。第７に、制御ハンドル内のワイヤ変位メカニズムは、一般に、不可能ではないにしても、制御ハンドルの近位端部からカテーテル本体の遠位端部まで途切れることなく延びるルーメンを提供することを困難にする。
【０００８】
それゆえ、上記の問題の１つ以上を最小にするまたは除去するカテーテルが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
自動化され、コンピュータ化され、かつ電気的な医療技術の進歩にもかかわらず、多くの医師およびその他の医療の専門家は、患者内でカテーテルやその他の可撓性の細長い部材を操作するために、機械的なハンドルを好むと明言し続けている。本開示は、単独で使用されても、または他の医療技術と併用されてもよい、そのような大部分が機械的な多方向性カテーテル制御ハンドルの一つを考慮している。特に、多方向性カテーテル制御ハンドルの一実施形態は、支持部材、可撓性の細長い部材、第１および第２の対の偏向ワイヤ、および第１および第２の調整ノブを含み得る。
【００１０】
支持部材は、長手方向軸に沿って延在し、かつ制御ハンドルの様々な構成要素を支持するための構造的枠組みを提供し得る。一部の例ではカテーテル本体またはシースとし得る可撓性の細長い部材は、近位部分および遠位部分を有し得る。近位部分は、支持部材内に延在し得るか、またはそれに全体的に結合し得る。可撓性の細長い部材の遠位部分は、支持部材または制御ハンドルから最も離れている可撓性の細長い部材の部分を指すことが多い。さらに、可撓性の細長い部材の遠位部分は、一般に、治療を実施する、アブレーションを行う、内部器官をマッピングするなどのために、少なくとも１つの電極、超音波ファンなどを支持する医療機器の部分である。
【００１１】
第１および第２の対の偏向ワイヤは、可撓性の細長い部材の遠位部分および第１および第２の調整ノブの双方に動作可能に結合され得る。例えば、第１の対の偏向ワイヤは第１の調整ノブに動作可能に結合され、および第２の対の偏向ワイヤは第２の調整ノブに動作可能に結合され得る。第１および第２の調整ノブは、支持部材に回転可能に結合されて、各調整ノブが支持部材の長手方向軸の周りで回転できるようにし得る。
【００１２】
さらに、一実施形態では、これら偏向ワイヤは、可撓性の細長い部材およびその遠位部分の周りまたはそれらの内部において、ほぼ直角の構成に方向付けられ得る。従って、第１の調整ノブの回転により、遠位部分を左右に偏向させる一方、第２の調整ノブの回転により、遠位部分を前後方向に偏向させ得る。そのためには、第１の調整ノブを回転させるとき、第１の対の偏向ワイヤの１つに張力がかけられて、遠位部分の片側を引っ張って、右に動くようにし得る。第１の調整ノブが異なる方向に回転される場合、第１の対の偏向ワイヤの他方の偏向ワイヤに張力がかけられて、遠位部分の反対側を引っ張って、左に動くようにし得る。同様に、第２の調整ノブを回転させるとき、第２の対の偏向ワイヤの１つに張力がかけられて、遠位部分の別の側を引っ張って、前方に動くようにし得る。第２の調整ノブが異なる方向に回転される場合、第２の対の偏向ワイヤの他方の偏向ワイヤに張力がかけられて、遠位部分のさらに異なる別の側を引っ張って、後方に動くようにし得る。
【００１３】
一実施形態では、多方向性カテーテル制御ハンドルは、偏向ワイヤを変位させるために、第１および第２の対のスライド部材を含み得る。スライド部材は、支持部材に沿って全体的に軸方向に変位可能とし得る。さらに、第１の対のスライド部材は、第１の対の偏向ワイヤを第１の調整ノブに動作可能に結合し得る一方、第２の対のスライド部材は、第２の対の偏向ワイヤを第２の調整ノブに動作可能に結合し得る。さらにまた、一実施形態では、第１の対のスライド部材の一方が右ねじを有し得る一方、第１の対のスライド部材の他方が左ねじを有し得る。第２の対のスライド部材でも同様とし得る。右および左雌ねじの双方を調整ノブ内に配置して、スライド部材の右および左雄ねじの双方と係合させ得る。それゆえ、第１の調整ノブを回転させると、第１の対のスライド部材は反対方向に動き、それにより第１の対の偏向ワイヤの一方に張力をかけ、かつそれにより、第１の対の偏向ワイヤの他方の偏向ワイヤの張力を全て解放する。それゆえ、第２の調整ノブを回転させると、第２の対のスライド部材は反対方向に動き、それにより第２の対の偏向ワイヤの一方に張力をかけ、かつそれにより、第２の対の偏向ワイヤの他方の偏向ワイヤの張力を全て解放する。
【００１４】
調整ノブを一度に１つずつ回すと、可撓性の細長い部材の遠位部分が、偏向ワイヤおよび可撓性の細長い部材の残りの部分に対して、４つの基本的な方向に偏向され得る。しかしながら、調整ノブを順次にまたは組み合わせて回すと、遠位部分は、偏向ワイヤおよび可撓性の細長い部材の残りの部分に対して斜めの角度に方向付けられ得る。
【００１５】
一部の実施形態では、調整ノブおよびスライド部材の雌および雄ねじは、角ねじとし得る。角ねじは、伝統的な形状のねじを用いる場合よりもねじの滑りが発生しにくい自動ロック特徴を有する。
【００１６】
一実施形態では、制御ハンドルは、支持部材に固着された少なくとも１つの止めピンを含み得る。止めピンは、一対のスライド部材が余分な距離移動して、偏向ワイヤの１つを歪ませたりまたは損傷させたりしないようにし得る。さらに、一部の実施形態では、止めピンは、両組のスライド部材が変位しすぎないように位置決めし得る。
【００１７】
さらに別の実施形態では、いくつかの他の数の偏向ワイヤとは対照的に、２つの偏向ワイヤを使用し得る。偏向ワイヤが圧縮荷重および引張荷重の双方を担うことができるとき、２つの偏向ワイヤを制御ハンドルと共に使用し得る。それゆえ、制御ハンドルを参照すると、各偏向ワイヤは、可撓性の細長い部材の遠位部分を「押し進める」および「引き寄せる」ことができる。例えば、１つの偏向ワイヤを引き寄せることにより、遠位部分を、可撓性の細長い部材の残りの部分に対して１８０度右に湾曲させ得る。さらに、同じ偏向ワイヤを押し進めることにより、可撓性の細長い部材の遠位部分を１８０度左に湾曲させ得る。類推によって、同じことが、第２の偏向ワイヤを用いる前方向および後方向でも達成できる。さらに、遠位部分は、２つの偏向ワイヤを順次にまたは組み合わせて変位させることによって、さらに斜角に方向付けることができる。
【００１８】
多方向性制御ハンドルのさらに別の実施形態は、上述の調整ノブの代替例を考慮する。例えば、一実施形態は、ハンドルの上面に沿って配置される右／左調整ノブを含み得る。前方／後方調整ノブは、ハンドルの側面に沿って配置され得る。使用者の前に制御ハンドルがある状態での使用者の視点から見れば、右／左調整ノブを時計回りに回転させることによって、可撓性の細長い部材の遠位部分を右に偏向させ得る。右／左調整ノブを反時計回りに回転させることによって、可撓性の細長い部材の遠位部分を左に偏向させ得る。同様に、前方／後方調整ノブを前方に回転させることによって、遠位部分を前方に偏向させ得る一方、同じノブを後方に回転させることによって、遠位部分を後方に偏向させ得る。そのような実施形態は、使用者にとって特に直観的とし得る。
【００１９】
多方向性制御ハンドルのさらに別の実施形態は、調整ノブが回転されるのと同様の割合で可撓性の細長い部材の遠位部分が偏向するという特徴を含み得る。この特徴は、制御ハンドルに沿った調整ノブを見るだけで遠位部分が様々な方向においてどの程度偏向されているかについて使用者が認識し得るため、特に好都合となり得る。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】カテーテルまたはシースのための制御ハンドルである本発明の一実施形態の等角図である。
【図２】様々な構成部品を示すために分解されたハンドルの等角図である。
【図３】図１の切断線ＡＡに沿って取ったハンドルの縦断面図である。
【図４】それぞれの偏向ワイヤが取り付けられた右および左スライドの等角図である。
【図５】偏向ワイヤをスライドの近位端部に摺動的に固定する手段を示す例示的なスライドの側面図である。
【図６】図１の切断線ＡＡに沿って取った調整ノブの縦断面図である。
【図７】ハンドルの別の実施形態の平面図である。
【図８】図７に示すハンドルの側面図である。
【図９】図７に示すハンドルの遠位端部の等角図である。
【図１０】図９の切断線ＢＢに沿って取ったハンドルの縦断面の平面図である。
【図１１】図９の切断線ＢＢに沿って取ったノブの縦断面の平面図である。
【図１２】ワイヤガイドの周りで変位されたスライドの右等角図である。
【図１３】ワイヤガイドの周りで変位されたスライドの左等角図である。
【図１４】図７の切断線ＣＣに沿って取ったハンドルグリップの縦断面図である。
【図１５】図８の切断線ＤＤに沿って取ったハンドルグリップの横断面図である。
【図１６】貫通ルーメンを有するカテーテル用制御ハンドルの遠位端部の等角図であり、ハンドルは。
【図１７】ハンドルを通って辿るルーメンの経路を示す、スライド、ワイヤガイド、ワイヤチューブ、およびルーメンの等角図である。
【図１８】図１７の矢印Ａから見た、およびスライドのチャネルによって形成された通路で辿るルーメンおよびワイヤチューブの経路を示す、スライドの近位端部表面の立面図である。
【図１９】ハンドルの遠位端部にあるカテーテル本体−止めナットから出る、ルーメン、偏向ワイヤ、およびチューブの電線の等角図である。
【図２０】様々な構成部品を示すために分解されたハンドルの別の実施形態の等角図である。
【図２１】図２０の切断線ＺＺに沿って取った縦断面図である。
【図２２】通路およびそれらの平面的な摺動面のそれぞれの部分を見せるような向きにされたスライドの等角図である。
【図２３】様々な構成部品を示すために分解されたハンドルの別の実施形態の等角図である。
【図２４】図２３の切断線ＹＹに沿って取ったハンドルの縦断面図である。
【図２５】調整ノブを単独で示すことを除いて、図２４に示すものと同じ調整ノブの縦断面図である。
【図２６】スライドの側面図である。
【図２７Ａ】図２４の切断線ＸＸに沿って取ったような、ハンドルの横断面図であり、ワイヤガイドは正方形断面を有する。
【図２７Ｂ】ワイヤガイドが円形断面および鍵／溝構成を有することを除いて、図２７Ａに示すものと同じ横断面図である。
【図２８】溝を備えるワイヤガイドの一実施形態の側面図である。
【図２９】図２３の切断線ＹＹに沿って取ったハンドルの別の実施形態の縦断面図である。
【図３０】図２３の切断線ＶＶに沿って取った、図２９に示したハンドルの縦断面の平面図であり、および切断線ＶＶは、図２３の切断線ＹＹによって形成された平面に対して垂直の平面を形成する。
【図３１】ワイヤガイドの一実施形態の等角図である。
【図３２】図２９の切断線ＷＷに沿って取ったハンドルの横断面図である。
【図３３】図１の切断線ＡＡに沿って取ったハンドルの縦断面図である。
【図３４】図３３に示す実施形態において用いられた例示的なスライドの側面図である。
【図３５】図１の切断線ＡＡに沿って取った調整ノブの縦断面図である。
【図３６】患者の外科的処置に用いられる本発明の制御ハンドルの概略図である。
【図３７】カテーテル、シース、医療機器、またはその他の可撓性の細長い部材用の多方向性カテーテル制御ハンドルである本発明の一実施形態の等角図である。
【図３８】多方向性カテーテル制御ハンドルの遠位端部にあるノズル様突起から出る、ルーメン、複数の偏向ワイヤ、およびチューブの電線の等角図である。
【図３９】様々な構成部品を示すために分解された、多方向性カテーテル制御ハンドルの実施形態の等角図である。
【図４０−４２】部分組立品が様々な状態にある多方向性カテーテル制御ハンドルの実施形態の上面図である。
【図４３】ワイヤガイドが調整ノブインサート内に配置されている部分組立品の状態にある多方向性カテーテル制御ハンドルの実施形態の上面図である。
【図４４】斜視的に示す、把持用ハンドルが除去されている多方向性カテーテル制御ハンドルの等角図である。
【図４５】斜視的に示す、把持用ハンドルおよび調整ノブが除去されている多方向性カテーテル制御ハンドルの等角図である。
【図４６Ａ−Ｅ】部分的に偏向されたカテーテル、シース、医療機器、またはその他の可撓性の細長い部材の遠位部分の側面図である。
【図４７Ａ−Ｅ】部分的に偏向されたカテーテル、シース、医療機器、またはその他の可撓性の細長い部材の遠位部分の、図４６Ａ〜４６Ｅに対応する上面図である。
【図４８Ａ−Ｅ】より十分に偏向されたカテーテル、シース、医療機器、またはその他の可撓性の細長い部材の遠位部分の側面図である。
