(57)【要約】卵菌綱の真菌により引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法を開示する。他の実施形態も開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
卵菌綱のメンバーにより引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法。
【請求項２】
前記感染がフィトフトラ(Phytophthora)、シュードペロノスポラ(Pseudoperonospora)、ペロノスポラ(Peronospora)、プラスモパラ(Plasmopara)、及びフハイカビ(Pythium)からなる群のメンバーにより引き起こされる、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記感染が、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis)(キュウリべと病)、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola)(ブドウベと病)、ブレミア・ラクチュカエ(Bremia lactucae)(レタスべと病)、ペロノスポラ・デストルクトール(Peronospora destructor)(タマネギベと病)、ペロノスポラ・ビシアエ(Peronospora viciae)(エンドウべと病)、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)(ジャガイモの胴枯れ病)、及びフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici)からなる群より選択される卵菌により引き起こされる、請求項1又は2に記載の方法。
【請求項４】
前記感染が、キュウリベと病およびブドウベと病からなる群より選択される、請求項1〜3のいずれか一項記載の方法。
【請求項５】
前記合剤が前記植物の葉に施用される、請求項1〜4のいずれか一項記載の方法。
【請求項６】
前記TTOがTTO含有組成物として施用される、請求項1〜5のいずれか一項記載の方法。
【請求項７】
前記TTO含有組成物がTTOと乳化剤を含む、請求項6に記載の方法。
【請求項８】
前記乳化剤が、C6〜C26脂肪酸のアルカリ金属塩、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩、又はそのような塩の混合物である、請求項7に記載の方法。
【請求項９】
前記乳化剤が、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される、請求項7に記載の方法。
【請求項１０】
前記TTO含有組成物が水中油型エマルジョンである、請求項7〜9のいずれか一項記載の方法。
【請求項１１】
前記TTOが0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項6〜10のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２】
前記TTOが9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項11に記載の方法。
【請求項１３】
前記TTOが8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項12に記載の方法。
【請求項１４】
前記TTOが7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項13に記載の方法。
【請求項１５】
前記TTOが6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項14に記載の方法。
【請求項１６】
前記TTOが5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記TTOが4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項16に記載の方法。
【請求項１８】
前記TTOが3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項17に記載の方法。
【請求項１９】
前記TTOが2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
前記TTOが1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項19に記載の方法。
【請求項２１】
前記TTOが少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項11〜20のいずれか一項記載の方法。
【請求項２２】
前記TTOが少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項21に記載の方法。
【請求項２３】
前記TTOが少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項22に記載の方法。
【請求項２４】
前記TTOが少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項23に記載の方法。
【請求項２５】
前記TTOが少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項24に記載の方法。
【請求項２６】
前記TTOが少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項25に記載の方法。
【請求項２７】
前記TTOが少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項26に記載の方法。
【請求項２８】
前記TTOが少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項27に記載の方法。
【請求項２９】
前記TTOが少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項28に記載の方法。
【請求項３０】
前記TTOが少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項29に記載の方法。
【請求項３１】
前記TTOが少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項30に記載の方法。
【請求項３２】
前記TTOが少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項31に記載の方法。
【請求項３３】
前記TTOが少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項32に記載の方法。
【請求項３４】
前記TTOが少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項33に記載の方法。
【請求項３５】
前記TTOが少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項34に記載の方法。
【請求項３６】
前記TTOが少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項35に記載の方法。
【請求項３７】
前記TTOが少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項36に記載の方法。
【請求項３８】
前記TTOが少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項37に記載の方法。
【請求項３９】
前記TTO含有組成物が別のエーテル油をさらに含む、請求項6〜37のいずれか一項記載の方法。
【請求項４０】
前記TTO含有組成物が前記合成殺真菌化合物をさらに含む、請求項6〜39のいずれか一項記載の方法。
【請求項４１】
前記合剤が同時に施用される、請求項1〜39のいずれか一項記載の方法。
【請求項４２】
前記合剤が単一の混合物として施用される、請求項1〜41のいずれか一項記載の方法。
【請求項４３】
前記合剤が経時的に施用される、請求項1〜39のいずれか一項記載の方法。
【請求項４４】
前記合剤が別々の組成物として施用される、請求項41又は43に記載の方法。
【請求項４５】
前記合剤がミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される、請求項1〜44のいずれか一項記載の方法。
【請求項４６】
前記合成殺真菌化合物が、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される、請求項1〜45のいずれか一項記載の方法。
【請求項４７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項1〜46のいずれか一項記載の方法。
【請求項４８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項47に記載の方法。
【請求項４９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項48に記載の方法。
【請求項５０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項49に記載の方法。
【請求項５１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項50に記載の方法。
【請求項５２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項51に記載の方法。
【請求項５３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項52に記載の方法。
【請求項５４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項53に記載の方法。
【請求項５５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項54に記載の方法。
【請求項５６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項55に記載の方法。
【請求項５７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項56に記載の方法。
【請求項５８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項57に記載の方法。
【請求項５９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項58に記載の方法。
【請求項６０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項59に記載の方法。
【請求項６１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項1〜58のいずれか一項記載の方法。
【請求項６２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項61に記載の方法。
【請求項６３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項62に記載の方法。
【請求項６４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項63に記載の方法。
【請求項６５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項64に記載の方法。
【請求項６６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項65に記載の方法。
【請求項６７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項66に記載の方法。
【請求項６８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項67に記載の方法。
【請求項６９】
前記TTOが、前記TTOが合成殺真菌化合物非存在下で施用される場合に用いられる量として製造事業者により表示される量未満の施用量で施用される、請求項1〜68のいずれか一項記載の方法。
【請求項７０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項69に記載の方法。
【請求項７１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項70に記載の方法。
【請求項７２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項71に記載の方法。
【請求項７３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項72に記載の方法。
【請求項７４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項73に記載の方法。
【請求項７５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項74に記載の方法。
【請求項７６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項75に記載の方法。
【請求項７７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項76に記載の方法。
【請求項７８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項77に記載の方法。
【請求項７９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項78に記載の方法。
【請求項８０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項79に記載の方法。
【請求項８１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項80に記載の方法。
【請求項８２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項81に記載の方法。
【請求項８３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項82に記載の方法。
【請求項８４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項69〜81のいずれか一項記載の方法。
【請求項８５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項84に記載の方法。
【請求項８６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項85に記載の方法。
【請求項８７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項86に記載の方法。
【請求項８８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項87に記載の方法。
【請求項８９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項88に記載の方法。
【請求項９０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項89に記載の方法。
【請求項９１】
前記TTO組成物が施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項90に記載の方法。
【請求項９２】
前記合成殺真菌化合物が、(a)フェニルアミド(PA); (b)キノン外部阻害剤(QoI); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類; (e)ホスホネート; (f)脱メチル化阻害剤(DMI); (g)カルボン酸アミド(CAA); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類; (j)ベンズアミド類; (k)2,6-ジニトロアニリン類; (l)カーバメート; (m)キノン内部阻害剤(QiI); (n)クロロニトリル類; (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物からなる群より選択される、請求項1〜91のいずれか一項記載の方法。
【請求項９３】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルMからなる群より選択されるフェニルアミドである、請求項92に記載の方法。
