(57)【要約】  公益事業デバイス（２１０）との通信で使用するためのシステムおよび方法。需給計器（２０５）が、１つまたは複数のメッセージを１つまたは複数の公益事業デバイス（２１０）から受信する。各メッセージは、複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する。その需給計器（２０５）は、受信されたメッセージのうちの少なくとも１つのメッセージに基づき通信プロトコルを選択する。その需給計器（２０５）は、その選択された通信プロトコルを使用し、公益事業デバイス（２１０）のうちの少なくとも一部と通信する。【選択図】図２
2014525173.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１つまたは複数の公益事業デバイスと通信する際に使用するためのシステムであって、
第１の通信プロトコルを使用して通信するための第１のコンピューター実行可能命令、および、
第２の通信プロトコルを使用して通信するための第２のコンピューター実行可能命令
を記憶するように構成された、メモリーデバイスと、
公益事業デバイスからメッセージを受信するように構成された、通信インターフェースと、
前記メモリーデバイスおよび前記通信インターフェースに結合された、プロセッサと
を備え、前記プロセッサが、
前記受信されたメッセージに基づき前記第１の通信プロトコルおよび前記第２の通信プロトコルから通信プロトコルを選択するように、
前記選択された通信プロトコルに対応する前記コンピューター実行可能命令を実行して、前記選択された通信プロトコルを使用して前記通信インターフェースを介して前記公益事業デバイスと通信するように
プログラムされた、システム。
【請求項２】
通信プロトコルを選択した後に、前記プロセッサが、前記選択された通信プロトコルを使用して前記通信インターフェースを介して複数の公益事業デバイスと通信するようにさらにプログラムされた、請求項１記載のシステム。
【請求項３】
前記公益事業デバイスが、複数の公益事業デバイスのうちの第１の公益事業デバイスであり、前記通信インターフェースが、前記複数の公益事業デバイスのうちの各公益事業デバイスからメッセージを受信するようにさらに構成され、そして、前記プロセッサが、前記第１の公益事業デバイスに関連する重みに基づき通信プロトコルを選択するようにさらにプログラムされた、請求項１記載のシステム。
【請求項４】
前記第１の公益事業デバイスが、デバイス種別に関連付けられ、そして、前記プロセッサが、前記第１の公益事業デバイスに関連付けられた前記デバイス種別に基づき前記重みを判定するようにさらにプログラムされた、請求項３記載のシステム。
【請求項５】
前記プロセッサが、少なくとも部分的に、
前記第１のコンピューター実行可能命令を使用して前記受信されたメッセージを処理すること、および、
前記受信されたメッセージが前記第１のコンピューター実行可能命令によって無事に処理されるときに、前記第１の通信プロトコルを選択すること
によって、通信プロトコルを選択するようにプログラムされた、請求項１記載のシステム。
【請求項６】
前記プロセッサが、少なくとも部分的に、前記受信されたメッセージ内の１つまたは複数のプロトコル標識に基づき前記受信されたメッセージに対応する通信プロトコルを判定することによって、通信プロトコルを選択するようにプログラムされた、請求項１記載のシステム。
【請求項７】
前記受信されたメッセージが、第１の公益事業デバイスから受信された第１のメッセージであり、前記選択された通信プロトコルが前記第１の通信プロトコルであり、そして、前記プロセッサが、
前記第１の通信プロトコルを使用する前記第１の公益事業デバイスとの通信が終了されたことを判定する、
前記通信インターフェースによって第２の公益事業デバイスから受信される第２のメッセージに基づき前記第２の通信プロトコルを選択する、および、
前記第２の通信プロトコルに対応する前記コンピューター実行可能命令を実行して、前記第２の通信プロトコルを使用する前記通信インターフェースを介して前記第２の公益事業デバイスと通信する
ようにさらにプログラムされた、請求項１記載のシステム。
【請求項８】
１つまたは複数の公益事業デバイスと通信する際に使用するための方法であって、
需給計器によって、各メッセージが複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する、複数のメッセージを複数の公益事業デバイスから受信するステップであり、
前記需給計器によって、前記受信されたメッセージのうちの少なくとも１つのメッセージに基づき通信プロトコルを選択するステップと、
前記需給計器によって、前記選択された通信プロトコルを使用して前記公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信するステップと
を含む、方法。
【請求項９】
通信プロトコルを選択するステップが、第１のメッセージ以外のメッセージを受信するより前に受信された前記第１のメッセージに対応する通信プロトコルを選択するステップを含む、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
通信プロトコルを選択するステップが、
前記通信プロトコルの各プロトコルに対応するメッセージの数量を判定するステップと、
前記通信プロトコルの中から最大数量のメッセージに関連する通信プロトコルを選択するステップと
を含む、請求項８記載の方法。
【請求項１１】
通信プロトコルを選択するステップが、
前記公益事業デバイスの中から最も高い重みに関連する第１の公益事業デバイスを判定するステップと、
前記第１の公益事業デバイスから受信されるメッセージに対応する通信プロトコルを選択するステップと
を含む、請求項８記載の方法。
【請求項１２】
前記公益事業デバイスの中から最も高い重みに関連する第１の公益事業デバイスを判定するステップが、前記公益事業デバイスに関連するデバイス種別に基づき各公益事業デバイスに関連する重みを判定するステップを含む、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