【図４９Ａ−Ｅ】より十分に偏向されたカテーテル、シース、医療機器、またはその他の可撓性の細長い部材の遠位部分の、図４８Ａ〜４８Ｅに対応する上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１は、カテーテル５の可撓性チューブ状本体４のための制御ハンドル２である本発明の一実施形態の等角図である。本明細書を通して、用語カテーテルおよび可撓性の細長い部材は、限定はされないが、カテーテル、シース、および同様の医療機器を含むことを意味する。図１に示すように、一実施形態では、ハンドル２の遠位端部はカテーテル本体４に接続され、かつハンドル２の近位端部はチューブ６に接続され、このチューブは電線を含み、かつ電気コネクタ８まで延在する。ハンドル２は、調整ノブ１０およびハンドルグリップ１２を含む。本明細書から明らかになるように、本発明のハンドル２は小型であり、かつ使用者が、ハンドルグリップ１２に対して調整ノブ１０をハンドル２の長手方向軸の周りで一方向または他方向に旋回させることによってカテーテル本体の遠位端部１４を双方向に操作できる点で、好都合である。さらに、一実施形態では、ハンドル２は、ハンドル２の近位端部からカテーテル本体４の遠位端部１４まで途切れずに延びるルーメンを有する。このルーメンを使用して、ガイドワイヤを挿入するために造影剤を注入できる。
【００２２】
ハンドル２のより詳細な説明のために、以下、図２および図３を参照する。図２は、様々な構成部品を示すために分解されたハンドル２の等角図である。図３は、図１の切断線ＡＡに沿って取ったハンドル２の縦断面図である。
【００２３】
図２および図３に示すように、調整ノブ１０は、ハンドルグリップ１２内に収容されている取り付けシャフト（すなわち、スライドベースまたはベース部分）１６に旋回可能に取り付けられる。ノブ１０を取り付けシャフト１６に旋回可能に取り付けるために、ダウエルピン１８がシャフト１６の遠位端部にあるピンホール２０に差し込まれ、かつノブ１０のハブ部分２３にある溝２２とかみ合う。ノブ１０のハブ部分２３とシャフト１６の遠位端部との間にはシリコーンのｏリング２４が存在する。
【００２４】
図２および図３に示すように、ワイヤガイド２６は調整ノブ１０内に位置決めされ、かつ止め輪２８によって適所に保持される。右スライドまたは部材３０および左スライドまたは部材３２が、取り付けシャフト１６にあるスロット（すなわち、スライド区画）３４内に摺動的に位置決めされる。カテーテル本体−止めナット３６を使用して、カテーテル本体４をワイヤガイド２６の遠位端部に固定する。
【００２５】
図３に示すように、一対の偏向ワイヤ３８が、本体４の遠位端部１４から、本体４、ワイヤガイド２６、および２つのスライド３０と３２との間にある通路４０を通って、スライド３０、３２の近位部分に近い点まで延在する。その後、各ワイヤ３８は、止めねじ４２を介して個々のスライド３０、３２に固着される。
【００２６】
スライド３０、３２およびそれらの偏向ワイヤ３８との関係のより詳細な説明のために、ここで、右および左スライド３０、３２に取り付けられた偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂの等角図である図４を参照する。図４に示すように、互いに鏡像関係にあるスライド３０、３２は、各々、長方形の箱のような近位部分４４と、半円筒状の遠位部分４６とを有する。各近位部分４４は、全体的に平面的な外側側壁および底壁を有する。これらの平面は、スロット３４の全体的に平面的な側面および底部に対して摺動的に変位し、これら側面および底部は、スライド３０、３２のためのスラスト面の機能を果たす。
【００２７】
各半円筒状の遠位部分４６はその長手方向軸に沿ってくり抜かれて通路４０を形成し、スライド３０、３２が組み立て済みのハンドル２にあるときには、その通路を通って、偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂおよび図３に示すようにワイヤガイド２６の細い近位部分が延在する。各スライド３０、３２は、平面的な摺動面４８を有し、これは、対向するスライド３０、３２の平面的な摺動面４８に摺動的に当接するように意図されて作られている。それゆえ、図２に示すように、スライド３０、３２の平面的な摺動面４８が互いに当接し、かつ各スライド３０、３２の近位端部が互いに同一平面にある場合、各スライド３０、３２の半円筒状の遠位部分４６が組み合わさって、チャネルまたは通路４０が貫通した状態の完全な円筒を形成する。
【００２８】
図４に示すように、一実施形態では、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂの近位端部はループ５０を形成し、そこに止めねじ４２を通して、ワイヤ３８ａ、３８ｂをそれぞれのスライド３０、３２の近位部分に固定する。例示的なスライド３０の側面図である図５に示すように、一実施形態では、各偏向ワイヤ３８の近位端部は、結び目５２を形成する。ワイヤ３８は、中空の張力調整ねじ５４を貫通し、かつ結び目５２は、ねじ５４の頭５５に当接し、それにより、ワイヤ３８がねじ５４を通して引き戻されないようにする。一実施形態では、ねじの長手方向軸およびスライド３０、３２の長手方向軸は、全体的に平行になっている。各張力調整ねじ５４は、そのそれぞれのスライド３０、３２の近位端部にねじ式に収容されている。ワイヤ３８の張力は、ワイヤの張力調整ねじ５４を緩める方向に回すことによって増し得る。反対に、ワイヤ３８の張力は、ワイヤの張力調整ねじ５４を締め付ける方向に回すことによって、低下し得る。
【００２９】
図４から理解できるように、ワイヤ３８ａ、３８ｂが張力を伝えることのみを意図した一実施形態では、スライド３０、３２が遠位に変位するとき、ワイヤ３８ａ、３８ｂは、各スライド３０、３２の近位部分４４に規定された開放領域４５内で偏向または湾曲し得る。同様に、図５から理解できるように、ワイヤ３８が張力を伝えることのみを意図した別の実施形態では、スライド３０、３２が遠位に変位するとき、ワイヤ３８はねじ５４に関して近位に摺動し得る。
【００３０】
図４に示すように、一実施形態では、右スライド３０の半円筒状の遠位部分４６の外周には、右ねじ５６がつけられており、左スライド３２の半円筒状の遠位部分４６の外周には、左ねじ５８がつけられている。一実施形態では、右スライド３０の半円筒状の遠位部分４６の外周には左ねじがつけられており、および左スライド３２の半円筒状の遠位部分４６の外周には右ねじがつけられている。
【００３１】
スライドのねじ５６、５８の、ハンドル２の残りの部分に対する関係をよりよく理解するために、ここで、図１の切断線ＡＡに沿って取った調整ノブ１０の縦断面図である図６を参照する。図６に示すように、シリンダー状孔またはシャフト６０が、ノブ１０の長手方向軸に沿ってノブを貫通している。ノブ１０のハブ部分２３において、シャフト６０の内周面は右ねじ６２および左ねじ６４の双方を有する。ノブ１０のこれらの雌ねじ６２、６４は、スライド３０、３２の対応する雄ねじ５６、５８とかみ合う。より具体的には、ノブ１０の右雌ねじ６２が右スライド３０の右雄ねじ５６とかみ合い、かつノブ１０の左雌ねじ６４が左スライド３２の左雄ねじ５８とかみ合う。
【００３２】
それゆえ、図２、図３、図４および図６から理解できるように、一実施形態では、ノブ１０がハンドル２の長手方向軸に対して時計回りに回転すると、右の雌ねじおよび雄ねじ６２、５６が係合し、かつ左の雌ねじおよび雄ねじ６４、５８が係合し、それにより、ハンドル１０にあるスロット３４内で長手方向に、右および左スライド３０、３２を同時に反対方向に変位させる。具体的には、ノブ１０およびスライド３０、３２にねじが配置されているために、ノブ１０がハンドル２のハンドルグリップ１２に対して時計回りに回転すると、右スライド３０はスロット３４内で遠位に動き、かつ左スライド３２はスロット３４内で近位に動く。反対に、ノブ１０がハンドル２のハンドルグリップ１２に対して反時計回りに回転すると、右スライド３０はスロット３４内で近位に動き、かつ左スライド３２はスロット３４内で遠位に動く。
【００３３】
図４および図６から理解できるように、右スライド３０を遠位にしかつ左スライド３２を近位にするようにノブ１０を回転させると、右スライド３０に接続された偏向ワイヤ３８ａが圧縮され、かつ左スライド３２に接続された偏向ワイヤ３８ｂに張力がかけられる。これにより、カテーテル本体４の遠位端部１４を第１の方向に偏向させる。反対に、右スライド３０を近位にして、左スライド３２を遠位にするようにノブ１０を回転させると、右スライド３０に接続された偏向ワイヤ３８ａに張力がかけられ、および左スライド３２に接続された偏向ワイヤ３８ｂは圧縮される。これにより、カテーテル本体４の遠位端部１４を、第１の方向と反対の第２の方向に偏向させる。
【００３４】
上述のような本発明の制御ハンドル２にはいくつかの利点がある。第１に、ハンドル２は小型であり、かつ片手で操作し得ることである。第２に、ねじ式スライド３０、３２およびノブ１０は、医師が、カテーテル本体４の遠位端部１４の湾曲の制御式の精密な調整を行うことができるようにする。第３に、カテーテル本体４の遠位端部１４を湾曲させるようにノブ１０が回転したら、ねじ５６、５８、６２、６４は相互作用して、医師の側でなんの行為も行う必要なく、湾曲を維持する。第４に、スライド３０、３２は単にハンドル２の長手方向軸に沿って遠位におよび近位に変位するため、それらは、一部の従来技術のハンドルにおけるワイヤ変位メカニズムと比較して、ワイヤ３８を永久的に変形させる可能性が低い。第５に、一部の従来技術のハンドルと比較して、ねじ５６、５８、６２、６４は、偏向ワイヤ移動量を多くし、かつ医師の方の作動させる努力を減らすため、機械的に好都合である。
【００３５】
図２〜６は、スライド３０、３２が雄ねじ５６、５８を有し、かつノブ１０が雌ねじ６２、６４を有する実施形態を示すが、別の実施形態では、ねじの配置は逆である。そのような一実施形態の説明のために、図３３〜３５を参照する。図３３は、図１の切断線ＡＡに沿って取ったハンドル２の縦断面図である。図３４は、図３３に示す実施形態で用いられる例示的なスライドの側面図である。図３５は、図１の切断線ＡＡに沿って取った調整ノブの縦断面図である。
【００３６】
図３３〜３５に示した実施形態と、図３、図５および図６に示した実施形態との比較は、２つの実施形態が、図３３〜３５に関して以下説明することを除いて、全体的に同じであることを明らかにする。図３３〜３５で用いられる参照符号は、図３、図５および図６の同じ参照符号で識別されるものと同じまたは同様の特徴に関連する。
【００３７】
図３３に示すように、調整ノブ１０は、ハンドルグリップ１２内に収容されている取り付けシャフト（すなわち、スライドベースまたはベース部分）１６に旋回可能に取り付けられる。ワイヤガイド２６は調整ノブ１０内に位置決めされる。図２に示す実施形態のように、図３３に示す実施形態は、取り付けシャフト１６のスロット（すなわち、スライド区画）３４内に摺動的に位置決めされる右スライドまたは部材３０と左スライドまたは部材３２とを含む。
【００３８】
図３４から理解できるように、互いに鏡像関係にあるスライド３０、３２は、各々、長方形の箱のような近位部分４４と、矩形または半円筒状とし得る遠位部分４６とを有する。各近位部分４４は、全体的に平面的な外側側壁および底壁を有する。これらの平面は、スロット３４の全体的に平面的な側面および底面に対して摺動的に変位し、これらは、スライド３０、３２のスラスト面としての機能を果たす。
【００３９】
各遠位部分４６は、シリンダー状通路４０の半分を形成するようにくり抜かれており、このシリンダー状通路は、スライド３０、３２が互いに並んで当接すると生じる。それゆえ、各スライド３０、３２の各遠位部分４６は内周面を含み、この内周面は、他方のスライド３０、３２の内周面と組み合わせられると、シリンダー状通路４０を規定する。
【００４０】
図３４に示すように、一実施形態では、右スライド３０の内周面には、右ねじ５６がつけられている。同様に、図３４から理解できるように、左スライド３２の内周面には左ねじ５８がつけられている。それゆえ、各スライド３０、３２の遠位部分４６は雌ねじを備える。別の実施形態では、右スライド３０の内周面には左ねじ５８がつけられている。同様に、左スライド３２の内周面には右ねじ５６がつけられている。
【００４１】
図３５に示すように、ノブ１０は、内側ハブ２３ｂを取り囲む外側ハブ２３ａを含む。内側ハブ２３ｂと外側ハブ２３ａとの間に、それらによって規定された空間６５が存在する。空間６５は、各スライド３０、３２の遠位端部４６を収容するように適合されている。内側ハブ２３ｂの外周面は、右ねじ６２および左ねじ６４の双方を有する。ノブ１０のこれらの雄ねじ６２、６４は、スライド３０、３２の対応する雌ねじ５６、５８とかみ合う。より具体的には、ノブ１０の右雄ねじ６２は右スライド３０の右雌ねじ５６とかみ合い、およびノブ１０の左雄ねじ６４は、左スライド３２の左雌ねじ５８とかみ合う。
