(57)【要約】流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択すること、管腔の中に細長い内側導体を導入すること、細長い内側導体の長手方向の軸線が管腔の長手方向の軸線に実質的に平行に且つ管腔の長手方向の軸線から所望の距離に及び関心ある解剖学的特徴の近傍に位置決めされるように細長い内側導体の少なくとも一部を管腔内に位置決めすること、及び管腔が内側導体を遮蔽し且つ所定の量のマイクロ波エネルギーを関心ある解剖学的特徴を通して伝搬できるように細長い内側導体に沿ってマイクロ波エネルギーを伝送することを含む、マイクロ波アブレーション導波管を実装する方法である。【選択図】図５【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波アブレーション導波管を実装する方法であって、
流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択すること、
前記管腔の中に細長い内側導体を導入すること、
前記細長い内側導体の長手方向の軸線が前記管腔の長手方向の軸線に実質的に平行に且つ前記管腔の長手方向の軸線から所望の距離に及び関心ある解剖学的特徴の近傍に位置決めされるように前記細長い内側導体の少なくとも一部を前記管腔内に位置決めすること、及び
前記管腔が前記内側導体を遮蔽し且つ所定の量のマイクロ波エネルギーを前記関心ある解剖学的特徴を通して伝搬できるように前記細長い内側導体に沿ってマイクロ波エネルギーを伝送すること、
を含む方法。
【請求項２】
前記管腔が、その中に運ばれる前記流体の誘電特性に従って選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記位置決めするステップが、それを通して運ばれる前記流体の流れを促進するセンタリング部材を提供することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
運ばれる前記流体の誘電特性を変えることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
運ばれる前記流体の中に流体補正装置を導入することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記感知される電気的パラメータが、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記流体補正装置が、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項９】
前記感知される生物学的パラメータが、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記流体補正装置が、連続的な速度で前記運ばれる流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１１】
前記流体補正装置が、可変の速度で前記運ばれる流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１２】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータ及び／又は感知される生物学的パラメータに応じて選択された速度で前記運ばれる流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１３】
マイクロ波アブレーション器具を用いる方法であって、
流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択すること、
前記所定の放射パターンを生じることができる構造体をもつ外側導体を有するマイクロ波アンテナを、前記管腔の中に導入すること、
前記マイクロ波アンテナを関心ある解剖学的特徴の近傍の場所に位置決めすること、及び
前記マイクロ波エネルギーが前記マイクロ波アンテナから前記所定の放射パターンで生じる際に前記管腔がそれを通して伝搬できるマイクロ波エネルギーの量を制御するように、前記マイクロ波アンテナにマイクロ波エネルギーを与えること、
を含む方法。
【請求項１４】
前記管腔が、その中に運ばれる前記流体の誘電特性に従って選択される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記運ばれる流体の誘電特性を変えることをさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記運ばれる流体の中に流体補正装置を導入することをさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータに応じて前記運ばれる流体の中に導入される、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記感知される電気的パラメータが、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記流体補正装置が、感知される生物学的パラメータに応じて前記運ばれる流体の中に導入される、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記感知される生物学的パラメータが、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択される、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、自然管腔又は人口管腔のための可撓性マイクロ波カテーテル、及び関連する組み立て及び使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
エネルギーに基づく組織治療が当該技術分野では公知である。所望の結果を達成するために種々のタイプのエネルギー（例えば、電気、超音波、マイクロ波、極低温、熱、レーザなど）が組織に適用される。開示されるのは、マイクロ波エネルギーを体内の自然管腔内で体内の自然管腔又は人工管腔を通してアクセス可能な場所、及び／又は例えば内部器官又は内部身体構造体のような身体構造体に効果的に送達できるようにするマイクロ波カテーテルである。
【０００３】
１つのこうした類の自然管腔は、胃腸系（例えば、口、咽頭、食道、胃、膵臓構造体、小腸及び大腸、胆管、直腸、及び肛門）に関係する管腔を含む。別のこうした類の自然管腔は、聴覚系（例えば、耳道及び耳管）に関係する管腔を含む。さらに別のこうした類の自然管腔は、呼吸器系（例えば、鼻前庭、鼻腔、副鼻腔、気管、並びに主気管支及び葉気管支）に関係する管腔を含む。別のこうした類の自然管腔は、泌尿器系（例えば、尿道、膀胱、尿管、前立腺、及び腎臓）に関係する管腔を含む。別のこうした類の自然管腔は、女性生殖器系（例えば、膣、頚部、子宮、ファローピウス管、及び卵巣）に関係する管腔を含む。別のこうした類の自然管腔は、男性生殖器系（例えば、尿道、射精管、輸精管、及び精巣）に関係する管腔を含む。他の自然管腔は、脈管系（大動脈、動脈、静脈、心腔）に関連する管腔にアクセスするのに一般的な脈管内処置のような他の手段を介するアクセスを必要とする可能性がある。加えて、脈管系に関連する管腔は、経路及び／又はすべての内部器官／身体構造体へのアクセス（例えば、心臓、肺、腎臓、肝臓、胃、腸、結腸、脾臓、胆嚢、及び虫垂へのアクセス）を提供する可能性がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
腎交感神経活性は、血圧の上昇を開始させ及び持続させると考えられる。慢性の高血圧、すなわち高血圧症は、心臓疾患及び心臓死の大きな原因であり、世界中で数百万人が罹患している。一般に、最高血圧１４０ｍｍＨｇ及び最低血圧９０ｍｍＨｇを慢性的に上回る血圧の人は、高血圧症にかかっているものとして分類される。腎除神経は血圧を下げることが見出されている。腎神経は、大腿動脈を介して容易にアクセス可能な腎動脈の周りで束になっている。腎神経を標的とすることで、代謝症候群、心不全、睡眠時無呼吸症候群、腎機能不全、及び糖尿病性腎症のような処置の主な動機となり得る血圧低下以上に付加的な有益な結果が得られる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一態様では、可撓性マイクロ波カテーテルが提供される。開示される可撓性マイクロ波カテーテルは、内側導体、内側導体を中心として同軸に配置される内側誘電体、及び内側誘電体を中心として同軸に配置される外側導体を有する可撓性同軸ケーブルを含む。開示される可撓性マイクロ波カテーテルは、可撓性同軸ケーブルのマイクロ波放射部を画定する少なくとも１つの供給点を含む。折り畳まれた構成及び拡張した構成を有し、可撓性同軸ケーブルのマイクロ波放射部を中心として配置される、メッシュ構造体が提供され、メッシュ構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に広がり、これにより、少なくとも１つの供給点をメッシュ構造体の半径方向中心に位置決めする。いくつかの態様では、可撓性マイクロ波カテーテルのメッシュ構造体は、マイクロ波放射部からの軸方向の除神経エネルギーの伝搬を低減させる導電性材料を含む。
【０００６】
いくつかの態様では、メッシュ構造体は、その内面上に導電パターンが配置された、エラストマーバルーンを備える。いくつかの態様では、拡張した構成のエラストマーバルーンは、少なくとも１つの供給点をメッシュ構造体の半径方向中心に位置決めする。いくつかの態様では、導電パターンは、エラストマーバルーンの内面上にウィンドウを画定し、ウィンドウは導電パターンの欠如によって特徴付けられる。いくつかの態様では、メッシュ構造体と少なくとも１つの供給点が周方向平衡共振構造体を形成する。いくつかの態様では、メッシュ構造体は、遠位導電エンドキャップメッシュ、近位導電エンドキャップメッシュ、及び遠位エンドキャップメッシュと近位エンドキャップメッシュとの間に形成された管状のメッシュ本体をさらに含み、遠位導電エンドキャップメッシュ及び近位導電エンドキャップメッシュは、マイクロ波放射部からの軸方向のマイクロ波エネルギーの伝搬を低減させる。いくつかの態様では、管状のメッシュ本体は、約２ｃｍ〜約３ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射するウィンドウを画定する。
【０００７】
本開示の別の態様では、内側導体、内側導体を中心として同軸に配置される内側誘電体、及び内側誘電体を中心として同軸に配置される外側導体を有する可撓性同軸ケーブルを有する可撓性マイクロ波カテーテルが提供される。少なくとも１つの供給ギャップは、可撓性同軸ケーブルのマイクロ波放射部を画定する。センタリング構造体は、可撓性同軸ケーブルのマイクロ波放射部に隣接して配置され、且つ折り畳まれた構成及び拡張した構成を有し、センタリング構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に延び、これにより、少なくとも１つの供給点をセンタリング構造体の半径方向中心に位置決めする。
【０００８】
いくつかの態様では、可撓性マイクロ波カテーテルのセンタリング構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースの境界から遠位に前進したときに管状の形状に拡張するステント状の拡張可能要素を含む。いくつかの態様では、ステント状の拡張可能要素は、長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射する複数のウィンドウを画定する。いくつかの態様では、センタリング構造体は、複数のセンタリング装置、少なくとも１つの供給ギャップのそれぞれの遠位に配置されている複数のセンタリング装置のうちの少なくとも１つ、及び少なくとも１つの供給ギャップのそれぞれの近位に配置されている複数のセンタリング装置のうちの少なくとも１つを含む。いくつかの態様では、複数のセンタリング装置は、少なくとも１つの供給ギャップのそれぞれからの軸方向のマイクロ波エネルギーの伝搬を低減させる。いくつかの態様では、少なくとも１つの供給ギャップは、第１の供給ギャップ及び第２の供給ギャップを含み、センタリング構造体は、第１の供給ギャップと作動可能に関連付けられる第１のセンタリング装置、及び第２の供給ギャップと作動可能に関連付けられる第２のセンタリング装置をさらに含み、拡張した構成において、第１の供給ギャップは第１のセンタリング装置の半径方向中心にあり、且つ第２の供給ギャップは第２のセンタリング装置の半径方向中心にある。いくつかの態様では、第１のセンタリング装置と第２のセンタリング装置のそれぞれは、それを通してマイクロ波エネルギーを放射するウィンドウをその中に画定する。
【０００９】
いくつかの態様では、センタリング構造体は、可膨張性バルーンハウジング、及び可膨張性バルーンハウジング上に形成された複数のローブを含み、拡張した構成において、複数のローブの隣接するローブ間にチャネルが形成される。いくつかの態様では、センタリング構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルの周囲に等間隔に配置された複数のフィンを含み、折り畳まれた構成において、複数のフィンは、可撓性マイクロ波カテーテルの外側シース内に拘束され、拡張した構成において、複数のフィンは、可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に延びる。いくつかの態様では、複数のフィンは、流体流れ管腔を通して流れる流体によって発生した流体／流体力学的力を介して可撓性マイクロ波カテーテルを流体流れ管腔の中で自身でセンタリングするように寸法設定される。
【００１０】
いくつかの態様では、センタリング構造体はセンタリングバスケットを含む。センタリングバスケットは、可撓性マイクロ波カテーテルと係合するための第１の受入部、可撓性マイクロ波カテーテルと係合するための第２の受入部、及び第１の受入部と第２の受入部との間に延びる複数のバンドを含み、複数のバンドのそれぞれは、外向きに曲がり、第１の受入部と第２の受入部との間に弧状の経路を形成する。折り畳まれた構成において、複数のバンドは半径方向内方に圧縮され、これにより、センタリングバスケットを伸長させる。拡張した構成において、複数のバンドは圧縮されず、半径方向外方に延びる。いくつかの態様では、第１の受入部は、可撓性マイクロ波カテーテルとしっかりと係合し、第２の受入部は、可撓性マイクロ波カテーテルとスライド可能に係合する。
【００１１】
いくつかの態様では、センタリング構造体は少なくとも２つのセンタリングバスケットを含む。少なくとも２つのセンタリングバスケットのそれぞれは、可撓性マイクロ波カテーテルと係合するための第１の受入部、可撓性マイクロ波カテーテルと係合するための第２の受入部、及び第１の受入部と第２の受入部との間に延びる複数のバンドを含み、複数のバンドのそれぞれは、外向きに曲がり、第１の受入部と第２の受入部との間に弧状の経路を形成する。折り畳まれた構成において、複数のバンドは半径方向内方に圧縮され、これにより、センタリングバスケットを伸長させ、拡張した構成において、複数のバンドは圧縮されず、半径方向外方に延びる。いくつかの態様では、第１の受入部は、可撓性マイクロ波カテーテルとしっかりと係合し、第２の受入部は、可撓性マイクロ波カテーテルとスライド可能に係合する。いくつかの態様では、少なくとも１つの供給ギャップのうちの１つは、少なくとも２つのセンタリングバスケットのうちの第１のセンタリングバスケットと第２のセンタリングバスケットとの間に位置する。
【００１２】
いくつかの態様では、センタリング構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルの周囲に等間隔に配置された複数のパドルを含む。複数のパドルのそれぞれは可撓性マイクロ波カテーテルにヒンジ式に取り付けられ、折り畳まれた構成において、複数のパドルは、可撓性マイクロ波カテーテルに隣接し且つこれに平行であり、拡張した構成において、複数のパドルは、可撓性マイクロ波カテーテルに垂直に延び、且つそこから半径方向外方に延びる。
【００１３】
いくつかの態様では、センタリング構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルの外面に接続され、且つ可撓性マイクロ波カテーテルの外面の周りに螺旋状に延びる複数の螺旋リブを含み、折り畳まれた構成において、複数の螺旋リブは、可撓性同軸ケーブルと可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースの内面との間で圧縮され、拡張した構成において、複数の螺旋リブは、可撓性同軸ケーブルから半径方向に延びる。
【００１４】
本開示のさらに別の態様では、同軸可撓性ケーブル、流体冷却システム、及びカテーテルの外側シースを結合するための結合器が提供される。結合器は、流体結合器本体の中に形成された流体入口を有し、且つ冷却流体源に作動可能に結合し、そこからの流体を受け入れるように構成された、流体結合器本体と、流体結合器本体の中に形成され、流体排出部に作動可能に結合するように構成された流体出口と、同軸ケーブルとスライド可能に結合するための孔を形成するバイパスバルブと、それと共に流体密封シールを形成する状態でカテーテルの外側シースと結合するための孔を形成する外側シース結合器とを含む。結合器は、流入管腔の外面の周りに流体密封シールを形成し且つ流体出口と流体連通する状態で流出プレナムを画定する流体結合器本体の内部表面と流体密封シールを形成するように構成される遠位封止ダイヤフラムを有する流体結合器本体の中に収容される流体封止システムを含み、流出プレナムは、遠位流体結合器本体の内部表面と、流入管腔の外面と、遠位封止ダイヤフラムの遠位側と、外側シース結合器との間に形成される。結合器は、同軸ケーブルの外面の周りに流体密封シールを形成し且つ流体結合器本体の内部表面と流体密封シールを形成するように構成される近位封止ダイヤフラムを含み、これにより、流体入口と流体連通する流入プレナムを形成し、流出プレナムは、流体結合器本体の近位内部表面と、遠位封止ダイヤフラムの近位側と、近位封止ダイヤフラムの近位側との間に形成される。
【００１５】
いくつかの態様では、カテーテルは、内側管腔を中心として同軸に形成され、内側管腔は、同軸ケーブルを中心として同軸に形成され、流入プレナムは、同軸ケーブルの外面と流入管腔の内面との間に形成された流体通路と流体連通する。いくつかの態様では、カテーテルは、内側管腔を中心として同軸に形成され、内側管腔は、同軸ケーブルを中心として同軸に形成され、流出プレナムは、流入管腔の外面と外側シースの内面との間に形成された流体通路と流体連通する。
【００１６】
いくつかの態様では、カテーテルは、内側管腔を中心として同軸に形成され、内側管腔は、同軸ケーブルを中心として同軸に形成され、流入プレナムは、同軸ケーブルの外面と流入管腔の内面との間に形成された流体通路と流体連通し、流出プレナムは、流入管腔の外面と外側シースの内面との間に形成された流体通路と流体連通する。いくつかの態様では、流体結合器本体は、同軸ケーブルとスライド可能に係合する。
【００１７】
本開示のさらに別の態様では、マイクロ波エネルギー送達装置が提供される。マイクロ波エネルギー送達装置は、内側導体、内側導体を中心として同軸に配置される内側誘電体、及び内側誘電体を中心として同軸に配置される外側導体を有する同軸供給線を含む。マイクロ波エネルギー送達装置は、同軸供給線の遠位端に作動可能に結合される放射部を含む。放射部は、同軸供給線内側導体の遠位端に作動可能に結合され且つそこから延びる放射部内側導体と、放射部内側導体の周りに螺旋状に巻かれ且つ同軸供給線外側導体に作動可能に結合される遮蔽外側導体と、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間に位置決めされる遮蔽誘電体とを含む。遮蔽外側導体の幅は、同軸供給線内側導体に沿ったその長手方向の位置に従って変化する。キャップが、放射部内側導体及び遮蔽外側導体の遠位端に作動可能に結合され、それらの間に電気接続を提供する。
【００１８】
いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、その遠位端に配置される温度センサを含む。いくつかの態様では、放射部によって発生した放射パターンは、遮蔽外側導体の可変の幅又は遮蔽外側導体の可変の螺旋角度のうちの少なくとも１つに関係する。
【００１９】
いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、遮蔽外側導体の隣接する巻き部間に形成された間隙によって画定される供給ギャップを含む。いくつかの態様では、断面に沿った供給ギャップ周囲長と遮蔽外側導体周囲長との比によって定義される供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて非直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、放射部の近位端での０％から放射部の遠位端での約５０％までの間で変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、放射部の近位端上の０％から放射部の遠位端上の約１００％までの間で変化する。
【００２０】
いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、放射部の長手方向の長さに沿って延びる螺旋形の電磁場を発生させる。いくつかの態様では、螺旋形の電磁場は、遮蔽外側導体の個々の巻き部間に形成される間隙に関係する。いくつかの態様では、遮蔽外側導体は、少なくとも２つの螺旋巻き目を含む。いくつかの態様では、キャップが、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間の電気接続を提供する。
【００２１】
本開示のさらに別の態様では、内側導体、内側導体を中心として同軸に配置される内側誘電体、及び内側誘電体を中心として同軸に配置される外側導体を有する同軸供給線を含むマイクロ波エネルギー送達装置が提供される。マイクロ波エネルギー送達装置は、同軸供給線の遠位端に作動可能に結合される放射部を含み、放射部は、同軸供給線内側導体の遠位端に作動可能に結合され且つそこから延びる放射部内側導体と、放射部内側導体の周りに螺旋状に巻かれ且つ同軸供給線外側導体に作動可能に結合される遮蔽外側導体と、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間に位置決めされる遮蔽誘電体とを含む。遮蔽外側導体の螺旋角度は、同軸供給線内側導体に沿ったその長手方向の位置に従って変化する。キャップが、放射部内側導体及び遮蔽外側導体のうちの少なくとも１つの遠位端に作動可能に結合される。
【００２２】
いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、遮蔽外側導体の隣接する巻き部間に形成された間隙によって画定される供給ギャップを含む。いくつかの態様では、断面に沿った供給ギャップ周囲長と遮蔽外側導体周囲長との比によって定義される供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて非直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、放射部の近位端での０％から放射部の遠位端での約５０％までの間で変化する。いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、放射部の長手方向の長さに沿って延びる螺旋形の電磁場を発生させる。いくつかの態様では、螺旋形の電磁場は、遮蔽外側導体の個々の巻き部間に形成された間隙に関係する。いくつかの態様では、キャップが、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間の電気接続を提供する。
【００２３】
本開示のさらに別の態様では、内側導体、内側導体を中心として同軸に配置される内側誘電体、及び内側誘電体を中心として同軸に配置される外側導体を有する同軸供給線を含むマイクロ波エネルギー送達装置が提供される。開示されたマイクロ波エネルギー送達装置は、同軸供給線の遠位端に作動可能に結合される放射部を含む。放射部は、同軸供給線内側導体の遠位端に作動可能に結合され且つそこから延びる放射部内側導体と、放射部内側導体の周りに螺旋状に巻かれ且つ同軸供給線外側導体に作動可能に結合される遮蔽外側導体と、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間に位置決めされる遮蔽誘電体とを含む。遮蔽外側導体の螺旋角度のピッチは、同軸供給線内側導体に沿ったその長手方向の位置に従って変化する。キャップが、放射部内側導体及び遮蔽外側導体のうちの少なくとも１つの遠位端に作動可能に結合される。
【００２４】
いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達は、遮蔽外側導体の隣接する巻き部間に形成された間隙によって画定される供給ギャップを含む。いくつかの態様では、断面に沿った供給ギャップ周囲長と遮蔽外側導体周囲長との比によって定義される供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、遮蔽外側導体の近位端から遮蔽外側導体の遠位端にかけて非直線的に変化する。いくつかの態様では、供給ギャップ比は、放射部の近位端での０％から放射部の遠位端での約５０％までの間で変化する。いくつかの態様では、マイクロ波エネルギー送達装置は、放射部の長手方向の長さに沿って延びる螺旋形の電磁場を発生させる。いくつかの態様では、螺旋形の電磁場は、遮蔽外側導体の個々の巻き部間に形成された間隙に関係する。いくつかの態様では、キャップが、放射部内側導体と遮蔽外側導体との間の電気接続を提供する。
【００２５】
本開示のさらに別の態様では、身体管腔内に共振構造体を形成する方法が提供される。この方法は、患者の身体管腔で可撓性マイクロ波カテーテルを前進させることを含み、可撓性マイクロ波カテーテルは、マイクロ波周波数のマイクロ波エネルギー信号を受信するように構成された可撓性マイクロ波カテーテルの遠位端上の放射部と、放射部に隣接し、可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に展開するように構成された少なくとも１つのセンタリング装置とを含む。放射部は標的組織に隣接して位置決めされる。少なくとも１つのセンタリング装置は、放射部を身体管腔の半径方向中心に位置決めするために可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に及び身体管腔内で展開される。周方向平衡共振構造体が、放射部を介して身体管腔内に形成され、放射部からマイクロ波周波数のマイクロ波エネルギー信号が送達され、身体管腔がマイクロ波周波数で共振する。
【００２６】
いくつかの態様では、周方向平衡共振構造体は、約２ｃｍ〜約３ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射する。いくつかの態様では、身体管腔は腎動脈である。いくつかの態様では、標的組織は腎神経であり、周方向平衡共振構造体は、標的組織を除神経する電磁場を発生させる。
【００２７】
いくつかの態様では、方法は、身体管腔で連続的な流体の流れを提供するステップと、身体管腔の少なくとも一部を冷却するステップとをさらに含む。いくつかの態様では、方法は、身体管腔の重要な構造体を温存しながら標的組織を効果的に損傷させるのに十分な量のエネルギーが送達されるまでマイクロ波エネルギー信号の送達を続けるステップをさらに含む。
【００２８】
いくつかの態様では、方法は、連続的な流体の流れの温度を監視するステップと、監視される温度が閾値温度を超える場合にマイクロ波エネルギーの送達を終了するステップをさらに含む。
【００２９】
いくつかの態様では、身体管腔は、胃腸管腔、耳の管腔、呼吸器系管腔、泌尿器系管腔、女性生殖器系管腔、男性生殖器系管腔、脈管系管腔、及び内部器官のうちの少なくとも１つから選択される。