前記公益事業デバイスの中から最も高い重みに関連する第１の公益事業デバイスを判定するステップが、
各公益事業デバイスから前記公益事業デバイスによって提供される１つまたは複数のサービスを受信するステップと、
前記公益事業デバイスによって提供される前記サービスに基づき各公益事業デバイスに関連する重みを判定するステップと
を含む、請求項１１記載の方法。
【請求項１４】
前記受信されたメッセージのうちの少なくとも１つのメッセージに基づき通信プロトコルを選択するステップが、第１の複数の接続要求のうちの少なくとも１つの接続要求に基づき第１の通信プロトコルを選択するステップを含み、前記方法が、
前記需給計器によって、前記第１の通信プロトコルを使用して前記公益事業デバイスの前記部分と通信する間に第２の複数の接続要求を受信するステップと、
前記需給計器によって、前記第２の複数の接続要求のうちの少なくとも１つの接続要求に基づき第２の通信プロトコルを選択するステップと、
前記需給計器によって、前記第１の通信プロトコルを使用する通信を終了させるステップと、
前記需給計器によって、前記第２の通信プロトコルを使用して前記公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信するステップと
をさらに含む、請求項８記載の方法。
【請求項１５】
コンピューター実行可能命令が具体化された１つまたは複数の非一時的コンピューター可読記憶媒体であって、少なくとも１つのプロセッサによって実行されるときに、前記コンピューター実行可能命令が前記プロセッサに
各接続要求が複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する、１つまたは複数の接続要求を１つまたは複数の公益事業デバイスから受信させる、
前記受信された接続要求のうちの少なくとも１つの接続要求に基づき通信プロトコルを選択させる、および、
前記選択された通信プロトコルを使用して前記公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信させる
１つまたは複数の記憶媒体。
【請求項１６】
前記コンピューター実行可能命令がさらに、前記接続要求の長さ、前記接続要求内のフィールドの長さ、および前記接続要求内のバイトオフセットのうちの少なくとも１つに基づき各接続要求に対応する通信プロトコルを前記プロセッサに判定させる、請求項１５記載の１つまたは複数の記憶媒体。
【請求項１７】
前記コンピューター実行可能命令が、第１の接続要求以外の接続要求の受信より前に受信される前記第１の接続要求に対応する通信プロトコルを選択することによって少なくとも部分的に通信プロトコルを前記プロセッサに選択させる、請求項１５記載の１つまたは複数の記憶媒体。
【請求項１８】
前記コンピューター実行可能命令が、
前記通信プロトコルのうちの各通信プロトコルに対応する接続要求の数量を判定すること、および、
前記通信プロトコルの中から最大数量の接続要求に関連する通信プロトコルを選択すること
によって少なくとも部分的に通信プロトコルを前記プロセッサに選択させる、請求項１５記載の１つまたは複数の記憶媒体。
【請求項１９】
前記コンピューター実行可能命令が、
前記公益事業デバイスの中で最も高い重みに関連する第１の公益事業デバイスを判定すること、および、
前記第１の公益事業デバイスから受信された接続要求に対応する通信プロトコルを選択すること
によって少なくとも部分的に通信プロトコルを前記プロセッサに選択させる、請求項１５記載の１つまたは複数の記憶媒体。
【請求項２０】
前記複数の接続要求が第１の複数の接続要求であり、前記選択された通信プロトコルが第１の通信プロトコルであり、前記コンピューター実行可能命令がさらに前記プロセッサに
前記第１の通信プロトコルを使用する通信が終了されたという判定に基づき複数の公益事業デバイスから第２の複数の接続要求を受信させる、
前記第２の複数の接続要求のうちの少なくとも１つの接続要求に基づき第２の通信プロトコルを選択させる、および、
前記第２の通信プロトコルを使用して前記公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信させる、
請求項１５記載の１つまたは複数の記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書で開示される主題は、概して、公益事業システムに関し、さらに詳細には、公益事業デバイスとの通信で使用するためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
少なくともいくつかの知られている公益事業システムは、「スマートメータ」と称され得る需給計器と通信する能力を有する、ゲートウェイ、電化製品、負荷コントローラ、および／または公益事業ディスプレイなどの公益事業デバイスを含む。そのような公益事業デバイスは、公益事業利用データおよび／または公益事業価格データなどの情報を需給計器と交換することができる。
【０００３】
少なくともいくつかの知られている公益事業システムでの通信は、たとえば、公益事業情報を交換するために使用されるメッセージの構造を定義する、通信プロトコルに従って、実行される。好ましい通信プロトコルは、時間とともに変化することがある。たとえば、通信プロトコルは、既存のメッセージ内の追加のメッセージおよび／または追加のフィールドをサポートするために改定されることがある。したがって、１つの通信プロトコルのみをサポートする需給計器は、別の通信プロトコルを使用して通信するように構成された公益事業デバイスと通信する能力を有し得ない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第７７６９９１５号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一態様で、１つまたは複数の公益事業デバイスと通信する際に使用するためのシステムが提供される。本システムは、メモリーデバイスと、通信インターフェースと、そのメモリーデバイスおよびその通信インターフェースに結合されたプロセッサとを含む。そのメモリーデバイスは、第１の通信プロトコルを使用して通信するための第１のコンピューター実行可能命令と、第２の通信プロトコルを使用して通信するための第２のコンピューター実行可能命令とを記憶するように構成される。その通信インターフェースは、公益事業デバイスからメッセージを受信するように構成される。そのプロセッサは、その受信されたメッセージに基づき第１の通信プロトコルおよび第２の通信プロトコルから通信プロトコルを選択するように、そして、その選択された通信プロトコルに対応するコンピューター実行可能命令を実行して、その選択された通信プロトコルを使用し、その通信インターフェースを介して公益事業デバイスと通信するように、プログラムされる。