【００４２】
図３３から理解できるように、一実施形態では、ノブ１０がハンドル２の長手方向軸に対して時計回りに回転すると、右の雌ねじおよび雄ねじ５６、６２が係合し、かつ左の雌ねじおよび雄ねじ５８、６４が係合し、それにより、右および左スライド３０、３２を、ハンドル１０にあるスロット３４内で長手方向に、同時に反対方向に変位させる。具体的には、ノブ１０およびスライド３０、３２のねじ配置に起因して、ノブ１０がハンドル２のハンドルグリップ１２に対して時計回りに回転すると、右スライド３０はスロット３４内で遠位に動き、および左スライド３２はスロット３４内で近位に動く。反対に、ノブ１０がハンドル２のハンドルグリップ１２に対して反時計回りに回転すると、右スライド３０はスロット３４内で近位に動き、かつ左スライド３２はスロット３４内で遠位に動く。
【００４３】
図３３から理解できるように、右スライド３０を遠位にし、かつ左スライド３２を近位にするようにノブ１０を回転させると、右スライド３０に接続された偏向ワイヤ３８が圧縮され、および左スライド３２に接続された偏向ワイヤ３８に張力がかけられる。これにより、カテーテル本体４の遠位端部１４を第１の方向に偏向させる。反対に、右スライド３０を近位にし、かつ左スライド３２を遠位にするようにノブ１０を回転させると、右スライド３０に接続された偏向ワイヤ３８には張力がかけられ、および左スライド３２に接続された偏向ワイヤ３８は圧縮される。これにより、カテーテル本体４の遠位端部１４を、第１の方向とは反対の第２の方向に偏向させる。
【００４４】
本発明のハンドル２の別の実施形態の詳細な説明のために、ここで、図７、図８および図９を参照する。図７は、ハンドル２の平面図である。図８は、ハンドル２の側面図である。図９は、ハンドル２の遠位端部の等角図である。
【００４５】
図７〜９に示すように、ハンドル２は、その遠位端部に調整ノブ１０を、およびその近位端部にハンドルグリップ１２を有する。図７〜９から理解できるように、一実施形態では、ノブ１０は全体的に円形断面を有し、およびハンドルグリップ１２は、全体的に卵形断面を有する。一実施形態では、ノブ１０およびハンドルグリップ１２の双方とも、全体的に円形断面を有する。ハンドルグリップ１２が卵形断面であることは、これにより医師にカテーテルの回転位置を触覚で示すため、好都合である。
【００４６】
ハンドル２の構成要素のより詳細な説明について、ここで、図９の切断線ＢＢに沿って取ったハンドル２の縦断面の平面図である図１０を参照する。図１０に示すように、ハンドルグリップ１２とノブ１０にある溝との間にはｏリング２４が配置される。ノブ１０は、回転する止め輪６０を介してハンドルグリップ１２に旋回式に固着され、この止め輪は、ノブおよびハンドルグリップ１２の双方の溝にある。
【００４７】
図１０に示すように、カテーテル本体−止めナット３６は、ノブ１０の軸方向中心に沿って延在するワイヤガイド２６の遠位端部にねじ式に固着される。図１０に示すように、および図９の切断線ＢＢに沿って取ったノブ１０の縦断面の平面図である図１１により明確に示すように、円筒状孔またはシャフト６０は、ノブ１０の長手方向軸に沿ってノブを貫通する。シャフト６０の内周面は、ノブ１０のハブ部分２３からノブ１０の遠位端部の方へ延在する右ねじ６２および左ねじ６４の双方を有する。図１１に示すように、一実施形態では、ノブ１０は、単一の一体部片である。
【００４８】
図１０に示すように、右スライド３０および左スライド３２は、ハンドル２内で長手方向にかつワイヤガイド２６の近位端部の辺りで変位可能である。ワイヤガイド２６の辺りで変位されたスライド３０、３２の右等角図およびワイヤガイド２６の辺りで変位されたスライド３０、３２の左等角図をそれぞれ示す図１２および図１３に示すように、各スライド３０、３２は、対向するスライド３０、３２の摺動面４８に対して当接しかつ摺動的に変位する平面的な摺動面４８を有する。また、各スライド３０、３２はチャネル４０を有し、このチャネルは、対向するスライド３０、３２のチャネル４０と組み合わさって通路４０を形成し、スライド３０、３２がワイヤガイド２６の辺りで変位するにつれ、この通路をワイヤガイド２６の近位端部が通る。図１０に示すように、チャネル４０によって形成された通路４０はまた、偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂ（図１０に破線で示す）が、スライド３０、３２の近位部分から、ワイヤガイド２６を通って、およびカテーテル本体４の遠位端部１４に向かって移動する経路を提供する。
【００４９】
図１２および図１３に示すように、各スライド３０、３２は、半円筒状の遠位部分４６と、それよりも短くかつ太い半円筒状近位部分４７とを有する。右スライド３０は、その遠位部分４６に右巻きのねじ５６を有する。同様に、左スライド３２は、その遠位部分４６に左巻きのねじ５８を有する。それゆえ、図１０から理解できるように、ノブ１０をハンドルグリップ１２に対して時計回り方向に回転させると、ノブ１０内の右巻きのねじ６２が右スライド３０の右巻きのねじ５６と係合し、およびノブ１０内の左巻きのねじ６４が左スライド３２の左巻きのねじ５８と係合する。その結果、右スライド３０は、ハンドル２内で遠位に変位され、および左スライド３２は、ハンドル２内で近位に変位される。それゆえ、右スライド３０に取り付けられた偏向ワイヤ３８ａが押され（すなわち、圧縮力を受ける）、かつ左スライド３２に取り付けられた偏向ワイヤ３８ｂが引っ張られる（すなわち、張力を受ける）。反対に、ノブが反時計回りに回転される場合、スライド３０、３２および偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂの反対方向の変位が生じる。
【００５０】
図１０に示すように、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、止めねじ４２を介してそのそれぞれのスライド３０、３２の近位部分４７に取り付けられる。図１２および図１３により明確に示される止めねじは、近位部分４７にねじ式に装着される。
【００５１】
図１２および図１３に示すように、スライド３０、３２の各半円筒状の近位部分４７は、それらそれぞれの平面的な摺動面４８に隣接する平面的な上部および下部ノッチ６４を有する。これらのノッチ６４の機能は、図１４および図１５を参照することにより理解し得る。
【００５２】
図１４は、図７の切断線ＣＣに沿って取ったハンドルグリップ１２の縦断面図である。図１５は、図８の切断線ＤＤに沿って取ったハンドルグリップ１２の横断面図である。図１４および図１５に示すように、ハンドルグリップ１２は、シリンダー状の内部空洞６６を有する１つの一体部片であり、図１０に示すように、その空洞内でスライド３０、３２の近位部分４７が変位し得る。
【００５３】
図１４および図１５に示すように、上部および下部リブ６８が、シリンダー状の内部空洞６６を形成する壁から延出する。リブ６８は、シリンダー状の空洞の長さのかなりの部分に沿って長手方向に延びる。図１２〜図１５から理解できるように、スライド３０、３２がシリンダー状の空洞６６内で変位するにつれ、スライド３０、３２の近位部分４７にある平面的な上部ノッチ６４は、上部リブ６８と接触しかつそれに沿って変位する。同様に、スライド３０、３２がシリンダー状の空洞６６内で変位するにつれ、スライド３０、３２の近位部分４７にある平面的な下部ノッチ６４は、下部リブ６８と接触しかつそれに沿って変位する。それゆえ、リブ６８は、スライド３０、３２のスラスト面の機能を果たす。
【００５４】
図７〜１５に示すハンドル２の別の実施形態の詳細な説明については、ここで、図１６を参照する。図１６は、カテーテル５用の制御ハンドル２の遠位端部の等角図であり、ハンドル２およびカテーテル本体４は、貫通ルーメン７０を有する。図１６に示すように、一実施形態では、ルーメン７０と、電気コネクタ８まで延在する電線チューブ６とが、張力緩和部７１を通って、ハンドルグリップ１２の近位端部まで通過する。一実施形態では、ルーメン７０は、ストップコック７２を備えるその近位端部で終端する。一実施形態では、ストップコック７２は止血封止部７４を有し、止血封止部を用いて、ガイドワイヤを挿入することができる。図１６に示すような可撓性の長いルーメン７０は、注射器から造影剤を注入する間、動きを分離するが、一実施形態では、ルーメン７０はハンドルグリップ１２から延出しない。その代わり、ルーメンがハンドルグリップ１２の近位端部から出る個所において、単にルーメン７０にストップコック７２またはルアーフィッティングが取り付けられる。
【００５５】
ルーメン７０の経路をよりよく理解するために、ここで図１７、図１８および図１９を参照する。図１７は、スライド３０、３２、ワイヤガイド２６、ワイヤチューブ６、およびルーメン７０の等角図であり、ルーメン７０がハンドル２を通って辿る経路を示す。図１８は、図１７の矢印Ａの方向から見たスライド３０、３２の近位端部表面の立面図であり、およびルーメン７０およびワイヤチューブ６が、スライド３０、３２のチャネル４０によって形成された通路４０で辿る経路を示す。図１９は、ハンドル２の遠位端部にあるカテーテル本体−止めナット３６から出るルーメン７０、偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂ、およびワイヤチューブ６の電線７６の等角図である。
【００５６】
図１７および図１８に示すように、ルーメン７０およびワイヤチューブ６は、それらそれぞれの緩和部７１を通って、各スライド３０、３２のチャネル４０によって形成された通路４０まで通過する。一実施形態では、ワイヤチューブ６およびルーメン７０が通路４０に入った後直ぐに、ワイヤチューブ６の電線７６はワイヤチューブ６から出て、図１９に示すようにルーメン７０の外周の周りに分配される。
【００５７】
図１７に示すように、別の実施形態では、ワイヤチューブ６およびルーメン７０が通路４０に入った後、ワイヤチューブ６およびルーメン７０はそれらの経路を、隣り合った配置で、スライド３０、３２に形成された通路４０の残りの部分を通って、ワイヤガイド２６の長手方向軸に沿って延びる内部通路まで通過させることによって、カテーテル本体４の遠位端部１４まで辿り続ける。ワイヤガイド２６の端部近くで、電線７６はワイヤチューブ６から出る。その後、電線７６、ルーメン７０および偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、図１９に示すように、ハンドルのカテーテル本体−止めナット３６から出ることによってカテーテルに入る。
【００５８】
ハンドル２の別の実施形態の詳細な説明については、ここで、様々な構成部品を示すために分解されたハンドル２の等角図である図２０を参照する。図２０から理解できるように、図２０に示すハンドル２の特徴は、図２０に示すハンドル２を、比較的大きくて全体的に均一の直径の経路がハンドル２の全長に（すなわち、ワイヤガイド２６の遠位開口部１０２から、スライド３０、３２に規定された通路４０を通って、およびシャフト１６の近位端部にある出口孔１０４を通って）延在するように構成していることを除いて、図２に示すハンドルの特徴と同様である。
【００５９】
図２０に示すような、比較的大きくて全体的に均一の直径の経路がハンドル２の長さを通過できるようにするハンドル２の構成は、図２１により明確に示す。図２１は、図２０の切断線ＺＺに沿って取った縦断面図である。図２１に示すように、一実施形態では、ワイヤガイド２６を通る通路とスライド３０、３２を通る通路４０とを含む経路１００は、カテーテル本体４自体が経路１００を通りかつ出口孔１０４においてシャフト１６の近位端部に接続され得るように、十分に大きい。それゆえ、一実施形態では、カテーテル本体４が調整ノブ１０と共に回転しないようにするために、カテーテル本体４を出口孔１０４においてシャフト１６に固着させる。一実施形態では、カテーテル本体４は、本体４が遠位開口部１０２においてまたはその付近でワイヤガイド２６に固着されていることを除いて、図２１に示すようにハンドル４の全長に延びる。別の実施形態では、カテーテル本体４は、遠位開口部１０２においてまたはその付近でワイヤガイド２６、および出口孔１０４においてシャフト１６の双方に固着される。
【００６０】