【００３０】
いくつかの態様では、方法は、マイクロ波周波数に関係する構造体を形成するために身体管腔を拡張させることをさらに含む。
【００３１】
いくつかの態様では、方法は、身体管腔の解剖学的構造体に基づいて身体管腔を共振させるためにマイクロ波周波数を選択することをさらに含む。
【００３２】
いくつかの態様では、方法は、身体管腔内の温度を監視すること、及び温度が閾値温度を超えるときにマイクロ波エネルギー信号の送達を終了することをさらに含む。
【００３３】
いくつかの態様では、放射部は、可撓性マイクロ波カテーテルの中に開回路を形成する供給ギャップを含む。いくつかの態様では、放射部は、第１の供給ギャップ及び第２の供給ギャップを含み、第１の供給ギャップ及び第２の供給ギャップのそれぞれは、可撓性マイクロ波カテーテルの中に開回路を形成する。
【００３４】
本開示のさらに別の態様では、身体管腔内に共振構造体を形成する方法が提示される。提示される方法は、患者の身体管腔で可撓性マイクロ波カテーテルを前進させることを含む。可撓性マイクロ波カテーテルは、マイクロ波周波数のマイクロ波エネルギー信号を受信するように構成される可撓性マイクロ波カテーテルの遠位端上の放射部、放射部に隣接する導電性メッシュ、及び放射部の周りに導電性メッシュを配置するように構成された後退可能なシースを含む。方法は、放射部を標的組織に隣接して位置決めすること、後退可能なシースを後退させること、導電性メッシュを可撓性マイクロ波カテーテルから半径方向外方に及び身体管腔内で展開し、これにより、放射部を身体管腔の半径方向中心にセンタリングすること、放射部を介して身体管腔内に周方向平衡共振構造体を形成すること、及び身体管腔をマイクロ波周波数で共振させるためにマイクロ波周波数のマイクロ波エネルギー信号を送達することを含む。
【００３５】
いくつかの態様では、方法は、導電性メッシュの中に材料の欠如によって特徴付けられるウィンドウを形成すること、ウィンドウに関係する身体管腔の領域を加熱することを含む。いくつかの態様では、身体管腔は腎動脈であり、標的組織は腎神経であり、ウィンドウに関係する身体管腔の領域を加熱することで腎臓が少なくとも部分的に除神経される。
【００３６】
いくつかの態様では、方法は、少なくとも腎動脈の一部を冷却するステップを含む。
【００３７】
いくつかの態様では、方法は、可撓性マイクロ波カテーテルの少なくとも一部のエネルギー送達を強化し且つその加熱を低減させるために流体冷却構造体を提供するステップを含む。身体管腔は、胃腸の管腔、耳の管腔、呼吸器系管腔、泌尿器系管腔、女性生殖器系管腔、男性生殖器系管腔、脈管系管腔、及び内部器官のうちの少なくとも１つから選択されてもよい。いくつかの態様では、周方向平衡共振構造体は、約２ｃｍ〜約３ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射する。
【００３８】
本開示のさらに別の態様では、マイクロ波アブレーション導波管を実装する方法が提供される。方法は、流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択するステップと、細長い内側導体を管腔の中に長手方向に導入するステップと、細長い内側導体の遠位端を関心ある解剖学的特徴に隣接する管腔内の場所に位置決めするステップと、細長い内側導体の少なくとも一部を管腔の長手方向の軸線に沿ってセンタリングするステップと、細長い内側導体にマイクロ波アブレーションエネルギーを与えるステップと、関心ある解剖学的特徴の近位へのマイクロ波アブレーションエネルギーの伝搬を低減させるために管腔で細長い内側導体を電気的に遮蔽するステップと、を含む。いくつかの態様では、管腔は、その中に運ばれる流体の誘電特性に従って選択される。
【００３９】
いくつかの態様では、センタリングするステップは、それを通して運ばれる流体の流れを促進するセンタリング部材を提供することを含む。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の誘電特性を変えるステップをさらに含む。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の中に流体補正装置を導入するステップをさらに含む。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。感知される電気的パラメータは、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択されてもよい。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。感知される生物学的パラメータは、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択されてもよい。いくつかの態様では、流体補正装置は、連続的な速度で運ばれる流体の中に導入されてもよい。いくつかの態様では、流体補正装置は、可変の速度で運ばれる流体の中に導入される。流体補正装置は、感知される電気的パラメータ及び／又は感知される生物学的パラメータに応じて選択される速度で運ばれる流体の中に導入されてもよい。
【００４０】
本開示のさらに別の態様では、放射パターンを有するマイクロ波アブレーション器具を用いる方法が提供される。方法は、流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択すること、マイクロ波アブレーションパターンを管腔の中に長手方向に導入すること、マイクロ波アブレーション器具の放射パターンを関心ある解剖学的特徴に隣接する場所に位置決めすること、マイクロ波アブレーション器具にマイクロ波アブレーションエネルギーを与えること、及び関心ある解剖学的特徴の近位への管腔に沿ったマイクロ波アブレーションエネルギーの伝搬を低減させるために管腔でマイクロ波アブレーション器具を電気的に遮蔽することを含む。
【００４１】
方法のいくつかの態様では、管腔は、その中に運ばれる流体の誘電特性に従って選択される。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の誘電特性を変えることを含む。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の中に流体補正装置を導入することを含む。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される電気的パラメータは、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される生物学的パラメータは、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択される。
【００４２】
本開示のさらに別の態様では、マイクロ波アブレーション導波管を実装する方法が提供される。方法は、流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択するステップと、管腔の中に細長い内側導体を導入するステップと、細長い内側導体の長手方向の軸線が管腔の長手方向の軸線に実質的に平行に且つ管腔の長手方向の軸線から所望の距離に及び関心ある解剖学的特徴の近傍に位置決めされるように細長い内側導体の少なくとも一部を管腔内に位置決めするステップと、管腔が内側導体を遮蔽し且つ所定の量のマイクロ波エネルギーを関心ある解剖学的特徴を通して伝搬できるように細長い内側導体に沿ってマイクロ波エネルギーを伝送するステップと、を含む。方法のいくつかの態様では、管腔は、その中に運ばれる流体の誘電特性に従って選択される。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の誘電特性を変えることを含む。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の中に流体補正装置を導入することを含む。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される電気的パラメータは、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される生物学的パラメータは、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択される。
【００４３】
本開示のさらに別の態様では、マイクロ波アブレーション器具を用いる方法が提供される。方法は、流体を運ぶように適合され且つ生きている生体組織から形成される管腔を選択すること、所定の放射パターンを生じることができる構造体をもつ外側導体を有するマイクロ波アンテナを管腔の中に導入すること、マイクロ波アンテナを関心ある解剖学的特徴の近傍の場所に位置決めすること、及びマイクロ波アンテナからマイクロ波エネルギーが所定の放射パターンで生じる際に管腔がそれを通して伝搬できるマイクロ波エネルギーの量を制御するように、マイクロ波アンテナにマイクロ波エネルギーを与えることを含む。方法のいくつかの態様では、管腔は、その中に運ばれる流体の誘電特性に従って選択される。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の誘電特性を変えることを含む。いくつかの態様では、方法は、運ばれる流体の中に流体補正装置を導入することを含む。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される電気的パラメータは、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される。いくつかの態様では、流体補正装置は、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる流体の中に導入される。いくつかの態様では、感知される生物学的パラメータは、組織温度、血圧、心拍数、呼吸数、組織インピーダンス、血液酸素化、及び神経反応からなる群から選択される。
【００４４】
本明細書に組み込まれ及びその一部をなす添付図面は、本開示の種々の例となる実施形態を図示する。上記の概要及び下記の実施形態の詳細な説明と共に、添付図面は、本明細書で開示されるシステム、装置、及び方法の原理を説明するのに役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本開示のいくつかの実施形態に係る脈管系を介して腎動脈にアクセスする可撓性マイクロ波カテーテルの部分断面図である。
【図２】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルを有するマイクロ波エネルギー送達システムの系統図である。
【図３】本開示のいくつかの実施形態に係る脈管系を介して腎動脈にアクセスする可撓性マイクロ波カテーテルの部分断面図である。
【図４Ａ】腎動脈の解剖学的構造体の横方向の断面図である。
【図４Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性同軸ケーブルの実施形態の横方向の断面図である。
【図４Ｃ】本開示のいくつかの実施形態に係る自然身体管腔内のマイクロ波導波管構造体の実施形態の横方向の断面図である。
【図５】本開示のいくつかの実施形態に係るマイクロ波導波管構造体の実施形態の長手方向の断面図である。
【図６Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係るカテーテルハブのブロック図である。
【図６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態の横方向の断面図である。
【図７】放射部の少なくとも一部が可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースの中に収容された状態の、可撓性マイクロ波カテーテルを有する本開示のいくつかの実施形態に係るマイクロ波エネルギー送達システムの実施形態の系統図である。
【図８Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係るカテーテルハブ結合器の長手方向の断面の実施形態を示す図である。
【図８Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係るカテーテルハブ結合器の長手方向の断面の実施形態を示す図である。
【図８Ｃ】本開示のいくつかの実施形態に係るカテーテルハブ結合器の長手方向の断面の実施形態を示す図である。
【図９Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルガイドワイヤシステムの実施形態の側面図である。
【図９Ｂ】図９Ａのガイドワイヤシステムの長手方向の断面図である。
【図９Ｃ】図９Ａのガイドワイヤシステムの長手方向の断面図である。
【図１０Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る腎動脈の中でセンタリングされる可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態の長手方向の断面図である。
【図１０Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る腎動脈の中でセンタリングされる可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態の横方向の断面図である。
【図１１Ａ】腎動脈内の中心から外れた位置にある可撓性マイクロ波カテーテルの長手方向の断面図である。
【図１１Ｂ】腎動脈内の中心から外れた位置にある可撓性マイクロ波カテーテルの横方向の断面図である。
【図１２Ａ】腎動脈内の中心から外れた位置にある可撓性マイクロ波カテーテルの長手方向の断面図である。
【図１２Ｂ】腎動脈内の中心から外れた位置にある可撓性マイクロ波カテーテルの横方向の断面図である。
【図１３】腎動脈内部及び外部で測定した温度と実験処置中に測定したパワーとの間の関係性を示す図である。
【図１４Ａ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１４Ｂ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１４Ｃ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１４Ｄ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１４Ｅ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１４Ｆ】本開示の実施形態のうちのいくつかを組み立てるための製造プロセスのステップを示す図である。
【図１５Ａ】循環流体を流入流体通路から流出流体通路に戻すための本開示に係る放射部キャップの実施形態の長手方向の断面図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａのキャップの部分断面を伴う斜視図である。
【図１６Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部に関連するステント状の拡張可能要素の実施形態の長手方向の断面図である。
【図１６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部に関連するステント状の拡張可能要素の実施形態の長手方向の断面図である。
【図１６Ｃ】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部に関連するステント状の拡張可能要素の実施形態の側面図である。
【図１７Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る除神経エネルギーを組織に選択的に送達するための複数のウィンドウを画定する導電性メッシュ構造体の実施形態の斜視図である。
【図１７Ｂ】図１７Ａの導電性メッシュ構造体から選択的に送達される除神経エネルギーを受け取った後の腎動脈の一部の斜視図である。
【図１８Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る除神経エネルギーを組織に選択的に送達するためのウィンドウを画定する導電性メッシュ構造体の実施形態の斜視図である。
【図１８Ｂ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１８Ｃ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１８Ｄ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１８Ｅ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１８Ｆ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１８Ｇ】図１８Ａの導電性メッシュ構造体を用いる本開示のいくつかの実施形態に係る外科的処置のステップを示す斜視図である。
【図１９Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る除神経エネルギーを組織に選択的に送達するための複数のウィンドウを画定する導電性メッシュ構造体の実施形態の斜視図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａの導電性メッシュ構造体から選択的に送達される除神経エネルギーを受け取った後の腎動脈の一部の斜視図である。
【図２０】除神経エネルギーを組織に選択的に送達するためのウィンドウをそれぞれ画定する複数の導電性メッシュ構造体を有する本開示のいくつかの実施形態に係る放射部の実施形態の側面図である。
【図２１】複数の放射部を画定する複数の導電性メッシュ構造体を有する本開示のいくつかの実施形態に係る放射部の実施形態の側面図である。
【図２２Ａ】遠位メッシュバスケット構造体及び近位メッシュ構造体を有する本開示のいくつかの実施形態に係る放射部の実施形態の側面図である。
【図２２Ｂ】近位メッシュ構造体及びテザーを介してキャップに作動可能に結合される遠位メッシュバスケット構造体を有する本開示のいくつかの実施形態に係る放射部の実施形態の側面図である。
【図２３】本開示のいくつかの実施形態に係る段階的直径をもつ段階的可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態の斜視図である。
【図２４】本開示のいくつかの実施形態に係る可膨張性センタリングバルーンを含む可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態の放射部の側面図である。
【図２５Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る可膨張性バルーン内の遠位放射部を有するマイクロ波エネルギー送達システムの実施形態の長手方向の断面図である。
【図２５Ｂ】図２５Ａのマイクロ波エネルギー送達システムの遠位放射部の実施形態の横方向の断面図である。
【図２６Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部を身体管腔の中でセンタリングするための複数のローブを有する可膨張性バルーンの実施形態の斜視図である。
【図２６Ｂ】図２６Ａの可膨張性バルーンの横方向の断面図である。
【図２６Ｃ】図２６Ａの可膨張性バルーンのハウジングの斜視図である。
【図２７Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースの中に収容されるセンタリング装置の長手方向の断面図である。
【図２７Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースの中に収容されるセンタリング装置の横方向の断面図である。
【図２７Ｃ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースから展開されるセンタリング装置の実施形態の長手方向の断面図である。
【図２７Ｄ】展開された位置にある図２７Ａ〜図２７Ｃのセンタリング装置の斜視図である。
【図２８】本開示のいくつかの実施形態に係る４プロングセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図２９】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの遠位部の放射部をセンタリングするように適合されたセンタリングバスケットの実施形態の斜視図である。
【図３０】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部の近位の可撓性マイクロ波カテーテルの放射部をセンタリングするように適合されたセンタリングバスケットの実施形態の斜視図である。
【図３１】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部をセンタリングするように適合されたセンタリングバスケットの実施形態の斜視図である。
【図３２Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの遠位端に作動可能に結合される近位センタリングバスケット及び遠位センタリングバスケットの実施形態の斜視図である。
【図３２Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの遠位端に作動可能に結合される近位センタリングバスケット及び遠位センタリングバスケットの実施形態の斜視図である。
【図３３】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部を中心とするデュアルバンドセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３４】本開示のいくつかの実施形態に係る放射部をセンタリングするための複数のペタルを含むクローバー形センタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３５】本開示のいくつかの実施形態に係るクローバー形センタリング装置及びセンタリングバスケットを含む可撓性マイクロ波カテーテルの遠位端の実施形態の斜視図である。
【図３６Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３７Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なデュアルパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３７Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なデュアルパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３８Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３８Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３９Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なデュアルパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図３９Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る展開可能なデュアルパドルセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図４０Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る複数の歯を伴う展開可能なセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図４０Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る複数の歯を伴う展開可能なセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図４１Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る螺旋センタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図４１Ｂ】本開示のいくつかの実施形態に係る螺旋センタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図４２】外側シースの一部が除去され且つ十分に後退した位置において構成可能な部分を有するマイクロ波エネルギー放射装置の図７の実施形態の遠位部の側面図である。
【図４３】外側シースの一部が除去され且つ部分的に展開された位置において構成可能な部分を有するマイクロ波エネルギー放射装置の図７の実施形態の遠位部の側面図である。
【図４４】外側シースの一部が除去され且つ十分に展開された位置において構成可能な部分を有するマイクロ波エネルギー放射装置の図７の実施形態の遠位部の側面図である。
【図４５】本開示のいくつかの実施形態に係る非線形ラップパターンを有するマイクロ波エネルギー放射装置の実施形態の側部斜視図である。
【図４６】図４５の実施形態から除去されている外側導体の上部斜視図である。
【図４７】本開示の別の実施形態に係る非線形ラップパターンを有するマイクロ波エネルギー放射装置の実施形態の側部斜視図である。
【図４８】図４７の実施形態から除去されている外側カバーの上部斜視図である。
【図４９】放射部と図４４、図４５、及び図４７のマイクロ波エネルギー放射装置の非放射部との比率を示すグラフである。
【図５０】本開示に係る漏洩導波管の実施形態の電気回路図である。
【図５１】本開示に係る様々なスロット幅を有する漏洩導波管の実施形態を示す図である。
【図５２】各スロットで利用可能なエネルギー及び各スロットから伝送される利用可能なエネルギーの割合を示す本開示に係る１０スロット導波管の実施形態の電気回路図である。
【図５３】各スロットが実質的に同様の量のエネルギーを伝送する本開示に係る１０スロット導波管の実施形態の側面図である。
【図５４】本開示のいくつかの実施形態に係る１０螺旋巻き部の螺旋導波管の実施形態の側面図である。
【図５５】本開示のいくつかの実施形態に係る５スロット導波管の斜視図である。
【図５６】本開示のいくつかの実施形態に係る５螺旋巻き部の螺旋導波管の斜視図である。
【図５７】５スロット導波管と本開示のいくつかの実施形態に係る５螺旋巻き部の螺旋導波管との横に並べた比較である。
【図５８Ａ】本開示のいくつかの実施形態に係る、その中にスパイラルウィンドウが形成された、収縮した構成のバルーンセンタリング装置の実施形態の斜視図である。
【図５８Ｂ】脈管系を介して腎動脈の中に位置決めされる十分に膨張した構成の図５８Ａのバルーンセンタリング装置の部分断面の斜視図である。
【図５８Ｃ】図５８Ａ〜図５８Ｃのバルーンカテーテルから選択的に送達される除神経エネルギーを受け取った後の腎動脈の一部の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
本開示の特定の実施形態が添付図面を参照して以下に説明されるが、開示される実施形態は開示の単なる例であり、種々の形態で具体化される可能性がある。本開示を不必要な又は冗長な詳細で不明瞭にすることを避けるために、周知の及び／又は繰り返しの機能及び構成は詳細に説明されない。したがって、本明細書で開示される特定の実施形態、具体的な構造体及び機能の詳細、並びに本明細書で開示される具体的な使用を説明する目的で本明細書で用いられる用語は、限定するものとして解釈されるべきではなく、単に請求項の根拠として及び本開示を事実上あらゆる適切に詳細な構造体に様々に採用することを当業者に教示するための代表的な根拠として解釈されるべきである。この説明並びに図面では、同様の参照符号は、同じ、同様の、又は等価な機能を果たす可能性がある要素を表わす。