【０００６】
もう１つの態様で、１つまたは複数の公益事業デバイスと通信する際に使用するための方法が、提供される。本方法は、需給計器によって、複数の公益事業デバイスから複数のメッセージを受信するステップを含む。各メッセージは、複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する。通信プロトコルは、受信されたメッセージのうちの少なくとも１つのメッセージに基づき、その需給計器によって選択される。その需給計器は、その選択された通信プロトコルを使用し、それらの公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信する。
【０００７】
さらに別の態様で、具体化されたコンピューター実行可能命令を有する１つまたは複数の非一時的コンピューター可読記憶媒体が、提供される。少なくとも１つのプロセッサによって実行されるとき、そのコンピューター実行可能命令は、その少なくとも１つのプロセッサに、各接続要求が複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する、１つまたは複数の接続要求を１つまたは複数の公益事業デバイスから受信させ、受信された接続要求のうちの少なくとも１つの接続要求に基づき通信プロトコルを選択させ、そして、その選択された通信プロトコルを使用してその公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信させる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】例示的コンピューティングデバイスのブロック図である。
【図２】需給計器とネットワークを介して通信に結合されたエネルギーサービスポータルなどの複数の公益事業デバイスとを含む、例示的公益事業システムのブロック図である。
【図３】図２に示すシステムで使用することができる例示的方法の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書に記載の実施形態は、需給計器内の同じハードウェアを使用して複数の通信プロトコルをサポートすることを可能にする。例示的実施形態で、需給計器は複数のネットワークスタックを含み、その各々が通信プロトコルに対応する。プロトコル検出器または「マルチプレクサ」ソフトウェアコンポーネントは、通信インターフェース（たとえば、無線）と通信し、どの通信プロトコルが１つまたは複数の公益事業デバイス（たとえば、エネルギーサービスポータルおよび／またはエネルギーサービスインターフェース）によって使用されるかを判定する。その需給計器は、その公益事業デバイスによって使用される通信プロトコルに対応するネットワークスタックを介してその計器とその公益事業デバイスの間で交換されるデータを経路指定する。その需給計器は、その需給計器によって実行されるソフトウェアアプリケーションにプロトコルに依存しない通信機能を提供するアプリケーションプログラミングインターフェース（ＡＰＩ）コンポーネントをさらに含み得る。
【００１０】
したがって、提供される実施形態は、公益事業デバイスによって使用される通信プロトコルに基づくハードウェアまたはソフトウェアの手動構成を必要とすることなしに需給計器と１つまたは複数の公益事業デバイスの間の通信の確立を容易にする。さらに、選択された通信プロトコルを使用する通信が終了されるとき、どの通信プロトコルを使用するかの判定のプロセスが、繰り返され得る。そのような実施形態は、１つの公益事業デバイスの異なる通信プロトコルを使用する別の公益事業デバイスでの置換えをその需給計器が自動的に提供することをさらに可能にする。
【００１１】
本明細書で、「公益事業デバイス」という用語は、公益事業消費、公益事業価格、公益事業需要、および／または本明細書に記載される方法と使用するのに適した任意の他の情報などの公益事業情報を使用、処理、生成、通信、および／または提示する１つまたは複数の物理デバイスを示す。実施形態は、電気のための公益事業ネットワークおよび公益事業機器を参照して、本明細書では説明される。しかし、本発明の実施形態は、任意のタイプの公益事業サービスに関して使用することができる。さらに、実施形態は、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）仕様によって定義される、スマートエネルギープロファイル１．０およびスマートエネルギープロファイル２．０など、通信プロトコルを使用して通信するスマート公益事業デバイスとの関連で説明される。ＺｉｇＢｅｅは、ＺｉｇＢｅｅ  Ａｌｌｉａｎｃｅ、Ｓａｎ  Ｒａｍｏｎ、ＣＡ  ９４５８３の登録商標である。特定の通信プロトコルが参照されるが、本明細書に記載の方法は任意の通信プロトコルで実施され得ることが企図される。
【００１２】