図２１から理解できるように、および各スライドの通路４０の部分および平面的な摺動面４８を示すような向きにされたスライド３０、３２の等角図である図２２により明白に示すように、通路４０の直径は、ワイヤガイド２６の外径にわたって変位できるように十分に大きい。図２１および図２２に示すように、カテーテル本体の通路１１０は、各スライド３０、３２の近位部分４４を貫通し、それにより、カテーテル本体４の外表面上でスライド３０、３２を前後に変位させることができる。
【００６１】
図２１に示すように、一実施形態では、カテーテル本体４はその壁に、ワイヤ３８が本体４から出てスライド３０、３２につながることができるようにする開口部１１１を有する。一実施形態では、ワイヤ３８は、前述の通り張力調整ねじ５４を介してスライド３０、３２につながる。
【００６２】
スライド３０、３２、ワイヤガイド２６およびシャフト１６の構成に起因して、カテーテル本体４は、ハンドル２の全長に途切れずに延び得る。その結果、電線７６（図１９参照）およびルーメン７０は、本体４によってハンドル２の全長に送られる。
【００６３】
本発明のハンドル２の別の実施形態の詳細な説明については、ここで、図２３および図２４を参照する。図２３は、様々な構成部品を示すために分解されたハンドル２の等角図である。図２４は、図２３の切断線ＹＹに沿って取ったハンドル２の縦断面図である。一般的に言えば、図２３および図２４に示すハンドル２の特徴は、２つの実施形態が異なるスライダ構成を用いることを除いて、図２０に示すハンドルの特徴と同様である。例えば、図１〜２２に示す実施形態は、並列なスライドまたは部材３０、３２を用いる（すなわち、スライド３０、３２はハンドル２内で並列にまたは隣り合った配置で存在する）。図２３および図２４および以下の図面から理解されるように、図２３および図２４に示すハンドル２の実施形態において、スライドまたは部材１５０、１５２は、調整ノブ１０内に直列の配置で存在する（すなわち、スライド１５０、１５２は互いに並列しても隣り合ってもいないが、ハンドル２の長手方向軸に沿って端と端が向き合っている）。
【００６４】
図２３および図２４に示すように、調整ノブ１０は、取り付けシャフト１６の遠位端部（すなわち、ベース部分）に旋回式に結合されている。ワイヤガイド２６は、調整ノブ１０および取り付けシャフト１６の中心を通って延在する。カテーテル本体４は、ワイヤガイド２６の遠位端部に結合され、および一実施形態では、ワイヤガイド２６を通って、取り付けシャフト１６の近位端部から出て延在する。
【００６５】
図２３および図２４に示すように、調整ノブ１０の遠位部分に遠位スライド１５０が配置され、および調整ノブ１０の近位部分（すなわち、ハブ部分２３）に近位スライド１５２が配置される。図２４に示すように、各スライド１５０、１５２の外表面はねじ１５４を有し、このねじは、調整ノブ１０の内部表面にあるねじ１５６とかみ合う。
【００６６】
図２４に示すように、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、ワイヤガイド２６の内部に沿って伸び、ワイヤガイド２６の側壁にある孔１５７においてワイヤガイド２６から出る。その後、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂはスライド１５０、１５２までそれぞれ延在し、そこに偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは取り付けられる。一実施形態では、スライド１５０、１５２につなぐために、偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、スライド１５０、１５２の通路１５９をそれぞれ通過し、およびこの詳細な説明で前述したように、結び目５２を介して中空の張力調整ねじ５４にそれぞれ結合する。
【００６７】
ねじ１５４、１５６の向きをよりよく理解するために、ここで、図２５および図２６を参照する。図２５は、調整ノブ１０を単独で示すことを除いて、図２４に示すものと同じ調整ノブ１０の縦断面図である。図２６は、スライド１５０、１５２の側面図である。
【００６８】
図２５および図２６に示すように、一実施形態では、遠位スライド１５０は、調整ノブ１０の遠位部分にある右ねじ１５６と係合する右ねじ１５４を有し、および近位スライド１５２は、調整ノブ１０の近位部分にある左ねじ１５６と係合する左ねじ１５４を有する。それゆえ、図２３〜２６から理解できるように、調整ノブ１０を取り付けシャフト１６に対して第１の方向にハンドル２の長手方向軸の周りで回転させると、スライド１５０、１５２は、ワイヤガイド２６に沿って互いに近づき、それにより、第１のワイヤ３８に張力をかけ、かつ第２のワイヤ３８を圧縮させる。その結果、カテーテル本体４の遠位端部１４が第１の方向に偏向する。同様に、調整ノブ１０を、第１の方向とは反対の第２の方向に回転させると、スライド１５０、１５２はワイヤガイド２６に沿って互いに遠ざかり、それにより、第１のワイヤ３８を圧縮させ、かつ第２のワイヤ３８に張力をかける。その結果、カテーテル本体４の遠位端部１４は、第１の方向とほぼ反対の第２の方向に偏向する。
【００６９】
一実施形態では、調整ノブ１０の回転時にスライド１５０、１５２が単にワイヤガイド２６の周りで回転しないようにするために、スライド１５０、１５２およびワイヤガイド２６を、スライド１５０、１５２はワイヤガイド２６に沿って変位するがその周りで回転しないように、構成する。例えば、図２４の切断線ＸＸに沿って取ったようなハンドル２の横断面図である図２７Ａに示すように、ワイヤガイド２６は、スライド１５０、１５２の長さ方向に延びる正方形の孔１６２とかみ合う正方形断面を有する。正方形の孔１６２とワイヤガイド２６の正方形断面との相互作用によって、スライド１５０、１５２がワイヤガイド２６の周りで回転しないようにするが、依然としてスライド１５０、１５２はワイヤガイド２６の長さに沿って変位できるようにする。
【００７０】
別の実施形態では、図２７Ａに示すものと同じ横断面図である図２７Ｂに示すように、各スライド１５０、１５２は、円形断面を備える孔１６２を有する。各孔１６２は、そのそれぞれのスライド１５０、１５２の長さ方向に延び、かつ鍵１６０を含み、その鍵は、孔１６０の内部周囲面から孔１６２まで延在する。鍵１６０は、図２８に示すようにワイヤガイド２６の長さに沿って延びる溝またはスロット１５８に係合する。図２８は、ワイヤガイド２６の一実施形態の側面図である。鍵１６０とスロット１５８との相互作用によって、スライド１５０、１５２がワイヤガイド２６の周りで回転しないようにするが、依然として、スライド１５０、１５２がワイヤガイド２６の長さに沿って変位できるようにする。
【００７１】
図２７Ａおよび図２７Ｂに示すように、中空シャフト１６５は、ワイヤガイド２６にわたって延在する。これにより、ルーメンを備えるカテーテル本体４は、図２４に示すようにハンドル２を通って完全に延在できる。
【００７２】
図２３に示す実施形態のものと同様のハンドル２の別の実施形態の詳細な説明については、ここで、図２９および図３０を参照する。図２９は、図２３の切断線ＹＹに沿って取ったかのようなハンドル２の縦断面図である。図３０は、図２３の切断線ＶＶに沿って取ったかのようなハンドル２の縦断面の平面図であり、および切断線ＶＶは、図２３の切断線ＹＹによって形成された平面に対して垂直な平面をなす。
【００７３】
図２９および図３０に示すように、ハンドル２は、取り付けシャフト１６の遠位端部（すなわち、ベース部分）に旋回式に結合された調整ノブ１０を含む。一実施形態では、調整ノブ１０は、近位端部１７０と、遠位端部１７２と、近位端部１７０に接続されかつ調整ノブ１０の長手方向軸に沿って遠位に延在するねじシャフト１７３とを含む。ねじシャフト１７３は、遠位端部１７４と、近位端部１７６と、シャフト１７３の遠位部分に沿った一連の右ねじ１７８と、シャフト１７３の近位部分に沿った一連の左ねじ１８０とを含む。
【００７４】
図２９および図３０に示すように、遠位スライド１５０が調整ノブ１０の遠位部分に配置され、および近位スライド１５２が調整ノブ１０の近位部分（すなわち、ハブ部分２３）に配置される。各スライドは孔１５５を有し、そこをねじシャフト１７３が通る。遠位スライド１５０用の孔１５５の内周面は右ねじを有し、これは、シャフト１７３の遠位部分にある右ねじ１７８とかみ合う。同様に、近位スライド１５２用の孔１５５の内周面は左ねじを有し、これは、シャフト１７３の近位部分にある左ねじ１８０とかみ合う。別の実施形態では、左ねじおよび右ねじの位置は逆である。
【００７５】
ワイヤガイド２６の一実施形態の等角図である図２９、図３０および図３１から理解できるように、中空中心シャフト１８２が、ワイヤガイド２６の遠位端部から、調整ノブ１０のねじシャフト１７３を通って、ベースシャフト１６の近位端部まで延在する。それゆえ、一実施形態では、図２９および図３０に示すように、カテーテル本体４は、ワイヤガイドの中空中心シャフト１８２のルーメン１６５を通って送られて、ハンドル２の近位端部から出てもよい。
【００７６】
図２９に示すように、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、ワイヤガイド２６の内部に沿って伸び、ワイヤガイド２６の側壁にある孔１５７においてワイヤガイド２６から出る。次いで、各偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂはスライド１５０、１５２までそれぞれ延在し、そこに偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂを取り付ける。一実施形態では、スライド１５０、１５２に取り付けるために、偏向ワイヤ３８ａ、３８ｂは、スライド１５０、１５２にある通路１５９を通り、かつこの詳細な説明で前述したように結び目５２によって中空の張力調整ねじ５４に結合される。
【００７７】
一実施形態では、図２９に示すように、近位スライド１５２に至る偏向ワイヤ３８ｂは、遠位スライド１５０にある第２の通路１６１を通る。第２の通路１６１は、遠位スライド１５０が遠位におよび近位に変位する際、通路１６１がワイヤ３８ｂに沿って容易に変位し得るような十分なクリアランスを有する。第２の通路１６１は、ワイヤ３８ｂを強化するガイドの機能を果たし、かつワイヤ３８ｂが圧縮されるときに湾曲する可能性を低下させるのを助ける。
【００７８】
図２９および図３０から理解できるように、調整ノブ１０を取り付けシャフト１６に対して第１の方向にハンドル２の長手方向軸の周りで回転させると、スライド１５０、１５２はねじシャフト１７３に沿って互いに近づき、それにより、第１のワイヤ３８ａには張力がかけられ、および第２のワイヤ３８ｂは圧縮されるようにする。その結果、カテーテル本体４の遠位端部１４は第１の方向に偏向する。同様に、調整ノブ１０を、第１の方向とは反対である第２の方向に回転させると、スライド１５０、１５２はねじシャフト１７３に沿って互いに遠ざかり、それにより、第１のワイヤ３８ａを圧縮させ、かつ第２のワイヤ３８ｂには張力がかけられる。その結果、カテーテル本体４の遠位端部１４は、第１の方向とはほぼ反対の第２の方向に偏向される。
【００７９】
一実施形態では、調整ノブ１０の回転時に、スライド１５０、１５２が、単に、調整ノブ１０内のねじシャフト１７３と共に回転しないようにするために、スライド１５０、１５２およびワイヤガイド２６を、スライド１５０、１５２がねじシャフト１７３に沿って変位するが調整ノブ１０内で回転しないように、構成する。例えば、図３１および図３２（図２９の切断線ＷＷに沿って取ったハンドル２の横断面図である）に示すように、ワイヤガイド２６は右および左半円部分１９０を有し、これら半円部分は互いに対向し、かつワイヤガイド２６の中空中心シャフト１８２の長さに沿って延在する。図３２に示すように、半円部分１９０の全体的に平面的な対向面１９２は、スライド１５０、１５２の全体的に平面的な側面１９４に当接する。この接触によって、ノブ１０の回転時に調整ノブ１０内でスライド１５０、１５２が回転しないようにするが、依然としてねじシャフト１７３の長さに沿ったスライド１５０、１５２の変位は可能にする。
【００８０】
患者２００に対する外科的処置に用いられる本発明の制御ハンドル２の概略図である図３６から理解できるように、カテーテル本体４の遠位端部１４を患者２００に挿入する（例えば、患者２００の体内腔２０２を介して静脈内に、経皮的に、または患者の体に入れる他の手段を介して）。カテーテル本体４の遠位端部１４は、患者２００内の選択された個所に位置決めされるまで進められる（例えば、患者の心臓２０６の腔２０４または患者の体腔を備える他の器官内までなど）。次いで、カテーテル本体４の遠位端部は、調整ノブ１０をベース部分１６の長手方向軸の周りで回転させることによって、偏向される。図１〜３５から理解できるように、これにより、ハンドル２内のスライド３０、３２を、長手方向軸に沿って反対方向に変位させる。各スライド３０、３２をそのそれぞれの偏向ワイヤ３８に結合し、かつ各偏向ワイヤ３８はカテーテル本体４を通って延びて遠位端部１４に結合されているため、カテーテル本体４の遠位端部１４は偏向される。