【請求項９４】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM以外のフェニルアミドである、請求項92に記載の方法。
【請求項９５】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドンからなる群より選択されるキノン外部阻害剤である、請求項92に記載の方法。
【請求項９６】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドン以外のキノン外部阻害剤である、請求項92に記載の方法。
【請求項９７】
前記合成殺真菌化合物がポリオキシンである、請求項92に記載の方法。
【請求項９８】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセトアミドオキシムである、請求項92に記載の方法。
【請求項９９】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニルである、請求項98に記載の方法。
【請求項１００】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニル以外である、請求項98に記載の方法。
【請求項１０１】
前記合成殺真菌化合物がホスホネートである、請求項92に記載の方法。
【請求項１０２】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである、請求項101に記載の方法。
【請求項１０３】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウム以外である、請求項101に記載の方法。
【請求項１０４】
前記合成殺真菌化合物が脱メチル化阻害剤(DMI)である、請求項92に記載の方法。
【請求項１０５】
前記DMIがジフェノコナゾールである、請求項104に記載の方法。
【請求項１０６】
前記DMIがジフェノコナゾール以外である、請求項104に記載の方法。
【請求項１０７】
前記合成殺真菌化合物がカルボン酸アミド(CAA)である、請求項92に記載の方法。
【請求項１０８】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミドである、請求項107に記載の方法。
【請求項１０９】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミド以外である、請求項107に記載の方法。
【請求項１１０】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセタミドオキシムである、請求項92に記載の方法。
【請求項１１１】
前記合成殺真菌化合物がジチオカルバメートである、請求項92に記載の方法。
【請求項１１２】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブである、請求項111に記載の方法。
【請求項１１３】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブ以外である、請求項111に記載の方法。
【請求項１１４】
前記合成殺真菌化合物がベンズアミドである、請求項92に記載の方法。
【請求項１１５】
前記ベンズアミドがゾキサミドである、請求項114に記載の方法。
【請求項１１６】
前記ベンザミドがゾキサミド以外である、請求項114に記載の方法。
【請求項１１７】
前記合成殺真菌化合物が2,6-ジニトロアニリンである、請求項92に記載の方法。
【請求項１１８】
前記ジニトロアニリンがフルアジナムである、請求項117に記載の方法。
【請求項１１９】
前記ジニトロアニリンがフルアジナム以外である、請求項117に記載の方法。
【請求項１２０】
前記合成殺真菌化合物がカーバメートである、請求項92に記載の方法。
【請求項１２１】
前記カーバメートがプロパモカルブである、請求項120に記載の方法。
【請求項１２２】
前記カーバメートがプロパモカルブ以外である、請求項120に記載の方法。
【請求項１２３】
前記合成殺真菌化合物がキノン内部阻害剤(QiI)である、請求項92に記載の方法。
【請求項１２４】
前記QiIがシアゾファミドである、請求項123に記載の方法。
【請求項１２５】
前記QiIがシアゾファミド以外である、請求項123に記載の方法。
【請求項１２６】
前記合成殺真菌化合物がクロロニトリルである、請求項92に記載の方法。
【請求項１２７】
前記クロロニトリルがクロロタロニルである、請求項126に記載の方法。
【請求項１２８】
前記クロロニトリルがクロロタロニル以外である、請求項126に記載の方法。
【請求項１２９】
前記合成殺真菌化合物が銅系製品である、請求項92に記載の方法。
【請求項１３０】
前記合成殺真菌化合物が有機スズ化合物である、請求項92に記載の方法。
【請求項１３１】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズである、請求項130に記載の方法。
【請求項１３２】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズ以外である、請求項130に記載の方法。
【請求項１３３】
前記合成殺真菌化合物がキュウリベと病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのキュウリ植物に施用される、請求項92に記載の方法。
【請求項１３４】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸カリウム及び亜リン酸アンモニウムからなる群より選択される、請求項133に記載の方法。
【請求項１３５】
前記合成殺真菌化合物がブドウベと病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのブドウに施用される、請求項92に記載の方法。
【請求項１３６】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸カリウム及び亜リン酸アンモニウムからなる群より選択される、請求項135に記載の方法。
【請求項１３７】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸とその塩(例、亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウム)、銅、メフェノキサム、クロロタノニル(chlorothanonil)、高分子エチレンビスジチオカルバメートマンガン、マンコゼブ、シモキサニル、ジメトモルフ、ゾキサミド、プロパモカルブ、シアゾファミド、シモキサニル、及びファモキサドン;アゾキシストロビン、キャプタン、銅含有殺真菌剤、メタラキシル、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、ポリオキシン、シモキサニル、ジフェノコナゾール、ジメトモルフ、マンジプロパミド、シアノアセタミドオキシム、ゾキサミド、フルアジナム、プロパモカルブ、シアゾファミド、クロロタロニル、並びに水酸化トリフェニルスズからなる群より選択される、請求項1〜91のいずれか一項記載の方法。
【請求項１３８】
前記処理が予防的処理である、請求項1〜137のいずれか一項記載の方法。
【請求項１３９】
前記処理が治癒的である、請求項1〜137のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４０】
卵菌綱のメンバーを生じる植物感染に対して殺真菌活性を有する合成化合物の施用量を減少させるための方法であって、そのような合成殺真菌化合物を用いて処理した感染を有する植物に、ティーツリーオイル(TTO)含有組成物を施用することを含む方法。
【請求項１４１】
TTO含有組成物の施用量を減少させるための方法であって、TTO含有組成物を用いて処理した卵菌綱のメンバーにより引き起こされる感染を有する植物に、合成殺真菌化合物を施用することを含む方法。
【請求項１４２】
前記感染がフィトフトラ(Phytophthora)、シュードペロノスポラ(Pseudoperonospora)、ペロノスポラ(Peronospora)、プラスモパラ(Plasmopara)、及びフハイカビ(Pythium)からなる群のメンバーにより引き起こされる、請求項140又は141に記載の方法。
【請求項１４３】
前記感染が、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis)(キュウリべと病)、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola)(ブドウベと病)、ブレミア・ラクチュカエ(Bremia lactucae)(レタスべと病)、ペロノスポラ・デストルクトール(Peronospora destructor)(タマネギベと病)、ペロノスポラ・ビシアエ(Peronospora viciae)(エンドウべと病)、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)(ジャガイモの胴枯れ病)、及びフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici)からなる群より選択される卵菌により引き起こされる、請求項140〜142のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４４】
前記感染が、キュウリベと病およびブドウベと病からなる群より選択される、請求項140〜143のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４５】
前記TTO含有組成物および前記合成殺真菌化合物の少なくとも一つが前記植物の葉に施用される、請求項140〜144のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４６】
前記TTOがTTO含有組成物として施用される、請求項140〜145のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４７】
前記TTO含有組成物がTTOと乳化剤を含む、請求項146に記載の方法。
【請求項１４８】
前記乳化剤が、C6〜C26脂肪酸のアルカリ金属塩、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩、又はそのような塩の混合物である、請求項147に記載の方法。
【請求項１４９】
前記乳化剤が、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される、請求項147に記載の方法。
【請求項１５０】
前記TTO含有組成物が水中油型エマルジョンである、請求項147〜149のいずれか一項記載の方法。
【請求項１５１】
前記TTOが0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項6〜10のいずれか一項記載の方法。
【請求項１５２】
前記TTOが9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項151に記載の方法。
【請求項１５３】
前記TTOが8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項152に記載の方法。
【請求項１５４】
前記TTOが7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項153に記載の方法。
【請求項１５５】
前記TTOが6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項154に記載の方法。
【請求項１５６】
前記TTOが5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項155に記載の方法。
【請求項１５７】
前記TTOが4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項156に記載の方法。
【請求項１５８】
前記TTOが3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項157に記載の方法。
【請求項１５９】
前記TTOが2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項158に記載の方法。
【請求項１６０】
前記TTOが1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項159に記載の方法。
【請求項１６１】
前記TTOが少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項151〜160のいずれか一項記載の方法。
【請求項１６２】
前記TTOが少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項161に記載の方法。
【請求項１６３】
前記TTOが少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項162に記載の方法。
【請求項１６４】
前記TTOが少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項163に記載の方法。
【請求項１６５】
前記TTOが少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項164に記載の方法。
【請求項１６６】
前記TTOが少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項165に記載の方法。
【請求項１６７】
前記TTOが少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項166に記載の方法。
【請求項１６８】
前記TTOが少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項167に記載の方法。
【請求項１６９】
前記TTOが少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項168に記載の方法。
【請求項１７０】
前記TTOが少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項169に記載の方法。
【請求項１７１】
前記TTOが少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項170に記載の方法。
【請求項１７２】
前記TTOが少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項171に記載の方法。
【請求項１７３】
前記TTOが少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項172に記載の方法。
【請求項１７４】
前記TTOが少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項173に記載の方法。
【請求項１７５】
前記TTOが少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項174に記載の方法。
【請求項１７６】
前記TTOが少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項175に記載の方法。
【請求項１７７】
前記TTOが少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項176に記載の方法。
【請求項１７８】
前記TTOが少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項177に記載の方法。
【請求項１７９】
前記TTO含有組成物が別のエーテル油をさらに含む、請求項146〜177のいずれか一項記載の方法。
【請求項１８０】
前記TTO含有組成物が前記合成殺真菌化合物をさらに含む、請求項146〜179のいずれか一項記載の方法。
【請求項１８１】
前記TTOおよび前記合成殺真菌化合物の少なくとも一つが、ミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される、請求項140〜180のいずれか一項記載の方法。
【請求項１８２】
前記合成殺真菌化合物が、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される、請求項140〜181のいずれか一項記載の方法。
【請求項１８３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項140〜182のいずれか一項記載の方法。
【請求項１８４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項183に記載の方法。