【００４７】
本明細書で用いられる場合の「近位」という用語は、慣習通りに、ユーザに近い方の器具の端を指すものとし、一方、「遠位」という用語は、ユーザから遠い方の端を指すものとする。本明細書で用いられる場合の配向を言及する用語、例えば、「上部」、「下部」、「上」、「下」、「左」、「右」、「時」などは、図面並びに図中に示される対応する軸及び特徴を参照して図示する目的で用いられる。本開示に係る実施形態は、制限なく任意の配向で実施されてもよいことが理解される。
【００４８】
前述のように、可撓性マイクロ波カテーテルは、自然管腔又は人工管腔を用いることによって処置を行うのに用いられてもよい。本明細書で説明される１つの特定の処置は、腎臓にアクセスするために脈管系を用いる除神経処置である。エネルギー及びアンテナ特徴が、限定ではなしに腎動脈を取り囲む交感神経束のような標的神経構造体にマイクロ波除神経エネルギーを印加できるように設計された実施形態が本明細書で開示されるが、装置及び方法は、あらゆる他の処置で及びあらゆる他の身体管腔、器官、又は身体構造体上で用いられてもよい。この特定の処置は、本開示に係るいくつかの実施形態の一般的概念及び使用を実証するためにのみ用いられる。例えば、本明細書で開示される可撓性マイクロ波カテーテルの実施形態はまた、呼吸器系における処置を行うために、例えば、上気道及び肺の腫瘍を治療するため、並びに喘息、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）気腫などを治療するために用いられてもよい。
【００４９】
図１に図示されるように、開示される可撓性マイクロ波カテーテル３０は、動脈カテーテル１１０を通して大腿動脈（ｆｅｍｏｒａｌ  ａｒｔｅｒｙ）ＦＡの中に経皮的に導入され、右腎動脈（ｒｉｇｈｔ  ｒｅｎａｌ  ａｒｔｅｒｙ）ＲＲＡ内に位置決めされ、右腎神経束（ｒｉｇｈｔ  ｒｅｎａｌ  ｎｅｒｖｅ  ｂｕｎｄｌｅ）ＲＲＮに隣接する。可撓性マイクロ波カテーテル３０は、それぞれの動脈血管及び関係する解剖学的構造体への付随的損傷を最小にしながら、それぞれの右腎神経束ＲＲＮ及び／又は左腎神経束（ｌｅｆｔ  ｒｅｎａｌ  ｎｅｒｖｅ  ｂｕｎｄｌｅ）ＬＲＮ（以下「腎神経（ｒｅｎａｌ  ｎｅｒｖｅ）ＲＮ」）に除神経エネルギーを送達するために、右腎動脈ＲＲＡ及び／又は左腎動脈（ｌｅｆｔ  ｒｅｎａｌ  ａｒｔｅｒｙ）ＬＲＡ（以下、「腎動脈（ｒｅｎａｌ  ａｒｔｅｒｙ）ＲＡ」）生理機構と有利に協働する放射部１００を含む。以下の説明では、腎神経ＲＮ及び腎動脈ＲＡは、本開示に係る実施形態を例証するのに用いられるが、開示される実施形態は、右腎神経束ＲＲＮ及び左腎神経束ＬＲＮにそれぞれ除神経エネルギーを送達するために、右腎動脈ＲＲＡ又は左腎動脈ＬＲＡのいずれかと共に用いられてもよいことが理解される。
【００５０】
高まった交感神経活性は、血圧の上昇を開始させ及び持続させる。腎神経束ＲＮは、腎動脈ＲＡの周りで束になっている腎交感神経（遠心性及び求心性）を含む。したがって、腎動脈ＲＡは、大腿動脈ＦＡ及び／又は腹部大動脈Ａを通した腎神経束ＲＮへのアクセスを容易にする。可撓性マイクロ波カテーテル３０は、マイクロ波エネルギー印加器の放射部１００を腎神経束ＲＮの近傍に位置させる。腎動脈ＲＡの中で位置決めされると、放射部１００は、腎臓を除神経して最終的に血圧を下げる目的で、腎動脈ＲＡ内から腎動脈ＲＡを取り囲むそれぞれの腎神経束ＲＮの方にエネルギーを集中させることができる。
【００５１】
より詳細に後述するように、種々の実施形態は、血管壁の全体的な完全性を損ねることなく腎動脈ＲＡ（又は他の管腔又は身体構造体）内の１つ又は複数の場所に電気外科エネルギーを印加できるようにする構造体を含む。いくつかの実施形態では、エネルギー送達構造体は、血管壁と機械的に接触せず、これにより、機械的損傷の結果としての穿孔からの合併症又は狭窄症を低減させる。いくつかの実施形態では、エネルギー送達構造体は、身体管腔／身体構造体の１つ又は複数の層の特定の部分にエネルギーを誘導し、これにより、身体管腔／身体構造体の全体的な生存能力を維持する。いくつかの実施形態では、血管に伴う血液又は流体の流れは血管壁の内側層の冷却に寄与し、これにより、腎神経の近傍の外側層へのエネルギーの送達を可能にしながら血管壁への望まれない加熱及び付随的損傷を低減させる。
【００５２】
本明細書で説明されるシステム、装置、及び方法は、マイクロ波エネルギーの空間エネルギー制御を提供する。空間エネルギー制御は、３つの因子、すなわち、エネルギー送達の再現性、送達されるエネルギーの厳密な制御、及びエネルギーの効率的な送達を組み込むものである。空間エネルギー制御に寄与する因子は、熱管理、誘電体管理、バッファリング、及び電流制御を含む。これらの因子は、周囲の解剖学的構造体と連携して動作する、マイクロ波装置の一部として周囲組織を効果的に組み込むシステム、装置、及び方法を通じて制御することができる。
【００５３】
マイクロ波エネルギーシステム及び装置は、より低周波数のＲＦ信号を用いるシステム及び装置の挙動とは根本的に異なる挙動を呈する。例えば、低周波数「ＲＦ」信号を用いるＲＦシステムの動作及び機能は、導電性材料の閉ループ接続を含む電気回路、例えば、完成された電気回路を必要とする。回路の挙動は導電性材料の閉接続部の電気特性に直接依存する。最も明白な挙動及び例は、ＲＦ回路における導電性材料の閉ループ接続の切断、例えば開回路がシステムを動作不能にすることである。
【００５４】
一方、マイクロ波システムは、導波管を通してマイクロ波エネルギー信号を伝送する。導波管の最も一般的な例は、誘電体によって外側導体内に同軸に位置決めされる内側導体からなる同軸ケーブルである。ＲＦ回路とは異なり、同軸外側導体における開回路（例えば、スロット）の形成は、システムを動作不能にしない。代わりに、導波管は、マイクロ波信号を搬送し続け、スロットが、導波管によって伝送されたエネルギーの一部を放射する。
【００５５】
したがって、本明細書で説明されるシステム、装置、及び方法の幾つかの実施形態は、解剖学的構造体の一部をマイクロ波エネルギー送達システムの設計に組み込む。より詳細には、本質的に同軸の自然身体管腔の円筒形構造体及び他の身体構造体を、マイクロ波エネルギーを伝送するために本明細書に記載の装置によって用いられる導波管と併せて動作する及びその一部となるように用いることができる。
【００５６】
放射構造体の構成部材としての自然管腔構造体及び／又は身体構造体の使用は、標的解剖学的構造体へのマイクロ波エネルギーにより誘起される高温度療法の合焦のような強化されたエネルギー送達技術を可能にする。例えば、上記のように、本明細書に記載の構造体は、肺の気管支内の平滑筋層を標的にすることができ、且つ腎神経の外膜層内の腎神経を標的にすることができる。加えて、管腔構造体内での本明細書に記載の装置の使用は、管腔の特定の区域への指向性放射パターンの形成を可能にする。
【００５７】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の装置はまた、解剖学的放射構造体の誘電体装荷を行うために自然身体管腔の中に存在する流体を使用する。流体の特性は、設計構成部材としてマイクロ波ラジエータの設計に組み込まれる。例えば、身体流体は、解剖学的導波管の誘電体層及び／又は導電層を形成する可能性があり、流体の特性は、例えば、インピーダンス整合、エネルギー効率、波長バッファリング、並びに放射パターン制御及び整形のための設計に用いられる。
【００５８】
流体の誘電特性は、流体の中に１つ又は複数の要素を導入すること（及び／又はなくすこと）によって外部から操作され及び／又は調節されてもよい。例えば、含水量の高い流体は、放射構造体の周りのマイクロ波場の整形を可能にする高い誘電定数を呈する。したがって、血液の誘電特性は、血漿組成を修正すること及び水、タンパク質、無機塩、及び有機物質の比率を調節することによって調節されてもよい。同様に、血液の誘電特性は、グルコースレベルを変化させることによって調節されてもよい。このように、身体流体を本明細書で説明される解剖学的導波管における誘電体層として用いることができるので、流体の誘電特性の変化が、本明細書に記載の装置の性能の変化をもたらす可能性がある。
【００５９】
本明細書に記載のシステム、装置、及び方法はまた、解剖学的導波管の１つ又は複数の層及び／又は本明細書に記載の装置の１つ又は複数の構成部材の熱管理のために自然身体管腔内の流体（例えば、自然に又は外部から導入される）を使用する。流体は、装置の加熱プロフィール内の非標的解剖学的構造体の流体冷却を通じて熱的損傷を軽減させる。加えて、流体の流れは、装置（単数又は複数）を調節すること（例えば、閉塞を増加させ又は減少させ、これにより、流体の流れを減少させ又は増加させること）、自然流量を調節すること（例えば、別の身体部分での流れを制限することによって流体の流れを特定の身体部分に誘導すること）、及び／又は身体機能を調節すること（例えば、心拍数を高め、これにより、身体の血流の速度を増加させること）によって操作されてもよい。流体温度はまた、外部又は内部ヒートシンクを提供することによって操作されてもよい。
【００６０】
本明細書に記載の装置のセンタリングは、標的解剖学的構造体へのエネルギー送達の予測可能性及び再現性を高める。本明細書に記載のセンタリング装置は、受動センタリング装置（例えば、センタリングのために管腔の中の流体の自然な流れを用いる）、又は放射部を管腔の中に能動的に及び／又は積極的に位置決めする能動装置を含む。
【００６１】
本開示に係るいくつかの実施形態では、可撓性マイクロ波カテーテル３０を伴うマイクロ波エネルギー送達システム１２が提供され、図２に図示される。マイクロ波システム１２は、マイクロ波発生器２２、伝送線１４、流体冷却システム４０、カテーテルハブ１８、及び可撓性マイクロ波カテーテル３０を含む。いくつかの実施形態は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の放射部１００を望ましい位置にガイドする及び／又は位置決めするためのガイドワイヤ４７を含んでいてもよい。
【００６２】
本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル３０は、可撓性同軸ケーブル３２、又はマイクロ波発生器２２に（例えば、カテーテルハブ１８及び伝送線１４を通じて）作動的に接続できる供給線を含む。可撓性マイクロ波カテーテル３０は、その最遠位端上に位置決めされる放射部１００を含む。いくつかの実施形態では、後述のように及び添付図面に図示されるように、放射部１００は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５から展開可能であり、その最遠位端上に露出されたキャップ３３を含む。
【００６３】
マイクロ波エネルギー信号の１つ又は複数のパラメータは、標的組織に関係する場合がある。いくつかの実施形態では、マイクロ波発生器２２によって発生したマイクロ波エネルギー信号の周波数は、身体管腔の直径に関係する。例えば、腎動脈の直径は、第１の周波数のマイクロ波信号を必要とする可能性があり、食道の直径は、第２の周波数のマイクロ波信号を必要とする可能性があり、膣腔の直径は、第３の周波数のマイクロ波信号を必要とする可能性がある。呼吸器系への処置の提供のようないくつかの用途は、身体管腔（例えば、気道）に沿って変化する直径に起因して身体管腔内の放射部の位置と共に周波数を変化させることを必要とする可能性がある。
【００６４】
カテーテルハブ１８は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の近位端に配置され、伝送線１４への除神経エネルギー源（例えば、マイクロ波発生器２２）の作動可能な結合を可能にするように構成される。カテーテルハブ１８は、可撓性マイクロ波カテーテル３０と流体冷却システム４０との間の冷却流体の交換を提供する。流体冷却システム４０は、流入導管４２への冷却剤源を提供し、流体受入先（例えば、容器、リザーバ、又はドレイン）に接続される流出導管４３を通してカテーテルハブ１８から排出された冷却剤を受け入れる。
【００６５】
図３は、腎動脈ＲＡの中に位置決めされる本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル３０を図示する。いくつかの実施形態では、可撓性マイクロ波カテーテル３０は、大腿動脈及び／又は大動脈の中に最初に位置決めされる長いシース３１を通して操縦される。長いシース３１の遠位端は腎動脈ＲＡの近位端に位置決めされる。可撓性マイクロ波カテーテル３０は、長いシース３１を通して腎動脈ＲＡの中にガイドされ、例えば、長いシース３１の遠位端を越えて延び、腎動脈ＲＡ内に位置決めされる。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の長いシース３１又は可撓性マイクロ波カテーテル３０をガイドする及び／又は位置決めするのにガイドワイヤ４７が用いられてもよい。
【００６６】
可撓性マイクロ波カテーテル３０の放射部１００は、腎動脈ＲＡ内に位置決めされ、マイクロ波発生器２２（図２参照）からマイクロ波エネルギー信号を受信する。マイクロ波エネルギー信号の少なくとも一部は、腎動脈ＲＡの少なくとも一部に選択的に送達される。本明細書に記載され及び添付図面に図示されるいくつかの実施形態は、マイクロ波エネルギーの印加において腎動脈生理機構を有利に使用し、これにより、標的組織の修正を誘起する。腎除神経処置に関して、高血圧症を治療するための標的組織は、腎神経ＲＲＮ、ＬＲＮの少なくとも一部を含む。
【００６７】
自然身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）の解剖学的構造体は図４Ａに図示される。管腔の最も内側の層及び／又はコアが管腔の流体経路を形成する（例えば、管腔によって形成される中空本体）。動脈の中に収容された流体１は、典型的には身体流体（例えば、血液）であるが、非身体流体（例えば、食塩水、空気、又は任意の他の適切な流体）が用いられてもよい及び／又は導入されてもよい。他の自然身体管腔は、他の身体流体（例えば、血液、粘液、尿、胆汁、空気、及びこれらの任意の組み合わせ）を収容してもよく、又は管腔は、外部から導入された流体（例えば、空気、食塩水、及び水）、又はこれらの任意の組み合わせを収容してもよい。
【００６８】
身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）の第１の層は、約５０％がエラスチン及び約５０％が軟骨で形成された脈管内膜層２である。他の自然管腔は、例えば、粘液層、粘液膜層、又は角質層のような類似のエラスチン及び／又は軟骨状の層を含んでいてもよい。身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）の第２の層は平滑筋層３である。平滑筋の層を含む他の自然管腔の例は、食道、胃、腸、気管支、子宮、尿道、及び膀胱である。身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）における第３の層は、外膜層（ａｄｖｅｎｔｉｔｉａ  ｌａｙｅｒ）４（別名、外膜（ｔｕｎｉｃａ  ｅｘｔｅｒｎａ））である。外膜層４は、ほとんどの器官、血管、及び他の身体構造体を覆う最外結合組織である。最も外側の外膜層４は、多くの身体管腔と同様に、最外脂肪層５で覆われる。
【００６９】
各身体管腔及び身体構造体は機能上異なるが、身体管腔の一般構造体及び多くの身体構造体は構造体的類似性を有する。例えば、食道壁の第１の層は粘膜（例えば、粘液膜）であり、第２の層は食道腺を含む粘膜下組織であり、第３の層は粘膜筋板（例えば、平滑筋）であり、最外層は脂肪によって覆われる外膜層である。自然身体管腔及び身体構造体における違いは、本明細書に記載の装置、システム、及び方法の一般動作を変化させず、その１つ又は複数の作動パラメータの僅かな違いだけを必要とする可能性がある。
【００７０】
図４Ｂは、内側導体２０、誘電体層２２、及び外側導体２４を含む可撓性同軸ケーブル３２の同軸配置を図示する。図４Ａの自然身体管腔を形成する構造体と図４Ｂの可撓性同軸ケーブル３２を形成する構造体との間の類似性の描写によれば、外側導体２４は外膜層４及び／又は最外脂肪層５に類似しており、誘電体層２２は中空本体の中の流体１に類似している。
【００７１】
図４Ｃは、身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）内のマイクロ波導波管構造体ＲＡ／３２の形成を図示し、この場合、マイクロ波構造体ＲＡ／３２は、内側導体２０（例えば、中空本体１の中に位置決めされる導体）、誘電体（例えば、中空本体の中の流体１／２２）、及び外側導体（例えば、最外脂肪層５／２４から形成される）を含む。したがって、マイクロ波エネルギー信号が適用されるときに、解剖学的構造体はマイクロ波導波管構造体の一部となり、誘電定数及び損失係数は、自然身体管腔及び／又は身体構造体の生理機構及び組成に関係する。
【００７２】
あらゆる導波管構造体におけるエネルギー損失は、誘電体損失（例えば、誘電体材料を通した損失）及び導体損失（例えば、導波管を形成する導体における損失）を含む。したがって、誘電体損失は、誘電体（例えば、中空本体の中の流体１）を形成する解剖学的構造体における損失であり、導体損失は、内側導体２０及び外側導体４／２４及び５／２４を形成する構造体及び／又は解剖学的構造体における損失である。
【００７３】
いくつかの実施形態では、腎動脈の解剖学的構造体を形成する層と共に共振マイクロ波導波管構造体を形成することで非能率的な導波管が生じ、それを通した解剖学的構造体における損失が、標的組織を損傷温度レベルに加熱することがある。例えば、腎神経ＬＲＮ、ＲＲＮ（例えば、遠心性腎神経及び求心性腎神経）は、脂肪層５によっ囲まれる外膜層４内にある。外膜層４及び脂肪層５は、導電性材料の特性に似ている特性及び誘電体材料の特性に似ている特性を呈する。したがって、外膜層４及び脂肪層における電磁場によって発生したマイクロ波電流は、各層の表面上を移動し（導電特性）、且つ各層を通して移動する（誘電特性）。したがって、外膜層４及び脂肪層５における損失は、導体損失及び誘電体損失を含む。
【００７４】
いくつかの実施形態では、図５に図示されるように、外膜層４は、同軸ケーブル外側導体２４の内面上に形成される（例えば、脂肪層５の内面上に形成される）損失の多い誘電体フィルム（ｌｏｓｓｙ  ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｆｉｌｍ：ＬＤＦ）と類似しているものとして見られる可能性がある。高いエネルギー吸収率は、したがって外膜層４を標的とし、その中に含まれる及び／又はそれに隣接する神経を損傷させることがある。腎動脈ＲＡの血流速度に起因して、組織損傷を誘起する可能性があるマイクロ波熱エネルギーは、身体構造体（例えば、腎動脈ＲＡ）の中で和らげられる可能性があり、これにより、結果的に脈管内膜層２及び平滑筋層３を温存し、生存能力のある動脈構造体を維持する。
【００７５】
図６Ａは、本開示のいくつかの実施形態に係るカテーテルハブ１８のブロック図を示す。カテーテルハブ１８は、図６Ｂに図示されるように、５つのポートを含んでいてもよく、多管腔管６３０の近位端に配置されてもよい。カテーテルハブ１８は、５つの管腔と発生器の対応する要素、冷却剤源、及び戻り部などとの作動可能な結合を容易にするためにコネクタを含んでいてもよい。カテーテルハブ１８は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の近位端に配置され、可撓性マイクロ波カテーテル３０に接続してもよい種々のシステムの作動可能な結合を可能にするように構成される。カテーテルハブ１８は、伝送線１４に接続され、除神経エネルギー源（例えば、マイクロ波発生器２２）によって発生した除神経エネルギーをそこから受け取る。カテーテルハブ１８は、流体冷却システム４０に接続してもよく、可撓性マイクロ波カテーテル３０と流体冷却システム４０との間の冷却流体の交換を提供してもよい。流体冷却システム４０は、流入導管４２への冷却剤源を提供し、流出導管４３を通してカテーテルハブ１８から排出された冷却剤を受け入れ、排出された冷却剤を受入先（例えば、容器、リザーバ、又はドレイン）に入れる。カテーテルハブ１８は、可撓性マイクロ波カテーテル３０をガイドする及び位置決めするためのガイドワイヤ４７に接続してもよい。カテーテルハブ１８はまた、可撓性マイクロ波カテーテル３０上の１つ又は複数のセンサ１５３４（図１５Ａ参照）をマイクロ波発生器２２の中に収容される制御システム又はセンサ監視システムに作動可能に結合する１つ又は複数のセンサリード３４ａに接続してもよい。
【００７６】
図６Ｂに図示されるように、本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル３０は、その近位端（図２参照）に多ポートカテーテルハブ１８を有する多管腔管６３０を含む。多管腔管６３０は、その中に複数の導管、通路、及び／又は管腔が長手方向に配置された状態で形成される、概して細長い円筒形の外面を有する。多管腔管６３０は、限定ではなしに押出のようなあらゆる適切な製造方法で形成されてもよい。多管腔管６３０は、それを通して軸方向に延びる概して円形の断面を有する、可撓性同軸供給線３２（図２参照）を受け入れるように寸法設定された、中央管腔（例えば、可撓性同軸ケーブル管腔３２ａ）を含んでいてもよい。概して円形の断面を有する管腔の第１の対（例えば、ガイドワイヤ追従管腔３０ｂ及びセンサリード管腔３０ｃ）は、例えば、それぞれガイドワイヤ４７及びセンサ導体３４ａ（図８Ａ参照）を受け入れるように適合される中央管腔の対向する側部上（例えば、１２時及び６時の位置）に位置決めされてもよい。概して弧状の断面を有する管腔の第２の対（例えば、流入流体通路４４ａ及び流出流体通路４４ｂ）は、冷却剤流入及び冷却剤流出にそれぞれ適応するために管腔の第１の対（例えば、それぞれ９時及び３時）の間の中央管腔の対向する側部上に位置決めされてもよい。
【００７７】
可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５は、十分な剛性を維持しながら強度を改善するため、よじれに抵抗するため、及び／又は可撓性を提供するために、編組及び／又は巻部を含んでいてもよい。外側シース３５は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の望ましい位置への操縦及び操作を容易にするために、１つ又は複数のステアリングワイヤ（図示せず）を含んでいてもよい。外側シース３５は、血液凝固を低減させるために外側管腔の外面３５ｃ上に例えばＰａｒｙｌｅｎｅのような誘電体コーティングを含んでいてもよい。
【００７８】
図７に図示されるように、いくつかの実施形態では、可撓性同軸ケーブル３２と放射部の少なくとも一部は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５の中に収容される。カテーテルハブ１８は、カテーテルハブ１８の中に収容され且つ放射部１００に結合される、アクチュエータ１５を含む。アクチュエータ１５は、詳細に後述するように放射部１００及びキャップ３３を外側シース３５から遠位に配置するように構成される。
【００７９】
カテーテルハブ１８は、それぞれ図８Ａ〜図８Ｂ、及び図８Ｃに図示されるように結合器４５又は調節可能な流体結合器８４５を含む。結合器４５及び調節可能な流体結合器８４５は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の中に形成された１つ又は複数の管腔３０ａ〜３０ｃ、４４ａ、及び４４ｂへの接続を提供する。図８Ａは、可撓性同軸ケーブル管腔３０ａ、ガイドワイヤ追従管腔３０ｂ、及びセンサリード管腔３０ｃへの接続を提供する結合器４５の断面を図示する。図８Ｂは、可撓性同軸ケーブル管腔３０ａ並びに流入流体通路４４ａ及び流出流体通路４４ｂへの接続を提供する結合器４５の断面を図示する。図８Ｃは、可撓性同軸ケーブル管腔３０ａ並びに流入流体通路４４ａ及び流出流体通路４４ｂへの調節可能な接続を提供する調節可能な結合器８４５を図示する。カテーテルハブ１８並びに結合器４５及び調節可能な結合器８４５は、可撓性マイクロ波カテーテル３０への種々の接続を容易にするのに必要な任意の数の及び組み合わせの管腔、経路、及び電気導管を含んでいてもよい。
【００８０】
図８Ａでは、ガイドワイヤ４７が、結合器本体４５ａと近位張力逃がし部４５ｃとの間に形成された開口部（図示せず）を通してガイドワイヤ追従管腔３０ｂの中に導入され、１つ又は複数のセンサリード３４ａが、結合器本体４５ａと近位張力逃がし部４５ｃとの間に形成された別の開口部を通してセンサリード管腔３０ｃの中に導入される。
【００８１】
図８Ｂでは、流入導管４２が、流入ポート４２ａに接続され、冷却流体を流入プレナム４２ｂに提供する。流入プレナム４２ｂの中の冷却流体は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位端に冷却を提供する流入流体通路４４ａを通して遠位に流れる。流入流体通路４４ａは、冷却流体が流出流体通路４４ｂを通して流出ポート４３ａの流出プレナム４３ｂに近位に移動するように、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位端（図１５Ａ〜図１５Ｂ参照）の流出流体通路４４ｂと流体連通する。流出導管４３は、流出ポート４３ａに接続され、冷却流体を流体冷却システム４０に戻す。流入ポート４３ａ及び流出ポート４３ａは、結合器本体４５ａと近位張力逃がし部４５ｃとの間の結合器４５の中に形成されるが、可撓性マイクロ波カテーテル３０の管腔（例えば可撓性同軸ケーブル管腔３０ａ、ガイドワイヤ追従管腔３０ｂ、センサリード管腔３０ｃ、流入流体通路４４ａ、及び流出流体通路４４ｂ）のうちのいずれか１つ又は複数への接続部は、結合器４５の任意の部分に形成されてもよい。
【００８２】
いくつかの実施形態では、カテーテルハブ１８は、図８Ｃに図示されるように調節可能な流体結合器８４５を含む。調節可能な流体結合器８４５は、流体結合器本体８４５ａ内に流入プレナム８４２ｂ及び流出プレナム８４３ｂを形成する流体結合器本体８４５ａを含む。流入プレナム８４２ｂは流入導管８４２と流体連通し、流出プレナム８４３ｂは流出導管８４３と流体連通する。
【００８３】
調節可能な流体結合器８４５はまた、可撓性マイクロ波カテーテル３０（例えば、可撓性同軸ケーブル３２への組み立て及び接続）及び伝送線１４をサポートする遠位及び／又は近位張力逃がし部（明示的に示されない）を含んでいてもよい。流入導管４１ａ、流出導管４１ｂ、並びに本明細書に記載の結合器４５及び調節可能な流体結合器８４５に接続される他の要素をサポートするために、付加的な張力逃がし部が提供されてもよい。
【００８４】
調節可能な流体結合器８４５は、同軸ケーブル（例えば、伝送線１４又は同軸可撓性ケーブル３２）、流体冷却システム３０、及び可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５を調節可能に結合するように構成される。流体結合器本体８４５ａは、流体封止システム８１９を収容し、遠位端上に外側シース結合器８４５ｂを形成する。流体封止システム８１９は、遠位封止ダイヤフラム８１９ａ、近位封止ダイヤフラム８１９ｂ、及び流体結合器本体８４５ａの近位端上のバイパスバルブ８１９ｃを含む。遠位封止ダイヤフラム８１９ａと近位封止ダイヤフラム８１９ｂは、それぞれ、１つ又は複数のＯリングを含んでいてもよい。
【００８５】
本明細書で展開を説明するときに、２つの手法が用いられる場合がある。第１の手法において、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位端は、標的組織の近位に位置し、放射部１００は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５から遠位に動かされる（少なくとも図４２〜図４４参照）。第２の手法において、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位端は、標的組織に隣接して位置し、外側シース３５は、近位に引き戻され、これにより、放射部１００を展開する（少なくとも図１８Ｂ〜図１８Ｇ参照）。