【００８１】
図３７〜４９に示すさらに別の実施形態では、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０を使用して、カテーテル本体の遠位端部（または遠位端部分または遠位部分）を様々な向きに操作する。多方向性カテーテル制御ハンドル２３０は、図１〜３６を参照して説明した実施形態と比較して、操作性をさらに高めている。多方向性カテーテル制御ハンドル２３０は、調整ノブを１つ使用することとは対照的に、第１の調整ノブおよび第２の調整ノブを使用することにより、カテーテル本体の遠位端部の操作性を高めている。
【００８２】
図３７は、ハンドルグリップ２３２、右／左（Ｒ／Ｌ）調整ノブ２３４、前方／後方（Ａ／Ｐ）調整ノブ２３６、および長手方向軸２３８を有する多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の一実施形態を示す。２つの調整ノブ２３４を備える場合、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０は、カテーテル本体の遠位端部の向きを同様に制御する少なくとも２対の偏向ワイヤを制御し得る。
【００８３】
明瞭にするために少なくとも１つの構成要素を除去して示した図３８は、４つの偏向ワイヤ２４０ａ〜２４０ｄの向きを、電線７６に隣接するルーメン７０の周りで決定する方法を示す。４つの偏向ワイヤ２４０ａ〜２４０ｄは、調整ノブとカテーテル本体の遠位端部とに動作可能に結合され得る。一実施形態では、例えば、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は、偏向ワイヤ２４０ａおよび２４０ｂの動きを制御し、かつＡ／Ｐ調整ノブ２３６は、偏向ワイヤ２４０ｃおよび２４０ｄの動きを制御し得る。それゆえ、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４を回転させることにより、遠位端部を右方向および左方向に偏向させる。同様に、Ａ／Ｐ調整ノブ２３６を回転させることにより、遠位端部を前方および後方に偏向させる。遠位端部の動きを、下記でより詳細に説明する。しかしながら、４つの「基本的な」方向（すなわち、右、左、前方および後方）での偏向に加え、当業者は、調整ノブ２３４、２３６の回転を組み合わせるかまたは順次に行うことにより、遠位端部を、偏向ワイヤ２４０に対しておよび／または可撓性の細長い部材の残りの部分に対して斜角に向けてもよいことを認識する。それゆえ、カテーテルの遠位端部の操作性を高める。
【００８４】
この操作性を高めた多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の一実施形態の構成要素を、図３９に分解図で示す。これらの構成要素を、３つの非相互排他的な群：Ｒ／Ｌカテーテル偏向およびＡ／Ｐカテーテル偏向の双方を達成するのを助ける第１の群の構成要素、主にＡ／Ｐカテーテル偏向を達成するのに使用される第２の群の構成要素、および主にＲ／Ｌカテーテル偏向を達成するのに使用される第３の群の構成要素に分類できる。これらの群は、単に、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の説明を容易にするものにすぎず、決して、いずれかの所与の構成要素の機能、目的、利益などを限定するものではない。また、特に使用者がＲ／Ｌ偏向とＡ／Ｐ偏向を統合する場合、これら群の全てからの構成要素を使用して、カテーテル本体の遠位端部を偏向させる。
【００８５】
ハンドルグリップ２３２は、Ｒ／ＬおよびＡ／Ｐ偏向の双方の最中に有用な、そのような１つの一般的な構成要素である。ハンドルグリップ２３２を、２つの副部品２３２ａ、２３２ｂで示し、かつ多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の近位端部に配置する。ハンドルグリップ２３２を２つの副部品２３２ａ、２３２ｂから形成することによって、必要に応じて内部部品に迅速にアクセスできるようにする。エンドキャップ２５０およびクリップ形体２５２が、取り付けシャフト２５４の周りにハンドルグリップ副部品２３２ａ、２３２ｂを保持するのを助け得る。この取り付けシャフトは、ハンドル２３０のいくつもの構成要素の支持部材の機能を果たす。エンドキャップ２５０は、副部品２３２ａ、２３２ｂから延出する全体的な周囲リム２５６ａ、２５６ｂをそれぞれ固定し得る。クリップ形体２５２は、副部品２３２ａ、２３２ｂ上にある内部リム２５８とかみ合って、取り付けシャフト２５４の周りにハンドルグリップ２３２をさらに固定するように構成し得る。
【００８６】
さらに、ノズル様突起２６０は、Ｒ／ＬおよびＡ／Ｐ偏向の双方の最中に有用とし得る。ノズル様突起２６０は、突起２６０から延出するカテーテルの可撓性チューブ状本体に張力緩和をもたらし得る。さらに、ノズル様突起２６０は、下記で説明するようにワイヤガイド上のねじとかみ合う雌ねじを有し得る。
【００８７】
図３９はまた、カテーテル本体の遠位端部のＡ／Ｐ偏向を可能にする多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の構成要素を示す。特に、ハンドル２３０は、図４に示すものと似ていてもよい第１のスライド２７０および第２のスライド２７２を含み得る。スライド２７０、２７２は、互いに鏡像関係にあってもよく、および近位部分２７４および遠位部分２７６を含み得る。偏向ワイヤは、第１および第２のスライド２７０、２７２の近位部分２７４に動作可能に結合し得る。例えば、図３８の一対の偏向ワイヤ２４０ｃ、２４０ｄは、第１および第２のスライド２７０、２７２の近位部分２７４に動作可能に結合し得る。それゆえ、第１および第２のスライド２７０、２７２を移動させることにより、一対の偏向ワイヤ２４０ｃ、２４０ｄ、最終的にはカテーテル本体の遠位端部を制御し得る。
【００８８】
偏向ワイヤは、例えば、止めねじまたは半田付けを使用することを含むいくつもの技術によって、近位部分２７４に動作可能に取り付けられ得る。一部の実施形態では、例えば、第１および第２のスライド２７０、２７２の近位部分２７４は、偏向ワイヤが摺動的に延在し得る孔を有し得る。単一の偏向ワイヤに関して、例えば、近位部分２７４の１つを越えて近位に突出する偏向ワイヤのセグメントは、近位部分２７４にある孔を通過できないほどの多量の半田に取り付けられ得る。「中立位置」から近位に摺動するスライドの近位部分２７４を移動させることにより、下記でさらに説明するように、多量の半田および取り付けられた偏向ワイヤを近位に移動させ得る。しかし、近位部分２７４が中立位置から遠位に移動されるとき、摺動的に取り付けられた偏向ワイヤおよび多量の半田は、概して静止したままとし得る。これらの実施形態では、対応する調整ノブの回転は、一対の偏向ワイヤの一方のみの張力を一度に変更する。一対の偏向ワイヤの一方の若干の弛みは、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４およびＡ／Ｐ調整ノブ２３６の双方を使用してカテーテルの遠位端部を様々な向きに操作する場合、好都合となり得る。
【００８９】
さらに、第１のスライド２７０の遠位部分２７６は右回りの角ねじを含む一方、第２のスライド２７２の遠位部分２７６は左回りの角ねじを含み得る。角ねじを備えるスライド２７０、２７２を構成することによって、スライド２７０、２７２は、変位後に元の状態に戻らないかまたは少なくともそのような傾向が少ない。角ねじは、自動ロック式特性を有し、これにより、ねじが滑ったりまたは後退したりしにくくなる。図１２に示すスライドと同様に、スライド２７０、２７２はくり抜かれて、例えば、ルーメンおよび偏向ワイヤ２４０を含むカテーテルの様々なワイヤのための通路２７８を形成してもよい。および、さらに、スライド２７０、２７２を、移動はするが、それらの近位部分２７４および取り付けシャフト２５４の外形に起因して回転しないように、取り付けシャフト２５４内に位置決めし得る。
【００９０】
第１および第２のスライド２７０、２７２を移動させるために、雌角ねじ切りを備える調整ノブインサート２８０が設けられてもよい。調整ノブインサート２８０は、インサート２８０のハブ部分２８２を取り付けシャフト２５４の遠位開口部２８４に差し込むことによって、取り付けシャフト２５４に回転可能に結合されてもよい。ダウエルピン２８６を角状ピンホール２８８に差し込んで、ハブ部分２８２にある溝２９０を固定する。回転可能に結合されたら、調整ノブインサート２８０は、長手方向軸２３８の周りで回転し得るが、取り付けシャフト２５４の長さに沿った移動は防止される。調整ノブインサート２８０は右回りおよび左回りの雌ねじを有してもよく、これらねじは、インサート２８０にあるねじを角ねじとし得ることを除いて、図１１に示したものと同様である。それゆえ、第１および第２のスライド２７０、２７２の遠位部分２７４は、調整ノブインサート２８０内に差し込まれ、インサート２８０の雌ねじはスライド２７０、２７２の雄ねじ、またはその一部と係合し得る。
【００９１】
調整ノブインサート２８０が一方に回転すると、第１のスライド２７０は、第２のスライド２７２とは反対の方向に移動する。調整ノブインサート２８０が他方に回転すると、各スライド２７０、２７２はそれぞれ、逆方向に移動し得る。このスライド２７０、２７２の前後の移動は、Ａ／Ｐ偏向を可能にするカテーテルハンドル２３０の一態様である。
【００９２】
さらに図３９を参照して、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０はまた、調整ノブインサート２８０内と第１および第２のスライド２７０、２７２によって形成された通路２７８内とに位置決めされたワイヤガイド３００を含み得る。調整ノブインサート２８０の回転時にワイヤガイド３００が回転しないようにするために、ワイヤガイド３００は、第１および第２のスライド２７０、２７２内のスロット３０４に差し込むことができる突起３０２を有し得る。第１および第２のスライド２７０、２７２は取り付けシャフト２５４に対して回転しないため、突起３０２がスロット３０４内に差し込まれたら、ワイヤガイド３００も回転しない。さらに、少なくとも１つのワッシャおよび止め輪３０６が、ワイヤガイド３００の遠位端部（図示せず）を調整ノブインサート２８０内の適所に保持する。ワイヤガイド３００の遠位端部は、ノズル様突起２６０に配置された雌ねじと係合できるように、ねじが切られていてもよい。さらにまた、Ａ／Ｐ調整ノブ２３６は、調整ノブインサート２８０の遠位部分３１０に圧入され得る。Ａ／Ｐ調整ノブ２３６は、調整ノブインサート２８０自体とは対照的に、ハンドル２３０の使用者に対してより効果的な接触面を提供し得る。代替的な実施形態では、Ａ／Ｐ調整ノブ２３６を調整ノブインサート２８０の遠位部分３１０と一体にして、Ａ／Ｐ調整ノブ２３６を遠位部分３１０に圧入する必要がないようにしてもよい。いずれの場合にも、雌ねじは、Ａ／Ｐ調整ノブ２３６内に配置されると言える。
【００９３】
加えて、図３９は、カテーテル本体の遠位端部のＲ／Ｌ偏向を可能にする多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の構成要素を示す。特に、右スライド３２０および左スライド３２２が設けられ得る。右スライド３２０は近位タブ３２４を含んでもよく、この近位タブは、右スライド３２０の平坦部分３２８が取り付けシャフト２５４に対して位置決めされると取り付けシャフト２５４内のスロット３２６を通って延在する。位置決めされたら、右スライド３２０および近位タブ３２４は、取り付けシャフト２５４の長さの一部分に沿って移動し得る。右スライド３２０は、さらに、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４の雌ねじ（図示せず）と係合する１組の右角ねじ３３０を含み得る。第１および第２のスライド２７０、２７２の角ねじと同様に、右スライド３２０の角ねじ３３０は、ねじが滑ったりまたは後退したりしないようにするかまたは少なくともその可能性を低下させる。
【００９４】