本明細書に記載の方法、システム、および装置の例示的な技術的効果は、（ａ）需給計器によって、１つまたは複数の公益事業デバイスから、各メッセージが複数の通信プロトコルのうちの１つの通信プロトコルに対応する、１つまたは複数のメッセージを受信することと、（ｂ）需給計器によって、受信されたメッセージのうちの少なくとも１つのメッセージに基づき第１の通信プロトコルを選択することと、（ｃ）需給計器によって、第１の通信プロトコルを使用して、公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信するステップと、（ｄ）需給計器によって、第１の通信プロトコルを使用する通信が終了されたことを判定することと、（ｅ）需給計器によって、１つまたは複数の公益事業デバイスから受信された１つまたは複数のメッセージに基づき第２の通信プロトコルを選択することと、（ｆ）需給計器によって、第２の通信プロトコルを使用して公益事業デバイスのうちの少なくとも一部と通信することとのうちの少なくとも１つを含む。
【００１３】
図１は、公益事業情報を通信するために使用することができるメモリーデバイス１１０を含むコンピューティングデバイス１０５を含む例示的コンピューターシステム１００のブロック図である。本例示的実施形態で、コンピューティングデバイス１０５は、プログラムされた命令を実行するためにメモリーデバイス１１０に結合されたプロセッサ１１５を含む。いくつかの実施形態で、コンピューター実行可能命令は、メモリーデバイス１１０で記憶される。別法として、コンピューター実行可能命令は、コンピューターネットワークを介して別のデバイスから検索することができる。コンピューティングデバイス１０５は、プログラミングプロセッサ１１５によって本明細書に記載の１つまたは複数の動作を実行するようにプログラム可能である。たとえば、プロセッサ１１５は、１つまたは複数のコンピューター実行可能命令として動作をコード化すること、および、メモリーデバイス１１０内でそのコンピューター実行可能命令を提供することによって、プログラムすることができる。プロセッサ１１５は、１つまたは複数の処理装置を含み得る（たとえば、マルチコア構成で）。
【００１４】
プロセッサ１１５は、汎用中央処理装置（ＣＰＵ）、グラフィックス処理装置（ＧＰＵ）、マイクロコントローラ、縮小命令セットコンピューター（ＲＩＳＣ）プロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理回路（ＰＬＣ）、および／または、本明細書に記載の機能を実行する能力を有する任意の他の回路もしくはプロセッサを含み得るが、これらに限定されない。本明細書に記載の方法は、記憶デバイスおよび／またはメモリーデバイスを含むがこれらに限定されない非一時的コンピューター可読媒体内で具体化された実行可能命令としてコード化することができる。そのような命令は、プロセッサによって実行されるとき、そのプロセッサに本明細書に記載の方法の少なくとも一部を実行させる。前述の例は、単に説明を目的とし、したがって、プロセッサという用語の定義および／または意味を決して限定するものではない。
【００１５】
本例示的実施形態で、メモリーデバイス１１０は、実行可能命令および／または他のデータなどの情報を選択的に記憶および検索することを可能にする１つまたは複数のデバイスである。メモリーデバイス１１０は、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、スタティックランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、ソリッドステートディスク、および／またはハードディスクなどの、但しこれらに限定されない、１つまたは複数のコンピューター可読媒体を含み得る。メモリーデバイス１１０は、本明細書に記載の方法で使用するのに適した実行可能命令および／または任意の他のタイプのデータを、限定なしに、記憶するように構成することができる。
【００１６】
本例示的実施形態で、コンピューティングデバイス１０５は、プロセッサ１１５に結合されたプレゼンテーションインターフェース１２０を含む。プレゼンテーションインターフェース１２０は、ユーザー１２５に、公益事業情報、公益事業デバイス情報、および／またはネットワーク情報（たとえば、使用可能な通信プロトコルおよび／または現在使用中の通信プロトコル）などの、但しこれらに限定されない、情報を出力する（たとえば、表示、印刷、および／または他の方法で出力する）ように構成される。たとえば、プレゼンテーションインターフェース１２０は、ブラウン管（ＣＲＴ）、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、有機ＬＥＤ（ＯＬＥＤ）ディスプレイ、および／または「電子インク」ディスプレイなどの表示装置に結合された表示アダプター（図１に示さず）を含み得る。いくつかの実施形態で、プレゼンテーションインターフェース１２０は、複数の表示装置を含む。追加で、または代替で、プレゼンテーションインターフェース１２０は、プリンターを含み得る。いくつかの実施形態で、プレゼンテーションインターフェース１２０は、コンピューティングデバイス１０５に対して遠隔に存在する。たとえば、コンピューティングデバイス１０５は、コンピューティングデバイス１０５およびユーザー１２５と情報を交換するように構成されたサーバーと通信することができる。
【００１７】
いくつかの実施形態で、コンピューティングデバイス１０５は、ユーザー１２５から入力を受信する入力インターフェース１３０を含む。入力インターフェース１３０は、コンピューティングデバイス１０５に対して局所的でもよく、および／または、コンピューティングデバイス１０５およびユーザー１２５の両方にアクセス可能な別のデバイスを介してユーザー１２５に接続され得る。入力インターフェース１３０は、通信プロトコル選択基準の選択またはエントリー、１つまたは複数の公益事業デバイスおよび／または通信プロトコルに関連する重み、構成データ（たとえば、１つまたは複数の閾値）、および／または、本明細書に記載の方法およびシステムとの使用に適した任意の他の情報を受信するように構成することができる。
【００１８】
本例示的実施形態で、入力インターフェース１３０は、プロセッサ１１５に結合され、たとえば、キーボード、ポインティングデバイス、マウス、スタイラス、タッチパネル（たとえば、タッチパッド、もしくはタッチ画面）、ジャイロスコープ、加速度計、位置検出器、および／または、音声入力インターフェースを含み得る。タッチ画面などの単一のコンポーネントは、プレゼンテーションインターフェース１２０の表示装置としておよび入力インターフェース１３０としての両方で機能することができる。