【００８６】
遠位封止ダイヤフラム８１９ａは、流体流れ管腔３７と流体結合器本体８４５ａの内部表面との間に配置され、これにより、流体結合器本体８４５ａの遠位内面と、流体流れ管腔３７の外面と、遠位封止ダイヤフラム８１９ａと、外側シース結合器８４５ｂとの間に流出プレナム８４３ｂを形成する。流出プレナム８４３ｂは、可撓性マイクロ波カテーテル３０を通して循環した流体を受け入れ、循環した流体を流出ポート８４３ａに提供する。
【００８７】
近位封止ダイヤフラム８１９ｂは、流体結合器本体８４５ａと可撓性同軸ケーブル３２との間に配置され、これにより、流体結合器本体８４５ａの内面と、可撓性同軸ケーブル８３２の外面と、遠位封止ダイヤフラム８１９ａと、近位封止ダイヤフラム８１９ｂとの間に流入プレナム８４２ｂを形成する。流入プレナム８４２ｂは、流入ポート８４２ａからの冷却流体を受け入れる。流入ポート８４２ａから流入プレナム８４２ｂに提供された冷却流体は、可撓性同軸ケーブル３２の外面と流体流れ管腔３７の内面との間に形成された流入流体通路４４ａの中の可撓性マイクロ波カテーテル３０を通して流れる。
【００８８】
バイパスバルブ８１９ｃは、流体結合器本体８４５ａと可撓性同軸ケーブル３２との間に第２のシールを提供する。バイパスバルブ８１９ｃは、近位封止ダイヤフラム８１９ｂを通過する可能性がある流体を捕えるように構成される。バイパスバルブ８１９ｃはまた、流体結合器本体８４５ａの中に及びこれを通して延びる可撓性同軸ケーブル３２への張力逃がし部を提供する可能性がある。
【００８９】
使用中に、冷却剤は、流入ポート８４２ａを通して流入プレナム８４２ｂの中に流れる。流入プレナム８４２ｂの中の流体圧力が、冷却剤を、可撓性同軸ケーブル３２の外面と流体流れ管腔３７の内面との間に形成された流入流体通路８４４ａの中に強制する。冷却剤は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位端に流れ続け、その遠位端上の組立体（例えば、放射部１００）を通り、流出流体通路４４ｂの中に入る。流出流体通路４４ｂは、流体流れ管腔３７の外面と外側シース３５の内面との間に形成される。流出流体通路４４ｂからの流体は、流出プレナム８４３ａの中に入り、流出ポート８４３ａを通して冷却剤受入先（例えば、再使用のための貯蔵容器及び／又は排液システム）に流れる。
【００９０】
流体流れ管腔３７は、可撓性同軸ケーブル３２の周りに同軸に位置決めされ、外側シース３５は、流体流れ管腔３７の周りに同軸に位置決めされる。可撓性同軸ケーブル３２の外径と流体流れ管腔３７の内径との間の隙間が、第１の流体導管（例えば、流入流体通路４４ａ）を画定する。流体流れ管腔３７の外径と外側シース３５の内径との間の隙間が、第２の流体導管（例えば、流出流体通路４４ｂを画定する。使用中に、冷却剤、例えば、二酸化炭素、空気、食塩水、水、又は他の冷媒が、望ましい誘電特性を有する可能性があり、１つの冷却剤導管によって可撓性マイクロ波カテーテル３０及び／又はその遠位端上の放射部１００に供給され、他の冷却剤導管によって可撓性マイクロ波カテーテル３０から排出されてもよい。すなわち、いくつかの実施形態では、第１の流体導管（例えば、流入流体通路４４ａ）が冷却剤を供給し、第２の流体導管（例えば、流出流体通路４４ｂ）が冷却剤を排出させる。他の実施形態では、流体の流れる方向は反対であってもよい。１つ又は複数の長手方向に配向されるフィン又は支柱（明示的に示されない）が、外側シース３５、流体流れ管腔３７、及び／又は可撓性同軸ケーブル３２の間の同軸センタリングを達成し及び維持するために、流入流体通路４４ａ、流出流体通路４４ｂ、及び／又は外側シース３５内に位置決めされてもよい。
【００９１】
いくつかの実施形態では、アクチュエータアーム１５ｂが、可撓性同軸ケーブル３２とアクチュエータ１５との間の連係を提供する。アクチュエータ１５及びアクチュエータアーム１５ｂは、調節可能な流体結合器８４５を通した可撓性同軸ケーブル３２の移動を付与するように構成される。可撓性同軸ケーブル３２の移動が、詳細に後述するように放射部１００を展開する。可撓性同軸ケーブル３２の移動中に、近位封止ダイヤフラム８１９ｂによって可撓性同軸ケーブルの付近に流体密封シールが維持される。
【００９２】
いくつかの実施形態では、結合器アクチュエータアーム１５ｃが、調節可能な流体結合器８４５とアクチュエータ１５との間の連係を提供する。アクチュエータ１５及び結合器アクチュエータアーム１５ｃは、調節可能な流体結合器８４５に移動を付与し、これが次に、ハブ１８内の所定位置に固定される可撓性同軸ケーブル３２を中心として流入管腔８３７及び外側シース３５に移動を付与するように構成される。したがって、いくつかの実施形態では、可撓性同軸ケーブル３２は、定置式の調節可能な流体結合器８４５を通して長手方向に動かされ、これにより、遠位に位置決めされる放射部１００を展開する。いくつかの実施形態では、可撓性同軸ケーブル３２は定置式であり、調節可能な流体結合器８４５、外側シース３５、及び流体流れ管腔３７が、可撓性同軸ケーブル３２を中心として長手方向に動かされ、これにより、外側シース３５が遠位に位置決めされた放射部１００から後退する。
【００９３】
使用時に、可撓性マイクロ波カテーテル３０は、管腔を通して自然身体管腔及び／又は身体構造体に隣接する標的組織に送られる。或る場合には、脈管系は、身体を通した種々の自然身体管腔及び／又は身体構造体への蛇行経路を与える。例えば、大腿動脈は、腎動脈へのアクセスを提供する。可撓性マイクロ波カテーテル３０を形成する種々の要素は、可撓性マイクロ波カテーテル３０要素の異なる半径から生じるずれ及び／又は変位力を受ける可能性があり、これは、よじれ、ねじれなどのような望ましくない影響をもたらすことがある。有利には、可撓性マイクロ波カテーテル３０及び流体封止システム８１９への接続部を形成する種々の構成部材は、要素が流体結合器本体８４５ａ及び／又はカテーテルハブ１８内で長手方向に（例えば、近位に及び／又は遠位に）独立して動くことを可能にする弾性及び滑らかな性質を有する材料から形成される。このように、冷却要素の流体の完全性が維持される状態で可撓性マイクロ波カテーテル３０が定位置にガイドされる際に、要素の位置がずれることがある。
【００９４】
開示される可撓性マイクロ波カテーテル３０は、大腿動脈の中に経皮的に導入され、腎神経束に隣接する腎動脈内に位置決めされてもよい。可撓性マイクロ波カテーテル３０の配置は、血管内に導入され、任意の所望の標的組織に隣接して位置決めされてもよい。構成可能な長さのマイクロ波エネルギー放射装置１００は、動脈血管及び関係する解剖学的構造体への付随的損傷を最小にしながら除神経エネルギーを腎神経束に送達するために、腎動脈生理機構と有利に協働する放射部を含む。
【００９５】
本開示に係るカテーテルシステムは、その遠位端にノブ又はボールが配置された、ガイドワイヤを含んでいてもよい。ノブ又はボールは、イメージング（蛍光透視法、ＭＲＩなど）を用いるガイドワイヤ、より具体的にはその遠位端の位置決めを可能にするために放射線不透過性であってもよい。使用中に、ガイドワイヤの遠位端が、身体管腔の中に導入され、随意的に上述のようにイメージングを用いて所定位置に前進させられてもよい。ガイドワイヤの近位端が、次いで、ガイドワイヤ管腔と連通するカテーテル上の対応するポートの中に挿入されてもよい。カテーテルは、次いで、身体管腔の中で所望の場所に前進させられる。カテーテルが所望の場所に前進させられる際に、ノブ、ボール、及び／又はカテーテルの窪み又は他の特徴が、カテーテルの正しい位置決めを容易にするために触覚フィードバック及び／又は押し込み式の止め部（ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｓｔｏｐ）を提供する。
【００９６】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ追従管腔３０ｂの遠位端は、図９Ａ〜図９Ｃに図示されるように放射部１００から近位で終端する。ガイドワイヤ追従管腔３０ｂの遠位端３０ｂｄは、可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース３５の中にガイドワイヤボール受入部４７ｂを形成する。ガイドワイヤボール受入部４７ｂは、図９Ａに図示されるようにガイドワイヤ４７の近位端を受け入れるように構成される。
【００９７】
使用時に、ガイドワイヤ４７及び遠位ガイドワイヤボール４７ａが、身体の中に挿入され、ガイダンスシステム（例えば、イメージングシステム又はあらゆる適切なガイダンス及び位置決めシステム）を用いて遠位ガイドワイヤボール４７ａが標的組織に隣接して位置決めされる。遠位ガイドワイヤボール４７ａを所望の場所に位置決めした後で、ガイドワイヤ４７の近位端（明示的に示されない）が、ガイドワイヤボール受入部４７ｂの中に挿入され、ガイドワイヤ追従管腔３０ｂを通過し、カテーテルハブ１８（図２、図６Ａ、及び図７Ｂ参照）を通る。
【００９８】
可撓性マイクロ波カテーテル３０は、ガイドワイヤ４７を介して標的組織にガイドされる。図９Ｂ及び図９Ｃに図示されるように、遠位ガイドワイヤボール４７ａは、ガイドワイヤボール４７ａが放射部１００の近位にあるようにガイドワイヤボール受入部４７ｂによって受け入れられる。
【００９９】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態及び構造体は、上述の及び図４Ａ〜図４Ｃ及び図５に図示される類似の同軸構造体に従うものであり、同軸構造体は、同軸供給線構造体を形成するために自然身体管腔の１つ又は複数の層を組み込む。あらゆる他の同軸構造体と同様に、導波管を形成する構造体の同軸位置決めは、導波管の動作及び／又は効率に直接関係する。
【０１００】
図１０Ａ〜図１２Ａは、それぞれ、腎動脈ＲＡの中に位置決めされる可撓性マイクロ波カテーテル３０を図示し、図１０Ｂ〜図１２Ｂは、そのそれぞれの断面を図示する。図１０Ａ及び図１０Ｂでは、可撓性マイクロ波カテーテル３０及び遠位放射部１００が、腎動脈ＲＡの中でセンタリングされる。図１１Ａ及び図１１Ｂでは、可撓性マイクロ波カテーテル３０及び遠位放射部１００が、死点から０．５ｍｍだけオフセットされ、図１２Ａ及び図１２Ｂでは、可撓性マイクロ波カテーテル３０及び遠位放射部１００が、死点から１ｍｍだけオフセットされる。図１０Ａ〜図１２Ａ及び図１０Ｂ〜図１２Ｂのそれぞれは、可撓性マイクロ波カテーテル３０に２５Ｗのマイクロ波エネルギーを約２分間印加することからの腎動脈の中の及び周りの熱エネルギーの分布を図示する。
【０１０１】
図１０Ａ〜図１２Ａのそれぞれにおいて、可撓性マイクロ波カテーテル３０は、可撓性同軸ケーブル３２によって形成される第１の近位導波管と、内側導体２０及び解剖学的構造体の一部によって形成される第２の遠位導波管とを含む。第１の近位導波管を形成する可撓性同軸ケーブル３２は、誘電体層２２によってセンタリングされ及び外側導体２４から同軸にオフセットされる内側導体２０を含む。第２の遠位導波管は、可撓性同軸ケーブル３２から遠位に延びるそれぞれ内側導体１０２０、１１２０、１２２０の一部と、遷移誘電体１０２６、１１２６、１２２６によって内側導体から同軸にオフセットされる腎動脈ＲＡの一部と、腎動脈の中に収容された流体１とを含む、解剖学的共振構造体１０３２、１１３２、及び１２３２である。
【０１０２】
可撓性マイクロ波カテーテル３０の放射部１００は、可撓性同軸ケーブル３２の遠位端に形成される。本開示に係るいくつかの実施形態及びその製造プロセスでは、内側導体２０を露出するために外側導体２４の一部が除去され、これにより、マイクロ波エネルギーのような除神経エネルギーの伝搬を容易にする供給ギャップ１０５０、１１５０、１２５０（例えば、供給点）を形成する。随意的に又は代替的に、供給ギャップ１０５０、１１５０、１２５０の中に遷移誘電体２６が配置される。遷移誘電体１０２６、１１２６、１２２６は、そこから除去された外側導体２４の部分に概して及び／又は幾何学的に対応する。
【０１０３】
遷移誘電体２６は、内側誘電体２２の誘電特性と標的解剖学的構造体（例えば、腎動脈ＲＡ、身体管腔、及び／又は他の身体構造体）の期待又は平均誘電特性との間の誘電特性を有していてもよい。遷移誘電体２６のこのような使用は、例えば、反射を減少させ、定在波（例えば、ＶＳＷＲ）を減少させることによって、及び放射部１００と標的組織との間のインピーダンス整合を提供することによって、放射部１００と標的組織との間の結合を改善する可能性がある。
【０１０４】
図１０Ａ及び図１０Ｂでは、内側導体２０は、腎動脈ＲＡの中で同軸にセンタリングされる。したがって、解剖学的共振構造体１０３２は実質的に同軸であり、これにより、実質的に平衡共振構造体を生じる。平衡解剖学的共振構造体１０３２は、腎動脈構造体の解剖学的部分（例えば、前述のように腎動脈の１つ又は複数の層）における誘電体損失及び／又は導電損失に起因して加熱を生じる。図１０Ｂに図示されるように、腎動脈ＲＡ内の内側導体２０のセンタリングは、腎動脈ＲＡの付近に実質的に一様な加熱１０００ａを生じる。
【０１０５】
内側導体１０２０を腎動脈ＲＡの中でセンタリングすることは、平衡解剖学的共振構造体１０３２を形成することに加えて、腎動脈ＲＡの付近の実質的に一様な加熱１０００ａ及び発生した熱エネルギーの均等な分布を生じる。加えて、可撓性同軸ケーブル３２の遠位端の加熱と解剖学的共振構造体１０３２における露出された内側導体１０２０の加熱は、許容できる温度に維持される。
【０１０６】
図１１Ａ〜図１２Ａに図示されるように、解剖学的共振構造体１１３２及び１２３２を形成する解剖学的構造体（例えば、腎動脈ＲＡ）に対して図１１Ａ〜図１２Ａ及び図１１Ｂ〜図１２Ｂに図示されるように内側導体２０をオフセットさせることで、結果的に腎動脈ＲＡの付近に一様でない加熱１１００ａ、１２００ａが生じることになる。
【０１０７】
図１１Ａ及び図１１Ｂでは、内側導体２０は、腎動脈ＲＡの中心から０．５ｍｍだけオフセットされ、図１２Ａ及び図１２Ｂでは、内側導体２０は、腎動脈ＲＡの中心から１ｍｍだけオフセットされ、各場合に、非平衡解剖学的共振構造体１１３２及び１２３２が形成される。非平衡解剖学的共振構造体１１３２、１２３２は、腎動脈ＲＡに隣接してホットスポットを形成させる一様でない加熱１１００ａ、１２００ａを腎動脈ＲＡの付近に発生させる。ホットスポットは、結果的にホットスポットに隣接する腎動脈ＲＡの部分の温度を上昇させる可能性があり、結果的に不可逆的な組織損傷を生じさせる可能性がある。加えて、内側導体２０のオフセットはまた、可撓性同軸ケーブル３２の遠位端及び／又は露出された内側導体２０の一部を許容できない温度に加熱する可能性がある。
【０１０８】
図１０Ａ〜図１２Ａに図示されるように、各解剖学的共振構造体１０３２、１１３２、１２３２は、腎動脈ＲＡの内部温度と外部温度との間の大きいデルタを発生させる。図１３は、可撓性同軸ケーブル３２（図７参照）の始点で測定したパワーに対してプロットされる腎動脈ＲＡの内部及び外部の温度を示す実験データを図示する。腎動脈内部の最高温度の線形表現１３３４ａと腎動脈外部の最高温度の線形表現１３３４ｂは、解剖学的共振構造体１０３２、１１３２、１２３２が、腎動脈ＲＡ内部の致死温度以下に維持しながら血管の外側層における細胞毒温度（例えば、細胞に有毒な熱エネルギー品質）を達成することになる腎動脈ＲＡ外部温度を生じることを実証する。
【０１０９】
後述のように、可撓性マイクロ波カテーテル２０は、放射部１００を自然身体管腔の中で又は自然身体構造体の中で同軸にセンタリングするように構成されるセンタリング装置を含んでいてもよく、これにより、前述のように平衡解剖学的共振構造体を形成する。本明細書に記載のセンタリング装置は、ステント状の拡張可能部材（図１６Ａ〜図１６Ｃ、図１７Ａ〜図１７Ｂ、図１８Ａ、図１９Ａ、図２０、図２１、及び図２２Ａ〜図２２Ｂ参照）、バルーン状の可膨張性部材（図２４、図２５ａ〜図２５Ｂ、図２６Ａ〜図２６Ｃ、及び図５８Ａ〜図５８Ｄ参照）、圧縮可能な拡張可能部材（図２７Ａ〜図３５参照）、再位置決め可能な拡張可能部材（図１８Ａ参照）、複数の部材を伴うセンタリング装置（図３２Ａ〜図３２Ｂ、図３５、図３７Ａ〜図３７Ｂ、図３９Ａ〜図３９Ｂ、図４０Ａ〜図４１Ｂ参照）、２つ以上のフィン拡張可能部材（図２７Ａ〜図２７Ｄ、及び図２８参照）、拡張可能バスケット部材（図２９〜図３５参照）、クローバー形拡張可能部材（図３４〜図３５参照）、拡張可能なシングル又はダブルパドル部材（図３６Ａ〜図３９Ｂ参照）、拡張可能なシングル又はダブルプロペラ部材（図３６Ａ〜図３９Ｂ参照）、拡張可能歯（図４０Ａ〜図４０Ｂ参照）、拡張可能フィン部材及び拡張可能螺旋フィン部材（図４１Ａ〜図４１Ｂ参照）、及びこれらの任意の組み合わせを含む。
【０１１０】
本明細書に記載のセンタリング構造体は、構造体に沿って血流への最小限の抵抗を提供し、流れる血液がアブレーションの標的ではない構造体及び組織を冷却できるようにする。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、センタリング装置（又は装置）は、外側シースの中に拘束され、自身で展開し（例えば、拡張し）、これにより、外側シースから解放されたときに放射部１００をセンタリングする。同様に、センタリング装置は、外側シースの中に後退させられるときに自身で後退する。
【０１１２】
本明細書に記載のセンタリング構造体は、導電性材料、非導電性材料、誘電体材料、又はこれらの任意の組み合わせから形成されてもよい。いくつかの実施形態では、導電性センタリング構造体は、例えば、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）のような形状記憶材料、又は強磁性形状記憶合金を含む。
【０１１３】
いくつかの実施形態では、非導電性センタリング構造体は形状記憶ポリマーを含む。形状記憶ポリマーは、マイクロ波エネルギーの送達によって発生した電磁場によって形状記憶位置に拡張するようにトリガされてもよい。したがって、センタリング装置は、放射部１００がマイクロ波エネルギーを送達する状態で放射部１００を身体管腔内でセンタリングする。
【０１１４】
いくつかの実施形態では、センタリング装置は、可撓性医療用カテーテルの放射部を組織又は隣接する標的組織の中に据え付けるのに用いられてもよい。代替的に、センタリング装置は、身体管腔（ｂｏｄｙ  ｌｕｍｅｎ）ＢＬ内の流体／流体力学的力、及び／又は機械的力を介して自身でセンタリングしてもよい。
【０１１５】
いくつかの実施形態では、センタリング装置はまた、周囲の生理機構からマイクロ波電流を誘電的にバッファするように構成されてもよい。
【０１１６】
本明細書に記載の実施形態及び特徴は、あらゆる組み合わせで本明細書に記載の他の実施形態及び特徴と共に選択され及び組み合わされてもよい。例えば、放射部は、モノポールアンテナを伴う放射部（図５参照）、１つ又は複数のスロット付き供給ギャップ（図１０Ａ〜図１２Ａ、図１４Ｆ、図１６Ａ〜図１６Ｃ、図１９Ａ〜図１９Ｆ、図２０〜図２２Ｂ、図５０〜図５３、図５５、及び図５７参照）、ダイポールアンテナ（図１７Ａ参照）、螺旋供給ギャップを伴う放射部（図４２〜図４５、図４７、図５４、図５６、及び図５７参照）、又はこれらの任意の組み合わせから選択されてもよい。選択された放射部は、可撓性マイクロ波カテーテルの外側シースから放射部を展開するために流体結合器又は調節可能な流体結合器を伴うカテーテルと接続され及び組み合わされる、流体冷却される可撓性マイクロ波カテーテルと組み合わされてもよい。さらに、上で名前を挙げた組み合わせのいずれかは、センタリング装置又は構造体を含んでいてもよい。センタリング装置又は構造体は、センタリング装置の作動及び／又は展開を容易にするカテーテルハブに接続してもよい。
【０１１７】
センタリング装置は、装置を位置決めすることに加えて付加的な機能性を提供してもよい。例えば、いくつかの実施形態では、センタリング装置は、誘導領域を画定する及び／又は制限する、及び／又は解剖学的共振構造体を画定する及び／又は制限する、チョーク又はバランを形成してもよい。いくつかの実施形態では、センタリング装置は、１つ又は複数の構造体を含んでいてもよく、この場合、構造体（単数又は複数）は、印加される除神経エネルギーのパターンを画定する。
【０１１８】
本開示に係る放射部１００の及びその製造プロセスの一実施形態が図１４Ａ〜図１４Ｅに図示される。製造プロセスの第１のステップにおいて、図１４Ａに図示されるように可撓性同軸ケーブル３２が提供される。内側導体を露出するために外側導体１４２４及び誘電体１４２２の円筒形又は半円筒形部分が除去され、これにより、供給ギャップ１４５０（例えば、供給点）を形成する。供給ギャップ１４５０は、マイクロ波エネルギーのような除神経エネルギーの伝搬を容易にする。
【０１１９】
外側導体１４２４の部分は、この場所に対して遠位の同軸ケーブルのおよそ１／４波長が残る状態で、外側導体をおよそ０．０１インチの長さのリング状にエッチングし、切断し、又はストリッピングすることでケーブルから除去されてもよい。
【０１２０】
随意的に、遷移誘電体１４２６が、図１４Ｂに図示されるように除去される外側導体１４２４の円筒形区域に概して対応する供給ギャップ１４５０の中に配置されてもよい。遷移誘電体１４２６は、内側誘電体１４２２の誘電特性と、それと共にアンテナが用いられることになる解剖学的構造体、例えば、腎動脈及び／又は腎動脈の中の血液の期待又は平均誘電特性との間の誘電特性を有する。遷移誘電体１４２６は、あらゆる適切な誘電体材料及び／又は誘電流体から形成されてもよい。遷移誘電体１４２６のこのような使用は、例えば、反射を減少させ、定在波（例えば、ＶＳＷＲ）を減少させることによって、及び放射部１００と組織との間のインピーダンス整合を提供することによって、放射部１００と標的組織との間の結合を改善する可能性がある。
【０１２１】
図１４Ｂにさらに図示されるように、可撓性同軸ケーブル３２の最遠位端、外側導体１４２４及び内側誘電体１４２２の一部が除去され、したがって内側導体１４２０の一部が露出される。図１４Ｃに図示されるように、内側導体１４２０を受け入れるように寸法設定されている開口部がその中心に画定された、短い導電（例えば、金属製）シリンダ、ディスク、又はキャップ１４３３が、内側導体１４２０の露出端への開口部に及び外側導体１４２４へのその周辺部に接合される。この遠位「キャップ」１４３３は、内側導体１４２０を外側導体１４２４にショートさせ、これが次に、放射部１００の全体的な遠位放射パターンを最適化し、制御し、合焦し、及び／又は誘導し、例えば、放射部１００の遠位端を越える除神経エネルギーの伝搬を減少させ、合焦し、整形し、及び／又は強化する可能性がある。
【０１２２】
いくつかの実施形態では、キャップ１４３３は、プラスチック、セラミック、又は他の適切な誘電体材料のような高温誘電体から形成される。キャップ１４３３は、高温誘電体、及び内側導体１４２０と外側導体１４２４との間に短い又は低インピーダンス経路を提供するその中に形成された導電部を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、キャップ１４３３の遠位部は、例えばポリマーのような非導電性材料から形成される。
【０１２３】
いくつかの実施形態では、チョーク又はバラン１４０８ショートが、図１４Ｄに図示されるように供給ギャップ１４５０に対して近位の位置で外側導体１４２４に固定されてよい。バラン１４０８は、外側導体１４２４を受け入れるように寸法設定された内径を有する短い導電（「金属製」）リング１４０８ａを含む可能性がある。バランリング１４０８ａは、外側導体１４２４に電気的に結合される（例えば、はんだ付けされる、溶接される、及び／又は機械的に接続される）。バランリング１４０８ａは、供給ギャップ１４５０から約１８０°の位相長さの距離に位置決めされる。このバランリング１４０８ａは、マイクロ波ショートに影響を及ぼし、これは次に、放射部１００の全体的な放射パターンを最適化し、制御し、合焦し、及び／又は誘導し、例えば、放射部１００の近位端及び／又はバラン１４０８を越える除神経エネルギーの伝搬を低減させる可能性がある。バランリング１４０８ａは、インピーダンス整合を改善し、反射及び／又は定在波を減少させ、効率を改善し、及び塞栓症（例えば、凝固）のリスクを低減させる可能性がある。
【０１２４】
バラン１４０８は、押出ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ、例えば、Ｔｅｆｌｏｎ（登録商標））から、押出ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）から、及び／又は押出フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）から形成されてもよいバラン誘電体スリーブ１４０８ｂをさらに含んでいてもよい。バラン誘電体スリーブ１４０８ｂは、組立体の放射部１００の上に位置決めされ及びバランリング１４０８ａと嵌合してもよい。バラン誘電体スリーブ１４０８ｂは、誘電特性を変化させるため及び／又はバラン１４０８の性能を改善する、したがって、除神経エネルギーの放射パターンを改善するために、ＰＴＦＥバラン誘電体スリーブ１４０８ｃの上に位置決めされてもよい、その表面、好ましくは内面上に導電性材料を有する或る長さの熱収縮チューブ１４０８ｃをさらに含んでいてもよい。銀インクが、熱収縮チューブ１４０８ｃの内面上に配置されていてもよく、バランリング１４０８ａ及びバラン誘電体１４０８ｂの上の熱収縮部１４０８ｃが収縮するとすぐに共振マイクロ波構造体が形成され、これは、バラン１４０８の性能を改善し、次に除神経エネルギーの放射パターンを改善する。
【０１２５】
いくつかの実施形態では、バラン誘電体スリーブ１４０８ｂ及び金属リング１４０８ａは、次いで、導電性インク（例えば、バラン外側導体）の中に熱収縮被覆された状態で近位端から遠位端の近くまで覆われる。いくつかの実施形態では、バラン誘電体スリーブ１４０８ｂの遠位端は、導電熱収縮部で被覆されず、したがって、バラン延長誘電体を形成し、バラン性能を改善する。
【０１２６】
図１５Ａ〜図１５Ｂに図示されるように、キャップ１５３３は、可撓性同軸ケーブル１５３２の遠位端、流体流れ管腔１５３７の遠位端、及び外側シース１５３５の遠位端に接続される。流体流れ管腔３７の遠位端は、放射部１００要素間の同軸位置合わせを達成する及び維持するために、キャップ１５３３の近位面に封止可能に接合される。キャップ１５３３内に形成された１つ又は複数のキャップ冷却剤通路１５３３ａ、１５３３ｂは、冷却剤が流入流体通路１５４４ａから流出流体通路１５４４ｂに循環できるようにし、これは放射部１００を通した冷却剤の流れを容易にし、有利には放射部１００及びキャップ１５３３の冷却を提供する可能性がある。
【０１２７】
キャップ１５３３は、近位内側導体受入部１５３３ｃを介して内側導体１５２０を受け入れ、外側導体１５２４に接続されてもよく、これにより、内側導体１５２０と外側導体１５２４との間に短い又は低抵抗の接続部を提供する。
【０１２８】
キャップ１５３３は、外側シース１５３５に接続され、それらの間に流体密封シールを形成する。キャップ１５３３は、溶接、結合、接着剤、又は任意の他の適切な接続方法によって外側シース１５３５に結合されてもよい。冷却流体は、キャップ流入冷却剤通路１５３３ａを通してキャップ流体チャンバ１５３３ｄに入り、キャップ流出冷却剤通路１５３３ｂを通してキャップ流体チャンバ１５３３ｄから出る。
【０１２９】
温度センサ１５３４が、本開示に係る放射部１００及び／又はキャップ１５３３と作動的に関連付けられてもよい。例えば、限定ではなしに、１つ又は複数のサーモプローブ、圧力センサ、流れセンサ、又は任意の他の適切なセンサが、放射部１００、キャップ１５３３、外側シース１５３５、可撓性同軸ケーブル１５３２、流入流体通路１５４４ａ及び／又は流出流体通路１５４４ｂ、キャップ流体チャンバ１５３３ｄ、又は本明細書に記載のあらゆる他の導管及び／又は構造体（例えば、メッシュ、バルーン、拡張可能及び／又は展開可能部材）内に含まれてもよい。いくつかの実施形態では、温度センサ１５３４はキャップ１５３３の遠位端上に位置決めされてもよい。１つ又は複数のサーモプローブは、可撓性マイクロ波カテーテル１５３０（例えば、外側シース、可撓性同軸ケーブル３２、１つ又は複数の流体チャンバ又は導管、外側誘電体絶縁層１２８、遮蔽外側導体１２４ａ、及び／又は本明細書に記載のあらゆる他の構造体）内に含まれてもよい。