右スライド３２０と同様に、左スライド３２２も近位タブ３４０を含んでもよく、この近位タブは、左スライド３２２の平坦部分３４４が取り付けシャフト２５４に対して位置決めされると取り付けシャフト２５４のスロット３４２を通って延在する。位置決めされたら、左スライド３２２および近位タブ３４０はまた、取り付けシャフト２５４に対して近位におよび遠位に移動し得る。右および左スライド３２０、３２２双方を取り付けシャフト２５４に接して位置決めすると、左スライド３２２の近位タブ３４０は、右スライド３２０の近位タブ３２４の下方に載置され得る。同様に、左スライド３２２も、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４の雌ねじと係合する１組の左角ねじ３４６を有し得る。それゆえ、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は、右回りおよび左回り雌ねじを有してもよく、これらねじは、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４のねじを角ねじとし得ることを除いて、図１１に示すねじと同様である。Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４を長手方向軸２３８の周りで回転させることにより、右および左スライド３２０、３２２をハンドル２３０の長さに沿って反対方向に移動させ得る。
【００９５】
近位タブ３２４、３４０は、例えば図３８に示す一対の偏向ワイヤ２４０ａ、２４０ｂなどの偏向ワイヤの設置点を提供し得る。第１および第２のスライド２７０、２７２と同様に、偏向ワイヤは、例えば、止めねじまたは半田付けを使用することを含むいくつもの技術によって近位タブ３２４、３４０に取り付けられ得る。それゆえ、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４が右および左スライド３２０、３２２を反対方向に移動させると、２つの取り付けられた偏向ワイヤの少なくとも一方−Ａ／Ｐ調整ノブ２３６によって制御されるものではない−に加えられる張力が増加または低下される。
【００９６】
本明細書では用語「第１」、「第２」、「右」、「左」、「Ｒ／Ｌ」、および「Ａ／Ｐ」を使用するが、そのような用語は、単にこの詳細な説明の便益を目的としているにすぎないことに留意されたい。それゆえ、第１および第２のスライドは、例えば第１の対のスライド部材を指し、および右および左スライドは第２の対のスライド部材を指し得る。同様に、調整ノブ、偏向ワイヤなどにも同じことが言える。さらに、多方向性カテーテル制御ハンドルの一部の実施形態は、２対のスライド部材がなくても動作し得る。それどころか、２つのスライド部材を使用してもよい。一例として、第１のスライド部材は、第１の対の偏向ワイヤおよび１つの調整ノブに動作可能に結合される一方、第２のスライド部材は、第２の対の偏向ワイヤおよび別の調整ノブに動作可能に結合され得る。単一のスライド部材が一対の偏向ワイヤを制御できる１つの例示的な方法は、スライド部材の両側に偏向ワイヤを取り付けることである。ピボットに対し対向する両側面間の点にスライド部材を取り付けることによって、取り付けられた偏向ワイヤは反対方向に動くことができるようになる。
【００９７】
右および左スライド３２０、３２２を取り付けシャフト２５４と平行して位置決めしたら、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は、取り付けシャフト２５４に回転可能に結合し得る。一実施形態では、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は、右および左スライド３２０、３２２および取り付けシャフト２５４の周りに組み立てられ得る。Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４の雌ねじは、右および左角ねじ３３０、３４６を係合または部分的に係合し得る。Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４が取り付けシャフト２５４に沿って移動しないようにするために、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４のアパーチャ３５２および取り付けシャフト２５４の開口部３５４を通して止めブロック３５０を差し込み得る。そのような場合、止めブロック３５０は、調整ノブインサート２８０のハブ部分２８２の表面に沿って載置し得る。より具体的には、止めブロック３５０は、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４内に配置されたリング溝（図示せず）に位置決めされてもよく、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は取り付けシャフト２５４の周りで回転し得るが取り付けシャフト２５４の長さに沿った移動を防止するようにする。換言すると、止めブロック３５０は、ハブ部分２８２から離れて、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４内のリング溝の方へ延在し得るが、止めブロック３５０は、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４のアパーチャ３５２を塞がない。アパーチャ３５２を覆うために、およびハンドル２３０に汚染物質が入らないようにするために、アパーチャ３５２を覆ってキャップ３５６を配置してもよい。
【００９８】
一実施形態では、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０はまた、少なくとも１つの偏向止めピン３６０を含んでもよく、このピンは、取り付けシャフト２５４内全体にまたは部分的に延在し得る。偏向止めピン３６０は、第１および第２のスライド２７０、２７２の近位部分２７４と右および左スライド３２０、３２２の近位タブ３２４、３４０との間に位置決めされ得る。偏向止めピン３６０は、スライド２７０、２７２、３２０、３２２が変位しすぎて、偏向ワイヤの１つを歪ませ、伸張させ、変形させ、破損させ、または他の方法で損傷させたりすることがないようにし得る。従って、スライド２７０、２７２、３２０、３２２の少なくとも１つが偏向止めピン３６０と接触するとき、一対の偏向ワイヤの一方または双方は十分に偏向されているため、調整ノブ２３６、２３４は、さらにその方向に回転されることがないとし得る。別の実施形態では、止めピン３６０は、第１および第２のスライド２７０、２７２の動きのみを制限し得る。
【００９９】
ここで図４０を参照すると、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の一実施形態の構成要素を、部分組立品の状態で示す。すなわち、取り付けシャフト２５４、第１および第２のスライド２７０、２７２、および調整ノブインサート２８０を、部分的に組み立てた状態で示す。調整ノブインサート２８０のハブ部分２８２は、取り付けシャフト２５４の遠位開口部２８４を通って延在し得る。しかしながら、ダウエルピン２８６は、まだ差し込まれていない。第２のスライド２７２の遠位部分２７６は調整ノブインサート２８０内に十分に差し込まれており、第２のスライド２７２の近位部分２７４が突出している。第２のスライド２７２が調整ノブインサート２８０に十分に差し込まれた状態で、第１のスライド２７０は調整ノブインサート２８０に差し込まれ得る。調整ノブインサート２８０が取り付けシャフト２５４内で回転するにつれ、第２のスライド２７２は調整ノブインサート２８０から後退し、かつ第１のスライド２７０は調整ノブインサート２８０に引き込まれる。スライド２７０、２７２は、第１のスライド２７０の右角ねじ、第２のスライド２７２の左角ねじ、および調整ノブインサート２８０内の右および左雌ねじに起因して、反対方向に移動する。
【０１００】
第２のスライド２７２は、図４１に示すように全体的に第１のスライド２７０と同等となるまで、調整ノブインサートから後退し得る。第１および第２のスライド２７０、２７２は、調整ノブインサート２８０内に等しく挿入されている中立位置になる。この位置は、この点から各スライド２７０、２７２が調整ノブインサート２８０に近位にまたは遠位に等距離だけ動くことができるため、中立である。これは、各スライド２７０、２７２が、取り付けられた偏向ワイヤにカテーテル本体の遠位端部を、反対方向ではあるが同じだけ偏向させるようにすることを意味する。
【０１０１】
図４１は、取り付けシャフト２５４の一実施形態を、図４０のものと同様の部分組立品の状態で示す。図４１では、右および左スライド３２０、３２２を取り付けシャフト２５４と平行させて示す。さらに、右および左スライド３２０、３２２の近位タブ３２４、３４０は、取り付けシャフト２５４のスロット３２６、３４２を通って延在するように示す。右スライド３２０は、左スライド３２２からオフセットしているように示す。なぜなら、調整ノブインサート２８０が第１および第２のスライド２７０、２７２の周りに組み立てられているのに酷似して、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４が右および左スライド３２０、３２２の周りに組み立てられているためである。
【０１０２】
図４２から理解できるように、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４は、取り付けシャフト２５４の周りに位置決めされている。Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４を固定するために、止めブロックは、Ｒ／Ｌ調整ノブ２３４のアパーチャおよび取り付けシャフト２５４の開口部を通して差し込み得る。アパーチャを覆ってキャップ３５６を配置したら、右および左スライド３２０、３２２をＲ／Ｌ調整ノブ２３４内に位置決めし得る。第１および第２のスライド２７０、２７２のように、右および左スライド３２０、３２２も中立位置にされ得る。そこでは、各スライド３２０、３２２はＲ／Ｌ調整ノブ２３４内にほぼ等しく延在し、および図４２に示すように、一方の近位タブ３２４を、他方の近位タブ３４０上側に位置決めし得る。
【０１０３】
図４２はまた、部分的に組み立てられた多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の長さにわたって延在するカテーテル本体４を示す。多方向性カテーテル制御ハンドル２３０または取り付けシャフト２５４にわたって延在し得るまたはそれらに全体的に結合し得るカテーテル本体４のこの部分は、カテーテル本体４の近位部分３６２と呼ぶことができる。具体的には、カテーテル本体４の近位部分３６２は、クリップ形体２５２を通って、近位タブ３２４と３４０との間を、第１および第２のスライド２７０、２７２によって形成された間隙２７８を通って、および調整ノブインサート２８０を通って延在し得る。図１〜３６に示した実施形態を参照して説明したように、カテーテル本体４の近位部分３６２は、様々な開口部または切れ目を有し、偏向ワイヤがカテーテル本体４に入ることができるようにし得る。近位タブ３２４に取り付けられ得る偏向ワイヤ２４０ａは、カテーテル本体４の近位部分３６２の外側に沿って、第１および第２のスライド２７０、２７２によって形成された通路２７８まで延在し得る。偏向ワイヤ２４０ａおよびその他の偏向ワイヤ（図示せず）は、上述の通り、カテーテル本体４の１つ以上の切れ目において近位部分３６２に入り得る。
【０１０４】
ここで図４３を参照すると、ワイヤガイド３００をカテーテル本体４の周りに位置決めしており、突起３０２を有するワイヤガイド３００の端部は、調整ノブインサート２８０の遠位部分３１０に配置される。ワイヤガイド３００を調整ノブインサート２８０に摺動させて、突起３０２が第１および第２のスライドのスロットへ摺動するようにする。最終的に、ワイヤガイド３００の遠位端部３７０は、調整ノブインサート２８０の遠位部分３１０内に位置決めされ得る。遠位端部３７０を固定するために、少なくとも１つのワッシャおよび止め輪（図示せず）を使用して、調整ノブインサート２８０の遠位部分３１０内に遠位端部３７０を維持し得る。最終的な組立品では、遠位端部３７０のねじ３７２はノズル様突起の雌ねじと係合して、ハンドル２３０の構成要素をさらに保持する。
【０１０５】