【請求項１８５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項184に記載の方法。
【請求項１８６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項185に記載の方法。
【請求項１８７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項186に記載の方法。
【請求項１８８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項187に記載の方法。
【請求項１８９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項188に記載の方法。
【請求項１９０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項189に記載の方法。
【請求項１９１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項190に記載の方法。
【請求項１９２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項191に記載の方法。
【請求項１９３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項192に記載の方法。
【請求項１９４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項193に記載の方法。
【請求項１９５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項194に記載の方法。
【請求項１９６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項195に記載の方法。
【請求項１９７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項140〜194のいずれか一項記載の方法。
【請求項１９８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項197に記載の方法。
【請求項１９９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項198に記載の方法。
【請求項２００】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項199に記載の方法。
【請求項２０１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項200に記載の方法。
【請求項２０２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項201に記載の方法。
【請求項２０３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項202に記載の方法。
【請求項２０４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項203に記載の方法。
【請求項２０５】
前記TTOが、前記TTOが合成殺真菌化合物非存在下で施用される場合に用いられる量として製造事業者により表示される量未満の施用量で施用される、請求項140〜204のいずれか一項記載の方法。
【請求項２０６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項205に記載の方法。
【請求項２０７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項206に記載の方法。
【請求項２０８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項207に記載の方法。
【請求項２０９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項208に記載の方法。
【請求項２１０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項209に記載の方法。
【請求項２１１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項210に記載の方法。
【請求項２１２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項211に記載の方法。
【請求項２１３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項212に記載の方法。
【請求項２１４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項213に記載の方法。
【請求項２１５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項214に記載の方法。
【請求項２１６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項215に記載の方法。
【請求項２１７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項216に記載の方法。
【請求項２１８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項217に記載の方法。
【請求項２１９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項218に記載の方法。
【請求項２２０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項205〜217のいずれか一項記載の方法。
【請求項２２１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項220に記載の方法。
【請求項２２２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項221に記載の方法。
【請求項２２３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項222に記載の方法。
【請求項２２４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項223に記載の方法。
【請求項２２５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項224に記載の方法。
【請求項２２６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項225に記載の方法。
【請求項２２７】
前記TTO組成物が施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項226に記載の方法。
【請求項２２８】
前記合成殺真菌化合物が、(a)フェニルアミド(PA); (b)キノン外部阻害剤(QoI); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類; (e)ホスホネート; (f)脱メチル化阻害剤(DMI); (g)カルボン酸アミド(CAA); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類; (j)ベンズアミド類; (k)2,6-ジニトロアニリン類; (l)カーバメート; (m)キノン内部阻害剤(QiI); (n)クロロニトリル類; (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物からなる群より選択される、請求項140〜227のいずれか一項記載の方法。
【請求項２２９】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルMからなる群より選択されるフェニルアミドである、請求項228に記載の方法。
【請求項２３０】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM以外のフェニルアミドである、請求項228に記載の方法。
【請求項２３１】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドンからなる群より選択されるキノン外部阻害剤である、請求項228に記載の方法。
【請求項２３２】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドン以外のキノン外部阻害剤である、請求項92に記載の方法。
【請求項２３３】
前記合成殺真菌化合物がポリオキシンである、請求項228に記載の方法。
【請求項２３４】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセトアミドオキシムである、請求項233に記載の方法。
【請求項２３５】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニルである、請求項234に記載の方法。
【請求項２３６】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニル以外である、請求項234に記載の方法。
【請求項２３７】
前記合成殺真菌化合物がホスホネートである、請求項228に記載の方法。
【請求項２３８】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである、請求項237に記載の方法。
【請求項２３９】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウム以外である、請求項237に記載の方法。
【請求項２４０】
前記合成殺真菌化合物が脱メチル化阻害剤(DMI)である、請求項228に記載の方法。
【請求項２４１】
前記DMIがジフェノコナゾールである、請求項240に記載の方法。
【請求項２４２】
前記DMIがジフェノコナゾール以外である、請求項240に記載の方法。
【請求項２４３】
前記合成殺真菌化合物がカルボン酸アミド(CAA)である、請求項228に記載の方法。
【請求項２４４】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミドである、請求項243に記載の方法。
【請求項２４５】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミド以外である、請求項243に記載の方法。
【請求項２４６】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセタミドオキシムである、請求項228に記載の方法。
【請求項２４７】
前記合成殺真菌化合物がジチオカルバメートである、請求項228に記載の方法。
【請求項２４８】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブである、請求項247に記載の方法。
【請求項２４９】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブ以外である、請求項111に記載の方法。
【請求項２５０】
前記合成殺真菌化合物がベンズアミドである、請求項228に記載の方法。
【請求項２５１】
前記ベンズアミドがゾキサミドである、請求項250に記載の方法。
【請求項２５２】
前記ベンザミドがゾキサミド以外である、請求項250に記載の方法。
【請求項２５３】
前記合成殺真菌化合物が2,6-ジニトロアニリンである、請求項228に記載の方法。
【請求項２５４】
前記ジニトロアニリンがフルアジナムである、請求項253に記載の方法。
【請求項２５５】
前記ジニトロアニリンがフルアジナム以外である、請求項253に記載の方法。
【請求項２５６】
前記合成殺真菌化合物がカーバメートである、請求項228に記載の方法。
【請求項２５７】
前記カーバメートがプロパモカルブである、請求項256に記載の方法。
【請求項２５８】
前記カーバメートがプロパモカルブ以外である、請求項256に記載の方法。
【請求項２５９】
前記合成殺真菌化合物がキノン内部阻害剤(QiI)である、請求項228に記載の方法。
【請求項２６０】
前記QiIがシアゾファミドである、請求項259に記載の方法。
【請求項２６１】
前記QiIがシアゾファミド以外である、請求項259に記載の方法。
【請求項２６２】
前記合成殺真菌化合物がクロロニトリルである、請求項228に記載の方法。
【請求項２６３】
前記クロロニトリルがクロロタロニルである、請求項262に記載の方法。
【請求項２６４】
前記クロロニトリルがクロロタロニル以外である、請求項262に記載の方法。
【請求項２６５】
前記合成殺真菌化合物が銅系製品である、請求項228に記載の方法。
【請求項２６６】
前記合成殺真菌化合物が有機スズ化合物である、請求項228に記載の方法。
【請求項２６７】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズである、請求項266に記載の方法。
【請求項２６８】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズ以外である、請求項266に記載の方法。
【請求項２６９】
前記合成殺真菌化合物がキュウリベと病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのキュウリ植物に施用される、請求項228に記載の方法。
【請求項２７０】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸カリウム及び亜リン酸アンモニウムからなる群より選択される、請求項269に記載の方法。
【請求項２７１】
前記合成殺真菌化合物がブドウベと病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのブドウに施用される、請求項228に記載の方法。
【請求項２７２】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸カリウム及び亜リン酸アンモニウムからなる群より選択される、請求項271に記載の方法。
【請求項２７３】
前記合成殺真菌化合物が、亜リン酸とその塩(例、亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウム)、銅、メフェノキサム、クロロタノニル(chlorothanonil)、高分子エチレンビスジチオカルバメートマンガン、マンコゼブ、シモキサニル、ジメトモルフ、ゾキサミド、プロパモカルブ、シアゾファミド、シモキサニル、及びファモキサドン;アゾキシストロビン、キャプタン、銅含有殺真菌剤、メタラキシル、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、ポリオキシン、シモキサニル、ジフェノコナゾール、ジメトモルフ、マンジプロパミド、シアノアセタミドオキシム、ゾキサミド、フルアジナム、プロパモカルブ、シアゾファミド、クロロタロニル、並びに水酸化トリフェニルスズからなる群より選択される、請求項140〜227のいずれか一項記載の方法。
【請求項２７４】
前記処理が予防的処理である、請求項140〜273のいずれか一項記載の方法。
【請求項２７５】
前記処理が治癒的である、請求項140〜273のいずれか一項記載の方法。
【請求項２７６】
ティーツリーオイル(TTO)と卵菌綱の真菌に対して効く少なくとも一つの合成殺真菌化合物とを含む組成物。
【請求項２７７】
前記合成殺真菌化合物が子嚢菌の真菌類に対して効かない、請求項276に記載の組成物。
【請求項２７８】
前記組成物が、前記組成物を卵菌綱の真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用して(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに前記感染を処理することを可能にする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む、請求項276又は277に記載の組成物。
【請求項２７９】
前記組成物が、(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに感染を処理するために、前記組成物を卵菌綱の真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用する前に希釈することを必要とする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む、請求項276又は277に記載の組成物。
【請求項２８０】
前記組成物がミネラル油および乳化剤の少なくとも一つをさらに含む、請求項276〜279のいずれか一項記載の組成物。
【請求項２８１】
前記乳化剤が、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩若しくはアルカリ金属塩またはそのような塩の混合物である、請求項280に記載の組成物。