【０１３０】
温度センサ１５３４は、放射部１００の能動加熱ゾーンの遠位に位置決めされてもよい。これにより、マイクロ波エネルギー送達システム１２は、最も高温の場所を通過する流体の温度を監視する。温度センサ１５３４が凝固温度閾値を上回る温度を測定する場合、システム１２は、パワー送達を一時的に又は恒久的に休止してもよい。いくつかの実施形態では、１つ又は複数の温度センサ１５３４は、後述のようにセンタリング装置の中に、これを通して、又はこの周りに形成された流体通路の排出部に位置決めされてもよい。
【０１３１】
いくつかの実施形態では、キャップ１５３３又は可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位先端のあらゆる部分は、蛍光透視中のその可視性を強化するために、放射線不透過性材料（例えばバリウム）を含んでいてもよい。
【０１３２】
図６Ａ及び図８Ａ〜図８Ｃに関して前述したように、可撓性マイクロ波カテーテル３０の近位端のカテーテルハブ１８は、可撓性同軸ケーブル３２への除神経エネルギー源（例えば、マイクロ波発生器２２）の作動可能な結合、流入流体通路４４ａへの流体冷却システム１９の作動可能な結合、及び流出流体通路４４ｂから排出された冷却剤の受入先（例えば、容器、リザーバ、又はドレイン）の作動可能な結合を可能にする。
【０１３３】
図１６Ａ〜図１６Ｃに図示されるように、本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル１６３０は、放射部１００に関連した１つ又は複数のステント状の拡張可能要素１６７０を含んでいてもよい。図１６Ａに図示されるように、ステント状の拡張可能要素は、脈管系を通して標的組織に隣接する位置に可撓性マイクロ波カテーテル１６３０をガイドしている間、圧縮された状態に維持されてもよい。或る実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０は、外側シース１６３５の遠位部によって圧縮された状態に維持される。他の実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０は、外側シース１６３５内に圧縮された状態で収納される。
【０１３４】
使用中に、図１６Ｂに図示されるように、外側シース１６３５を近位に後退させてもよく、及び／又はステント状の拡張可能要素１６７０を遠位に前進させてもよく、これにより、ステント状の拡張可能要素１６７０が外側シース１６３５の境界から延び、放射部１００の周りに概して管状、円筒形、及び／又はバルーン状の形状に拡張し、可撓性マイクロ波カテーテル１６３０の放射部１００が管腔（具体的に図示されない）内でセンタリングされる。ステント状の拡張可能要素１６７０は、ステント状の拡張可能要素１６７０の中心が放射部１００の供給点（例えば、供給ギャップ１６５０）と概して一致するように位置決めされてもよい。供給ギャップ１６５０は、図１６Ａ〜図１６Ｃに図示されるように、内側導体１６２０の露出されたスロット付き部分を含んでいてもよく、この場合、外側導体１６２４の一部は除去されている。内側導体１６２０の露出部はまた、内側導体１６２０を覆う遷移誘電体１６５０を含んでいてもよい。
【０１３５】
ステント状の拡張可能要素１６７０の少なくとも一部は、放射部１００の遠位に位置決めされてもよく、放射部１００の近位に位置決めされてもよく、放射部１００を概して取り囲んでもよく、又はこれらの任意の組み合わせであってもよい。ステント状の拡張可能要素１６７０は、例えば、ワイヤメッシュ、ワイヤ部材、スタンプされた金属から形成されてもよく、及び／又は、限定ではなしに、ステンレス鋼、銅、銀、白金、金、形状記憶合金（例えば、Ｎｉｔｉｎｏｌ）などを含むあらゆる適切な電気伝導性材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０はまた、ポリウレタン、ポリイミド、ＦＥＰ、ＰＥＴ、及び／又はＰＴＦＥのような低い電気伝導度をもつポリマー又は複合材料から形成されてもよく、及び／又はこれらを含んでいてもよい。
【０１３６】
図１６Ｃは、ステント状の拡張可能メッシュ要素１６７２を図示する。いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能メッシュ要素１６７２は、管状本体メッシュ１６７２ｂによって接合される遠位及び近位エンドキャップメッシュ１６７２ａを含む。管状本体メッシュ１６７２ｂの少なくとも一部は、供給ギャップ１６５０（例えば、内側導体１６２０及び遷移誘電体１６５０）を含む放射部１００から半径方向外方に延びる。
【０１３７】
いくつかの実施形態では、エンドキャップメッシュ１６７２ａの少なくとも一部は可変のメッシュ密度を含み、メッシュ密度は遠位端及び／又は近位端ではより大きく、管状本体メッシュ１６７２ｂの長さに沿ってより小さい。本明細書に記載のメッシュ構造体は、構造体に沿って遠位に血流に最小のインピーダンスを提供し、これは、流れる血液がアブレーションの標的ではない構造体及び組織（血液、脈管内膜、及び腎動脈の中膜）を冷却することを可能にする。
【０１３８】
いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０は、潜在的な狭窄症からの合併症を低減させるためにステントとして腎動脈ＲＡ内の定位置に残されてもよい。ステント状の拡張可能要素１６７０は、エネルギー印加後に可撓性マイクロ波カテーテル１６３０から取り外され、腎動脈ＲＡを機械的に支持するために定位置に残されてもよい。
【０１３９】
いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０又は本明細書に記載の他の拡張可能装置は、３つの位置を含む可能性がある。第１の位置において、ステント状の拡張可能要素１６７０は、最初の配置のために十分に拡張され／延長される。第２の位置において、ステント状の拡張可能要素１６７０は、ステント状の拡張可能要素１６７０を放射区域１００の付近の定位置に維持する状態で展開を可能にするために近位に後退させられる。第３の位置において、ステント状の拡張可能要素１６７０の最後の近位部が解放されるように、ステント状の拡張可能要素１６７０が十分に後退させられる。ステント状の拡張可能要素１６７０の遠い遠位部は、カテーテル３０が腎動脈ＲＡから近位に牽引されるときに可撓性マイクロ波カテーテル３０から解放されてもよい。例えば、これは、遠位方向に面するスロットの中に嵌まってもよく、したがって、カテーテルが遠位に前進させられるときにメッシュを保持するが、装置が近位に牽引され且つシースが十分に後退させられるときにだけ解放する。
【０１４０】
図１６Ａ〜図１６Ｃでは、キャップ１６３３は、放射部１００の遠位端に接続され、内側導体１６２０と外側導体１６２４、１６２４ａとの間に電気ショートを提供する。温度センサ１６３４が、キャップ１６３３の中に収容されてもよく、又は放射部１００、ステント状の拡張可能要素１６７０、ステント状の拡張可能メッシュ要素１６７２、可撓性同軸ケーブル１６３２、又は外側シース１６３５のあらゆる他の部分の中に収容されてもよい。
【０１４１】
いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０の近位部及び／又は遠位部、及び／又は、ステント状の拡張可能メッシュ要素１６７２ａの近位部及び／又は遠位部は、チョーク又はバランショートを形成する。チョーク又はバランショートは、電磁場をチョーク又はバランショートによって画定される電磁気境界に実質的に限定する。したがって、高温熱の発生は、供給ギャップから半径方向外方の部分に実質的に制限される。
【０１４２】
いくつかの実施形態では、センタリング構造体は、その長さの少なくとも一部に沿ってマイクロ波エネルギーを実質的に透過させるままでありながら、遠位端及び近位端ではマイクロ波エネルギーを実質的に透過させないファラデーケージを形成する。こうした構成は、これが軸方向への（例えば、腎動脈に沿った遠位への及び近位への）除神経エネルギーの送達を低減させ又はなくしながら、装置が半径方向に（例えば、腎動脈に対して周方向に）除神経エネルギーを標的送達できるようにするので、利点を有する可能性がある。本開示に係る可撓性医療用カテーテルは、組織への付随的な影響から生じる合併症を低減させ又はなくしながら、外科医がエネルギーを標的組織に正確に送達できるようにすることによって手術結果を改善する可能性がある。
【０１４３】
ファラデーケージの近位部及び遠位部を形成するメッシュは、解剖学的共振構造体の大部分をファラデーケージの近位部と遠位部との間の解剖学的構造体に限定するチョーク又はバランショートを形成してもよい。
【０１４４】
いくつかの実施形態では、メッシュは、除神経処置中に用いられてもよい除神経エネルギーの特定の波長又は波長範囲に適応するように構成されてもよい。例えば、限定ではなしに、所望のマイクロ波放射パターンを提供するために、メッシュ間隔（例えば、隣接するメッシュ要素間のスペース）は、効果的なマイクロ波境界を生み出すためにメッシュ構造体の遠位端及び近位端で約１／１０λ（例えば、意図されたマイクロ波信号の波長の１／１０）未満であってもよい。メッシュの長さに沿ったメッシュ間隔は、マイクロ波境界の生成を回避するために約１／１０λよりも大きくてもよく、これにより、除神経エネルギーの放射が可能となる。
【０１４５】
有利には、開示される装置の開放メッシュ構造体は、除神経処置中に血液が手術部位に沿って流れ続けることを可能にし、これにより、処置の完了のために外科医が利用できる時間窓を増加させる。血流の維持は、血管壁の内側構造体の冷却を提供しながら可撓性マイクロ波カテーテル３０及び放射部１００の熱管理を提供する。
【０１４６】
本開示に係るいくつかの実施形態は、複数の供給ギャップを有する放射部を含む。本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテルの放射部は、その中に複数のウィンドウが画定された、メッシュ構造体を含んでいてもよい。ウィンドウは、メッシュ構造体の本体とは異なる特性をもつ１つ又は複数の材料を含んでいてもよい。代替的に、ウィンドウは、材料の欠如（例えば孔）によって特徴付けられる開放構造体であってもよい。本明細書で説明される場合の異なる材料から形成された構造体のウィンドウと材料の欠如（例えば孔）によって特徴付けられる構造体のウィンドウは交換可能に用いられる。材料特性は、機械的特性、材料特性、電気特性、又はこれらの任意の組み合わせを含んでいてもよい。ウィンドウ材料特性は、例えば、メッシュ間隔、メッシュゲージ、メッシュ形成、メッシュ厚さ、又はこれらの任意の組み合わせのような機械的差異を含んでいてもよい。ウィンドウ材料特性は、例えば、材料の種類、組成、材料構成、又はこれらの任意の組み合わせのような物理的差異を含んでいてもよい。ウィンドウ特性は、例えば、導電率、抵抗率、又はこれらの任意の組み合わせのような電気的差異を含んでいてもよい。
【０１４７】
ウィンドウの位置は、メッシュ構造体に沿って横方向に分布していてもよく、半径方向に割出しされていてもよく、及び／又は半径方向に分布していてもよい。いくつかの実施形態では、３つのウィンドウ付きスロットは、半径方向に６０°離間して割出しされ、メッシュ構造体に沿って長手方向に分布される。ウィンドウは、外科医が除神経の標的となる組織領域を正確に選択できるようにする画定された処置ゾーン（例えば、キルゾーン）に対応する。本明細書に記載の多ウィンドウメッシュ構造体はまた、単一の供給ギャップ設計で用いられてもよい。多ウィンドウ設計は、腎神経束が効果的に治療されることを依然として保証しながら除神経中に血管壁の一部のみがエネルギー送達を受けるという点で利点を有する可能性がある。
【０１４８】
メッシュ構造体は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の放射部１００を身体管腔及び／又は身体構造体の中でセンタリングするように構成されてもよい。
【０１４９】
メッシュ構造体は、導電性材料、非導電性材料、又は導電性材料と非導電性材料との組合せを含んでいてもよい。導電性メッシュ構造体は、可撓性マイクロ波カテーテルの放射部と相互作用するように構成される。例えば、導電性メッシュ構造体は、共振構造体の一部をなしてもよい。いくつかの実施形態では、導電性メッシュ構造体は、メッシュ構造体を取り囲む組織の少なくとも一部を含む解剖学的共振構造体の一部をなす。
【０１５０】
メッシュ構造体の少なくとも一部は、マイクロ波チョーク又はバランを形成するように構成された導電部を含んでいてもよい。例えば、メッシュ構造体の遠位部及び／又は近位部は、マイクロ波エネルギー信号を分流（ｓｈｕｎｔ）するように構成された導電性メッシュ構造体を含んでいてもよく、これにより、マイクロ波エネルギー信号の少なくとも一部が導電性メッシュ構造体の近位に及び／又は遠位に伝搬するのを防ぐ。
【０１５１】
いくつかの実施形態では、ステント状の拡張可能要素１６７０は、アクチュエータ（例えば、アクチュエータ１５及び／又は回転アクチュエータ１５ｇ）に結合される。アクチュエータは、ステント状の拡張可能要素１６７０を機械的に拡張するように構成されてもよい（又は、本明細書に記載のセンタリング装置を拡張する、展開する、又は開放するように構成される）。遠位又は近位エンドキャップメッシュ１６７２ａは、アクチュエータ１５に結合され、アクチュエータ１５の位置を変化させることによって拡張され及び／又は後退させられてもよい。
【０１５２】
センタリング装置（例えば、本明細書に記載のステント状の拡張可能要素又は他のセンタリング装置）の作動は、身体管腔の内面にかかる力の量を変化させる可能性があり、これにより、解剖学的構造体を望ましい構造体及び／又は幾何学的形状に整形する。身体管腔は、標的組織へのエネルギーの送達を容易にするために、特定の形状、直径、及び／又は円筒形構造体を形成するように整形されてもよい。
【０１５３】
図１７Ａ〜図１７Ｂに図示されるように、導電性メッシュ構造体１７７２は、長手方向区域の少なくとも一部に画定される複数のウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅを含む。導電性メッシュ構造体１７７２は、メッシュ構造体１７７２の残りの部分からの組織への除神経エネルギーの送達が減弱する又はなくなる状態で、ウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅを通した組織への除神経エネルギーの送達を可能にするように構成される。近位メッシュエンドキャップ１７７２ａ及び遠位メッシュエンドキャップ１７７２ｂは、共振構造体をメッシュ構造体１７７２の境界に実質的に制限するように構成されてもよい。
【０１５４】
いくつかの実施形態では、導電性メッシュ構造体１７７２は、構造体がほぼゼロの密度を有するウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅのうちの１つ又は複数を除いて、それを通したマイクロ波エネルギーの放射を制限するのに十分な密度を有する。したがって、臨床的効果は、ウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅに対応するパターンの腎動脈のアブレーションである。
【０１５５】
いくつかの実施形態では、メッシュ１７７２のウィンドウ領域は、約１／１０λよりも大きいメッシュ密度を有していてもよく（例えば、メッシュ要素は、１／１０λよりも大きく離間される）、一方、メッシュの非ウィンドウ領域は、約１／１０λよりも小さいメッシュ密度を有していてもよい（例えば、メッシュ要素は１／１０λよりも小さく離間される）。いくつかの実施形態では、メッシュ１７７２のウィンドウ領域は、マイクロ波エネルギーを透過させる非導電性材料又は任意の材料を含む。他の実施形態では、導電性メッシュ構造体１７７２の中に形成されたウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅは、開放されており、いかなる材料も含まない。
【０１５６】
使用中に、可撓性マイクロ波カテーテルは、標的組織に隣接して位置決めされてもよく、次いで導電性メッシュ構造体１７７２が拡張され、ウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅに露出された組織への除神経エネルギーの印加が適用される。
【０１５７】
図１７Ｂは、図１７Ａに図示される装置による除神経エネルギーの印加後の腎動脈ＲＡを図示する。ウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅのそれぞれを通して腎動脈ＲＡに印加される除神経エネルギーは、対応する除神経ゾーン１７７４ａ〜１７７４ｅを発生させる。
【０１５８】
図示する目的で、図１７Ｂにおける腎動脈ＲＡは、腎動脈ＲＡに沿って長手方向に延びる複数の腎神経ＲＮと共に提供される。除神経ゾーン１７７４ａ〜１７７４ｅ（及び対応するウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅ）は、個々の腎神経ＲＮのそれぞれが除神経ゾーン１７７４ａ〜１７７４ｄのうちの少なくとも１つを通過するように、周方向の重なりを提供しながら長手方向に互いから離間される。この構成によって、腎動脈ＲＡの長さに沿って複数のウィンドウ１７７３ａ〜１７７３ｅのうちの少なくとも１つを通して腎神経のそれぞれに除神経エネルギーが印加される。
【０１５９】
エネルギーの周方向の重なり及び／又は周方向の送達を提供する実施形態は、望ましい結果を得るために単一の処置を必要とする可能性がある。
【０１６０】
図１８Ａに図示されるように、導電性メッシュ構造体１８７２は、その長手方向区域の少なくとも一部に画定されるウィンドウ１８７３を含む。導電性メッシュ構造体１８７２は、メッシュ構造体１８７２の残りの部分から組織への除神経エネルギーの送達を減弱させ又はなくしながら、ウィンドウ１８７３を通した組織への除神経エネルギーの送達を可能にするように構成される。近位メッシュエンドキャップ１８７２ａ及び遠位メッシュエンドキャップ１８７２ｂは、共振構造体をメッシュ構造体１８７２の境界に実質的に制限するように構成されてもよい。
【０１６１】
いくつかの実施形態では、ウィンドウ１８７３は、約１／１０λよりも大きいメッシュ密度を有するメッシュを含んでいてもよい。導電性メッシュ１８７２の非ウィンドウ領域は、約１／１０λよりも小さいメッシュ密度を有していてもよい。
【０１６２】
図１８Ａに図示される導電性メッシュ構造体１８７２を用いて除神経エネルギーを適用する方法が、図１８Ｂ〜図１８Ｈに図示される。図１８Ｂに図示されるように、可撓性マイクロ波カテーテル１８２０の遠位端は、標的動脈（例えば、腎動脈ＲＡ）の中に位置決めされる。図１８Ｃに図示されるように、導電性メッシュ構造体１８７２を除去するために外側シース１８３５が後退させられ、導電性メッシュ構造体１８７２が拡張される。ウィンドウ１８７３は、腎動脈ＲＡの第１の標的部分１８７４ａに向けられ、第１の標的組織１８７４ａがウィンドウ１８７３に露出されるので、除神経エネルギーの第１の印加が腎動脈ＲＡに適用される。除神経エネルギーの最初の印加後に、導電性メッシュ構造体１８７２は、図１８Ｄに図示されるように再位置決めされ、これにより、腎動脈ＲＡの異なる領域（例えば、第２の標的組織１８７４ｂ）がウィンドウ１８７３に露出される。導電性メッシュ構造体１８７２は、再位置決め中に完全に又は部分的に折り畳まれてもよく、その後、図１８Ｅに図示されるように再拡張されてもよい。可撓性マイクロ波カテーテル１８２０の再位置決め後に、除神経エネルギーの第２の印加が第２の標的組織１８７４ｂに適用される。図１８Ｆ〜図１８Ｇに図示されるように、可撓性マイクロ波カテーテル１８３０のその後の再配置及び除神経エネルギーの印加は、必要に応じてこのようにして送達されてもよく、これにより、エネルギーが第１の、第２の、及び第３の標的組織１８７４ａ〜１８７４ｃなどに印加される。
【０１６３】
導電性メッシュ構造体１８７２は、最初に身体血管内の最遠位位置に位置決めされ、その後の各再位置決めのために近位に引き寄せられる。いくつかの実施形態では、導電性メッシュ構造体１８７２（したがってウィンドウ１８７３）は、可撓性マイクロ波カテーテル１８３０の長手方向の軸線を中心として独立して回転可能である。可撓性マイクロ波カテーテルを抜去する及び再挿入する必要なく、及び／又は可撓性マイクロ波カテーテル１８３０全体を回転させる必要なく、外科医が導電性メッシュ構造体１８７２をその場で回転させる及び／又は操作することを可能にするために、限定ではなしにノブ又はレバーのような回転アクチュエータ１５ｇ（図７参照）がカテーテルハブ１８（図７参照）上に提供されてもよい。
【０１６４】
図１８Ａ〜図１８Ｈにおける可撓性マイクロ波カテーテル３０は、放射部１００の遠位端に温度センサ１８３４を含んでいてもよい。温度センサ１８３４は、腎動脈を通して循環し且つ近位及び遠位エンドキャップメッシュ１８７２ａを通過する流体の温度を測定するのに用いられてもよい。温度センサ１８３４によって測定された流体温度は、放射部１００によって送達されるエネルギーを示す場合がある。温度センサ１８３４によって測定される流体温度は、近位及び遠位エンドキャップメッシュ１８７２ａを通した流体の流量を示す場合がある。低い流量は、温度の予期しない上昇、温度変化速度の変化、及び／又はエネルギー送達が終了するときの温度低下の失敗によって特徴付けられる場合がある。低い流量は、導電性メッシュ構造体１８７２の近位の凝固、塞栓、又は他の閉塞の存在を示す可能性がある。
【０１６５】
センサリード１８３４ａが、導電性メッシュ構造体１８７２の外面に沿って引き回される。導電性メッシュ構造体１８７２は、放射部１００によって発生した電磁場からセンサリード１８３４ａを少なくとも部分的に隔離する。
【０１６６】
外科医に導電性メッシュ構造体１８７２の位置を知らせるために、回転アクチュエータ１５ｇに関連して１つ又は複数の印が提供されてもよい。いくつかの実施形態では、導電性メッシュ構造体１８７２又はその一部は、イメージング技術によって検出可能な材料から形成され、これにより、外科医が蛍光透視装置及び他の医療イメージング装置、例えば、ＭＲＩ及び／又は血管造影法によってその位置を判定できるようになる。
【０１６７】
いくつかの実施形態では、放射部１００は、複数の供給ギャップ１９５０ａ、１９５０ｂ、１９５０ｃ（例えば、エネルギー供給点）を含む、本開示に係るアンテナ構造体を含む。図１９Ａは、複数の放射供給ギャップ１９５０ａ〜１９５０ｃをもつその遠位端上の放射部１００に接続される可撓性同軸ケーブル１９３２を含む可撓性マイクロ波カテーテル１９３０を図示する。放射部１００は、第１の放射供給ギャップ１９５０ａ、第１の放射供給ギャップ１９５０ａの遠位の第２の放射供給ギャップ１９５０ｂ、並びに第１の放射供給ギャップ１９５０ａ及び第２の放射供給ギャップ１９５０ｂの遠位の第３の放射供給ギャップ１９５０ｃを含む。これらの実施形態では、組織に送達される全パワーは、複数の放射供給ギャップ１９５０ａ〜１９５０ｃ間で分配される。各供給ギャップ１９５０ａ〜１９５０ｃの寸法、例えば、露出された内側導体の長手方向の長さは、全エネルギーのうちのどれだけの割合がそれぞれの各供給ギャップ１９５０〜１９５０ｃによって送達されるかを決定するように調整されてもよい。
【０１６８】
図１９Ａは、３つの放射供給ギャップ１９５０ａ〜１９５０ｃをもつ放射部１００を有する単なる１つの限定ではない例を図示する。発生器から届くエネルギーが最初に第１の放射供給ギャップ１９５０ａに到達するので、供給ギャップ１９５０ａは、届いているエネルギーの１／３を送達するように寸法設定されてもよい。第２の放射供給ギャップ１９５０ｂに移動すると、第１の放射供給ギャップ１９５０ａによって全エネルギーの１／３が伝搬されたので、全エネルギーの残り２／３が第２の放射供給ギャップ１９５０ｂに届く。したがって、第２の放射供給ギャップ１９５０ｂは、全エネルギーの１／３を組織に送達するために、届いているエネルギーの１／２を伝搬しなければならない。最後に、全エネルギーの１／３が第３の放射供給ギャップ１９５０ｃに届き、したがって、第３の放射供給ギャップ１９５０ｃは、全エネルギーの１／３を組織に送達するために、届いているエネルギーの１００パーセントを伝搬しなければならない。
【０１６９】
図１９Ａでは、複数の放射スロット１９７３ａ〜１９７３ｃをもつ放射部１００は、放射部を導電性メッシュ構造体１９７２内でセンタリングする導電性メッシュ構造体１９７２を含み、且つウィンドウ１９７３ａ〜１９７３ｄを通して除神経エネルギーを組織に送達するための複数のウィンドウ１９７３ａ〜１９７３ｄを含む。或る実施形態では、各ウィンドウ１９７３ａ〜１９７３ｄは、除神経エネルギーを導電性メッシュ構造体１９７２の周囲９０°に送達するように構成される。いくつかの実施形態では、各ウィンドウの半径方向の区域は、ウィンドウの総数に関係する。
【０１７０】
いくつかの実施形態では、同軸絶縁体Ｄ０〜Ｄ７の誘電定数は、放射部１００の特定の構造体と整合するように選択される。例えば、近位同軸絶縁体Ｄ０の誘電定数は、可撓性同軸ケーブル１８３２の誘電定数に関係していてもよく、残りの同軸絶縁体Ｄ０〜Ｄ７の誘電定数は、放射部１００の特定の区域に関係していてもよい。
【０１７１】
いくつかの実施形態では、各供給ギャップ１９５０ａ〜１９５０ｃの幅は、詳細に後述するように（図５１及び図５３参照）各スロットへの均等なエネルギー送達を促進させるために変化する。
【０１７２】
いくつかの実施形態では、近位メッシュ構造体１９７２ａ及び遠位メッシュ構造体１９７２ｂは、それを通る流体の流れの最小限の制限を提供するように構成される。近位メッシュ構造体１９７２ａ及び遠位メッシュ構造体１９７２ｂを通る流体の十分な流れは、冷却効果を提供し、凝固を防ぐ可能性がある。いくつかの実施形態では、マイクロ波エネルギー送達システムは、血液温度が凝固レベルに近づく及び／又は凝固レベルを上回る場合にマイクロ波エネルギーパワー信号の送達を休止する。
【０１７３】
図１９Ｂに図示されるように、各ウィンドウ１９７３ａ〜１９７３ｄは、腎動脈ＲＡ上の対応する標的組織１９７４ａ〜１９７４ｄに除神経エネルギーを送達し、この場合、腎動脈ＲＡの全周に沿った組織の少なくとも一部が、その長手方向の長さに沿って標的とされる。
【０１７４】
複数の供給ギャップを有するいくつかの実施形態では、図２０に図示されるように複数の対応する導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃが提供される。各供給ギャップ２０５０ａ〜２０５０ｃは、個々の導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃと作動的に関連付けられる。個々の各導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃは、本明細書に記載の可変のメッシュ密度構成及び／又は１つ又は複数のウィンドウ２０７３ａ〜２０７３ｃを含んでいてもよい。図２０に図示されるように、ウィンドウ２０７３ａ〜２０７３ｃの配向は、異なる方向に放射するように配置されてもよい（例えば半径方向に分布される）。いくつかの実施形態では、ウィンドウ２０７３ａ〜２０７３ｃは、類似の方向に放射するように配置されてもよい（例えば、半径方向に割出しされる）。
【０１７５】
導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃのうちの１つ又は複数は、個々に又は連携して、可撓性マイクロ波カテーテル２０３０の長手方向の軸線の周りを独立して回転可能であってもよい。例えば、カテーテルハブ１８（図７参照）上に１つ又は複数の対応するアクチュエータ１５ｇ（図７参照）が提供されてもよく、導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃの遠隔位置決め及び／又は監視を可能にしてもよい。