【００１９】
コンピューティングデバイス１０５は、プロセッサ１１５に結合された通信インターフェース１３５を含み得る。通信インターフェース１３５は、別のコンピューティングデバイス１０５などの遠隔デバイスと通信で結合される。たとえば、通信インターフェース１３５は、ワイヤードネットワークアダプタ、ワイヤレスネットワークアダプタ、および／またはモバイル電気通信アダプタを含み得るが、これらに限定されない。
【００２０】
例示的一実施形態で、コンピューティングデバイス１０５は、公益事業情報を通信する際に使用するためのデータをメモリーデバイス１１０で記憶する、および／または、通信インターフェース１３５を介して（たとえば、別のコンピューティングデバイス１０５から）それにアクセスするように動作可能である。たとえば、そのようなデータは、通信プロトコル選択基準、１つまたは複数の公益事業デバイスおよび／または通信プロトコルに関連する重み、構成データ（たとえば、１つまたは複数の閾値）、公益事業消費、公益事業価格、および／または、公益事業需要を含み得るが、これらのみを含むことに限定されない。
【００２１】
図２は、需給計器２０５と、ネットワーク２２５を介して通信で結合された、エネルギーサービスポータル（ＥＳＰ）２１５および／またはエネルギーサービスインターフェース（ＥＳＩ）２２０など、複数の公益事業デバイス２１０とを含む、例示的公益事業システム２００のブロック図である。ネットワーク２２５は、ワイヤレスＬＡＮ（ＷＬＡＮ）、網目状ネットワーク、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）、インターネット、および／または仮想プライベートネットワーク（ＶＰＮ）を含み得るが、これらに限定されない。いくつかの実施形態で、ネットワーク２２５は、ホームエリアネットワーク（ＨＡＮ）を含む。
【００２２】
例示的実施形態で、需給計器２０５および公益事業デバイス２１０は、コンピューティングデバイス１０５（図１に示す）である、そして／または、コンピューティングデバイス１０５を含む。ある一定の動作が特定のコンピューティングデバイス１０５に関して以下に記載されるが、任意のコンピューティングデバイス１０５が記載された動作のいずれかを実行し得ることが企図される。さらに、例示的実施形態で、各コンピューティングデバイス１０５は、通信インターフェース１３５（図１に示す）を介してネットワーク２２５に結合される。一代替実施形態で、１つまたは複数の公益事業デバイス２１０は、需給計器２０５と統合される。
【００２３】
ＥＳＰ２１５およびＥＳＩ２２０は、公益事業プロバイダーと、公益事業料金、公益事業需要、および／または公益事業消費など、過去の、現在の、および／または予測される公益事業情報を交換する。したがって、ＥＳＰ２１５および／またはＥＳＩ２２０は、システム２００と公益事業プロバイダーによって運営されるネットワークの間のゲートウェイの機能を果たすことができる。そのようなネットワークは、高度計量基盤（ＡＭＩ）ネットワークを含み得るが、これに限定されない。いくつかの実施形態で、ＥＳＰ２１５および／またはＥＳＩ２２０は需給計器２０５内に置かれ、いくつかの実施形態で、ＥＳＰ２１５および／またはＥＳＩ２２０は別個のデバイスである。
【００２４】
図３は、システム２００（図２に示す）で使用することができる例示的方法３００の流れ図である。図２および３を参照すると、例示的実施形態で、方法３００は、需給計器２０５によって実行される。加えて、または代替で、記載された動作の任意の部分は、ＥＳＰ２１５、ＥＳＩ２２０、１つもしくは複数の公益事業デバイス２１０、および／または、任意の他のコンピューティングデバイス１０５（図１に示す）によって、実行することができる。
【００２５】
例示的実施形態で、需給計器２０５は、メモリーデバイス１１０に記憶された、スマートエネルギープロファイル（ＳＥＰ）アクセスコンポーネント２３０などのソフトウェアコンポーネントを含む。ＳＥＰアクセスコンポーネント２３０、および、以下に記載されるサブコンポーネントは、プロセッサ（たとえば、図１に示すプロセッサ１１５）によって実行されるときにそのプロセッサに本明細書に記載の１つまたは複数の動作を実行させるコンピューター実行可能命令を含む。
【００２６】
例示的実施形態で、ＳＥＰアクセスコンポーネント２３０は、ＳＥＰ１．０スタック２３５およびＳＥＰ２．０スタック２４０などの複数のネットワークスタックを含む。ＳＥＰ１．０スタック２３５は、ＳＥＰ１．０などの第１の通信プロトコルを使用して公益事業デバイス２１０と通信するための第１のコンピューター実行可能命令を含む。ＳＥＰ２．０スタック２４０は、ＳＥＰ２．０などの第２のプロトコルを使用して公益事業デバイス２１０と通信するための第２のコンピューター実行可能命令を含む。２つの特定のプロトコルが記載されているが、本明細書で提供される方法は、任意の数量のおよび任意のタイプの通信プロトコルで実施され得ることが企図される。
【００２７】
ＳＥＰアクセスコンポーネント２３０はまた、プロトコル検出器２４５およびＳＥＰインターフェース２５０を含む。プロトコル検出器２４５は、使用可能な通信プロトコル（たとえば、対応するネットワークスタックが使用可能な通信プロトコル）のうちのどれを使用するかを判定するためのロジックを含む。ＳＥＰインターフェース２５０は、需給計器２０５によって実行されるソフトウェアアプリケーションにプロトコルに依存しない通信機能を提供する。したがって、需給計器２０５によって実行される他のソフトウェアコンポーネントは、プロトコル特有のロジックなしで公益事業デバイス２１０と通信することができ、プロトコル検出器２４５がある通信プロトコルから別の通信プロトコルに切り替えるとき、そのようなソフトウェアコンポーネントが機能することを可能にする。
【００２８】