【請求項２８２】
前記乳化剤が、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される、請求項280に記載の組成物。
【請求項２８３】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の95%以下である、請求項276〜278および280〜282のいずれか一項記載の組成物。
【請求項２８４】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の90%以下である、請求項283に記載の組成物。
【請求項２８５】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の85%以下である、請求項284に記載の組成物。
【請求項２８６】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の80%以下である、請求項285に記載の組成物。
【請求項２８７】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の75%以下である、請求項286に記載の組成物。
【請求項２８８】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の70%以下である、請求項287に記載の組成物。
【請求項２８９】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の65%以下である、請求項288に記載の組成物。
【請求項２９０】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の60%以下である、請求項289に記載の組成物。
【請求項２９１】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の55%以下である、請求項290に記載の組成物。
【請求項２９２】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の50%以下である、請求項291に記載の組成物。
【請求項２９３】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の45%以下である、請求項292に記載の組成物。
【請求項２９４】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の40%以下である、請求項293に記載の組成物。
【請求項２９５】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の35%以下である、請求項294に記載の組成物。
【請求項２９６】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の30%以下である、請求項295に記載の組成物。
【請求項２９７】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも40%である、請求項283〜294のいずれか一項記載の組成物。
【請求項２９８】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも45%である、請求項297に記載の組成物。
【請求項２９９】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも50%である、請求項298に記載の組成物。
【請求項３００】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも55%である、請求項299に記載の組成物。
【請求項３０１】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも60%である、請求項300に記載の組成物。
【請求項３０２】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも65%である、請求項301に記載の組成物。
【請求項３０３】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも70%である、請求項302に記載の組成物。
【請求項３０４】
前記合成殺真菌化合物の濃度が、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の前記合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも75%である、請求項303に記載の組成物。
【請求項３０５】
前記合成殺真菌化合物が、(a)フェニルアミド(PA); (b)キノン外部阻害剤(QoI); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類; (e)ホスホネート; (f)脱メチル化阻害剤(DMI); (g)カルボン酸アミド(CAA); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類; (j)ベンズアミド類; (k)2,6-ジニトロアニリン類; (l)カーバメート; (m)キノン内部阻害剤(QiI); (n)クロロニトリル類; (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物からなる群より選択される、請求項276〜304のいずれか一項記載の組成物。
【請求項３０６】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルMからなる群より選択されるフェニルアミドである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３０７】
前記殺真菌化合物が、ベナラキシル、ベナラキシルM、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM以外のフェニルアミドである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３０８】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドンからなる群より選択されるキノン外部阻害剤である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３０９】
前記殺真菌化合物が、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、及びフェンアミドン以外のキノン外部阻害剤である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３１０】
前記合成殺真菌化合物がポリオキシンである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３１１】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセトアミドオキシムである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３１２】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニルである、請求項311に記載の組成物。
【請求項３１３】
前記シアノアセトアミドオキシムがシモキサニル以外である、請求項311に記載の組成物。
【請求項３１４】
前記合成殺真菌化合物がホスホネートである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３１５】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである、請求項314に記載の組成物。
【請求項３１６】
前記ホスホネートが亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウム以外である、請求項314に記載の組成物。
【請求項３１７】
前記合成殺真菌化合物が脱メチル化阻害剤(DMI)である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３１８】
前記DMIがジフェノコナゾールである、請求項317に記載の組成物。
【請求項３１９】
前記DMIがジフェノコナゾール以外である、請求項317に記載の組成物。
【請求項３２０】
前記合成殺真菌化合物がカルボン酸アミド(CAA)である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３２１】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミドである、請求項320に記載の組成物。
【請求項３２２】
前記CAAがジメトモルフ又はマンジプロパミド以外である、請求項320に記載の組成物。
【請求項３２３】
前記合成殺真菌化合物がシアノアセタミドオキシムである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３２４】
前記合成殺真菌化合物がジチオカルバメートである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３２５】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブである、請求項324に記載の組成物。
【請求項３２６】
前記ジチオカルバメートがマンコゼブ以外である、請求項324に記載の組成物。
【請求項３２７】
前記合成殺真菌化合物がベンズアミドである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３２８】
前記ベンズアミドがゾキサミドである、請求項327に記載の組成物。
【請求項３２９】
前記ベンザミドがゾキサミド以外である、請求項327に記載の方法。
【請求項３３０】
前記合成殺真菌化合物が2,6-ジニトロアニリンである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３３１】
前記ジニトロアニリンがフルアジナムである、請求項330に記載の組成物。
【請求項３３２】
前記ジニトロアニリンがフルアジナム以外である、請求項330に記載の組成物。
【請求項３３３】
前記合成殺真菌化合物がカーバメートである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３３４】
前記カーバメートがプロパモカルブである、請求項333に記載の組成物。
【請求項３３５】
前記カーバメートがプロパモカルブ以外である、請求項333に記載の組成物。
【請求項３３６】
前記合成殺真菌化合物がキノン内部阻害剤(QiI)である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３３７】
前記QiIがシアゾファミドである、請求項336に記載の組成物。
【請求項３３８】
前記QiIがシアゾファミド以外である、請求項336に記載の組成物。
【請求項３３９】
前記合成殺真菌化合物がクロロニトリルである、請求項305に記載の組成物。
【請求項３４０】
前記クロロニトリルがクロロタロニルである、請求項339に記載の組成物。
【請求項３４１】
前記クロロニトリルがクロロタロニル以外である、請求項339に記載の組成物。
【請求項３４２】
前記合成殺真菌化合物が銅系製品である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３４３】
前記合成殺真菌化合物が有機スズ化合物である、請求項305に記載の組成物。
【請求項３４４】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズである、請求項343に記載の組成物。
【請求項３４５】
前記有機スズ化合物が水酸化トリフェニルスズ以外である、請求項343に記載の組成物。
【請求項３４６】
請求項1〜275のいずれか一項記載の方法に従って処理した植物またはその一部。
【請求項３４７】
ブドウおよびキュウリからなる群より選択される、請求項346に記載の植物またはその一部。
【請求項３４８】
果皮若しくは葉に、合成殺真菌化合物とティーツリーオイル若しくはティーツリーオイルの残分とを有する果実または野菜。
【請求項３４９】
ブドウおよびキュウリからなる群より選択される、請求項348に記載の果実または野菜。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
<関連出願>
本出願は、2011年11月9日に出願され、タイトル名が「抗真菌化合物とティーツリーオイルの合剤」である米国仮出願番号61/557858の優先権を主張する。この出願の内容は、参照により本明細書中に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
<背景>
真菌類および卵菌類(多くの人はもはや真菌として分類しないが、殺真菌剤で防除可能であるもの)による農作物の感染は、農作物収量を大きく左右する可能性があるよく知られた問題である。合成(化学)製品による真菌類の様々な処理(治癒的および予防的処理の両者を含むもの)が開発されているが、それらもまた問題がある。一つ目の問題は、例えば、環境、動物およびヒトの健康、並びに食品安全性に関するいわゆる化学的負荷の影響である。これら及び他の理由のために、「有機」または「バイオ」殺真菌剤(つまり、自然発生源に由来するもの)の人気が近年高まってきている。
【０００３】
1970年代初頭から言われていることだが、合成抗真菌化合物の使用が直面する別の問題は、そのような抗真菌化合物への耐性が時々発生することである。DMIやストロビルリン類(以下議論する)として知られる抗真菌化合物のクラスは特異的標的部位に対する生化学的活性があり、それら化合物は広く使用されるので、種々の真菌株はこれらのクラスの化合物の他のメンバーに感受性がだんだんと無くなってしまう。その対策として、耐性ができた際にそのような耐性を打ち消したり、そのような耐性が発生する可能性さえも減らしたりする種々の方法が開発されて、可能である場合は合成殺真菌化合物の継続使用を可能にしてきた。「耐性管理戦略」とも称されるこれらの方法に含まれるのは、他の工程の中では、異なる作用機序を有する種々の合成抗真菌化合物の合剤を同時に使用すること又は経時的に使用すること、成長期中に特定の抗真菌化合物使用回数を制限すること、および特定の最小限の用量と同等またはそれを超える用量で所定の抗真菌剤を施用することである。例えば、Keith J. BrentとDerek W. Hollomon、「農作物病原体の殺真菌剤耐性:如何に管理するか?」(Fungicide Resistance in Crop Pathogens: How Can it Be Managed?)、改定第2版、2007年、殺菌剤耐性菌対策委員会(FRAC)、Croplife International, Avenue Louise 143, 1050 Brussels, ベルギー、オンライン利用可能:http://www.frac.info/frac/publication/anhang/FRAC_Mono1_2007_100dpi.pdfを参照されたい。または、「耐性進化を遅らせるように設計された殺真菌剤混合物に関するFRACの推奨」(http://www.frac.info/frac/publication/anhang/Resistance%20and%20Mixtures%20Jan2010_ff.pdf) (例えば、２ページ目の「耐性管理に適用される任意の混合物製品の重要な要件は、その混合物の成分が交差耐性を有してはいけなくて、混合物に使用される各成分の用量比が、単独で使用された場合に感受性のある分離株の防除に十分であることが期待されることである」という記載を参照されたい)を参照されたい。
【０００４】
耐性株の出現を遅らせる又は減少させるために複数の殺真菌剤を組み合わせることに加えて、抗真菌活性の範囲を拡張および持続時間を延長するため、並びに活性のある殺真菌化合物間の相乗的相互作用を活用するために、複数の殺真菌剤をしばしば混合物中で組み合わせる。それにより、全体としての活性が増加する場合もある。殺真菌剤混合物中で頻繁に起こる現象である相乗効果は、性質および供給源の異なる抗真菌化合物間、作用機序が異なるか同一の殺真菌剤間、ならびに互いに異なる配合剤へ調製される物間で起こる可能性がある。
【０００５】
原理的に、複数の合成抗真菌化合物の合剤を用いて農作物に施用される任意特定の合成抗真菌化合物の化学的負荷を減少させることができるかもしれないが、そのような低負荷において耐性ができることに対する不安は、そのような低負荷を使用することを困難にした。このことは上記で参照したFRACの報告に反映されている。
【０００６】