【０１７６】
個々のアクチュエータは、１つ又は複数の導電性メッシュ構造体２０７３ａ〜２０７３ｃに選択的に関連付けられてもよく、これにより、外科医が所望に応じて導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃの任意の組み合わせを操作する／回転させることを可能にする。例えば、限定ではなしに、各導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃは、入にされたときにそれぞれのメッシュ構造体をダイヤルアクチュエータに作動的に結合するスイッチと関連付けられてもよい。１つ又は複数の導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃは、ダイヤルアクチュエータが回される際に選ばれた導電性メッシュ構造体２０７２ａ〜２０７２ｃがそれに応じて回転するように選択されてもよい。限定ではなしに、クラッチ、歯止め、流体継手、磁気粘性流体（ｍａｇｎｅｔｏｒｈｅｏｌｏｇｉｃａｌ）継手、モータ、ステッパ、１つ又は複数のギア、１つ又は複数のローラ、１つ又は複数の滑車などを用いる、電気機械式又は機械式を含む、他のアクチュエータ制御方式及び結合構成が、本開示に係るカテーテル又はシステムに付加的に又は代替的に含まれてもよい。
【０１７７】
図２１に図示されるように、本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル２１３０は、１つ又は複数の供給ギャップ２１５０ａ〜２１５０ｃの間に又はこれに隣接して配置される１つ又は複数のメッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄを含んでいてもよい。メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄは、個々に又は集合的に拡張可能及び／又は折り畳み可能であってもよい。可撓性マイクロ波カテーテルは、エネルギー送達領域を変化させるためにメッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄのうちの１つ又は複数を選択的に展開するべく遠位に引き寄せられてもよい外側シース２１３５を含んでいてもよい。供給ギャップ２１５０ａ〜２１５０ｃの寸法、例えば、各供給ギャップ２１５０ａ〜２１５０ｃの長さＬ１〜Ｌ３は、本明細書に記載の供給ギャップ２１５０ａ〜２１５０ｃの周りに除神経エネルギー（例えば、マイクロ波エネルギー）を分布させるように調整されてもよい。概して管状の形状を有する或る長さの遷移誘電体２１２６ａ〜２１２６ｃが、供給ギャップ２１５０ａ〜２１５０ｃのうちの１つ又は複数における露出された内側導体２１２０を中心として同軸に配置されてもよく、これは、各区域を装荷し、インピーダンス整合を改善し、反射及び／又は定在波を減少させ、効率を改善し、及び塞栓症（例えば、凝固）のリスクを低減させる可能性がある。
【０１７８】
メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄは、放射部１００を管状の身体構造体又は身体部分（例えば、腎動脈ＲＡ）内でセンタリングするように構成される。いくつかの実施形態では、管状の身体構造体は、一様に整形されなくてもよく、メッシュ構造体のそれぞれの直径は、管状の身体構造体の一様でない形状に適応するために変化してもよく、これにより、放射部１００を管状の身体構造体又は身体部分内でセンタリングする。メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄのそれぞれは、異なる材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄの１つ又は複数は、チョーク又はバランとして機能するように構成されてもよく、これにより、マイクロ波エネルギー信号の少なくとも一部がメッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄを越えて長手方向に伝搬するのを防ぐ。例えば、一実施形態では、近位メッシュ構造体２１７２ａ及び遠位メッシュ構造体２１７２ｄは、導電性材料を含み、且つチョーク又はバランとして機能するように構成され、これにより、マイクロ波エネルギー信号の少なくとも一部が近位メッシュ構造体２１７２から近位に及び遠位メッシュ構造体２１７２ｄから遠位に伝搬するのを防ぐ（例えば、放射部からの軸方向のマイクロ波エネルギーの伝搬を低減させる）。
【０１７９】
いくつかの実施形態では、近位メッシュ構造体２１７２ａ及び／又は遠位メッシュ構造体２１７２ｄは、放射部１００の作動周波数で効果的な電気壁として作用するようにより高い密度を有する。
【０１８０】
いくつかの実施形態では、メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄのそれぞれは、チョーク又はバランを形成し、これにより、供給ギャップ２１５０ａのそれぞれによって発生したエネルギーの伝搬を制限する。図２１Ａに図示されるように、可撓性マイクロ波カテーテル２１５０の遠位部は、ゾーンＤ０〜Ｄ７によって画定されてもよい。ゾーンＤ０において放射されるエネルギーは、近位メッシュ構造体２１７２ａによって制限される。各メッシュ構造体２１７２ａ〜２１７２ｄは、それぞれゾーンＤ１、Ｄ３、Ｄ５、及びＤ７におけるマイクロ波エネルギーを制限する。ゾーン２におけるエネルギーは、第１の供給ギャップ２１５０ａによって放射されるエネルギーに制限され、ゾーン４におけるエネルギーは、第２の供給ギャップ２１５０ｂによって放射されるエネルギーに制限され、ゾーン６におけるエネルギーは、第３の供給ギャップ２１５０ｃによって放射されるエネルギーに制限される。
【０１８１】
いくつかの実施形態では、近位面及び／又は遠位面は、エネルギーの方向性を強化するために近位面及び／又は遠位面上を導電フィルム、箔、及び／又はインクで選択的に被覆されてもよい。
【０１８２】
図２２Ａ〜図２３Ｂに図示されるように、本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテル２２３０は、バスケット状の及び／又は傘状の形状を有する遠位メッシュバスケット構造体２２７８ａ、２２７８ｂを含む。遠位メッシュバスケット構造体は、遠位頂点及び近位開放（拡張可能）端を含む。遠位メッシュバスケット構造体の頂点は、可撓性マイクロ波カテーテル２２３０の遠位キャップ２２３３に据え付けられる又はこれに隣接する。この構成によって、遠位メッシュバスケット構造体は、例えば凝固及び他の生体材料が血流に入るのを防ぐために、使用中に形成される可能性があるあらゆる塞栓性物質を取り込んでもよい。
【０１８３】
図２２Ａでは、遠位メッシュバスケット構造体２２７８ａ及びメッシュ構造体２２７２ａは、放射部１００の供給ギャップ２２５０を管状の身体構造体（例えば、腎動脈ＲＡ）の中でセンタリングし、及び／又は本明細書に記載のエネルギーの遠位伝搬を防ぐ又は低減させることによって除神経エネルギーの送達を改善するように構成される。
【０１８４】
図２２Ｂでは、放射部１００は、放射部１００の供給ギャップ２２５０を自然身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）の中でセンタリングするための遠位メッシュ構造体及び近位メッシュ構造体を含む。遠位メッシュバスケット構造体２２７８ｂは、テザー２２７８ｃを介してキャップ２２３３に接続される。テザー２２７８ｃは、カテーテルハブ１８（図７参照）の中でアクチュエータ１５ｇを回転させることによって解放されてもよく、又はテザー２２７８ｃは、ガイドワイヤシステムに組み込まれてもよい。
【０１８５】
図２３に図示されるように、本開示に係る段階的（ｓｔｅｐｐｅｄ）可撓性マイクロ波カテーテル２３３０は段階的構成を含み、この場合、近位部２３３０ａは第１のより大きい直径を有し、遠位部２３３０ｂは第２のより小さい直径を有する。一般に、システムが送達可能なパワーの量は、その中の導体のサイズによって少なくとも或る程度決定される。より大きい近位部２３３０ａは、より大直径の可撓性同軸ケーブル２３３２ａに適応することができ、この場合、導体は、より小さい導体よりも多くのパワーを取り扱うことができる。より大きい導体は、より薄い導体よりも可撓性が低くなる傾向がある。有利には、段階的可撓性マイクロ波カテーテル２３３０のより大きい近位部２３３０ａがより大きいより直線状の管状の身体構造体（例えば、大腿動脈）に良く適合しながら、開示される段階的可撓性マイクロ波カテーテル２３３０のより薄いより可撓性の遠位可撓性同軸ケーブル２３３２ｃは、段階的可撓性マイクロ波カテーテル２３３０の遠位部２３３０ｂを管状の身体構造体（例えば、腎動脈）又は他の身体部分の曲がりくねった境界内に容易に送ることができるようにする。段階的可撓性マイクロ波カテーテル２３３０の近位部２３３０ａにおける損失が減るので、標的部位に送達可能なエネルギーの量が増加する可能性がある。
【０１８６】
段階的可撓性マイクロ波カテーテル２３３０のそれぞれの近位部２３３０ａ及び遠位部２３３０ｂにおける可撓性同軸ケーブル２３３２ａ、２３３２ｂは、テーパした整合ネットワーク２３３２ｃによって結合される。テーパした整合ネットワーク２３３２ｃは、直線的テーパ部分及び／又は指数関数的テーパ部分を含んでいてもよい。加えて又は代替的に、整合を改善し、反射／定在波（ＶＳＷＲ）を減少させ、及び損失を減らすために、近位区域２３３０ａ、テーパ区域２３３２ｃ、及び／又は遠位区域２３３２ｃにおいて可撓性同軸ケーブル２３３２内に異なる誘電体層が用いられてもよい。
【０１８７】
図２４に図示されるように、本開示に係るいくつかの実施形態では、自然管腔用の可撓性マイクロ波カテーテル２４３０の放射部は、生物適合性エラストマー材料から形成された可膨張性バルーン２４７９を含む。可膨張性バルーン２４７９は、限定ではなしに、誘電流体（例えば、食塩水又は脱イオン水）及び／又はガス（例えば、空気、Ｃ（３／４など）を含むあらゆる適切な媒体と共に膨張してもよい。いくつかの実施形態では、可膨張性バルーン２４７９内に供給ギャップ２４５０が含まれていてもよく、誘電流体及び／又は可膨張性バルーンの一部は、本明細書で説明される場合の解剖学的共振構造体の一部をなしてもよい。可膨張性バルーン２４７９は、使用中にバルーンを通過する脈間流体の流れ（例えば、血流）を容易にするように構成される概して長手方向の配向に配置された１つ又は複数の導管又はチャネルを含んでいてもよい（図２５Ａ〜図２５Ｂ及び図２６Ａ〜図２６Ｃ参照）。それを通る脈間流体の流れを促進するために、カテーテルの近位部及び／又はカテーテルの先端に１つ又は複数のバルーン導管と流体連通する１つ又は複数の流体ポートが提供されてもよい。バルーンの少なくとも一部は、その上に配置された導電層を含んでいてもよい（図５８Ａ〜図５８Ｄ参照）。導電層は、バルーンの外面、又は好ましくは内面上に配置されてもよい。導電層は、限定ではなしに、薄膜堆積、めっき、導電性インクの塗布、箔などを含むあらゆる適切なコーティング方法又は堆積方法によって形成されてもよい。いくつかの実施形態では、導電層は、導電性銀インクから形成される。導電層は、導電層パターンの要素の中での及び間の導電性を維持しながらバルーンの弾性膨張及び収縮を容易にするパターン、例えば、スパイラルパターン、格子パターン、ハーフトーンパターン、勾配パターン、又は任意のパターンに形成されてもよい。或る実施形態では、透明なスパイラル領域（例えば、インクで覆われない）は、約３〜５ミル（０．００３インチ〜０．００５インチ）の幅を有していてもよい。この構成により、放射パターン、したがって除神経エネルギーの送達を改善する可能性がある導電層によってファラデーケージが形成されてもよい。例えば、限定ではなしに、本開示に係るバルーンは、中央部に沿って導電性材料を少し有する又は有さない状態で、その近位端及び遠位端に配置されるスパイラル導電パターンを含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、バルーン構造体は、メッシュ構造体の上述の構成（単数又は複数）、例えば、ウィンドウ付きバルーン（バルーンのウィンドウ付き部分を除くすべての上に導電コーティングを有する）、複数のバルーン、複数のウィンドウをもつ単一のバルーン、回転可能なバルーン（単数又は複数）などに従って構成される導電パターンを含んでいてもよい。
【０１８８】
図２５Ａは、その遠位端上の可膨張性バルーン２５７９内の遠位放射部と共に、可撓性マイクロ波カテーテル２５３０に接続されるカテーテルハブ２５１８を含む、本開示のいくつかの実施形態に係るマイクロ波エネルギー送達システム２５１２を図示する。システム２５１２は、可膨張性バルーン２５７９に関係する態様のみを例証するが、本明細書に記載のあらゆる態様又は実施形態がシステム２５１２に組み込まれてもよいことが理解される。
【０１８９】
バルーンカテーテルハブ２５１８は、可膨張性バルーン２５７９を膨張させる及び／又は収縮させるためのバルーン流体結合器２５４５を含む。バルーンカテーテルハブ２５１８はまた、カテーテルハブ１８及び結合器４５又は本明細書に記載の調節可能な流体結合器８４５（図７〜図９Ｃ参照）のあらゆる他の態様を含んでいてもよい。バルーン流体結合器２５４５は、それぞれ流入プレナム２５４２ｂ及び流出プレナム２５４３ｂと流体連通する流入ポート２５４２ａ及び流出ポート２５４３ａを形成する。流入プレナム２５４２ｂ及び流出プレナム２５４３ｂは、流体流れ管腔、可撓性同軸ケーブル２５３２、及び外側シース２５３５の間に形成されたそれぞれの流入流体通路２５４４ａ及び流出流体通路２５４４ｂと流体連通する。
【０１９０】
図２５Ａ〜図２５Ｂに図示されるように、可膨張性バルーン２５７９は、バルーンキャビティ２５７９ｂの外面を形成する可膨張性材料２５７９ａを含む。バルーンキャビティ２５７９ｂは、各バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄによって形成された１つ又は複数のチャンバを含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、可膨張性バルーン２５７９は３つのローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄを含み、各バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｃによって形成されたキャビティは、流入流体通路２５４４ａから提供される流体によって膨張させられる。
【０１９１】
バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄは、放射部１００を身体管腔又は身体部分の中でセンタリングするように構成される。バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄは、流体が各バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄ及び身体管腔間を通過するための通路を提供し、流体の流れは、バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄ及び身体管腔への冷却を提供する。
【０１９２】
放射部を通過する十分な血流を維持することは、装置が他の方法では遠位組織への重要な血流をブロックする可能性があるバルーンセンタリング装置のような事例では重要である。したがって、本明細書に記載の可膨張性バルーン２５７９のいずれかは、他のセンタリング装置及び可撓性マイクロ波カテーテル３０のいずれかに加えて、構造体が配置されている間、流体（血液）が構造体を通過し続け得るように、その円周の周りに複数の陥入部（例えば、プリーツ、チャネル、又は相互に折り込まれる部分）を有するように作製されてもよい。
【０１９３】
流入流体通路２５４４ａからの流体は、キャップ２５３３に隣接するバルーンキャビティ２５７９ｂの最遠位部に送達される。流体は、バルーンキャビティ２５７９ｂの最近位部に接続される流出流体通路２５４４ｂを通してバルーンキャビティ２５７９ｂを出る。したがって、流体は、バルーンキャビティ２５７９ｂを通して近位に移動し、これにより、放射部１００への付加的な冷却源となる。いくつかの実施形態では、流体の流れは、放射部１００によって発生した熱を消散させ、且つ誘電体バッファを維持する必要がある。
【０１９４】
可膨張性バルーン２５７９は、バルーンローブ２５７９ｂ〜２５７９を含むように事前に成形されてもよい。いくつかの実施形態では、可膨張性材料２５７９ａは、各ローブ２５７９ｂ〜２５７９ｄ間の放射部１００に接合される。
【０１９５】
システム２５１２は、可膨張性バルーン２５７９における圧力を維持するために圧力調整を含んでいてもよい。圧力の維持は、アンテナ位置を維持すること及び可膨張性バルーンと身体管腔との間の通路を維持することを必要とする場合がある。圧力調整は、流体冷却システム４０（図７参照）におけるポンプ又は機械式レギュレータへのフィードバックとして圧力センサを用いて流出ポート２５４２ａでの圧力を調整することによって達成されてもよい。圧力調整は、バルーン流体結合器２５４５における圧力差調整器２５３４ｄで流入ポート２５４２と流出ポート２５４３ａとの間の圧力差を維持することによって達成されてもよい。
【０１９６】
いくつかの実施形態では、可膨張性バルーンの中の流体は、管状管腔及び／又は身体構造体の中に放出される。可膨張性バルーン２５７９は、流入流体通路２５４４ａから流体を受け入れる。可膨張性バルーン２５７９における圧力を維持するために及び／又は可膨張性バルーン２５７９の形状を維持するために、可膨張性バルーン２５７９の中の流体は、可膨張性材料２５７９ａの中に形成されたオリフィスを通じて流出する。管状管腔及び／又は身体構造体の中に放出される流体の量は、処置の長さ及びオリフィスのサイズに依存する可能性がある。
【０１９７】
圧力はまた、解剖学的測定を行うことによって調整されてもよい。例えば、脈管系で用いられる場合、可膨張性バルーン２５７９における圧力はまた、可膨張性バルーン２５７９の内部の収縮期血圧パルスを検出するために圧力センサ２５４２ｅを用いて調整されてもよい。可膨張性バルーン２５７９の内部で測定される圧力パルスは、可膨張性バルーン２５７９の膨張によって脈間構造体がさらに閉塞されるのに伴って増加することになり、減少する圧力パルスは、あまり膨張していないバルーン２５７９を示すであろう。
【０１９８】
図２６Ａ〜図２６Ｃは、放射部を身体管腔（例えば、腎動脈ＲＡ）の中でセンタリングするための可膨張性バルーン２６７９の別の実施形態を図示する。可膨張性バルーン２６７９は、可膨張性バルーンハウジング２６７９ｅに接合される第１の、第２の、及び第３のローブ２６７９ｂ〜２６７９ｄを含む。可膨張性バルーンハウジング２６７９ｅは、冷却流体を収容する内部チャンバを形成する。可膨張性バルーンハウジング２６７９ｅからの冷却流体は、複数の流入流体通路２６４４ａを介して第１の、第２の、及び第３のローブ２６７９ｂ〜２６７９ｄに流れる。
【０１９９】
図２７Ａ〜図４１Ｂは、本開示に係る放射部を身体管腔又は身体構造体内に位置決めするのに用いられてもよい種々のセンタリング装置を図示する。１つ又は複数のセンタリング装置が可撓性マイクロ波カテーテルのあらゆる部分に接続されてもよい。いくつかの実施形態では、センタリング装置は展開可能な部分に接続され、第１の非展開位置ではセンタリング装置は閉じ込められた状態であり、第２の展開位置ではセンタリング装置は閉じ込められていない状態であり、例えば、拡張し、放射部を身体管腔の中でセンタリングするように構成される。
【０２００】
図２７Ａ〜図２７Ｄは、放射部１００を身体管腔ＢＬの中でセンタリングするためのセンタリングフィン２７９０を図示する。センタリングフィン２７９０は、可撓性マイクロ波カテーテル２７３０の一部につながる第１の、第２の、及び第３のフィン２７９０ａ〜２７９０ｃを含む。図２７Ａは、外側シース２７３５内に拘束されるセンタリングフィン２７９０を図示する。センタリングフィン２７９０は放射部１００の遠位に図示されるが、センタリングフィン２７９０は、放射部１００に隣接して又はその近位に位置決めされてもよい。図２７Ｂは、外側シース２７３５によって拘束され及び互いに対して約１２０°だけオフセットされるフィン２７９０ａ〜２７９０ｃのそれぞれを示す図２７Ａの横方向の断面図である。
【０２０１】
図２７Ｃ〜図２７Ｄでは、センタリングフィン２７９０及び放射部１００は、外側シース２７３５から展開される。フィン２７９０ａ〜２７９０ｃは、外側シース２７３５の閉じ込めから解放されたときに、放射部１００を身体管腔ＢＬの中心の付近にセンタリングする。使用後に、センタリングフィン２７９０及び放射部１００は、外側シース２７３５内の閉じ込め位置（図２７Ａ参照）に後退させられる。
【０２０２】
図２７Ｃに図示されるように、センタリングフィン２７９０は、身体管腔ＢＬと接触することで放射部１００をセンタリングしてもよい。いくつかの実施形態では、センタリングフィン２７９０は、身体管腔ＢＬ内の流体／流体力学的力、及び／又は機械的力を介して放射部１００を自身でセンタリングし、これにより、均等なエネルギー送達を保証する。
【０２０３】
いくつかの実施形態では、キャップ２７３３は、可撓性マイクロ波カテーテル２７３０から遠位に延び、放射区域１００を身体管腔の中の標的組織に隣接して長手方向に位置決めする。例えば、キャップ２７３３は、腎門における腎動脈の分岐に入る及び／又は入ってとどまるように寸法設定されてもよい。キャップ２７３３と放射部１００との間の距離は、放射部１００が腎動脈の中の標的組織に隣接して位置決めされるように寸法設定される。
【０２０４】
図２８は、遠位受入部２８９１ｅに接続され且つ近位受入部２８９１ｆを形成する４つのプロング２８９１ａ〜２８９１ｄを含む、４プロングセンタリング装置２８９１を図示する。遠位受入部２８９１ｅ及び近位受入部２８９１ｆは、それぞれ、それを通して可撓性同軸ケーブル（図示せず）の一部を受け入れるように構成される。
【０２０５】
図２９〜図３２は、放射部１００を身体管腔ＢＬの中でセンタリングするためのセンタリングバスケット２９９２を図示する。各センタリングバスケット２９９２は、近位受入部２９９２ｅ及び遠位受入部２９９２ｆにつながる第１の、第２の、第３の、及び第４のバンド２９９２ａ〜２９９２ｄを含む。いくつかの実施形態では、近位受入部２９９２ｅ及び遠位受入部２９９２ｆのうちの少なくとも一方は、他方が可撓性マイクロ波カテーテルから自由にスライドする状態で可撓性マイクロ波カテーテルの一部に締結される。したがって、展開された状態では、センタリングバスケット２９９２が図２９に図示されるように拡張される。展開されていない（例えば、外側シース又は類似の装置内に閉じ込められる）状態では、バンド２９９２ａ〜２９９９２ｄが圧縮され、これにより、センタリングバスケット２９９２が伸長する。
【０２０６】
図２９では、近位受入部２９９２ｅは、放射部１００の遠位にあり、細長いキャップ２９３３に接続される。遠位受入部２９９２ｆは、拘束されず、細長いキャップ２９３３から遠位に延びる。いくつかの実施形態では、細長いキャップ２９３３の遠位端は、標的組織への可撓性マイクロ波カテーテル２９３０の挿入及び／又はナビゲーションを容易にするために丸みのある表面を含む。
【０２０７】
図３０では、センタリングバスケット３０９２は放射部１００の近位に位置決めされる。遠位受入部３０９２ｅは、可撓性マイクロ波カテーテル３０３０に締結される。近位受入部３０９２ｆは、可撓性マイクロ波カテーテル３０３０の上を自由にスライドし、これにより、センタリングバスケット３０９２が、外側シース又は類似の装置（明示的に示されない）内に閉じ込められるときに圧縮される及び伸長することが可能となる。
【０２０８】
図３１では、センタリングバスケット３１９２は、放射部１００を中心としてセンタリングされ、遠位受入部３１９２ｅは、放射部１００とキャップ３１２２との間の可撓性マイクロ波カテーテル３１３０に締結される。近位受入部３１９２ｆは、放射部１００の近位の可撓性マイクロ波カテーテル３０３０の上を自由にスライドし、これにより、センタリングバスケット３１９２が、外側シース又は類似の装置内に閉じ込められるときに圧縮される及び伸長することが可能となる。
【０２０９】
図３２Ａ及び３２Ｂでは、近位センタリングバスケット３２９２ａ及び遠位センタリングバスケット３２９２ｂは、可撓性マイクロ波カテーテル３２３０に接続される。近位センタリングバスケット３２９２ａ及び遠位センタリングバスケット３２９２ｂは、図３２Ａの近位供給ギャップ３２５０ａ及び遠位供給ギャップ３２５０ｂ並びに図３２Ｂの近位供給ギャップ３２５０ａを含む放射部１００をセンタリングするように構成される。近位センタリングバスケット３２９２ａが近位供給ギャップ３２５０ａの近位に位置決めされ、遠位受入部３２９２ａｅは、可撓性マイクロ波カテーテル３２３０に締結される。近位センタリングバスケット３２９２ａの近位受入部３２９２ａｆが可撓性マイクロ波カテーテル３２３０の上を自由にスライドし、これにより、近位センタリングバスケット３２９２ａが、外側シース又は類似の装置（明示的に示されない）内に閉じ込められるときに圧縮される及び伸長することが可能となる。
【０２１０】
図３２Ｂでは、遠位センタリングバスケット３２９２ｂは、遠位供給ギャップ３２５０ｂを中心とし、遠位受入部３２９２ｂｅは、遠位供給ギャップ３２５０とキャップ３２３３との間の可撓性マイクロ波カテーテル３１３０に締結される。遠位センタリングバスケット３２９２ｂの近位受入部３２９２ｂｆは、遠位供給ギャップ３２５０ｂの近位の可撓性マイクロ波カテーテル３２３０の上を自由にスライドし、これにより、遠位センタリングバスケット３２９２ｂが、外側シース又は類似の装置内に閉じ込められるときに圧縮される及び伸長することが可能となる。
【０２１１】
図３２Ｂでは、近位供給ギャップ３２５０ａは、近位センタリングバスケット３２９２ａと遠位センタリングバスケット３２９２ｂとの間の中央にある。いくつかの実施形態では、近位センタリングバスケット３２９２ａが近位供給ギャップ３２５０ａの近位に位置決めされ、遠位受入部３２９２ａｅは、近位センタリングバスケット３２９２ａの近位受入部３２９２ａｆが可撓性マイクロ波カテーテル３２３０の上を自由にスライドするように、可撓性マイクロ波カテーテル３２３０に締結される。遠位センタリングバスケット３２９２ｂは近位供給ギャップ３２５０ａの遠位に位置決めされ、遠位受入部３２９２ｂｅは、近位受入部３２９２ｂｆが可撓性マイクロ波カテーテル３２３０の上を自由にスライドするように、キャップ３２３３の近位の可撓性マイクロ波カテーテル３１３０に締結される。したがって、近位センタリングバスケット３２９２ａ及び遠位センタリングバスケット３２９２ｂは、外側シース又は類似の装置内に閉じ込められるときに圧縮され及び伸長してもよい。
【０２１２】
図３３では、デュアルバンドセンタリング装置３３９３が、放射部１００の供給ギャップ３２５０を中心としてセンタリングされる。デュアルバンドセンタリング装置３３９３は、可撓性マイクロ波カテーテル３３３３に締結される近位受入部３３９３ｆ、及び可撓性マイクロ波カテーテル３３３０のキャップ３３３３の上を自由にスライドする遠位受入部３３９３ｂを含む。
【０２１３】
デュアルバンドセンタリング装置３３９３は、互いから１８０°オフセットされるそれぞれ第１のバンド３３９３ａ及び第２のバンド３３９３ｂを含む。したがって、デュアルバンドセンタリング装置３３９３は、身体管腔ＢＬの中で拡張されたときに、身体管腔ＢＬを放射部１００の供給ギャップ３３５０の方に（例えば、デュアルバンドセンタリング装置３３９３の側部のそれぞれに沿って）引き寄せながら、身体管腔ＢＬを第１のバンド３３９３ａ及び第２のバンド３３９３ｂに関して伸長させる。このように、デュアルバンドセンタリング装置３３９３は、身体管腔を矩形の形状に整形し、供給ギャップ３３５０の方に引き寄せられた部分は、矩形の同軸構成に起因してホットスポットを生じるであろう。
【０２１４】