プロトコル検出器２４５は、１つまたは複数の方法を使用して適切なプロトコルを検出することができる。たとえば、ＳＥＰ１．０はＺｉｇｂｅｅプロトコルを使用するが、一方で、ＳＥＰ２．０はインターネットプロトコル（ＩＰ）を使用する。これらのパケットは、使用されているプロトコルを識別するために検査され得る一義的ペイロードを含む。しかし、別の実施形態では、メッセージが、需給計器２０５によって実行される複数のネットワークスタックに送信され得る。どのスタックがパケットを処理することができるとしても（たとえば、エラーを報告することなしに）、次いで、プロトコル検出器２４５を構成することになる。逆に、パケットを無事に処理することができなかったネットワークスタックもまた、プロトコル検出器２４５を構成し得る（たとえば、その他のネットワークスタックを使用するためにプロトコル検出器２４５を構成することによって）。もう１つの実施形態で、プロトコルスタックは、異なるセキュリティ技術（たとえば、許可、認証、暗号解読、および／または復号）を使用することができる。したがって、ネットワークスタックのうちの１つによる受信されるパケットのセキュリティ技術（たとえば、暗号解読）の適用の成功は、プロトコル検出器２４５を構成するために使用され得る。
【００２９】
ＳＥＰアクセスコンポーネント２３０は、物理コンポーネント２６５および媒体アクセスコントロール（ＭＡＣ）コンポーネント２７０を含む無線２６０などの１つまたは複数の通信インターフェース１３５（図１に示す）を介して、公益事業デバイス２１０と通信することができる。例示的実施形態で、物理コンポーネント２６５は、オープンシステムインターコネクション（ＯＳＩ）モデルのレイヤ１に対応し、そして、ＭＡＣコンポーネント２７０はそのＯＳＩモデルのレイヤ２に対応する。プロトコル検出器２４５は、以下にさらに詳しく説明するように、無線２６０と対話して、どの通信プロトコルを使用するかを判定することができる。プロトコルが選択された後は、プロトコル検出器２４５は、無線２６０（たとえば、ＭＡＣコンポーネント２７０を介して）と選択された通信プロトコルに対応するネットワークスタック（たとえば、ＳＥＰ１．０スタック２３５またはＳＥＰ２．０スタック２４０）の間でデータを渡すことができる。
【００３０】
例示的実施形態で、需給計器２０５は、１つまたは複数の公益事業デバイス２１０から、接続要求などの１つまたは複数のメッセージを受信する３０５。各メッセージは、複数の通信プロトコル（たとえば、ＳＥＰ１．０および／またはＳＥＰ２．０）のうちの特定の通信プロトコルに対応する。いくつかの実施形態で、メッセージは、ＥＳＰ２１５などの公益事業デバイス２１０からの接続要求である。別法として、需給計器２０５は、発見要求を送信する（たとえば、ブロードキャストする）ことができ、各公益事業デバイス２１０は、公益事業デバイス２１０の存在を指示する発見応答を送信することによって、応答することができる。
【００３１】
需給計器２０５は、受信された各メッセージに対応する通信プロトコルを判定する３１０。例示的実施形態で、その通信プロトコルは、需給計器２０５によって記憶され、プロトコル検出器２４５によって適用される１つまたは複数の所定のプロトコル認識ルールに基づき、判定される３１０。たとえば、プロトコル認識ルールは、メッセージ（たとえば、接続要求）の長さ、通信プロトコルにおけるメッセージ内のフィールドの長さ、を指定することができる。長さは、ビット、バイト、フィールド、および／または、メッセージおよび／またはフィールドのサイズを指示するのに適した任意の他の単位の量として表現することができる。同様に、プロトコル認識ルールは、メッセージ内の要素（たとえば、文字、列、および／またはフィールド）の位置を指定することができる。たとえば、その位置は、メッセージの始まりから、および／またはメッセージ内のフィールドの始まりから、その要素を区切るバイトの量など、バイトオフセットとして表現され得る。したがって、プロトコル検出器２４５は、受信されたメッセージに関連するそのような長さまたは位置をプロトコル認識ルール中の対応する長さまたは位置と比較することによって、少なくとも部分的にメッセージに対応する通信プロトコルを判定することができる３１０。
【００３２】
加えて、または代替で、いくつかの実施形態で、そのメッセージは、所定の場所にプロトコル標識（たとえば、通信プロトコルに関連付けられた識別子）を含む。そのような実施形態で、プロトコル検出器２４５は、プロトコル識別子に関連する通信プロトコルを選択することなどによって、そのプロトコル標識に少なくとも部分的に基づいて、通信プロトコルを判定する３１０。
【００３３】
プロトコル検出器２４５は、受信されたメッセージのうちの１つまたは複数に基づき公益事業デバイス２１０と通信するために使用するための通信プロトコルを選択する３１５。いくつかの実施形態で、プロトコル検出器２４５は、時間内に（たとえば、任意の他のメッセージを受信する３０５より前に）最初に受信された３０５メッセージに対応する通信プロトコルを選択する３１５。
【００３４】
他の実施形態で、プロトコル検出器２４５は、複数のメッセージに基づき通信プロトコルを選択する３１５。一実施形態で、プロトコル検出器２４５は、メッセージの数量および／または各通信プロトコルに対応する公益事業デバイス２１０の数量を判定する３１２。たとえば、需給計器２０５は、３つの公益事業デバイス２１０の各々からのＳＥＰ１．０接続要求（合計３つのＳＥＰ１．０メッセージ）と、２つの公益事業デバイス２１０からのＳＥＰ２．０接続要求（合計２つのＳＥＰ２．０メッセージ）とを受信し得る。そのような一実施形態で、プロトコル検出器２４５は、それらの通信プロトコルの中からメッセージの最大数量および／または最大数量の公益事業デバイス２１０に関連する通信プロトコル（たとえば、ＳＥＰ１．０）を選択する３１５。
【００３５】