卵菌綱のツユカビ目の真菌類である、特に、例えば、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis)(ウリ科植物ベと病)又はプラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola)(ブドウベと病)のベと病の場合、フェニルアミド(PA)、キノン外部阻害剤(QoI)、ポリオキシン、及びシアノアセトアミドオキシムに対する殺真菌剤耐性が既知の問題である(例えば、「病気防除剤への耐性のある植物病原生物のFRACリスト」、2011年1月にFRACにより発刊され、 http://www.frac.info/frac/publication/anhang/List%20of%20resistant%20plant%20pathogens_Jan%202011.pdfにて利用可能なものを参照されたい)。現在、そのような真菌の化学処理は、以下のいくつかの主要グループに分類される(使用される何個かの殺真菌化合物はこれらのグループの一つに当てはまらないが)複数の合成殺真菌化合物のうちの一つ又はその混合物を用いて実効化される:(a)フェニルアミド(PA)(例、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM(メフェノキサムとしても知られる); (b)キノン外部阻害剤(QoI)(例、ファモキサドン及びストロビルリン類(例、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン)); (c)ポリオキシン(例、ポリオキシンB); (d)シアノアセタミドオキシム類(例、シモキサニル); (e)ホスホネート(時々ホスファイトとしても称される)(例、亜リン酸カリウム(KHP(O2)OH)); (f)脱メチル化阻害剤(DMI)(例、ジフェノコナゾール); (g)カルボン酸アミド(CAA)(例、ジメトモルフ、マンジプロパミド); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類(例、マンコゼブ); (j)ベンズアミド類(例、ゾキサミド); (k)2,6-ジニトロアニリン類(例、フルアジナム); (l)カーバメート(例、プロパモカルブ); (m)キノン内部阻害剤(QiI)(例、シアゾファミド); (n)クロロニトリル類(例、クロロタロニル); (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物(例、水酸化トリフェニルスズ)。これらの化合物は、そのような真菌類に感染した又は感染の可能性がある植物の葉や根に施用される。例えば、上記した一又は複数の化合物を活性成分として含む組成物を、感受性のある植物が生えている若しくは生育するであろう土壌または葉の上に散布することにより実施する。
【０００７】
上記したように、耐性管理戦略において実効性のある活性成分の合剤に関して、各活性成分の施用量は、同じ量で単独使用された場合に満足のいく防除を提供するのに十分な量であるべきであり、そして、各混合物成分の推奨ラベル量を順守するべきであることが推奨されている。このことは、短期経済的観点および環境的観点(例えば、殺真菌剤の費用を削減したり又は地面への化学物質の流出を減少させるため)から、そのようにすることが望まれる場合でさえも、生産者は殺真菌剤の施用量を削減しないことを意味する。
【０００８】
植物(例、植物の葉)に殺真菌剤を施用するためのティーツリーオイル(TTO)含有エマルジョンは既知である。例えば、米国特許出願公開番号2007/0237837及びTimorex Goldという名の市販製品(Biomor Israel Ltd., P.O. Box 81, Qatzrin 12900 Israel, http://www.biomor.com/timorex%20gold.htm)を参照されたい。Timorex Goldを施用していくつかの植物におけるベと病と闘うことに成功した((例えば、 Reuveniら、「ブドウうどんこ病およびベと病の防除のための新規ティーツリーオイル系有機殺真菌剤」(A new tea tree oil-based organic fungicide for the control of grape powdery and downy mildews)、Phytopathology、 2009年、2009年度APS学会要旨)。しかしながら、一般的にはTTO、特にTimorex Goldのいずれも、FRACの文献の殺真菌剤リスト中には出てこない。同様に、Timorex Goldを単独使用して、他の農作物における卵菌真菌類に対抗した。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
<発明の実施形態の簡単な説明>
本発明の一実施形態として提供されるのは、卵菌綱のメンバーにより引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法である。いくつかの実施形態では、前記感染は、フィトフトラ(Phytophthora)(例、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)又はフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici))、シュードペロノスポラ(Pseudoperonospora)(例、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis))、ペロノスポラ(Peronospora)(例、ペロノスポラ・ベルバーリー(Peronospora belbahrii))、プラスモパラ(Plasmopara)(例、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola))、及びフハイカビ(Pythium)からなる群のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記感染は、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis)(キュウリべと病)、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola)(ブドウベと病)、ブレミア・ラクチュカエ(Bremia lactucae)(レタスべと病)、ペロノスポラ・デストルクトール(Peronospora destructor)(タマネギベと病)、ペロノスポラ・ビシアエ(Peronospora viciae)(エンドウべと病)、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)(ジャガイモの胴枯れ病)、及びフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici)からなる群より選択される卵菌により引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記感染は、キュウリべと病およびブドウベと病からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合剤は前記植物の葉に施用する。
【００１０】
いくつかの実施形態では、前記TTOはTTO含有組成物として施用される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物はTTOおよび乳化剤を含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアルカリ金属塩、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩、又はそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は水中油型エマルションである。いくつかの実施形態では、前記TTOは0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。
【００１１】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は別のエーテル油をさらに含む。いくつかの実施形態では、前記別のエーテル油は、ラベンダー(ラベンヂュラ・アングスチフォリア(Lavandula angustifolia))油、マツ(ヨーロッパアカマツ(パイヌス・シルベストリス(Pinus sylvestris)))油、マヌカ(レプトスペレムム・スコパリウム(Leptosperemum scoparium))油、カヌカ(クンゼア・エリコイデス(Kunzea ericoids))油、ユーカリ(ユーカルプタス・グロービュレス(Eucaluptus globules))油、ベルガモット(シトラス・ベルガミア(Citrus bergamia))油、クローブ(ユーゲニア・カリャフィラータ(Eugenia caryaphylata)油、レモン(シトラス・リモネウム(Citrus limoneum))油、レモングラス(シンブポゴン・シトラテス(Cymbpogon citrates))油、ローズマリー(ローズマリナス・オフィシアリス(Rosmarinus officialis))油、ゼラニウム(ペラルゴニウム・グラベオレウス(Pelargonium graveoleus))油、及びミント油であって高濃度のメンソール及び/又はメタンを含むエーテル油を意味するもの、並びにそれらの混合物からなる群より選択される。
【００１２】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、合成殺真菌化合物をさらに含む。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は同時に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は単一の混合物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は経時的に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は別々の組成物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は、ミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される。
【００１３】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００１４】
いくつかの実施形態では、前記TTOは、前記TTOが合成殺真菌化合物非存在下で施用される場合に用いられる量として製造事業者により表示される量未満の施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記TTO組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００１５】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、(a)フェニルアミド(PA)(例、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM(メフェノキサムとしても知られる); (b)キノン外部阻害剤(QoI)(例、ファモキサドン及びストロビルリン類(例、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン)); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類(例、シモキサニル); (e)ホスホネート(時々ホスファイトとしても称される)(例、亜リン酸カリウム(KHP(O2)OH)); (f)脱メチル化阻害剤(DMI)(例、ジフェノコナゾール); (g)カルボン酸アミド(CAA)(例、ジメトモルフ、マンジプロパミド); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類(例、マンコゼブ); (j)ベンズアミド類(例、ゾキサミド); (k)2,6-ジニトロアニリン類(例、フルアジナム); (l)カーバメート(例、プロパモカルブ); (m)キノン内部阻害剤(QiI)(例、シアゾファミド); (n)クロロニトリル類(例、クロロタロニル); (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物(例、水酸化トリフェニルスズ)からなる群より選択される。
【００１６】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はキュウリべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのキュウリ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、亜リン酸およびその塩(例、亜リン酸カリウム)、銅、メフェノキサム、クロロタノニル(chlorothanonil)、高分子エチレンビスジチオカルバメートマンガン、マンコゼブ、シモキサニル、ジメトモルフ、ゾキサミド、プロパモカルブ、シアゾファミド、シモキサニル、及びファモキサドンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００１７】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はブドウべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのブドウ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、マンコゼブ、キャプタン、銅含有殺真菌剤、メタラキシル、並びに亜リン酸およびその塩(亜リン酸カリウム)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００１８】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、ポリオキシン、シモキサニル、亜リン酸カリウム、亜リン酸アンモニウム、ジフェノコナゾール、ジメトモルフ、マンジプロパミド、シアノアセタミドオキシム、マンコゼブ、ゾキサミド、フルアジナム、プロパモカルブ、シアゾファミド、クロロタロニル、銅、及び水酸化トリフェニルスズからなる群より選択される。
【００１９】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００２０】
また、本発明の実施形態に従って提供されるのは、(1)植物感染を引き起こす卵菌綱のメンバーに対する殺真菌活性を有する合成化合物の施用量を減少させるための方法であって、そのような合成殺真菌化合物を用いて処理したそのような感染を有する植物に、ティーツリーオイル(TTO)含有組成物を施用することを含む方法と (2)TTO含有組成物の施用量を減少させるための方法であって、TTO含有組成物を用いて処理した卵菌綱のメンバーにより引き起こされる感染を有する植物に、合成殺真菌化合物を施用することを含む方法である。
【００２１】
いくつかの実施形態では、前記感染は、フィトフトラ(Phytophthora)(例、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)又はフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici))、シュードペロノスポラ(Pseudoperonospora)(例、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis))、ペロノスポラ(Peronospora)(例、ペロノスポラ・ベルバーリー(Peronospora belbahrii))、プラスモパラ(Plasmopara)(例、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola))、及びフハイカビ(Pythium)からなる群より選択されるメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記感染は、シュードペロノスポラ・キュベンシス(Pseudoperonospora cubensis)(キュウリべと病)、プラスモパラ・ビチコラ(Plasmopara viticola)(ブドウベと病)、ブレミア・ラクチュカエ(Bremia lactucae)(レタスべと病)、ペロノスポラ・デストルクトール(Peronospora destructor)(タマネギベと病)、ペロノスポラ・ビシアエ(Peronospora viciae)(エンドウべと病)、フィトフトラ・インフェスタンス(Phytophthora infestans)(ジャガイモの胴枯れ病)、及びフィトフトラ・カプサイシ(Phytophthora capsici)からなる群より選択される真菌卵菌により引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記感染は、キュウリべと病およびブドウベと病からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合剤は前記植物の葉に施用する。