図４４は、明確にするためにハンドルグリップが除去されている多方向性カテーテル制御ハンドル２３０の一実施形態を示す。さらに、図４４に示す実施形態は、図２０〜２２を参照して説明した構成要素の多くを用いる。一方、しかしながら、ここで示す実施形態は、２つの調整ノブ２３４、２３６および右および左スライド３２０、３２２を含む。この実施形態は、図１〜３６を参照して説明した実施形態のいくつか、または少なくともそれらに含まれる構成要素を、多方向性カテーテル制御ハンドル２３０との使用にどのように適合させるかを例示する。さらに、図４５は、さらに斜視的に示すためにハンドルグリップおよびＲ／Ｌ調整ノブが除去されていることを除いて、図４４と同じ実施形態を示す。
【０１０６】
本明細書では、カテーテル本体と使用するための多方向性カテーテル制御ハンドルを説明しているが、そのようなハンドルは、任意の医療機器または可撓性の細長い部材と、医療分野を越えた適用においても、併用できる。さらに、多方向性カテーテル制御ハンドルは、図１〜３６を参照して説明した実施形態の実質的に全てに適合し得る。例えば、電極は、治療を実施する、アブレーションによる処置を行う、内部器官のマッピングを行うなどのためにカテーテル本体に沿ってまたはカテーテル本体の遠位部分に沿って配置され得る。
【０１０７】
図４６Ａ〜４６Ｅおよび対応する図４７Ａ〜４７Ｅを参照して、カテーテル本体の遠位端部１４を、多方向性カテーテル制御ハンドルによって生じた様々な向きで示す。図４６Ａ〜４６Ｅは、遠位端部１４の側面図を示す一方、図４７Ａ〜４７Ｅは、遠位端部１４の対応する上面図を示す。図４６Ａ、図４７Ａは、直線の非偏向位置３９０にある遠位端部１４を示す。ここでは、図示はしないが、第１および第２のスライドおよび右および左スライドの双方は中立位置にある。使用者がＲ／Ｌ調整ノブを回転させると、右および左スライドは反対方向に移動し、スライドの一方が偏向ワイヤ（例えば、図３８の偏向ワイヤ２４０ａ）を遠位端部１４から引き離す。偏向ワイヤにおけるこの張力の結果を、図４６Ｂ、図４７Ｂに、遠位端部１４が右に偏向された状態３９２で示す。そこから、使用者はＡ／Ｐ調整ノブを回転させて、第１および第２のスライドを反対方向に移動させる。同様に、第１または第２のスライドの一方が、偏向ワイヤ（例えば、図３８の偏向ワイヤ２４０ｃ）を遠位端部１４から引き離す。図４６Ｃ、図４７Ｃは、この手順の結果を、遠位端部１４が後方向３９４に偏向された状態で示す。図４６Ｄ、図４７Ｄに示す偏向３９６まで進めるために、使用者は、初めに遠位端部１４を偏向させるために使用されたのとは反対の方向にＲ／Ｌ調整ノブを偏向させ得る。そのような場合、右および左スライドは、それぞれ、図４６Ｂ、図４７Ｂに示す向きになるのとは反対の方向に移動し得る。ここで、遠位端部１４は左に偏向された状態３９６で、使用者は、図４６Ｅ、図４７Ｅに示す前方偏向３９８になるような異なる方向にＡ／Ｐ調整ノブを回転させ得る。
【０１０８】
図４６Ａ〜４６Ｅ、図４７Ａ〜４７Ｅに示す様々な偏向を達成するために行われた手順全てを繰り返すことなく、図４８Ａ〜４８Ｅ、図４９Ａ〜４９Ｅに示す偏向を達成するために同様のステップを行い得る。図４８Ａ〜４８Ｅは、遠位端部１４の側面図を示す一方、図４９Ａ〜４９Ｅは、遠位端部１４の対応する上面図を示す。図４８Ａ、図４９Ａは、直線の非偏向位置３９０にある遠位端部１４を示す。図４６Ｂ〜４６Ｅ、図４７Ｂ〜４７Ｅおよび図４８Ｂ〜４８Ｅ、図４９Ｂ〜４９Ｅの主な違いは、図４８Ｂ〜４８Ｅ、図４９Ｂ〜４９Ｅに示す遠位端部１４は、図４６Ｂ〜４６Ｅ、図４７Ｂ〜４７Ｅに示す遠位端部１４よりもさらに偏向されていることである。約９０度の偏向状態の代わりに、遠位端部１４は約１８０度の偏向状態となっている。それゆえ、図４８Ｂ、図４９Ｂは、右方向偏向４００にある遠位端部１４を示し；図４８Ｃ、図４９Ｃは、前方偏向４０２を示し；図４８Ｄ、図４９Ｄは、左方向偏向４０４を示し；および図４８Ｅ、図４９Ｅは後方偏向４０６を示す。調整ノブ２３４、２３６をさらに回転させて、遠位端部１４を１８０度に偏向させる必要があるが、調整ノブ２３４、２３６の同様の回転手順を使用して各偏向を達成してもよい。
【０１０９】
当業者は、多方向性カテーテル制御ハンドルの制御下で遠位端部１４があらゆる角度で偏向できることを理解する。例えば、遠位端部１４は、図４６Ｄと図４８Ｅとの間の位置に保持されてもよいし、または遠位端部１４は、９０度未満にまたは１８０度超に偏向されてもよい。それゆえ、図４６〜４９は、単に、遠位端部１４の例示的な実施形態を示す。
【０１１０】
当業者はまた、上述したおよび上記で示したもの以外の構造を用いて、カテーテルの遠位端部（または遠位部分）の偏向を成し遂げ得る方法を理解する。例えば、プッシュ／プル偏向ワイヤ（張力／圧縮ワイヤと呼ぶこともある）を用いる場合、第１および第２の対の偏向ワイヤは必須ではないこともある。むしろ、図３８の４つのほぼ直角に構成された対のワイヤのうちの２つ（例えば、２４０ａ、２４０ｄ）と同様に、第１の偏向ワイヤおよび第２の偏向ワイヤをルーメンの周りで９０度離して位置決めできる。各プッシュ／プル偏向ワイヤは引張荷重および圧縮荷重を担うため、各偏向ワイヤを、追加的な対向する偏向ワイヤと対にする必要はない。
【０１１１】
さらに別の実施形態では、多方向性カテーテル制御ハンドルは、調整ノブがなくても機能し得る。その代わり、スライド部材は、取り付けシャフトから延出する突起を有することができる。使用者は突起を使用して、取り付けシャフト内のスライドを移動させるかまたは軸方向に変位させることができる。さらに別の実施形態では、多方向性ハンドルは、取り付けシャフトまたはハンドルグリップの表面で回転する調整ノブを使用できる。例えば、一対のスライドに作動的に接続される（例えば、歯車装置によって）１つの調整ノブをハンドルの上部に配置して、ハンドルの長手方向軸の周りで回転しないようにする。別の対のスライドに作動的に接続された別の調整ノブを、ハンドルの側面に配置できる。それゆえ、２つの調整ノブを、互いに９０度にして位置決めできる。さらに、ハンドルの上部の調整ノブはＲ／Ｌ偏向を制御できる一方、ハンドルの側面の調整ノブはＡ／Ｐ偏向を制御できる。この構成は、上部調整ノブを時計回りおよび反時計回りに回転させるとカテーテルの遠位部分を左右に偏向させかつ側面調整ノブを前後に回転させるとカテーテルの遠位部分を前後方向に偏向させるため、ハンドルの直観性を高めることができる。
【０１１２】
さらにまた、本開示は、調整ノブの回転の度合いを、カテーテルの遠位部分の偏向の度合いと実質的に同様にできる実施形態を考慮する。例えば、Ｒ／Ｌ調整ノブを９０度右に回転させると、カテーテルの遠位部分を約９０度右に偏向させる。この特徴は、適切なねじ山の角度、歯車比などを使用することによって達成され得る。
【０１１３】
以上説明したカテーテルハンドルは、可視化システム、マッピングシステム、ナビゲーションサポート及び位置決めシステム（例えば、位置決め及び可撓性の細長い部剤又は他の医療用装置の位置及び向き(Ｐ＆Ｏ)決定システムなど）のような各種のカテーテルシステムを操作することができる。例えば、カテーテルハンドルは、例えば、Ｓｔ．  Ｐａｕｌ，  Ｍｉｎｎｅｓｏｔａに所在するＳｔ．  Ｊｕｄｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｉｎｃ．社によって販売されると共に本開示の譲受人に譲渡されたＨａｕｃｋ他に対する「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｃａｔｈｅｔｅｒ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｌｏｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｍａｐｐｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｈｅａｒｔ」という名称の米国特許第７，２６３，３９７号明細書を参照することによって概略的に観察することができるＥＮＳＩＴＥ  ＮａｖＸ（商標）ソフトウェアの１つのバージョンを稼働させるＥＮＳＩＴＥ  ＶＥＬＯＣＩＴＹシステムなどの様々なナビゲーション及びマッピングシステムと共に使用することが可能であり、この特許文献の内容も、引用により、そのすべてが本明細書に包含される。カテーテルハンドルが使用される例示的なシステムは、本分野で一般的に知られている従来装置を含むことができる。例えば、上述のＥＮＳＩＴＥ  ＶＥＬＯＣＩＴＹシステムのほか、空間におけるカテーテルの位置決め及びナビゲーション(及び可視化)のための技術を含むことができる。そうした技術としては、Ｂｉｏｓｅｎｓｅ  Ｗｅｂｓｔｅｒ，  Ｉｎｃ．社のＣＡＲＴＯ視覚化及びロケーションシステム（例えば、「Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｌｏｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｏｒｉｅｎｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎ  Ｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ」という名称の米国特許第６，６９０，９６３号明細書によって例示されているものであり、この特許文献の内容は、引用により、そのすべてが本明細書に包含される）、Ｈａｉｆａ，  Ｉｓｒａｅｌに所在するＭｅｄｉＧｕｉｄｅ  Ｌｔｄ．社からの技術に基づいていると共にいまやＳｔ．  Ｊｕｄｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ，  Ｉｎｃ．社によって所有されているＧＭＰＳシステムなどの磁界に基づいたローカリゼーションシステムであるＮｏｒｔｈｅｒｎ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｉｎｃ．社のＡＵＲＯＲＡ（登録商標）システム（例えば、米国特許第７，３８６，３３９号、第７，１９７，３５４号、及び第６，２３３，４７６号明細書によって例示されているものであり、これらの特許文献の内容は、いずれも、引用により、そのすべてが本明細書に包含される）、又はＢｉｏｓｅｎｓｅ  Ｗｅｂｓｔｅｒ，  Ｉｎｃ．社のＣＡＲＴＯ３視覚化及びロケーションシステムなどのハイブリッド型の磁界−インピーダンスに基づいたシステム（例えば、米国特許第７，５３６，２１８号及び第７，８４８，７８９号明細書によって例示されているものであり、これらの特許文献の内容は、いずれも、引用により、そのすべてが本明細書に包含される）が含まれる。位置決め、ナビゲーション及び／又は可視化システムのいくつかは、カテーテルの位置及び／又は遠位部分の向きに関する情報を示すシグナルを生成することができ、例えば、ＮａｖＸ（商標）ソ��トウェアを稼働させるＥＮＳＩＴＥ  ＶＥＬＯＣＩＴＹシステムのようなインピーダンスに基づく位置決めシステムを用いる場合には、１又は２以上の電極を含むこともできる。こうした電極は、既にいくつかの例示において存在している。又は、こうしたシステムは、上記のＭｅｄｉＧｕｉｄｅ社由来の技術を用いたＧＭＰＳシステム（登録商標）のような磁界に基づく位置決めシステムを用いる場合には、低強度磁場での１又は２以上の特徴を検出できる１又は２以上のコイル（ワイヤ巻線など）を含むことができる。
【０１１４】
本開示の複数の実施形態をある程度の具体性を持って上記のとおり記載したが、当業者であれば添付されたクレームで規定される本発明の精神及び範囲から逸脱することなく開示された実施形態に対して種々の変更を加えることができる。すべての方向の参照（例えば、時計回りに、水平方向、垂直方向、上、下、下、上、右方向、左方向、右、左、下方向、上方向、下側、上側、および反時計回り）は、読者の本発明についての理解を助けるべく、識別目的で使用されているに過ぎず、特に本発明の位置、方向又は使用に関して制限を与えるものではない。結合に関する参照（例えば、取り付けられる、結合される、接続されるなど）は、広義に解釈されるべきであり、要素の接続部の中間部材や、要素間の相対運動の中間部材を包含している。このように、結合に関する参照は、必ずしも直接的に結合される２つの要素や互いに固定された２つの要素を必ずしも推論するものではない。なお、上記の説明に含まれるまたは添付図面に示されるすべての事項は例示にすぎず、限定するものとして解釈されるべきでないことが意図される。細部又は構造の変更は、添付の特許請求の範囲に規定される本発明の精神から逸脱することなく行うことができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【図４６Ｃ】
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【図４６Ｄ】