もう１つの実施形態で、プロトコル検出器２４５は、そこからメッセージが受信された３０５各公益事業デバイス２１０に関連する重みを判定し３１４、公益事業デバイス２１０の中の最も高い重みに関連する第１の公益事業デバイス２１０を判定し、第１の公益事業デバイス２１０から受信された３１０メッセージに対応する通信プロトコルを選択する３１５。公益事業デバイス２１０の重みは、システム２００の動作および／または性能に関する任意の要因に基づき判定され得る３１４。たとえば、各公益事業デバイス２１０は、エネルギーサービスポータル（ＥＳＰ）、エネルギーサービスインターフェース（ＥＳＩ）、ゲートウェイ、公益事業ディスプレイ、負荷コントローラ、電化製品、温度調節デバイス、照明制御、需要応答デバイス、サーモスタット、および／または車両充電器などのデバイス種別と関連付けられ得る。その重みは、関連デバイス種別に関連する重みと同等の重みを各公益事業デバイス２１０に適用することによって、判定され得る３１４。
【００３６】
もう１つの例で、プロトコル検出器２４５は、公益事業デバイス２１０によって提供されるサービスに基づき公益事業デバイス２１０に関連する重みを判定する３１４。たとえば、プロトコル検出器２４５は、公益事業デバイス２１０によって提供される１つまたは複数のサービスを各公益事業デバイス２１０から受信することができる（たとえば、接続要求などのメッセージ内で）。サービスは、たとえば、公益事業プロバイダーによって運営されるネットワークとの通信、需要応答、センサー出力、負荷コントロール、および／または、システム２００の動作および／または性能に関する任意の他のサービスを含み得る。各サービスは、重みと関連付けることができ、公益事業デバイス２１０の重みは、公益事業デバイス２１０によって提供されるサービスに関連する重みを結合する（たとえば、合計する、平均する、および／または乗じる）ことによって少なくとも部分的に判定され得る３１４。
【００３７】
さらに、いくつかの実施形態で、複数の要因が、通信プロトコルを選択する３１５ために使用され得る。たとえば、プロトコル検出器２４５は、特定の通信プロトコルに対応するメッセージがそこから受信された３０５公益事業デバイス２１０に関連する重みを結合させる（たとえば、合計する、平均する、および／または乗じる）ことができる。その結合された重みに、その通信プロトコルに対応するメッセージの数量を乗じることによって、その通信プロトコルのスコアを計算することができ、最大スコアを有する通信プロトコルが選択され得る３１５。
【００３８】
プロトコル検出器２４５が通信プロトコルを選択した３１５とき、需給計器２０５は、選択された通信プロトコルを使用して公益事業デバイス２１０のうちの少なくとも一部と通信する３２０。たとえば、需給計器２０５は、そのような公益事業デバイス２１０から受信された３０５接続要求への肯定（たとえば、接続受諾）応答を送信することなどによって、選択された通信プロトコルに対応する（たとえば、サポートする）すべての公益事業デバイス２１０と通信することができる３２０。例示的実施形態で、需給計器２０５は、選択された通信プロトコルに対応するコンピューター実行可能命令を実行することによって、少なくとも部分的に、通信する３２０。たとえば、需給計器２０５は、ＳＥＰ１．０プロトコルが選択される３１５ときに、ＳＥＰ１．０スタック２３５に含まれるコンピューター実行可能命令を実行することができる。
【００３９】
いくつかの実施形態で、需給計器２０５は、選択された通信プロトコルを使用する１つまたは複数の公益事業デバイス２１０との通信３２０が終了されたかどうかを繰り返し（たとえば、周期的に、継続して、および／または、要求に応じて）判定する３２５。たとえば、需給計器２０５は、公益事業デバイス２１０への接続が動作不可能であること、および／または、公益事業デバイス２１０が状況要求および／またはｐｉｎｇメッセージなどの１つまたは複数のメッセージに応答しないことを判定することができる３２５。通信３２０が終了されない場合、需給計器２０５は、選択された通信プロトコルを使用して継続して通信する３２０。通信３２０が終了される場合、需給計器２０５は、続けて、公益事業デバイス２１０からメッセージ（たとえば、接続要求）を受信することで始まり、方法３００を再実行する。そのような一実施形態で、需給計器２０５は、方法３００の前回の実行で選択された３１５のとは異なる通信プロトコルを選択することができる３１５。たとえば、ＥＳＰ２１５がＥＳＩ２２０によって置き換えられる場合、システム２００は、ＳＥＰ１．０を使用して通信する１つ少ない公益事業デバイス２１０と、ＳＥＰ２．０を使用して通信する１つ多い公益事業デバイス２１０とを含むことになる。したがって、プロトコル検出器２４５は、ＥＳＩ２２０から受信された３０５メッセージに少なくとも部分的に基づきＳＥＰ２．０を選択し３１５、ＳＥＰ２．０を使用して公益事業デバイス２１０と通信することができる３２０。そのような実施形態は、需給計器２０５を再構成することなしに、あるプロトコルを別のプロトコルに切り替えることを容易にする。
【００４０】
加えて、または代替で、プロトコル検出器２４５は、需給計器２０５が選択された通信プロトコルを使用して公益事業デバイス２１０と通信する３２０間に、ネットワーク２２５を繰り返し（たとえば、周期的に、継続して、および／または、要求に応じて）監視することができる。たとえば、そのような繰り返される監視が可能にされる場合（たとえば、構成オプションを介して）、需給計器２０５が第１の通信プロトコル（たとえば、ＳＥＰ１．０）を使用して通信する３２０間に、プロトコル検出器２４５は公益事業デバイス２１０から１つまたは複数のメッセージ（たとえば、接続要求）を受信し３０５、その受信されたメッセージ（複数可）に基づき第２の通信プロトコル（たとえば、ＳＥＰ２．０）を選択し得る３１５。そのような一実施形態で、第２の通信プロトコルが第１の通信プロトコルと異なる場合、需給計器２０５は、第１の通信プロトコルを使用する通信３２０を終了し３１７、第２の通信プロトコルを使用して公益事業デバイス２１０と通信する３２０。そのような実施形態は、通信故障がない場合であっても（たとえば、追加の公益事業デバイス２１０がシステム２００に追加されるとき）、あるプロトコルから別のプロトコルに切り替えることを容易にする。
【００４１】