【００２２】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物はTTOおよび乳化剤を含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアルカリ金属塩、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩、又はそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は水中油型エマルションである。いくつかの実施形態では、前記TTOは0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有��成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。
【００２３】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は別のエーテル油をさらに含む。いくつかの実施形態では、前記別のエーテル油は、ラベンダー(ラベンヂュラ・アングスチフォリア(Lavandula angustifolia))油、マツ(ヨーロッパアカマツ(パイヌス・シルベストリス(Pinus sylvestris)))油、マヌカ(レプトスペレムム・スコパリウム(Leptosperemum scoparium))油、カヌカ(クンゼア・エリコイデス(Kunzea ericoids))油、ユーカリ(ユーカルプタス・グロービュレス(Eucaluptus globules))油、ベルガモット(シトラス・ベルガミア(Citrus bergamia))油、クローブ(ユーゲニア・カリャフィラータ(Eugenia caryaphylata)油、レモン(シトラス・リモネウム(Citrus limoneum))油、レモングラス(シンブポゴン・シトラテス(Cymbpogon citrates))油、ローズマリー(ローズマリナス・オフィシアリス(Rosmarinus officialis))油、ゼラニウム(ペラルゴニウム・グラベオレウス(Pelargonium graveoleus))油、及びミント油であって高濃度のメンソール及び/又はメタンを含むエーテル油を意味するもの、並びにそれらの混合物からなる群より選択される。
【００２４】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、合成殺真菌化合物をさらに含む。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は同時に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は単一の混合物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は経時的に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は別々の組成物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は、ミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される。
【００２５】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００２６】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、合成殺真菌化合物の非存在下で前記TTO含有組成物が施用される際に使用される量として製造事業者により表示させる量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００２７】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、(a)フェニルアミド(PA)(例、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM(メフェノキサムとしても知られる); (b)キノン外部阻害剤(QoI)(例、ファモキサドン及びストロビルリン類(例、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン)); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類(例、シモキサニル); (e)ホスホネート(時々ホスファイトとしても称される)(例、亜リン酸カリウム(KHP(O2)OH)); (f)脱メチル化阻害剤(DMI)(例、ジフェノコナゾール); (g)カルボン酸アミド(CAA)(例、ジメトモルフ、マンジプロパミド); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類(例、マンコゼブ); (j)ベンズアミド類(例、ゾキサミド); (k)2,6-ジニトロアニリン類(例、フルアジナム); (l)カーバメート(例、プロパモカルブ); (m)キノン内部阻害剤(QiI)(例、シアゾファミド); (n)クロロニトリル類(例、クロロタロニル); (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物(例、水酸化トリフェニルスズ)からなる群より選択される。
【００２８】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はキュウリべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのキュウリ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、亜リン酸およびその塩(例、亜リン酸カリウム)、銅、メフェノキサム、クロロタノニル(chlorothanonil)、高分子エチレンビスジチオカルバメートマンガン、マンコゼブ、シモキサニル、ジメトモルフ、ゾキサミド、プロパモカルブ、シアゾファミド、シモキサニル、及びファモキサドンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００２９】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はブドウべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのブドウ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、マンコゼブ、キャプタン、銅含有殺真菌剤、メタラキシル、並びに亜リン酸およびその塩(亜リン酸カリウム)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００３０】
いくつかの実施形態では、前記合成殺菌化合物は、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、ポリオキシン、シモキサニル、亜リン酸カリウム、亜リン酸アンモニウム、ジフェノコナゾール、ジメトモルフ、マンジプロパミド、シアノアセタミドオキシム、マンコゼブ、ゾキサミド、フルアジナム、プロパモカルブ、シアゾファミド、クロロタロニル、銅、及び水酸化トリフェニルスズからなる群より選択される。
【００３１】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００３２】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、卵菌綱の真菌に対して効く合成殺真菌化合物およびティーツリーオイル(TTO)の少なくとも一つと、TTO組成物および合成殺真菌化合物の合剤を植物に施用することによって卵菌綱の真菌により生じる植物感染を如何に処理するかを使用者に説明する取扱説明書とを含むキットである。いくつかの実施形態では、前記キットはTTO含有組成物中にTTOを含有する。いくつかの実施形態では、前記キットは卵菌綱の真菌に対して効く合成殺真菌化合物を含む。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO含有組成物非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物非存在下で適正施用量としてTTO製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で前記TTOを施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を同時に施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を単一の混合物として施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を経時的に施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を別々の組成物として施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書はミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に前記合剤を施用するやり方を説明する。
【００３３】
いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。
【００３４】
いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の非存在下で前記TTO含有組成物が施用される際に使用される量として製造事業者により表示させる量よりも少ない施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。
【００３５】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、(a)フェニルアミド(PA)(例、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM(メフェノキサムとしても知られる); (b)キノン外部阻害剤(QoI)(例、ファモキサドン及びストロビルリン類(例、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン)); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類(例、シモキサニル); (e)ホスホネート(時々ホスファイトとしても称される)(例、亜リン酸カリウム(KHP(O2)OH)); (f)脱メチル化阻害剤(DMI)(例、ジフェノコナゾール); (g)カルボン酸アミド(CAA)(例、ジメトモルフ、マンジプロパミド); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類(例、マンコゼブ); (j)ベンズアミド類(例、ゾキサミド); (k)2,6-ジニトロアニリン類(例、フルアジナム); (l)カーバメート(例、プロパモカルブ); (m)キノン内部阻害剤(QiI)(例、シアゾファミド); (n)クロロニトリル類(例、クロロタロニル); (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物(例、水酸化トリフェニルスズ)からなる群より選択される。
【００３６】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はキュウリべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのキュウリ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、亜リン酸およびその塩(例、亜リン酸カリウム)、銅、メフェノキサム、クロロタノニル(chlorothanonil)、高分子エチレンビスジチオカルバメートマンガン、マンコゼブ、シモキサニル、ジメトモルフ、ゾキサミド、プロパモカルブ、シアゾファミド、シモキサニル、及びファモキサドンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００３７】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はブドウべと病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのブドウ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、マンコゼブ、キャプタン、銅含有殺真菌剤、メタラキシル、並びに亜リン酸およびその塩(亜リン酸カリウム)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は亜リン酸カリウムまたは亜リン酸アンモニウムである。
【００３８】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM、ファモキサドン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、ポリオキシン、シモキサニル、亜リン酸カリウム、亜リン酸アンモニウム、ジフェノコナゾール、ジメトモルフ、マンジプロパミド、シアノアセタミドオキシム、マンコゼブ、ゾキサミド、フルアジナム、プロパモカルブ、シアゾファミド、クロロタロニル、銅、及び水酸化トリフェニルスズからなる群より選択される。
【００３９】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００４０】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、卵菌綱のメンバーに対して効く少なくとも一つの合成殺真菌化合物とティーツリーオイル(TTO)を含む組成物である。いくつかの実施形態では、前記少なくとも一つの合成殺真菌化合物は、子嚢菌綱の真菌の感染処理に適用がない。いくつかの実施形態では、前記少なくとも一つの合成殺真菌化合物は、子嚢菌綱の真菌に効くことが知られていない。いくつかの実施形態では、前記組成物は、組成物を卵菌綱の真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用して(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに前記感染を処理することを可能にする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む。いくつかの実施形態では、前記組成物は、(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに感染を処理するために、組成物を卵菌綱の真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用する前に希釈することを必要とする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む。いくつかの実施形態では、前記組成物はミネラル油と乳化剤の少なくとも一つをさらに含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアルカリ金属塩、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩、又はそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。
【００４１】
いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の95%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の90%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の85%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の80%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の75%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の70%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の65%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の60%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の55%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の50%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の45%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の40%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の35%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の30%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも75%である。