図３４では、クローバー形センタリング装置３４９４が、放射部１００の供給ギャップ３４５０の遠位のキャップ３４３３に接続される。クローバー形センタリング装置３４９４は、可撓性マイクロ波カテーテルの周囲に等間隔に配置される複数のペタル３４９４ａ〜３４９４ｄを含む。ペタル３４９４ａ〜３４９４ｄは、ペタル３４９４ａ〜３４９３ｄが外側シース３４３５から展開された後で外方に拡張してクローバー形状を形成するように、ニチノール（ｎｉｔｏｎａｌ）のような形状記憶材料から形成されてもよい。
【０２１５】
いくつかの実施形態では、クローバー形センタリング装置３４９４は、放射部１００から電気的に分離される。クローバー形センタリング装置３４９４は、接着特性を有する誘電体（例えば、誘電性グルー）によって接合されてもよく、これにより、クローバー形センタリング装置３４９４のペタル３４９４ａ〜３４９４ｄ及び／又は放射部１００のあらゆる金属部分間の金属同士の接触を防ぐ。
【０２１６】
図３５では、可撓性マイクロ波カテーテル３５３０は、クローバー形センタリング装置３５９４及びセンタリングバスケット３５９２を含む。クローバー形センタリング装置３５９４は、遠位キャップ３５３３に接合され、放射部１００の供給ギャップ３５５０の遠位に位置決めされる。センタリングバスケット３５９２は、供給ギャップ３５５０の近位の可撓性マイクロ波カテーテル３５３０の一部の上に位置決めされる。
【０２１７】
図３６Ａ及び図３６Ｂは、本開示のいくつかの実施形態に係るパドルセンタリング装置３６９５を図示する。パドルセンタリング装置３６９５は、可撓性マイクロ波カテーテル３６５０の一部に固定された第１の、第２の、及び第３のパドル３６９５ａ〜３６９５ｃを含む。パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、各パドル３６９５ａ〜３６９５ｃを可撓性同軸ケーブル３６３２にピボット式に取り付ける及び／又はヒンジ式に取り付けるヒンジ状の取付具３６９５ｄによって固定されてもよい。
【０２１８】
図３６Ａでは、パドルセンタリング装置３６９５のパドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、可撓性マイクロ波カテーテル３６３０の外側シース３６３５内に閉じ込められる。閉じ込められた状態では、パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、内向きに折り畳まれ、可撓性同軸ケーブル３６３２に隣接して位置決めされる。
【０２１９】
図３６Ｂでは、可撓性同軸ケーブル３６３２及びパドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、可撓性マイクロ波カテーテル３６３０の外側シース３６３５から展開された状態で示される。パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、ヒンジ状の取付具を中心として各パドルを動かすことで開かれる。開位置において、パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、パドル止め部３６９５ｅによって延び過ぎを防がれる、及び／又はヒンジ状の接続部３６９５ｄによって動きが制限される。いくつかの実施形態では、パドル止め部３６９５ｅは、可撓性同軸ケーブル３５３２上に形成されたチョーク又はバランである。
【０２２０】
パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは、図３６Ａに図示されるような閉状態と図３６Ｂに図示されるような開状態との間で関節運動（ａｒｔｉｃｕｌａｔｅ）してもよい。いくつかの実施形態では、関節運動は、カテーテルハブ１８（図７参照）上のアクチュエータによって及ぼされる可能性がある。いくつかの実施形態では、関節運動は、外側シース３６３５からの可撓性同軸ケーブル３６３２の展開によって及ぼされる可能性がある。
【０２２１】
パドルセンタリング装置３６９５は、可撓性マイクロ波カテーテル３７３０を中心として対称に位置決めされる（例えば、規則的に分布される）任意の数のパドル３６９５ａ〜３６９５ｃを含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、パドル３６９５ａ〜３６９５ｃは実質的に同一の長さ及び幅であるが、いくつかの実施形態では、パドル３６９５ａ〜３６９５ｃはその長さ及び／又は幅が変化してもよい。
【０２２２】
図３７Ａ及び図３７Ｂは、本開示のいくつかの実施形態に係るデュアルパドルセンタリング装置３７９５を図示する。デュアルパドルセンタリング装置３７９５は、近位パドルセンタリング装置３７９５ａ及び遠位パドルセンタリング装置３７９５ｂを含む。近位パドルセンタリング装置３７９５ａは、第１の供給ギャップ３７５０ａと第２の供給ギャップ３７５０ｂとの間の可撓性マイクロ波カテーテル３７３０上に位置決めされる。遠位パドルセンタリング装置３７９５ｂは、第２の供給ギャップ３７５０ｂと第３の供給ギャップ３７５０ｃとの間の可撓性マイクロ波カテーテル３７３０上に位置決めされる。近位パドルセンタリング装置３７９５ａ及び遠位パドルセンタリング装置３７９５ｂは、第１の供給ギャップ３７５０ａ、第２の供給ギャップ３７５０ｂ、及び第３の供給ギャップ３７５０ｃを身体管腔ＢＬの中でセンタリングする。
【０２２３】
図３８Ａ及び図３８Ｂは、本開示のいくつかの実施形態に係るパドルセンタリング装置３８９６を図示する。パドルセンタリング装置３８９６は、可撓性マイクロ波カテーテル３８３０の一部に固定された第１の、第２の、及び第３のパドル３８９６ａ〜３８９６ｃを含む。パドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、各パドル３８９６ａ〜３８９６ｃを可撓性マイクロ波カテーテル３８５０にピボット式に取り付ける及び／又はヒンジ式に取り付けるヒンジ状の取付具３９９６ｄによって固定されてもよい。
【０２２４】
図３８Ａでは、パドルセンタリング装置３８９６のパドル３８９６ａ〜３６９６ｃは、可撓性マイクロ波カテーテル３８３０の外側シース３８３５内に閉じ込められる。閉じ込められた状態では、パドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、内向きに折り畳まれ、可撓性同軸ケーブル３８３２に隣接して位置決めされる。
【０２２５】
図３８Ｂでは、可撓性同軸ケーブル３８３２及びパドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、可撓性マイクロ波カテーテル３８３０の外側シース３８３５から展開された状態で示される。パドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、ヒンジ状の取付具を中心として各パドルを動かすことで開かれる。開位置では、パドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、パドル止め部（例えば、外側シース３８３５）によって延び過ぎを防がれる、及び／又はヒンジ状の接続部３８９６ｄによって動きが制限される。
【０２２６】
パドル３８９６ａ〜３８９６ｃは、図３８Ａに図示されるような閉状態と図３８Ｂに図示されるような開状態との間で関節運動してもよい。いくつかの実施形態では、関節運動は、カテーテルハブ１８（図７参照）上のアクチュエータによって及ぼされる可能性がある。いくつかの実施形態では、関節運動は、外側シース３８３５からの可撓性同軸ケーブル３８３２の展開によって及ぼされる可能性がある。
【０２２７】
パドル３８９６ａ〜３６９６ｃは、図３８Ｂに図示されるように流体の流れ（ｆｌｕｉｄ  ｆｌｏｗ）ＦＦとは反対方向に開いてもよく、又はパドル３６９５ａ〜３６９５ｃ（図３６Ａ〜図３６Ｂ参照）は、流体の流れＦＦと同じ方向に開いてもよい。
【０２２８】
図３９Ａ及び図３９Ｂは、本開示のいくつかの実施形態に係るデュアルパドルセンタリング装置３９９６を図示する。デュアルパドルセンタリング装置３９９６は、近位パドルセンタリング装置３９９６ａ及び遠位パドルセンタリング装置３９９６ｂを含む。近位パドルセンタリング装置３９９６ａは、第１の供給ギャップ３９５０ａの近位の可撓性マイクロ波カテーテル３９３０上に位置決めされる。遠位パドルセンタリング装置３９９６ｂは、第１の供給ギャップ３９５０ａと第２の供給ギャップ３９５０ｂとの間の可撓性マイクロ波カテーテル３９３０上に位置決めされる。近位パドルセンタリング装置３９９６ａ及び遠位パドルセンタリング装置３９９６ｂは、第１の供給ギャップ３９５０ａ及び第２の供給ギャップ３９５０ｂを身体管腔ＢＬの中でセンタリングする。
【０２２９】
図４０Ａ及び図４０Ｂは、可撓性マイクロ波カテーテル４０３０の遠位放射部１００を複数の歯（ｔｉｎｅｓ）４０９７でセンタリングする展開可能なセンタリング装置を図示する。展開されていない状態では、図４０Ａに図示されるように、歯は、可撓性マイクロ波カテーテル４０３０の外側シース４０３５内に拘束される。外側シース４０３５は近位に後退してもよく、これにより、外側シース４０３５から放射部１００及び歯４０９７が展開する。代替的に、放射部１００及び歯４０９７は、外側シース４０３５から遠位に展開してもよい。展開された状態では、図４０Ｂに図示されるように、歯は、可撓性マイクロ波カテーテルに取り付けられ、且つそこから半径方向外方に延び、これにより、放射部を腎動脈ＲＡの中でセンタリングする。
【０２３０】
図４１Ａは、可撓性マイクロ波カテーテル４０３０の遠位放射部１００をセンタリングするのに用いられてもよい螺旋センタリング装置４１９８を図示する。螺旋センタリング装置４１９８は、可撓性マイクロ波カテーテル４１３０ａの遠位端の外面にそれぞれつながる複数の螺旋リブ４１９８ａ〜４１９８ｃを含む。いくつかの実施形態では、螺旋リブ４１９８ａ〜４１９８ｃは、可撓性同軸ケーブル４０３２ａの外面に取り付けられる。展開されていない状態では、螺旋リブ４１９８ａ〜４１９８ｃは、可撓性同軸ケーブル４０３２ａと外側シース４０３５の内面との間で圧縮される。螺旋センタリング装置が外側シース４０２５から展開される際に、螺旋リブ４１９８ａ〜４１９８ｃのそれぞれは、可撓性同軸ケーブル４０３２ａから半径方向に延び、これにより、放射部１００を身体管腔内でセンタリングする。
【０２３１】
図４１Ｂは、本開示のいくつかの実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテルの遠位部の上に挿入されるように構成される螺旋センタリング装置４１９９を図示する。螺旋リブ４１９９ａ〜４１９９ｃは、螺旋スリーブ４１９９ｄの外面に取り付けられ、螺旋スリーブは、可撓性マイクロ波カテーテルの遠位部にスライド可能に係合するように構成される。
【０２３２】
図４２〜図４４は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側層を形成する外側シース１３５と、外側シース１３５の内面とスライド可能に係合する可撓性同軸ケーブル３２とを含む、可撓性マイクロ波カテーテル３０を図示する。外側シース１３５の近位部は、外側導体１２４の外径に適応する第１の内径Ｄ１を含む。外側シース１３５の最遠位部は、可撓性同軸ケーブル３２の放射部１００に適応するスライドするハブ１３５ａを形成する。スライドするハブ１３５ａは、外側誘電体絶縁層１２８の外径に適応する第２の内径Ｄ２を含み、外側シース１３５の第１の内径Ｄ１は、スライドするハブ１３５ａの第２の内径Ｄ２よりも小さい。したがって、第１の内径Ｄ１と第２の内径Ｄ２との間の外側シース１３５の遷移部によって機械的止め部１２９が形成される。
【０２３３】
いくつかの実施形態では、スライドするハブ１３５ａは、可撓性マイクロ波カテーテル３０の近位部よりも可撓性が低い。いくつかの実施形態では、スライドするハブ１３５ａは剛性である。可撓性マイクロ波カテーテル３０はまた、可撓性マイクロ波カテーテル３０の近位のより可撓性の部分と可撓性マイクロ波カテーテルの遠位のより可撓性の低い及び／又は剛性の部分（例えば、スライドするハブ１３５ａ）との間の角度を操作するためのガイダンスシステム（明示的に示されない）を含んでいてもよい。
【０２３４】
外側シース１３５の外面は、誘電体コーティングを含んでいてもよい。一実施形態では、誘電体コーティングは、テキサス州ケイティのＰａｒｙｌｅｎｅ  Ｃｏａｔｉｎｇ  ＳｅｒｖｉｃｅｓによってＰａｒｙｌｅｎｅ（商標）の商標名で販売及び製造されるコーティングのような化学気相蒸着ポリマーである。別の実施形態では、誘電体コーティングは、１つ又は複数の血液凝固低減特性又は成分を含む。
【０２３５】
図４２、図４３、及び図４４は、可撓性同軸ケーブル３２と、種々の位置に位置決めされる、例えば、十分に後退した位置（図４２参照）、部分的に展開された位置（図４３参照）、及び十分に展開された位置（図４４参照）に位置決めされるその遠位端上の放射部１００を図示する。
【０２３６】
ここで図４２に移ると、放射部１００は、外側シース１３５のスライドするハブ１３５ａ内で十分に後退させられる。十分に後退した状態では、外側誘電体絶縁層１２８の近位端は、外側シース１３５の機械的止め部１２９と当接し、これにより、外側シース１３５内の可撓性同軸ケーブル３２のさらなる後退を防ぐ。外側誘電体絶縁層１２８の近位端は、機械的止め部１２９と係合してもよく、係合面は、外側シース１３５内の可撓性同軸ケーブル３２の後退をさらに防ぐ。
【０２３７】
キャップ１３３は、外側シース１３５の遠位端に当接し、外側シース１３５の外面とキャップ１３３の外面との間にスムーズな遷移を形成する。キャップ１３３と外側シース１３５は、機械的係合、締まり嵌めによって、又ははんだ付け、蝋付け、接着剤、及び／又はレーザ溶接によって互いに接合されてもよく、これにより、キャップ１３３と外側シース１３５との間の意図せぬ分離（例えば展開）を防ぐ。キャップ１３３は、外側シース１３５内の可撓性同軸ケーブル３２のさらなる後退を防ぐ可能性がある。本明細書で例証される実施形態は、可撓性マイクロ波カテーテル３０がガイド管腔に優しく従うことを可能にする先の鈍い遠位端を図示するが、他の実施形態では、キャップは、組織への経皮挿入用に構成された鋭い先端を含んでいてもよい。
【０２３８】
使用時に、臨床家は、可撓性マイクロ波カテーテル３０（例えば、放射部１００）をチャネルを通して患者に挿入し、可撓性マイクロ波カテーテル３０を患者での所望の位置に操縦する。チャネルは、自然に形成された身体チャネル及び／又は管腔（例えば、動脈静脈、食道、気管支、肛門、膣、尿道など）、自然に形成された身体チャネルの中に挿入された管腔、カニューレ、シャフト、又は任意の他の適切な挿入針、装置、ガイド、又はシステムであってもよい。
【０２３９】
挿入ステップ中に、放射部１００は、外側シース１３５のスライドするハブ１３５ａの中に収容される。スライドするハブ１３５ａは、外側導体１２４と係合し、患者組織へのエネルギーのいかなる意図せぬ放出も防ぐ。
【０２４０】
キャップ１３３は、外側シース１３５と電気的に係合してもよく、これにより、外側シース１３５の一部を介して内側導体１２０と外側導体１２４との間に電気経路（例えば、電気的ショート）を形成する。十分に後退した位置では、図４２に図示されるように、放射部１００全体が外側シース及びキャップ１３３内に収納され、これにより、そこからの電気外科エネルギーの放電を最小にする又はなくす。
【０２４１】
ここで図４３に移ると、可撓性同軸ケーブル３２を可撓性マイクロ波カテーテル３０の外側シース１３５内で遠位に前進させることで、スライドするハブ１３５ａから放射部１００が展開する。スライドするハブ１３５ａから展開される放射部１００の長さは、臨床家が選択可能である。
【０２４２】
図７、図８Ｃ、及び図４２〜図４４を参照すると、可撓性同軸ケーブル３２の少なくとも一部は、カテーテルハブ１８の中のアクチュエータ１５、８１５に接続される。アクチュエータ１５、８１５の作動が可撓性同軸ケーブル３２を動かし、可撓性同軸ケーブル３２を外側シース３５内で前進させ及び後退させる。アクチュエータ１５、８１５は、アクチュエータスロット１５ａに沿ったあらゆる望ましい位置に作動されてもよい。アクチュエータスロット１５ａにおけるアクチュエータ１５、８１５の位置は、スライドするハブ１３５ａにおける放射部１００の位置に関係し、且つスライドするハブ１３５ａから展開する放射部１００の区域に関係する。
【０２４３】
係止機構８１７が、調節可能な流体結合器８４５の本体８４５ａ、８５４ｂに一体化されてもよい。いくつかの実施形態では、係止機構８１７の最も近位の位置は、可撓性マイクロ波カテーテル３０をガイド管腔の中に位置決めしながら放射部１００の偶然の展開を防ぐ位置にアクチュエータ１５、８１５を係止する係止位置を含む。いくつかの実施形態では、係止機構８１７及び／又はアクチュエータ１５、８１５は、アクチュエータ１５、８１５が係止位置にあるときに可撓性同軸ケーブル３２上に近位バイアスを提供するばね（明示的に示されない）のような張力付与機構を含む。いくつかの実施形態では、アクチュエータ１５、８１５の係止位置は、可撓性マイクロ波カテーテル３０をガイド管腔の中に位置決めしながら、外側シース３５及び可撓性同軸ケーブル３２の屈曲及び／又は曲がりに起因する可撓性同軸ケーブル３２と外側シース３５との間のあらゆる長さ変化を補償する、テークアップ機構を含む。いくつかの実施形態では、アクチュエータ１５、８１５は、係止機構８１７、張力付与機構、テークアップ機構、又はこれらの任意の組み合わせを含む。例えば、アクチュエータ１５、８１５は、流体結合器本体８４５ａ上に形成された受入部８１７ｂと嵌合する隆起部分８１７ａを含んでいてもよく、受入部８１７ｂは、その長さに沿って隆起部分８１７ａを受け入れるために複数の長手方向の位置を提供する。アクチュエータ１５、８１５は、ばね又は弾性部材のようなバイアス機構、又は任意の他の適切な張力付与機構及び／又はテークアップ機構をさらに含んでいてもよい。
【０２４４】
図４４は、スライドするハブ１３５ａから放射部が十分に展開された状態の、可撓性マイクロ波カテーテル３０の遠位部の断面図を示す。外側誘電体絶縁層１２８の近位部１２８ａは、十分に展開された位置ではスライドするハブ１３５ａ内に収容されたままである。外側誘電体絶縁層１２８の近位部１２８ａは、スライドするハブ１３５ａとの係合を維持し、これにより、スライドするハブ１３５ａ（図４２及び図４３参照）内の放射部１００のその後の後退を容易にする。近位部１２８ａは、スライドするハブ１３５ａと共に流体密封シール１２１ａを形成してもよい。流体密封シール１２１ａは、身体流体がスライドするハブ１３５ａに入り、放射部１００を展開することで形成されたスライドするハブ１３５ａ内の間隙１３５ｂを塞ぐのを防ぐ可能性がある。
【０２４５】
遷移誘電体１２６は、外側誘電体絶縁層１２８の誘電特性に関係した誘電特性を有していてもよい。いくつかの実施形態では、遷移誘電体１２６、外側誘電体絶縁層１２８、及びそれと共に放射部１００が用いられてもよい解剖学的構造体、例えば腎動脈又は他の身体管腔／身体構造体）との間に誘電勾配が形成される。
【０２４６】
外側誘電体絶縁層１２８の外面及びスライドするハブ１３５ａの内面は、インターフェースする表面１１７ａ、１１７ｂを含んでいてもよく、これは、機械的止め部を提供し、したがって外側誘電体絶縁層１２８の近位部１２８ａがスライドするハブ１３５ａから前進するのを防ぐ。例えば、一実施形態では、スライドするハブ１３５ａの内面は、半径方向内向きに突き出るタブ１１７ａを含む。十分に展開された位置で、半径方向内向きに突き出るタブ１１７ａは、誘電体絶縁層１２８の中に形成された機械的止め部１１７ｂと係合し、これにより、スライドするハブ１３５ａからの放射部１００のさらに遠位の展開を防ぐ。
【０２４７】
いくつかの実施形態では、チョーク又はバランショート（明示的に示されない）が、螺旋供給ギャップ５０の構成の長手方向近位に位置決めされ、外側導体１２４及び／又は外側シース１３５に固定されてもよい。バランは、外側導体１２４（又は外側シース１３５）を受け入れるように寸法設定された内径を有する短い導電（例えば、金属製）リングから形成されてもよい。代替的に、バランは、外側シース１３５の内面上に形成されてもよい。バランは、外側導体１２４に電気的に結合される（例えば、はんだ付けされる及び／又は適切な導体によって電気的に接続される）。このバランは、無線周波数ショートに影響し、これは次に、放射部アンテナの全体的な近位放射パターンを最適化し、制御し、合焦し、及び／又は誘導する可能性があり、例えば、アンテナ放射部の近位端及び／又はバランを越える除神経エネルギーの伝搬を低減させる。
【０２４８】
バラン組立体は、押出ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ、例えば、Ｔｅｆｌｏｎ（登録商標））から形成されてもよいバラン誘電体スリーブを含んでいてもよい。バラン誘電体は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の放射部１００の上に位置決めされ、バランリングと嵌合してもよい。その表面、好ましくは内面上に導電性材料を有する或る長さの熱収縮チューブ（明示的に示されない）は、バランの性能を改善する、したがって、除神経エネルギーの放射パターンを改善するために、ＰＴＦＥスリーブの上に位置決めされてもよい。
【０２４９】
いくつかの実施形態では、詳細に後述するように及び図４２〜図５７に図示されるように、本開示に係る可撓性マイクロ波カテーテルはスパイラル構成を有する放射部を含み、放射部の外側導体はスパイラルパターンで露出される。スパイラル開口部の幅は、その長さに沿ってエネルギーを均等に放射するために、スパイラルが放射部に沿って遠位に巻くのに伴って幅が増加する状態で随意的にテーパしていてもよい（図４２〜図４９及び図５４〜図５７参照）。スパイラルセンサ管腔又は導体は、プローブの遠位領域に又はその付近に配置されたセンサをプローブの近位に位置する発生器又は他の装置に作動可能に結合するために、スパイラル供給点内に点在していてもよい。
【０２５０】
センタリングされた構造体から半径方向に離れる方向に組織を選択的にアブレートするために、任意の数のバスケット、センタリング装置、又は拡張可能部材を前述のようにこのスパイラル構造体と共に用いてもよい。これは、普通はアブレーション装置の複数の配置を必要とする処置を、複数の選択的に誘導される放射要素を提供するたった１つの配置を必要とすることで簡易化できるであろう。ユーザは、導電シースが供給ギャップを覆うことに起因して他のものが折り畳まれたままの状態、したがって作動しないようにされたままの状態で、任意の数のバスケット、センタリング装置、又は拡張可能部材を展開することを選んでもよい。
【０２５１】
図４２〜図４４に図示される及び本明細書に記載の展開可能な構造体はまた、本明細書に記載の構造体及び放射部１００のいずれかを展開するのに用いられてもよい。
【０２５２】
図４２〜図４４に関して前述したように、放射部１００は、内側導体１２０を露出する遮蔽外側導体１２４ａを含み、これにより、螺旋供給ギャップ５０（例えば、供給点）を形成する。一実施形態では、遮蔽外側導体１２４ａは、螺旋供給ギャップ５０における外側導体１２４の一部を除去することによって形成される。内側導体１２０上に残る遮蔽外側導体１２４ａは、内側導体１２０の長手方向の軸線の周りに螺旋状に巻かれる。螺旋及び／又はスパイラル供給ギャップは、放射区域の軸方向の長さに沿ったエネルギーの一様な分布、並びに同軸導波管インピーダンスとの理想的なインピーダンス整合を提供し、これにより、可撓性同軸供給線３２に沿った望まれない加熱を低減させる。
【０２５３】
いくつかの実施形態では、使用の前に（例えば、製造中に）外側導体１２４及び内側誘電体絶縁層が放射部１００の内側導体１２０から除去され、遮蔽外側導体１２４ａ及び遮蔽誘電体（明示的に示されない）が露出された内側導体上に位置決めされる。遮蔽外側導体１２４ａは、内側導体１２０の長手方向の軸線の周りに螺旋状に巻かれる。遮蔽外側導体１２４ａの近位部は、外側導体１２４の遠位部に電気的に接続される。遮蔽外側導体１２４ａの遠位部はキャップ１３３に電気的に接続される。キャップは、遮蔽外側導体１２４ａを内側導体１２０にショートさせる。
【０２５４】
流体冷却システム４０（図７参照）からの冷却流体は、遮蔽外側導体１２４ａの中に形成された流体管腔を通して流れ、該流体管腔は、可撓性マイクロ波カテーテル３０の中の流入流体通路４４ａ及び流出流体通路４４ｂに接続され、これにより冷却流体が放射部１００の遠位端に及び遠位端から流れるための流体経路となる。
【０２５５】
前述のように、遷移誘電体１２６は、螺旋供給ギャップ１５０の中に配置されていてもよく、螺旋供給ギャップ１５０の寸法に概して及び／又は幾何学的に対応していてもよい。遷移誘電体１２６及び遮蔽誘電体（明示的に示されない）は、類似の誘電特性をもつ類似の材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、遷移誘電体１２６及び遮蔽誘電体は異なる誘電特性を有していてもよい。いくつかの実施形態では、単一の誘電体層が遷移誘電体１２６を含み、遮蔽誘電体は、遷移誘電体１２６に対応する誘電特性を有する第１の幾何学的部分及び遮蔽誘電体に対応する誘電特性を有する第２の幾何学的部分を含む。
【０２５６】
前述のように、供給ギャップ１５０は、外側導体１２４の一部の除去から形成された間隙によって画定される。同様に、螺旋供給ギャップ１５０は、螺旋状に巻かれる遮蔽外側導体１２４ａ（例えば、内側導体１２０の長手方向の軸線を中心として螺旋状に巻かれる）の隣接する巻部間に形成された間隙によって画定される。螺旋供給ギャップ１５０の寸法は、遮蔽外側導体１２４ａの特性及び位置に関係する。螺旋供給ギャップ１５０はまた、遮蔽外側導体１２４ａによって螺旋状に巻かれない内側導体の部分によって画定されてもよい。したがって、遮蔽外側導体１２４ｃの寸法特性及び位置の画定は、放射部１００の長手方向の長さに沿って変化する螺旋供給ギャップ１５０を必然的に画定する。一実施形態では、螺旋供給ギャップ１５０の位置は、その長さに沿って周方向に変化する。いくつかの実施形態では、螺旋のピッチ（例えば、螺旋の軸に平行に測定される１つの完成した螺旋の巻き目の幅）は、放射部１００の長手方向の長さに沿って変化する。いくつかの実施形態では、ピッチは、螺旋角度の変化（例えば、あらゆる螺旋と内側導体に垂直に形成された軸線との間の角度）に起因して変化する可能性がある。いくつかの実施形態では、ピッチは、螺旋供給ギャップ１５０の幅の変化（例えば、その長手方向の長さに沿った螺旋供給ギャップ１５０の様々な厚さ）に起因して変化する可能性がある。いくつかの実施形態では、ピッチは、螺旋角度の変化及び螺旋供給ギャップ１５０の幅の変化に起因して変化する可能性がある。
【０２５７】
使用時に、放射部１００によって組織に伝送されるエネルギーは、螺旋供給ギャップ１５０の面積及び位置に関係する。図４２〜図４４に図示されるように、螺旋供給ギャップ１５０の面積は、近位端上の細い螺旋供給ギャップ１５０から放射部１００の遠位端上の広い螺旋供給ギャップ１５０に遷移する状態で螺旋が遠位に巻くのに伴い増加する。面積の変化（例えば、螺旋が遠位に巻くのに伴う面積の増加）は、近位端上の低い結合係数及び遠位端上の高い結合係数に変換される。放射部１００の近位端上の結合係数は１％であり、結合係数は、遠位端で１００％に指数関数的な様態で増加する。
【０２５８】
図４５及び図４６は、本開示のいくつかの実施形態に係るあらゆる可撓性マイクロ波カテーテル３０に組み込まれてもよい放射部２００を形成する非線形ラップパターンの別の実施形態を図示する。螺旋供給ギャップ２５０の面積は、近位端が細い供給ギャップ２５０を提供し、且つ遠位部がより大きく露出される状態で、螺旋が遠位に巻くのに伴い増加する。放射部２００の近位端での螺旋供給ギャップ２５０の面積及び放射部２００の遠位端での螺旋供給ギャップ２５０の面積の非直線的変化は、遮蔽外側導体２２４ａの幾何学的形状に起因する。
【０２５９】
図４６に図示されるように、遮蔽外側導体２２４ａは、第１の近位非線形縁２２４ｂ、第２の遠位非線形縁２２４ｃを含み、第１の非線形縁２２４ｂ及び第２の非線形縁２２４ｃは遠位端２２４ｄ上で終端し、これにより、実質的に先のとがった遠位端２２４ｄを形成する。
【０２６０】