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【図４６Ｅ】
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【図４７Ａ】
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【図４７Ｂ】
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【図４７Ｃ】
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【図４７Ｄ】
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【図４７Ｅ】
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【図４８Ａ】
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【図４８Ｂ】
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【図４８Ｃ】
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【図４８Ｄ】
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【図４８Ｅ】
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【図４９Ａ】
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【図４９Ｂ】
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【図４９Ｃ】
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【図４９Ｄ】
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【図４９Ｅ】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年1月8日(2014.1.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療機器を操作する装置であって、前記前記装置が：
長手方向軸に沿って延在する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に動作可能に結合されている、可撓性の細長い部材と；
前記長手方向軸の周りで回転可能な状態で、前記支持部材に回転可能に結合された第１の調整ノブおよび第２の調整ノブと；
前記第１の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第１の対の偏向ワイヤと；
前記第２の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第２の対の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対の偏向ワイヤの一方に張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対の偏向ワイヤの一方に張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項２】
第１のスライド部材および第２のスライド部材をさらに含み、前記第１および第２のスライド部材は、前記支持部材の長さの一部分に沿って変位可能であり、前記第１のスライド部材は、前記第１の調整ノブおよび前記第１の対の偏向ワイヤに動作可能に結合され、前記第２のスライド部材は、前記第２の調整ノブおよび前記第２の対の偏向ワイヤに動作可能に結合されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１のスライド部材が第１の対のスライド部材を含み、および前記第２のスライド部材が第２の対のスライド部材を含み、前記第１および第２の対のスライド部材は、前記支持部材の前記長さの前記一部分に沿って変位可能であり、前記第１の対のスライド部材は、前記第１の調整ノブおよび前記第１の対の偏向ワイヤに動作可能に結合され、前記第２の対のスライド部材は、前記第２の調整ノブおよび前記第２の対の偏向ワイヤに動作可能に結合されている、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対のスライド部材に反対方向の力を与え、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対のスライド部材に反対方向の力を与える、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記第１および第２の調整ノブ内にある雌ねじと；
第１および第２の対のスライド部材に沿った雄ねじと；
をさらに含み、
前記第１および第２の調整ノブの回転によって、前記第１および第２の調整ノブ内にある前記雌ねじを、前記第１および第２の対のスライド部材にある前記雄ねじと係合させ、かつ前記第１および第２の対のスライド部材を軸方向に変位させる、請求項３に記載の装置。
【請求項６】
前記一対のスライド部材の少なくとも一方が変位されすぎないようにするために、前記支持部材に固着された少なくとも１つの止めピンをさらに含む、請求項３に記載の装置。
【請求項７】
前記第１の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第１の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有し、前記第２の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第２の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有する、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記第１および第２の対のスライド部材の前記雄ねじが雄角ねじであり、および前記第１および第２の調整ノブ内にある前記雌ねじが雌角ねじであり、前記雄および雌角ねじによって、ねじが滑る可能性を低下させる、請求項５に記載の装置。
【請求項９】
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の対の偏向ワイヤの１つのみに一度に引張荷重を与え、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の対の偏向ワイヤの１つのみに一度に引張荷重を与える、請求項１〜８のいずれかに記載の装置。
【請求項１０】
前記可撓性の細長い部材に結合された少なくとも１つの電極をさらに含む、請求項１〜９のいずれかに記載の装置。
【請求項１１】
前記第１および第２の対の偏向ワイヤが互いにほぼ直角に位置決めされて、前記第１および第２の対の偏向ワイヤの双方を移動させるか、または前記第１および第２の対の偏向ワイヤを順次に移動させて、前記遠位部分を斜角に方向付ける、請求項１〜１０のいずれかに記載の装置。
【請求項１２】
前記可撓性の細長い部材が、前記第１および第２の対の偏向ワイヤが前記可撓性の細長い部材に入るための開口部を含む、請求項１〜１１のいずれかに記載の装置。
【請求項１３】
医療機器を操作する装置であって、前記装置が：
長手方向軸に沿って延在する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に結合されている、可撓性の細長い部材と；
前記長手方向軸の周りで回転可能な状態で、前記支持部材に回転可能に結合された第１および第２の調整ノブと；
前記第１の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第１の偏向ワイヤと；
前記第２の調整ノブと、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に結合された第２の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の調整ノブの回転により、前記第１の偏向ワイヤに圧縮力または張力の一方を与え、それにより前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の調整ノブの回転により、前記第２の偏向ワイヤに圧縮力または張力の一方を与え、それにより前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項１４】
少なくとも２つのスライド部材をさらに含み、前記少なくとも２つのスライド部材の第１のスライド部材が、前記第１の偏向ワイヤおよび前記第１の調整ノブに作動的に結合され、前記少なくとも２つのスライド部材の第２のスライド部材が、前記第２の偏向ワイヤおよび前記第２の調整ノブに作動的に結合され、前記少なくとも２つのスライド部材が、前記支持部材に沿って変位可能である、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記第１および第２の調整ノブの回転により、前記第１および第２の調整ノブ内に配置された雌角ねじを、前記少なくとも２つのスライド部材の雄角ねじと係合させ、かつ前記少なくとも２つのスライド部材を軸方向に変位させる、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
可撓性の細長い部材の遠位部分を偏向させる装置であって、前記装置が：
ある長さを有する支持部材と；
遠位部分および近位部分を有する可撓性の細長い部材であって、前記近位部分が前記支持部材に動作可能に取り付けられている、可撓性の細長い部材と；
前記支持部材によって支持され、かつ前記支持部材の前記長さの一部分に沿って移動可能である第１の対のスライド部材および第２の対のスライド部材と；
前記第１の対のスライド部材と、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に取り付けられた第１の対の偏向ワイヤと；
前記第２の対のスライド部材と、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分とに動作可能に取り付けられた第２の対の偏向ワイヤと；
を含み、
前記第１の対のスライド部材の移動により、前記第１の対の偏向ワイヤの１つに張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第１の方向に偏向させ、前記第２の対のスライド部材の移動により、前記第２の対の偏向ワイヤの１つに張力を与え、それにより、前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分を第２の方向に偏向させる、装置。
【請求項１７】
前記一対のスライド部材の１つを移動させるための少なくとも１つの調整ノブをさらに含む、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
前記第１の対のスライド部材の移動により、前記第１の対の偏向ワイヤの少なくとも１つの荷重がゼロに達する、請求項１６又は１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記可撓性の細長い部材の前記遠位部分が偏向された範囲が、前記少なくとも１つの調整ノブが回転された範囲と実質的に同様である、請求項１７に記載の装置。
【請求項２０】
前記第１の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第１の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有し、前記第２の対のスライド部材の第１のスライド部材が右雄ねじを有し、および前記第２の対のスライド部材の第２のスライド部材が左雄ねじを有する、請求項１６〜１９のいずれかに記載の装置。
【請求項２１】
前記第１および第２の対の偏向ワイヤが、互いにほぼ直角に位置決めされ、前記第１および第２の対の偏向ワイヤの双方の移動または前記第１および第２の対の偏向ワイヤの順次の移動によって、前記遠位部分を斜角に方向付ける、請求項１６〜２０のいずれかに記載の装置。
【国際調査報告】
2014516669.tif 000069