【００４２】
いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度未満である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の95%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の90%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の85%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の80%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の75%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の70%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の65%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の60%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の55%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の50%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の45%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の40%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の35%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の30%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも75%である。
【００４３】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、(a)フェニルアミド(PA)(例、ベナラキシル、ベナラキシルM(キララキシルとしても知られる)、フララキシル、メタラキシル、オキサジキシル、メタラキシルM(メフェノキサムとしても知られる); (b)キノン外部阻害剤(QoI)(例、ファモキサドン及びストロビルリン類(例、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン、フルオキサストロビン、フェンアミドン)); (c)ポリオキシン; (d)シアノアセタミドオキシム類(例、シモキサニル); (e)ホスホネート(時々ホスファイトとしても称される)(例、亜リン酸カリウム(KHP(O2)OH)); (f)脱メチル化阻害剤(DMI)(例、ジフェノコナゾール); (g)カルボン酸アミド(CAA)(例、ジメトモルフ、マンジプロパミド); (h)シアノアセタミドオキシム; (i)ジチオカルバメート類(例、マンコゼブ); (j)ベンズアミド類(例、ゾキサミド); (k)2,6-ジニトロアニリン類(例、フルアジナム); (l)カーバメート(例、プロパモカルブ); (m)キノン内部阻害剤(QiI)(例、シアゾファミド); (n)クロロニトリル類(例、クロロタロニル); (o)銅系製品;および (p)有機スズ化合物(例、水酸化トリフェニルスズ)からなる群より選択される。
【００４４】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、本発明の実施形態に係る方法に従って処理された植物またはその一部である。いくつかの実施形態では、前記植物はキュウリ及びブドウからなる群より選択される。
【００４５】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、合成殺真菌化合物とティーツリーオイル若しくはティーツリーオイルの残分をその果皮若しくは葉に有する果物または野菜である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は子嚢菌類ではなく卵菌綱のメンバーに対して効く。いくつかの実施形態では、前記果物または野菜はキュウリ及びブドウからなる群より選択される。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
<詳細な説明>
本発明の実施形態に従って提供されるのは、卵菌綱のメンバーにより引き起こされる植物感染を処理するための方法と組成物である。そのような例には、フィトフトラ(例、フィトフトラ・インフェスタンス又はフィトフトラ・カプサイシ)、シュードペロノスポラ(例、シュードペロノスポラ・キュベンシス)、ペロノスポラ(例、ペロノスポラ・ベルバーリー)、プラスモパラ(例、プラスモパラ・ビチコラ)、及びフハイカビがある。いくつかの実施形態では、前記感染は、シュードペロノスポラ・キュベンシス(キュウリべと病)、プラスモパラ・ビチコラ(ブドウベと病)、ブレミア・ラクチュカエ(レタスべと病)、ペロノスポラ・デストルクトール(タマネギベと病)、ペロノスポラ・ビシアエ(エンドウべと病)、フィトフトラ・インフェスタンス(ジャガイモの胴枯れ病)、及びフィトフトラ・カプサイシからなる群より選択される卵菌により引き起こされる。そのような感染のいくつかの例には、キュウリ植物、ブドウ、レタス、タマネギ植物、及びエンドウマメ植物におけるベと病がある。一般的に、これらの方法は、ティーツリーオイル(TTO)(任意ではあるがTTO含有組成物の形態である場合がある)と合成殺真菌化合物との合剤を植物の葉に施用することに関連する。いくつかの実施形態では、本発明は、製造事業者の取扱説明書に従って、認可された施用量レベルで合成殺真菌化合物を用いることにより実施される場合がある一方で、いくつかの実施形態では、本発明は、TTOを用いずにその化合物を使用するためにFRACにより示されるか、監督官庁により認可されるか、及び/又は製造事業者により表示された施用量レベル以下のレベルで合成殺真菌化合物を用いることにより実施される場合がある。
【００４７】
TTOと合成殺真菌化合物(後者はTTOを使用しない場合に製造事業者により表示されるか、監督官庁により認可されるか、及び/又はTTOを用いずにその化合物を使用するためにFRACにより示される施用量レベル以下のレベルで使用されるもの)の合剤の使用は、認可されたレベルで合成殺真菌化合物単独で使用するか又は製造事業者により表示されたレベルでTTO単独で使用するのと同程度に、卵菌類感染(例、キュウリベと病、ブドウベと病)と闘うのに効果的である場合がある。そのように組み合わせて使用することは相乗的効果を奏する場合もあるが、卵菌類感染(例、キュウリベと病)と闘うために使用される市販合成殺真菌剤の現在適用される使用と比べて、植物への化学的負荷の減少を促進し、1ヘクタール当たりの植物収量を増加させる。さらに、世間一般の通念(FRACの文献に反映されているもの等)に反するが、そのように組み合わせて使用することは殺真菌剤耐性の出現可能性の増加には結びつかない。
【００４８】
本出願においては、用語「合成殺真菌化合物」または「合成抗真菌化合物」は、例えば、自然に発生するものとは違い、合成される抗真菌化合物に言及するのに用いられる。同様に、「TTO」又は「ティーツリーオイル」はエッセンシャルオイルのことを言い、通常、メラレウカ・アルテルニフォリア(Melaleuca alternifolia)、メラレウカ・ディスシチフォリア(Melaleuca dissitiflora)、メラレウカ・リナリイフォリア(Melaleuca linariifolia)の葉から得られるのであるが、必ずしもそうでなくてもよく、通常透明で一般的に無色から淡黄色であり、 ISO 4730 (2004) (「メラレウカ油、テルピネン-4-オール型」、ISOから入手可能である:http://www.iso.org/iso/iso_catalogue/catalogue_tc/catalogue_detail.htm?csnumber=37033)の基準を満たす。
【００４９】
また理解されるのは、合成殺真菌化合物は一般的に純粋な化学物質として販売されるのではなく、他の成分を含む組成物(概して「配合剤」と称されるもの)の一部として販売される。いくつかの場合、販売される配合剤は、それぞれが異なる作用機序により標的真菌に作用する二つの活性成分を含む。配合剤は、ラベル又は他の使用取扱説明書(多くの国では、政府規制機構により承認される必要がある)と伴に販売される。これらの取扱説明書は、最終使用者が特定のやり方で配合剤を希釈したり、販売される状態で配合剤を使用するように指示してもよい。どちらの場合も、取扱説明書は、配合剤が使用される農作物の各種類に用いる最小限の施用量を表示する。例えば、農作物Yヘクタール当たり配合剤Xリットル(その配合剤を、製造事業者は1リットル当たりQグラムの活性成分の濃度で提供する場合もあれば、使用前にWグラムの活性成分/1リットルに希釈する必要があると表示する場合もある)と表示したり、配合剤をどのように農作物に施用(例、スプレー散布)すべきかを表示する場合もある。製造事業者またはFRACのような組合は、生育期当たりの最大施用回数を表示することもしばしばある。これらの取扱説明書は、殺真菌剤の効力の可能性を増加させるだけではなく、処理された真菌または真菌類が殺真菌剤耐性を生じる可能性を最小限にするために提供される。従って、本出願の文脈で、「TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量」または「TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度」等に言及する場合、特定の当殺真菌配合剤の製造事業者が最小施用量を示していなかった場合でさえも当業者が理解するのは、上記言及が最小施用量に言及していることである。同じことがTTOおよびTTO含有組成物に関しても当てはまる。「合成殺真菌組成物の非存在下」で「適正施用量または濃度等として製造事業者が表示する」TTOまたはTTO含有組成物のための施用量または濃度等に本明細書中で言及する場合に準用される。
【００５０】
また理解されるのは、本明細書中で使用される場合にもし他の記載がなければ、「処理」は植物の予防的処理と治癒的処理の両者のことを言う。予防的処理は子嚢菌類感染を阻止するのとそのような感染の発症を遅延することの両者を含み、そして、治癒的処理は既存真菌を抑制または根絶することと既存感染の悪化を遅延または阻止することの両者を含むと理解される。
【００５１】
上述したように、合成殺真菌化合物は他の成分との組成物(つまり、配合剤)として一般的には供給される。しかしながら、本発明の実施形態の実施はそのようなケースに限定されない。当該技術分野で既知のように、原料化学物質を組成物中に配合し、さらにその後、本発明の実施形態に従って、使用のために混合または希釈することも可能である。例えば、もし原料合成殺真菌化合物が水に可溶でないか中程度の水溶性であるならば、湿潤剤または乳化剤を任意に含んでもよい有機溶媒中に合成殺真菌化合物を溶かして、その後、湿潤剤または乳化剤を含む場合もある水へと混合物を加えることにより、乳化可能濃縮物またはエマルジョンを調製してもよい。適した有機溶媒には、芳香族溶媒(例、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン)、ケトン(例、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン)、塩素化炭化水素(例、クロロベンゼン、トリクロロエタン)、及びあるアルコール(例、ベンジルアルコール、フルフリルアルコール、ブタノール、グリコールエーテル)が挙げられる。ほぼ不溶性固体の懸濁濃縮物は、固体の沈着を防ぐために含まれている懸濁剤付き分散剤を用いてボールミルまたはビーズミルにより調製可能である。適切な添加物(例えば、処理表面上での分布、付着力、および雨耐性を向上する添加物)を含ませることにより、様々な組成物は種々の用途でより適用可能である。乳化可能濃縮物および懸濁濃縮物は、通常、例えば、界面活性剤、湿潤剤、分散剤、乳化剤、または懸濁剤を含む。これらの剤はカチオン性、アニオン性、または非イオン性剤であってもよい。適切なカチオン性剤は、例えば、四級アンモニウム化合物、例えば、臭化セチルトリメチルアンモニウムである。適切なアニオン性剤は、石鹸、硫酸の脂肪族モノエステル塩(例、ラウリル硫酸ナトリウム)、硫酸化芳香族化合物の塩(例、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム;リグノスルホン酸ナトリウム、カルシウム、又はアンモニウム;ブチルナフタレンスルホン酸塩;ジイソプロピルスルホン酸ナトリウムとトリイソプロピルナフタレンスルホン酸ナトリウムの混合物)である。適切な非イオン性剤は、例えば、脂肪アルコール(例、オレイルまたはセチルアルコール)又はアルキルフェノール(例、オクチルまたはノニルフェノール、オクチルクレゾール)とエチレンオキサイドとの縮合産物である。他の非イオン性剤は、長鎖脂肪酸とヘキシトール無水物由来の部分エステル、前記エステルとエチレンオキサイドとの縮合産物、レシチンである。適切な懸濁剤は、親水性コロイド(例、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロースナトリウム)、膨潤粘土(例、ベントナイト、アタパルガイト)である。水性分散液またはエマルジョンとして使用する組成物は、活性成分を高い割合で含む濃縮物であって、使用前に水で希釈されるものの形態で一般的には供給される。これらの濃縮物は長期間の保存に耐えることができることが好ましくは期待され、そのような保存の後、従来の散布装置により施用するのに十分な時間の間均質のままである水性調剤を形成するために、水で希釈可能である。濃縮物は、活性成分を95重量%まで、好ましくは10〜85重量%、例えば、25〜60重量%含む場合が従来的である。希釈して水性調剤を形成したのち、そのよう��調剤は意図した目的に従って様々な量の活性成分を含むが、活性成分を0.0005〜10重量%、より多くの場合は0.01〜10重量%含む水性調剤が使用可能である。 
【００５２】
同様に、TTOは組成物、例えば、水中油型エマルション(米国特許出願公開番号2007/0237837に記載されているもの又はTimorex Gold(登録商標)として市販されているもの)の形態で一般的には供給される。しかしながら、例えば、米国特許出願公開番号2007/0237837に記載されているように、TTOを組成物に配合して、その後、本発明の実施形態に従って、使用のためにさらに混合または希釈することが可能であることが理解される。
【００５３】
従って、例えば、C6〜26脂肪酸(又はそのような脂肪酸の混合物)のアンモニウム塩またはアルカリ金属塩の水性溶液を、塩基(または複数塩基の混合物)(例、NaOH、KOH、Na2CO3、KHCO3、NH3)の水性溶液とそのような脂肪酸を混合することにより調製してもよい。その後、TTOをこの溶液に混合してもよい。水、TTO、及び脂肪酸塩の割合に依存するが、結果物は、油中水型エマルション(TTOが主要成分である場合)または水中油型エマルジョン(水が主要成分である場合)のいずれかである。また、TTOとC6〜26脂肪酸またはそのような脂肪酸の混合物とを共に混合し、そして、塩基(または複数塩基の混合物)(例、NaOH、KOH、Na2CO3、KHCO3、NH3)の水性溶液をこの混合物中に混合してもよい。所望ならば、この混合物に、水をさらに加えてさらに希釈してもよい。水、TTO、及び脂肪酸並びに塩基の割合に依存するが、結果物は、油中水型エマルション(TTOが主要成分である場合)または水中油型エマルジョン(水が主要成分である場合)のいずれかである。他の有機成分(例、他の乳化剤、共溶媒(例、C1〜8アルコール(例、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等)、適切な炭素鎖範囲と分布とを有する石油蒸留物)、及び別のエーテル油)を混合過程の任意の段階で添加してもよい。この組成物を使用前に水中へさらに希釈するのが一般的であるので、植物に実際施用される組成物中のTTOの濃度の一般的範囲は、約0.01重量%〜約5重量%である。しかしながら、原理的には、TTOの重量パーセンテージは若干高くてもよい。但し、処理される植物に対して毒性効果を奏するほどには高くない。また、原理的には、他の液体(例、メタノールまたはエタノール)を用いて組成物を希釈することが可能であるが、水がもっとも共通して用いられる。上述したように、少量のアルコール(例、C1〜8アルコール(例、エタノール、メタノール、イソプロパノール、ブタノール等))も、材料を配合するのに有用である場合がある。