図４７及び図４８は、本開示のあらゆる可撓性マイクロ波カテーテル３０に組み込まれてもよい放射部３００を形成する非線形ラップパターンのさらに別の実施形態を図示する。螺旋供給ギャップ３５０の面積は、近位端が細い供給ギャップを提供し、且つ遠位部が大きく露出される状態で、螺旋が遠位に移行するのに伴い増加する。放射部３００の近位端での螺旋供給ギャップ３５０の面積及び放射部３００の遠位端での螺旋供給ギャップ３５０の面積の非直線的な変化は、遮蔽外側導体３２４ａの幾何学的形状に起因する。
【０２６１】
図４８に図示されるように、遮蔽外側導体３２４ａは、第１の近位非線形縁３２４ｂ、及びその遠位端上で終端する第２の遠位線形縁３２４ｃを含む。遠位端は、内側導体（明示的に図示されない）の遠位端と位置合わせされるように構成された平坦な遠位縁３２４ｄを形成する。
【０２６２】
変化する螺旋供給ギャップ１５０の１つの尺度は、螺旋供給ギャップ１５０の断面周囲長と遮蔽外側導体１２４ａの断面周囲長との間の比として本明細書で定義される供給ギャップ比である。図４９は、図４４、図４５、及び図４７に図示されるそれぞれの実施形態の放射部１０００、２００、３００の長手方向の長さに沿った供給ギャップ比を示すグラフである。図４４の放射部１０００の供給ギャップ比は、０％から５０％までの間で変化し、放射部１０００の近位端と遠位端との間で長手方向の長さに沿って直線的に変化する。図４５の放射部２００の供給ギャップ比は、０％から１００％までの間で変化し、放射部３００の近位端と遠位端との間の長手方向の長さに沿って非直線的に変化する。図４７の放射部３００の供給ギャップ比は、０％から１００％までの間で変化し、放射部３００の近位端と遠位端との間の長手方向の長さに沿って非直線的に変化する。用いられてもよい他の幾何学的形状は、指数関数的テーパ、三角テーパ、及び区域が無限に増加する（例えば、テイラー分布に類似している）段階的チェビシェフ変換（ｓｔｅｐｐｅｄ  Ｃｈｅｂｙｓｈｅｖ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍｅｒ）からのクロプフェンシュタイン対数テーパ（Ｋｌｏｐｆｅｎｓｔｅｉｎ  ｌｏｇａｒｉｔｈｍｉｃ  ｔａｐｅｒ）を含む。
【０２６３】
図６Ａ〜図６Ｂ及び図８Ａ〜図８Ｃに関して前述したように、可撓性マイクロ波カテーテル３０は、内側可撓性同軸ケーブル３２と外側シース１３５との間に同軸に位置決めされる管状の流入管腔３７を含んでいてもよい。可撓性同軸ケーブル３２の外径と流入管腔３７の内径との間の隙間が流入流体通路４４ａを画定する。流入管腔３７の外径と外側シース１３５の内径との間の隙間が流出流体通路４４ｂを画定する。使用中に、冷却剤、例えば、二酸化炭素、空気、食塩水、水、又は他の冷媒が、流入流体通路４４ａによって放射部１００に供給され、流出流体通路４４ｂによって放射部１００から排出されてもよい。
【０２６４】
いくつかの実施形態では、冷却剤を供給する流入流体通路４４ａは最も内側の流体導管であり、冷却剤を排出させる流出流体通路４４ｂは最も外側の流体導管である。他の実施形態では、流体の流れ方向は反対であってもよい。外側シース１３５に対する流入管腔の位置を支持し及び制御するために、及び流入管腔３７に対する可撓性同軸ケーブル３２の位置を支持し及び制御するために、１つ又は複数の長手方向に配向されたフィン又は支柱（明示的に示されない）が、流入流体経路及び／又は流出流体経路内に位置決めされてもよい。
【０２６５】
図５０は、本開示の別の実施形態に係る漏洩導波管の電気回路図である。漏洩導波管は、漏洩導波管の中で全エネルギーが放射される又は消散されるＺ０のインピーダンスをもつネットワークを含む。各ＺＬは、放射抵抗、反応インピーダンス、及び損失抵抗からなる。
【０２６６】
ＺＬ＝ＲＲ−ｉＲＩ＋Ｒ，（１）
【０２６７】
集中素子によって表わされるが、ＺＬ成分は分散型ネットワークであってもよい。図５１に図示されるように、各ＺＬ成分は、同軸ケーブルにおける５つのスロットＳ１〜Ｓ５のうちの１つを表わしてもよい。
【０２６８】
本開示に係る別の導波管は、あらゆる数のスロットを含んでいてもよい。図５２は、１０個のスロットを用いる放射部２００を有する実施形態を図示する。放射部の長さに沿って一様な放射パターンを提供するために、１０個のスロットのそれぞれが、導波管Ｚ０に提供される利用可能な全エネルギーのおよそ１０％を放射しなければならない。各スロットが利用可能な全エネルギーの一部を放射するので、その後の各スロットが利用可能な残りのエネルギーは、前のスロットに提供されるエネルギーよりも少ない。したがって、一様な放射パターンは、遠位に位置決めされた各スロットが近位に位置決めされた（例えば前の）各スロットよりも残りの利用可能なエネルギーの高い割合を放射することを必要とする。
【０２６９】
図５２に図示される例となる実施形態では、漏洩導波管２００に１００ワットのエネルギーが提供され、したがって、スロット１は、それに提供される全エネルギーの約１０％（例えば、１００ワットの１０％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット２に約９０ワット（１００ワット−スロット１によって伝送された１０ワット）が提供され、したがって、スロット２は、それに提供される全エネルギーの約１１％（例えば、９０ワットの１１％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット３に約８０ワット（１００Ｗ−スロット１〜２によって伝送された２０ワット）が提供され、したがって、スロット３は、それに提供される全エネルギーの約１２．５％（例えば、８０ワットの１２．５％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット４に約７０ワット（１００ワット−スロット１〜３によって伝送された３０ワット）が提供され、したがって、スロット４は、それに提供される全エネルギーの約１４．３％（例えば、７０ワットの１４．３％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット４に約７０ワット（１００ワット−スロット１〜３によって伝送された３０ワット）が提供され、したがって、スロット４は、それに提供される全エネルギーの約１４．３％（例えば、７０ワットの１４．３％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット５に約６０ワット（１００ワット−スロット１〜４によって伝送された４０ワット）が提供され、したがって、スロット５は、それに提供される全エネルギーの約１６．７％（例えば、６０ワットの１６．７％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット６に約５０ワット（１００ワット−スロット１〜５によって伝送された５０ワット）が提供され、したがって、スロット６は、それに提供される全エネルギーの約２０％（例えば、５０ワットの２０％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット７に約４０ワット（１００ワット−スロット１〜６によって伝送された６０ワット）が提供され、したがって、スロット７は、それに提供される全エネルギーの約２５％（例えば、４０ワットの２５％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット８に約３０ワット（１００ワット−スロット１〜７によって伝送された７０ワット）が提供され、したがって、スロット８は、それに提供される全エネルギーの約３３％（例えば、３０ワットの３３％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット９に約２０ワット（１００ワット−スロット１〜８によって伝送された８０ワット）が提供され、したがって、スロット９は、それに提供される全エネルギーの約５０％（例えば、２０ワットの５０％＝１０ワット）を伝送しなければならない。スロット１０に約１０ワット（１００ワット−スロット１〜９によって伝送された９０ワット）が提供され、したがって、スロット１０は、それに提供される全エネルギーの約１００％（例えば、１０ワットの１００％＝１０ワット）を伝送しなければならない。
【０２７０】
導波管に沿って遠位に移動するにつれて、各スロットは、個々のスロットが利用可能なエネルギーのより高い割合を累進的に伝送しなければならない。各スロットから伝送されるエネルギーの割合を累進的に増加させる１つの方法は、導波管を遠位に進むのに伴い各スロットの幅を変化させる（遠位に移動するにつれて各スロットの幅を増加させる）ことである。図５３は、各スロットの幅が累進的に増加する導波管を図示する。いくつかの実施形態では、幅の増加は効率の改善を提供し、これにより、結果的にそこから伝送されるエネルギーの割合が増加する。最遠位スロットは、そこから残りの全パワーを放射する（例えば、それに提供されるパワーの１００％を放射する）ことができる非常に効率的なスロットとみなされてもよい。
【０２７１】
スロットのそれぞれから放射されたエネルギーは、スロットの所望の効率、スロットの幅、及び／又は導波管（例えば、各スロット）に提供されるエネルギーの波長に関係する。いくつかの実施形態では、各スロットの幅は、スロットの所望の効率に関係する。例えば、スロットの所望の効率が、それに提供されるエネルギーの２０％である場合、幅は、マイクロ波信号波長及び所望の効率によって計算されてもよい。
【０２７２】
別の実施形態では、最遠位スロットの有効長は、マイクロ波信号の波長の１／２に等しく、最遠位スロットの近位のスロットの幅は、スロットの所望の効率に関係し、各スロットの効率は、個々の各スロットに提供されるエネルギー及び各スロットの所望のパワー出力によって決定される。
【０２７３】
同軸導波管における損失に起因して、各スロットに提供されるエネルギーの量は、導波管に提供されたエネルギー−近位スロットによって伝送されたエネルギーの量−同軸ケーブルにおけるあらゆる損失に等しい。したがって、同軸導波管におけるエネルギー損失を補償するために、各累進スロットの割合を増加させてもよく、及び／又はスロットの数を減少させてもよい。
【０２７４】
例として図５２のスロット４を使用し、スロット１〜３における損失を５ワットに等しいと仮定すると、スロット４に提供される実際のエネルギーは６５ワットである（１００ワット−スロット１〜３によって伝送された３０ワット−５ワットの損失）。したがって、スロット４は、スロット４に提供される６５ワットの約１５．４％（例えば、６５ワットの１５．４％）を伝送しなければならない。したがって、近位スロットにおける損失は、各スロットからの均一な及び等しいエネルギー放射パターンを提供するために結果的にスロットの数の減少をもたらす可能性がある。
【０２７５】
個々のスロットのセグメント化された手法とは対照的に、より分布型の手法は、均等な及び一様なエネルギー分布パターンを提供する。図５４は、図５３の導波管で例証される場合の各スロットの累進的に増加する幅が連続した螺旋スロット４５０として構成される導波管を示す。一実施形態では、スロットの幾何学的形状（例えば、螺旋角度、ピッチ、及びスロット幅）は、螺旋の各区域の必要な効率に関係する。いくつかの実施形態では、螺旋の各区域の効率は、螺旋の各区域に提供されるエネルギー及び螺旋の各区域の所望のパワー出力によって決定される。変化する可能性がある幾何学的パラメータは、軸比、巻き目の数、及び供給ギャップの幅を含む。個々のスロットをなくす螺旋はまた、個々の各スロットを有する結果として生じる損失を減少させる可能性がある。
【０２７６】
ピッチの変化及び／又は螺旋角度の変化に起因して開口部が広がる（例えば、近位から遠位の方向に）際に、スロットは、累進的により多くのエネルギーを放射し、これにより、一様なエネルギーパターンを促進させ、結果的により少ないリターンロスをもたらす。
【０２７７】
図５５及び図５６は、それぞれ図５３及び図５４の導波管に関連した導波管５００及び６００と共に可撓性マイクロ波カテーテル５３０及び６３０を図示する。図５５では、導波管５００は、複数の累進的な間隔をおいて配置されたスロット５５０を含み、遠位に間隔をおいて配置された各スロットの幅は、所望のパワー出力を提供するために増加する。図５６では、導波管６００は、様々なピッチ、スロット幅、及び螺旋角度をもつ螺旋フィードスロット６５０を含み、スロット幅及び放射内側導体５２０、６２０の露出部の累進的増加が、導波管６００の長さに沿って所望のパワー出力を提供する。可撓性マイクロ波カテーテル５３０及び６３０は、前述のように冷却流体構成を含んでいてもよい。
【０２７８】
図５７は、導波管７００及び８００を図示し、この場合、スロット付き導波管７００は５つのスロットを含み、螺旋導波管８００は螺旋の５つの巻き目を含む。導波管７００及び８００は、スロット付き導波管７００のスロットＳ１〜Ｓ５と螺旋導波管のそれぞれの螺旋の巻き目ＨＴ１〜ＨＴ５との間の比較／相関を提供するように配置される。各螺旋の巻き目ＨＴ１〜ＨＴ５は螺旋上の対応する位置を含み、この場合、螺旋の幅は、対応するスロットＳ１〜Ｓ５の幅及び露出された内側導体７２０に関係する。前述のように、螺旋スロットＨＳの形状及び位置は、内側導体８２０上の遮蔽外側導体の個々のラップ８２４ａ間の間隙に関係し、及びこれによって画定される。
【０２７９】
図５７にさらに図示されるように、スロット付き導波管７００は、各スロットＳ１〜Ｓ５が内側導体７２０の一部を露出する状態で、５つの放射スロットＳ１〜Ｓ５を含む。スロットＳ１〜Ｓ５は、それぞれ対応する電磁場Ｆ１〜Ｆ５を発生させる。電磁場Ｆ１〜Ｆ５は別個のものであり、独立して発生するが、電磁場Ｆ１〜Ｆ５のうちの１つ又は複数の少なくとも一部は、隣接する電磁場Ｆ１〜Ｆ５と重なっていてもよく、及び／又は組み合わされてもよい。
【０２８０】
螺旋導波管８００は、螺旋導波管８００の長手方向の長さに沿って延びる螺旋電磁場ＨＦを発生させる。螺旋電磁場ＨＦの形状は、螺旋スロットＨＳの形状に関係し、且つ遮蔽外側導体の個々の巻き部間に形成された様々な間隙に関係する。
【０２８１】
螺旋電磁場ＨＦの形状は、複数の相互接続される螺旋形の電磁場ＨＦ１〜ＨＦ５として表わされてもよく、この場合、相互接続された螺旋形の電磁場のそれぞれはスロット付き導波管７００上の対応するスロットＳ１〜Ｓ５に関係している。螺旋電磁場ＨＦは、複数の最小ノード及び複数の最大ノードを含んでいてもよく、最小ノードでの螺旋電磁場の大きさは極小であり、最大ノードでの螺旋電磁場の大きさは極大である。一実施形態では、最小ノード数は、螺旋の巻き目の数に関係する。螺旋電磁場ＨＦの全形状は、螺旋を中心として動的に変化する可能性がある。いくつかの実施形態では、最大ノード数は、螺旋の巻き目の数に関係する。
【０２８２】
図５８Ａは、本開示のいくつかの実施形態に係る、その中にスパイラルウィンドウ５８９９が形成された、収縮したバルーンセンタリング装置５８７２の斜視図である。バルーンセンタリング装置５８７２は、導電層５８７２ｂで被覆されたバルーン膜５８７２ａを含む。図５８Ａの切取部分に図示されるように、導電層５８７２ｂは、バルーン膜５７７２ａの内面上に形成されてもよい。代替的に、いくつかの実施形態では、導電層５８７２ｂは、バルーン膜５８７２ａの外面上に形成される。
【０２８３】
導電層５８７２ｂは、限定ではなしに、薄膜堆積、めっき、導電性インクの塗布、箔などを含むあらゆる適切なコーティング法又は堆積法によって形成されてもよい。いくつかの実施形態では、導電層５８７２ｂは、導電性銀インクから形成される。導電層５８７２ｂは、導電層５８７２ｂのパターンを形成する要素の中での及び間の導電性を維持しながら、バルーンセンタリング装置５８７２の弾性膨張及び収縮を容易にするパターン、例えば、スパイラルパターン、格子パターン、ハーフトーンパターン、勾配パターン、又は任意のパターンに形成されてもよい。
【０２８４】
スパイラルウィンドウ５８９９は、バルーン膜５８７２ａを含み、導電層５８７２ｂを含まない。スパイラルウィンドウ５８９９領域におけるバルーン膜５８７２ａは、マイクロ波エネルギーを透過させる材料で形成され、これにより、スパイラルウィンドウ５８９９に隣接する組織を除神経エネルギーの印加に露出する。スパイラルウィンドウ５８９９は、約３〜５ミル（０．００３インチ〜０．００５インチ）の最大幅を有していてもよい。この構成によって、導電層５８７２ｂは、放射パターンを改善し、且つスパイラルウィンドウ５８９９に隣接する組織への除神経エネルギーの送達を容易にするファラデーケージ構造体を形成する。いくつかの実施形態では、バルーン膜５８７２は、正しい幾何学的形状（ｇｅｏｍｅｔｅｒ）が達成されることを保証するために非可撓性材料から形成されてもよい。
【０２８５】
いくつかの実施形態では、本開示に係るバルーンセンタリング装置５８７２は、中央部に沿った導電層５８７２ｂには導電性材料を少し有する又は有さない状態で、その近位端及び遠位端に配置される導電層５８７２ｂを含んでいてもよく、これにより、近位端及び遠位端並びに中央部の間に導電勾配を形成する。バルーンセンタリング装置５８７２は、メッシュ構造体の上述の構成（単数又は複数）に従って配置された導電パターンを含んでいてもよく、導電層５８７２は、バルーンセンタリング装置５８７２のウィンドウ付き部分５８９９を除くすべての上に被覆される。いくつかの実施形態は、複数のバルーンセンタリング装置、複数のウィンドウをもつ単一のバルーンセンタリング装置、回転可能なバルーン（単数又は複数）センタリング装置などを含んでいてもよい。
【０２８６】
流体ポート５８７２ｃは、バルーンセンタリング装置５８７２を通して複数の管腔を形成する。流体ポート５８７２ｃの半径方向の位置は、解剖学的構造体の冷却を提供するために半径方向外向きに位置決めされてもよい。いくつかの実施形態では、流体ポート５８７２ｃは、可撓性マイクロ波カテーテル５８３０の放射部に冷却を提供するために半径方向内向きに位置決めされてもよい。
【０２８７】
図５８Ｂは、十分に膨張し、腎動脈ＲＡ内に位置決めされた状態で示される、図５８Ａのバルーンセンタリング装置の斜視図である。ウィンドウ５８９９は、バルーンセンタリング装置５８７２の長手方向の長さに沿って周り全周に延びる。腎動脈ＲＡのような身体管腔の中におかれたときに、ウィンドウ５８９９を通して印加されたエネルギーが、結果的にウィンドウ５８９９の形状と一致する加熱パターンをもたらす。
【０２８８】
十分に膨張したスパイラルウィンドウ５８９９は、約２〜３ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射してもよい。他の身体管腔では、スパイラルウィンドウ５８９９は、約３〜５ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射してもよい。さらに他の身体管腔では、スパイラルウィンドウ５８９９は、約５〜７ｃｍの長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射してもよい。さらに他の身体管腔では、スパイラルウィンドウ５８９９は、７ｃｍを超える長手方向のスパンに沿って３６０°にわたってエネルギーを放射してもよい。
【０２８９】
図５８Ｃは、図５８Ａ〜図５８Ｂに図示される装置による除神経エネルギーの印加後の腎動脈ＲＡを図示する。ウィンドウ５８９９を通して腎動脈ＲＡに印加される除神経エネルギーが、対応する除神経ゾーン５８７４を発生させる。血管壁の損傷に起因する罹患を引き起こすことなく腎臓を除神経するために、腎動脈の一部にわたって３６０°の加熱パターンが適用される。用いられてもよい他の処置角度は、９０°の加熱パターン、１８０°の加熱パターン、１８０°の加熱パターン、及び４５０°の加熱パターンを含む。
【０２９０】
本明細書で説明される実施形態を用いる方法は、大腿動脈にアクセスするステップと、腎動脈アクセスのために長いシースを大腿動脈、腹部大動脈、及び腎動脈の中に入れるステップと、本開示の一実施形態に係る可撓性マイクロ波カテーテル３０を長いシースの中に及び腎動脈の一部の中に入れるステップと、可撓性同軸ケーブルを介して解剖学的放射構造体にマイクロ波エネルギーを送達するステップと、冷却によって（例えば血液の循環によって）腎動脈の重要な構造体を温存しながら標的神経構造体を損傷させるのに十分な量のエネルギーが送達されるまでエネルギーの送達を続けるステップと、マイクロ波カテーテルを除去するステップと、長いシースを除去するステップと、大腿動脈へのアクセスを閉じるステップとを含む。方法における別のステップは、遠位に位置決めされた温度センサを介して危険な温度上昇に関して流体温度を監視するステップを含んでいてもよい。
【０２９１】
本明細書で説明される実施形態を用いる別の方法は、脈管内の手法を介して本明細書で説明される１つ又は複数の実施形態を含む可撓性マイクロ波カテーテルを腎動脈の中に入れるステップと、放射部（例えば、供給ギャップ）の周りに導電性メッシュ（本明細書で説明される実施形態に係る）を展開するために後退可能なシースを用いるステップとを含み、この場合、導電性メッシュは、組織を通してマイクロ波信号を共振させる解剖学的導波管を発生させることによって腎神経（例えば、腎動脈を取り囲む交感神経）へのマイクロ波エネルギー送達を強化する。方法における別のステップは、材料の欠如によって特徴付けられるウィンドウを有する場所を導電性メッシュ内に設けることを含み、これにより、ウィンドウに関係するアブレーション領域を発生させる。方法における別のステップは、アクセス経路を取り囲む組織のエネルギー送達を強化し且つケーブル加熱を低減させるために流体冷却構造体を提供することを含んでいてもよい。別のステップは、可撓性同軸構造体がそれを通して長手方向にスライドできるようにするカテーテルハブを提供することを含んでいてもよい。
【０２９２】
記載された本開示の実施形態は、限定的ではなく説明的であることを意図しており、本開示のすべての実施形態を代表することを意図するものではない。本明細書に及び／又は以下の請求項に文言どおりに記載の及び法律で認められる均等物における本開示の精神又は範囲から逸脱することなく、上記に開示された実施形態のさらなる変形、並びに他の特徴及び機能、又はその変形が作製されてもよく、又は多くの他の異なるシステム又は用途と望ましく組み合わされてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１４Ｅ】
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【図１４Ｆ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１８Ｆ】
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【図１８Ｇ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２７Ｄ】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３７Ａ】
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【図３７Ｂ】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図４０Ａ】
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【図４０Ｂ】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８Ａ】
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【図５８Ｂ】
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【図５８Ｃ】
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【手続補正書】
【提出日】平成25年12月11日(2013.12.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波アブレーション導波管を実装する方法であって、
流体を運ぶように適合される管腔を選択するステップと、
前記管腔の中に細長い内側導体を長手方向に導入するステップと、
関心ある所望の特徴に隣接して前記細長い内側導体の遠位端を前記管腔内の場所に位置決めするステップと、
前記細長い内側導体の少なくとも一部を前記管腔の長手方向の軸線に沿ってセンタリングするステップと、
前記細長い内側導体にマイクロ波アブレーションエネルギーを与えるステップと、
前記関心ある所望の特徴の近位へのマイクロ波アブレーションエネルギーの伝搬を低減させるために、前記管腔で前記細長い内側導体を電気的に遮蔽するステップと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記管腔が、その中に運ばれる前記流体の誘電特性に従って選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記センタリングするステップが、それを通して運ばれる前記流体の流れを促進するセンタリング部材を提供することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
運ばれる前記流体の誘電特性を変えるステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
運ばれる前記流体の中に流体補正装置を導入するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記感知される電気的パラメータが、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記流体補正装置が、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項９】
前記流体補正装置が、連続的な速度で運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１０】
前記流体補正装置が、可変の速度で運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１１】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータに応じて選択された速度で運ばれる前記流体の中に導入される、請求項５に記載の方法。
【請求項１２】
アブレーションパターンを有するマイクロ波アブレーション器具を用いる方法であって、
流体を運ぶように適合される管腔を選択するステップと、
前記マイクロ波アブレーションパターンを、前記管腔の中に長手方向に導入するステップと、
前記マイクロ波アブレーション器具の放射パターンを、関心ある所望の特徴に隣接する場所に位置決めするステップと、
前記マイクロ波アブレーション器具にマイクロ波アブレーションエネルギーを与えるステップと、
前記関心ある所望の特徴の近位へ、前記管腔に沿ってマイクロ波アブレーションエネルギーの伝搬を低減させるために、前記管腔で前記マイクロ波アブレーション器具を電気的に遮蔽するステップと、
を含む、方法。
【請求項１３】
前記管腔が、その中に運ばれる前記流体の誘電特性に従って選択される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
運ばれる前記流体の誘電特性を変えるステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
運ばれる前記流体の中に流体補正装置を導入するステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記流体補正装置が、感知される電気的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記感知される電気的パラメータが、ＶＳＷＲ、力率、インピーダンス、キャパシタンス、インダクタンス、及び抵抗からなる群から選択される、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記流体補正装置が、感知される生物学的パラメータに応じて運ばれる前記流体の中に導入される、請求項１５に記載の方法。