本明細書に記載の実施形態は、需給計器内の単一の物理通信インターフェースを使用して複数の通信プロトコルをサポートすることを容易にする。その需給計器は、様々な基準に基づき通信プロトコルを自動的に選択するように、および、その選択された通信プロトコルを使用して公益事業デバイスと通信するように、プログラムすることができる。したがって、需給計器の手動構成は低減され得る、および／または、なくされ得る。さらに、公益事業デバイスがそのネットワークに追加されるとき、および／または、１つもしくは複数の公益事業デバイスとの通信が終了されるとき、需給計器は、プロトコル選択プロセスを繰り返すことができ、そのネットワークの現在の状態により適した異なる通信プロトコルを場合によっては選択する。
【００４２】
本明細書に記載の実施形態は、本明細書に記載のコンピューターベースのおよび／またはコンピューティング−デバイスベースの動作環境を使用して実行することができる。コンピューターまたはコンピューティングデバイスは、１つまたは複数のプロセッサまたは処理装置、システムメモリ、および、何らかの形の非一時的コンピューター可読媒体を含み得る。例示的非一時的コンピューター可読媒体は、フラッシュメモリドライブ、ハードディスクドライブ、デジタル多用途デスク（ＤＶＤ）、コンパクトディスク（ＣＤ）、フロッピー(登録商標）ディスク、およびテープカセットを含む。一例として、但し限定ではなく、コンピューター可読媒体は、コンピューター記憶媒体および通信媒体を備える。コンピューター可読記憶媒体は、非一時的であり、コンピューター可読命令、データ構造体、プログラムモジュール、または他のデータなどの情報を記憶する。通信媒体は、通常は、コンピューター可読命令、データ構造体、プログラムモジュール、または他のデータを搬送波または他の移送機構などの変調されたデータ信号で実施し、任意の情報配信媒体を含む。前述のいずれかの組合せもまた、コンピューター可読媒体の範囲に含まれる。
【００４３】
例示的コンピューティングシステム環境に関して説明されているが、本発明の実施形態は、多数の他の汎用または特定目的コンピューティングシステム環境または構成で動作可能である。本発明の態様との使用に適し得るよく知られているコンピューティングシステム、環境、および／または構成の例は、モバイルコンピューティングデバイス、パーソナルコンピューター、サーバーコンピューター、ハンドヘルドまたはラップトップデバイス、マルチプロセッサシステム、ゲーム機、マイクロプロセッサベースのシステム、セットトップボックス、プログラム可能な家庭用電化製品、携帯電話、ネットワークＰＣ、ミニコンピューター、メインフレームコンピューター、前述のシステムまたはデバイスのいずれかを含む分散コンピューティング環境など含むが、これらに限定されない。
【００４４】
本発明の実施形態は、１つまたは複数のコンピューターまたは他のデバイスによって実行される、プログラムモジュールなど、コンピューター実行可能命令との一般的関連で説明され得る。そのコンピューター実行可能命令は、１つまたは複数のコンピューター実行可能コンポーネントまたはモジュールに編成され得る。一般に、プログラムモジュールは、ルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、および、特定のタスクを実行するまたは特定の抽象データタイプを実装するデータ構造体を含むが、これらに限定されない。本発明の態様は、任意の数および編成のそのようなコンポーネントもしくはモジュールで実装され得る。たとえば、本発明の態様は、図面に示されたおよび本明細書に記載された、特定のコンピューター実行可能命令または特定のコンポーネントもしくはモジュールに限定されない。本発明の他の実施形態は、本明細書に図示および記載されたものより多数のまたは少数の機能を有する異なるコンピューター実行可能命令またはコンポーネントを含み得る。
【００４５】
本発明の態様は、本明細書に記載された命令を実行するように構成されるとき、汎用コンピューターを特定目的コンピューティングデバイスに変える。
【００４６】
本明細書に記載の方法およびシステムは、本明細書に記載の特定の実施形態に限定されない。たとえば、各システムのコンポーネントおよび／または各方法のステップは、本明細書に記載の他のコンポーネントおよび／またはステップから独立しておよび別個に使用および／または実施することができる。加えて、各コンポーネントおよび／またはステップは、他の装置および方法と使用および／または実施することもできる。
【００４７】
本明細書は、最良の形態を含めて、本発明を開示するために、そして、任意のデバイスまたはシステムを作成および使用することと任意の組み込まれた方法を実行することとを含めて、本発明を当業者が実施することを可能にするために、例を使用する。本発明の特許性のある範囲は、特許請求の範囲によって定義され、当業者が思い付く他の例を含み得る。そのような他の例は、それらが本特許請求の範囲の文字通りの言語と異ならない構造的要素を有する場合、または、それらが本特許請求の範囲の文字通りの言語とごくわずかな差を有する同等の構造的要素を含む場合、本特許請求の範囲内にあるものとする。
【００４８】
本発明は、様々な特定の実施形態に関して説明されるが、本発明は本特許請求の趣旨および範囲内の修正を加えて実施され得ることが、当業者には理解されよう。
【符号の説明】
【００４９】
１００  コンピューターシステム
１０５  コンピューティングデバイス
１１０  メモリーデバイス
１１５  プロセッサ
１２０  プレゼンテーションインターフェース
１２５  ユーザー
１３０  入力インターフェース
１３５  通信インターフェース
２００  公益事業システム
２０５  需給計器
２１０  公益事業デバイス
２１５  エネルギーサービスポータル
２２０  エネルギーサービスインターフェース
２２５  ネットワーク
２３０  スマートエネルギープロファイルアクセスコンポーネント
２３５  ＳＥＰ１．０スタック
２４０  ＳＥＰ２．０スタック
２４５  プロトコル検出器
２５０  ＳＥＰインターフェース
２６０  無線
２６５  物理コンポーネント
２７０  媒体アクセスコントロールコンポーネント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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