【００５４】
当該技術分野で既知のように(例えば、US 2007/0237837又はWO 2004/021792を参照されたい)、脂肪酸それ自体は、TTOに対して適切な重量比で利用可能であるが、飽和または不飽和および直鎖または分岐鎖であってもよい。そのような例には、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、サピエン酸 、オレイン酸、エライジン酸、バクセン酸、リノール酸、リノエライジン酸(linoelaidic acid)、α-リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸; カプロン酸(ヘキサン酸)、エナント酸(ヘプタン酸)、カプリル酸(オクタン酸)、ペラルゴン酸 (ノナン酸)、カプリン酸(デカン酸)、ウンデシル酸 (ウンデカン酸)、ラウリン酸(ドデカン酸)、トリデシル酸(トリデカン酸)、ミリスチン酸(テトラデカン酸)、ペンタデシル酸(ペンタデカン酸)、パルミチン酸(ヘキサデカン酸)、マルガリン酸(ヘプタデカン酸)、ステアリン酸(オクタデカン酸)、ノナデシル酸(ノナデカン酸)、アラキジン酸 (エイコサン酸)、ヘンエイコシル酸(heneicosylic acid)(ヘンエイコサン酸)、ベヘン酸(ドコサン酸)、トリコシル酸(tricosylic acid)(トリコサン酸)、リグノセリン酸( テトラコサン酸)、ペンタコシル酸(pentacosylic acid)(ペンタコサン酸)、及びセロチン酸(ヘキサコ酸)がある。水でさらに希釈する前に組成物中に追加的または代替的に取り込まれる可能性がある他の乳化剤には、例えば、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、ソルビトールエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートが挙げられる。当業者により理解されるのは、これらの乳化剤が一般的合成乳化剤であることである。適切な乳化剤(そのうちいくつかは、界面活性剤としても当業者により認識される)の他の例には、リグノスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、フェノールスルホン酸、又はジブチルナフタレンスルホン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、及びアンモニウム塩;アルキルアリールスルホン酸塩;アルキル硫酸塩;アルキルスルホン酸塩;脂肪アルコール硫酸塩;脂肪酸および硫化脂肪アルコールグリコールエーテル; スルホン化ナフタレンおよびナフタレン誘導体とホルムアルデヒドとの縮合物; ナフタレンまたはナフタレンスルホン酸とフェノールおよびホルムアルデヒドとの縮合物; ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル;エトキシル化イソオクチルフェノール;オクチルフェノール;ノニルフェノール;アルキルフェニルポリグリコールエーテル;トリブチルフェニルポリグリコールエーテル;トリステアリルフェニルポリグリコールエーテル;アルキルアリールポリエーテルアルコール;アルコールおよび脂肪アルコールエチレンオキサイド縮合物; エトキシル化ヒマシ油;ポリオキシエチレンアルキルエーテル;エトキシル化ポリオキシプロピレン;ラウリルアルコールポリグリコールエーテルアセタール;ソルビトールエステル;リグノサルファイト(lignosulfite)廃液;メチルセルロース; ノニルフェノールエトキシレート(例、4〜30のEOを有するノニルフェノールポリグリコールエーテル); オクチルフェノールエトキシレート(例、EOを有するイソオクチルフェノールポリグリコールエーテル); トリブチルフェノールエトキシレート(例、4〜50のEOを有するトリ-sec-ブチルフェノールポリグリコールエーテル); トリスチリルフ���ノール(TSP)エトキシレート(例、20のEOを有する2,4,6-トリ-(1-フェニルエチル)-フェノールポリグリコールエーテル); ヒマシ油エトキシレート(例、6〜54のEOを有するヒマシ油エトキシレート); アルコキシレート(例、EOを有する脂肪アルコールブロックポリアルコキシレート); 脂肪アルコールエトキシレート(例、20〜80のEOを有する不飽和脂肪アルコールポリグリコールエーテル); 4〜11のEOを有するオキソアルコールポリグリコール; アルキルベンゼンスルホン酸塩(例、アルキルベンゼンスルホン酸トリエタノールアミン塩、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、アルキルベンゼンスルホン酸カルシウム塩); 6〜40のEOを有する脂肪酸エトキシレート; 並びにドデシルベンゼンスルホン酸塩(例、ドデシルベンゼンスルホン酸カルシウム)が挙げられる。当技術分野では、「EO」はエトキシル化の程度を意味することが知られている。合成されたものか自然にあるものかに関わらず、そのような乳化剤が上記した脂肪酸塩の代わりに使用可能であることが理解される。ミネラル油を、希釈前、途中、またはその後に、組成物中に取り込ませてもよい。植物への施用前であれば、TTO含有組成物を、合成殺真菌化合物または合成殺真菌化合物を含有する配合剤と混合してもよく、ミネラル油(複数可)または乳化剤(複数可)をこの段階で加えてもよい。
【００５５】
従って、いくつかの実施形態では、それぞれTTOと合成殺真菌化合物とを含む組成物を、一又は複数の植物に施用するために共に混合し、必要に応じて、希釈してもよい。他の実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物を、例えば当技術分野で知られた方法により配合し、又は将来的に開発し、そして最終使用者のための適切な取扱説明書と伴に包装する場合がある。上記した説明から明らかなのは、TTOと合成殺真菌化合物との両者を含む組成物が、まずTTOと乳化剤とを含む組成物を作製し、その後そこに合成殺真菌化合物を混合して作製可能であることである。また、TTOと合成殺真菌化合物の両者を含む組成物を調製する別のやり方は、既に合成殺真菌剤を含む配合剤(例、既存の市販配合剤)中にTTOを混合することもあることが理解される。もしそのような配合剤が既に十分量の適切な乳化剤を含んでいる場合は、TTOを配合剤に直接混合してもよい。もし配合剤が十分量の適切な乳化剤を含んでいない場合は、そのような乳化剤をTTOとの混合過程より前か同時に添加してもよい。得られた配合剤はTTOと合成殺真菌化合物の両者を含み、その後植物への施用前に必要に応じて希釈可能である。また、配合剤をTTOとの混合過程の前に希釈してもよい。いくつかの場合では、原料合成殺真菌化合物を純粋なTTOまたはTTO含有組成物中に溶解し、その後、例えば、水および適切な界面活性剤(任意ではあるが一又は複数の共界面活性剤、共溶媒、及び他の不活性成分)を加えることにより、この溶解物が所望のエマルジョンへと配合可能である場合がある。エマルジョンは、例えばタンク中での混合により希釈するのに適している場合もあるが、植物へ使用するのに十分希釈されている場合もある。さらに当業者により理解されるのは、TTO含有組成物は、それが合成殺真菌化合物を含んでいるか否かに関わらず、アジュバント(例、シルベット(Silwet)77の様な有機ケイ酸塩、粘土、タルク、酸(例、酢酸、塩酸)、脂肪酸油、ゼラチン、樹脂、ゴム、ポリオキシエチレングリコール、硫化アルコール、脂肪酸エステル、アルキルスルホン酸塩、石油スルホン酸塩、ポリオール脂肪酸エステル、ポリエトキシル化脂肪酸エステル、アリールアルキルポリオキシエチレングリコール、アルキルアミンアセテート、アルキルアリールスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、及び多価アルコール)と共に配合可能であることである。そのようなTTO含有組成物は、それが合成殺真菌化合物を含んでいるか否かに関わらず、防腐剤(例、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン)及び/又は安定化剤(例、樹脂、ポリオキシエチレングリコール、及びゴム(例、キサンタンガム、アラビアゴム))と共に配合可能でもある。
【実施例１】
【００５６】
実施例1-ブドウ畑
TTO(Timorex Gold(登録商標)、23.8% TTOとして供給されるもの)及び合成殺真菌組成物(使用前に最終使用者により希釈される市販品として提供されるもの、特に、Southern Agricultural Insecticides社の液状銅殺真菌剤(5〜10%の銅-アンモニア錯体を含むもの)及びLuxembourg Industries社(イスラエル)のCanon50(登録商標)(1リットル当たり780gの亜リン酸カリウム(製造事業者によれば500gの亜リン酸に相当)を含むもの))の種々の合剤を、「上級」品種のテーブルブドウが栽培されている成熟したブドウ畑におけるブドウベと病に対して試験した。Timorex Gold又は合成殺真菌組成物は、使用前に希釈した。開始時には、収穫前の植物は、中程度にベと病に感染していた。試験農作物を、既知の推奨に従って、点滴灌漑および施肥した。処理は、処理一回当たり4回反復して、無作為完全ブロックにおいて施用した。各実施におけるプロットサイズは8 m長であった。殺真菌処理は、ミスト機(端部3号付STHIL 340)を装備したバックパック噴霧器を使用して100リットル/ドゥナム(1000リットル/ha)の量を散布することで施用した。1日目、10日目、及び17日目に葉への散布を実施した。1日目(散布前)、11日目、18日目、及び24日目に、その植物を検証した。実験の開始時に、各グループごとに、５個の単葉植物先端部をマークした。5cm四方におけるベと病の被覆パーセントを、感染治癒効力を推定するためにマーキング前に評価し、感染予防効力を推定するためにマーキング後に評価した。結果分析のために、逆正弦変換を生データに対して実行し、SAS GLM法を用いる分散分析(ANOVA)を変換データに適用した。チューキー・クレーマー(Tukey-Kramer)検定を適用して、処理間の差異が有意であるかどうかを決定した。以下の表はその結果をまとめたものである。表中では、「a」、「b」、及び「c」は、チューキー・クレーマー検定のユーザーに馴染みのある統計解析差異のことを示す。「SF」は「相乗効果」因子であり、Abottの公式(SF = 観察される効力(Eobs) / 期待される効力(Eexp)。式中、Eexp = α + β - (αβ/100)。式中、α及びβは、それぞれ物質α及びβ単独で奏される防除レベルのことを指す。例えば、Levyら, EPPO Bull. 16, 651-657 (1986)を参照されたい)を用いて計算される。
【表１】
2014532755.tif 000002
【表２】
2014532755.tif 000003
【実施例２】
【００５７】
実施例2-キュウリベと病
TTO(Timorex Gold(登録商標)、23.8% TTOとして供給されるもの)及び合成殺真菌組成物(Luxembourg Industries社(イスラエル)のCanon50(登録商標)(1リットル当たり780gの亜リン酸カリウム(500gの亜リン酸に相当)を含むもの)として提供されるもの)の合剤を、キュウリベと病に対して試験した。温室栽培植物を、この農作物に関する既知の推奨に従って、点滴灌漑および施肥した。処理は、処理一回当たり5回反復して、無作為完全ブロックにおいて施用した。各実施におけるプロットサイズは7 m長であり、14本の植物を含んでいた。TTO又は亜リン酸カリウム組成物は、使用前に希釈した。殺真菌処理は、ミスト機(STHIL 340)を装備したバックパック噴霧器を使用して350cc/ドゥナムの量を散布することで施用した。11〜13日間隔で、葉への散布を3回行った。病気重症度の評価は、各反復あたり無作為に抽出した20個の葉のそれぞれについて、べと病で覆われた葉の面積(病気重症度)を測定することで行った。また、病気の発生率は、各植物上でベと病コロニーを呈する葉の数を計測することで決定した。結果分析のために、逆正弦変換を生データに対して実行し、SAS GLM法を用いる分散分析(ANOVA)を変換データに適用した。チューキー・クレーマー(Tukey-Kramer)検定を適用して、処理間の差異が有意であるかどうかを決定した。以下の表はその結果をまとめたものである。表中では、「a」、「b」、及び「c」は、チューキー・クレーマー検定のユーザーに馴染みのある統計解析差異のことを示す。「SF」は「相乗効果」因子であり、Abottの公式(SF = 観察される効力(Eobs) / 期待される効力(Eexp)。式中、Eexp = α + β -(αβ/100)。式中、α及びβは、それぞれ物質α及びβ単独で奏される防除レベルのことを指す。例えば、Levyら, EPPO Bull. 16, 651-657 (1986)を参照されたい)を用いて計算される。
【表３】
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【表４】
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【実施例３】
【００５８】
実施例3-ジャガイモにおける胴枯れ病(フィトフトラ・インフェスタンス)の防除
プレミックスのポット土壌中に、カツリン(Katzrin)、イスラエルの温室で二月に植えられた「ニコラ(Nicola)」品種のジャガイモ植物を用いて、Timorex Gold(TG)単独、TGと水酸化銅製品との合剤、水酸化銅製品とニームノキ(Neem tree)抽出物との合剤を比較した。胴枯れ病(フィトフトラ・インフェスタンス)の人工的感染を、既に感染した胞子形成植物を温室に置き、適当な感染条件を与えることで誘起した。４つの反復(各反復あたり2つの植物)を含む無作為完全ブロックを用いた。手散布により処理を実施して、全体をカバーした。7回の施用を、5〜9日間隔で3月8、13、19、25日、4月１、10、及び18日に実施した。第一回目の施用前の農作物のステージは収穫前の成熟した植物で、0.5メートルの高さがあった。効力の評価は、各植物と処理に関して感染葉パーセンテージを評価することで行った。植物毒性は、処理および非処理植物の全体観察により評価した。試験製品は以下のものである。
【表５】
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【００５９】
第一回目の実験の処理は以下のものである。
【表６】
2014532755.tif 000007
【００６０】
第二回目の実験の処理は以下のものである。
【表７】
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【００６１】
SAS GLM(SASインスティチュート社、Cary、NC)法を用いる分散分析(ANOVA)をデータに適用した。最小有意差(LSD)検定を用いて、処理間の有意差を決定した。
【００６２】
結果:
【表８】
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*製品効力はコントロールと比べてアボット(Abbott)の公式により計算した。
【表９】
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*製品効力はコントロールと比べてアボット(Abbott)の公式により計算した。
【００６３】
TG(試験製品)は、処理ジャガイモ植物の葉と果実にいくらかの植物毒性症状を示した。
【実施例４】
【００６４】
実施例4-ブレミア・ラクチュカエに感染したレタスの処理
TGを単独使用してレタスのブレミア・ラクチュカエ感染処理を行うよりも、リン酸カリウム製品と組み合わせてTGを使用する方が有意に良好な結果が得られることが分かった。同様に、TGを単独使用してレタスのブレミア・ラクチュカエ感染処理を行うよりも、ＴＧとアゾキシストロビン、チオファネートメチル、及びピラクロストロビンとの合剤が良好な結果を生じることも分かった。
【００６５】
定義がなされていない場合、本明細書中で使用する全ての技術的や科学的な用語は、本発明が属する技術分野の当業者により通常理解されると同じ意味を有する。本明細書中に記載されるものと同様または等価な方法は本発明の実施または検証に用いることができるが、適切な方法を本明細書中に記載する。
【００６６】
本明細書中で言及した全ての刊行物、特許出願、特許、および他の参考資料は、参照により完全に組み込まれる。係争の際には、定義を含む本特許明細書が優先する。また、前記物、方法、および例は例示のためだけであり、必ずしも限定する意図はない。
【００６７】
当業者により理解されるのは、本発明が特に上記したものに限定されないことである。本発明の範囲はむしろ、実施形態で例示されたと同じ機能を実施する構成部分の一般的組み合わせにより定義される。そして、上記した種々の特徴を有する組合せや部分的組合せの両者と共に、その変形例および改変例(先行する記載を読んだ当業者が思いつくであろうもの)を含む。
【国際調査報告】
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