(57)【要約】  本発明は、物質の表面上または物質中で、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂを捕捉する方法であって、前記物質の前記表面上または前記物質中に、前記化合物Ｂを捕捉する層をその場で形成する１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａが、前記表面に塗布されることを特徴とする方法に関する。本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａの緩和剤としての美容的使用であって、求核性官能基を有する前記化合物は、カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン物質の不快反応の防止および／または処置が意図される、美容的使用にも関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
物質の表面上または物質中で、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂを捕捉する方法であって、１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａを、前記表面に塗布することで、前記物質の前記表面上または前記物質中に、前記化合物Ｂを捕捉する層をその場で形成することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記物質がケラチン物質であり、前記化合物Ａが化粧品的に許容される媒体を含有する化粧品組成物中に含まれることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記化合物Ａが前記ケラチン物質中、特に前記皮膚の前記表層中でその場で縮合可能であることを特徴とする請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
１つ以上の求核性官能基ＦＡを含む前記化合物Ａが、１〜３個のケイ素原子と、少なくとも２つのヒドロキシル基または加水分解性基とを含む有機化合物から選択されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
有機ケイ素化合物の前記求核性官能基ＦＡがアミン官能基、好ましくは第１級アミンであることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記化合物Ａが式：
【化１】
2014517024.tif 000012
（式中：
Ｒ４は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’またはＲ’１を表し；
Ｒ５は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’’またはＲ’２を表し；
Ｒ６は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’’’またはＲ’３を表し；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ’、Ｒ’’、Ｒ’’’、Ｒ’１、Ｒ’２、およびＲ’３は、互いに独立して、追加の化学基を場合により有する飽和または不飽和で、線状または分岐の炭化水素系基を表し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’は、水素を表す場合もあり、基Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６の少なくとも２つは、それぞれＯＲ’、ＯＲ’’、およびＯＲ’’’を表し、基Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’の少なくとも２つは水素以外である）
の有機ケイ素化合物から選択されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記化合物Ａが式（ＩＩＩ）：
【化２】
2014517024.tif 000013
（式中、基Ｒは、同一であっても異なっていてもよく、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基から選択され、ｎは、１〜６の整数、好ましくは２〜４の整数である）
の有機ケイ素化合物から選択されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記化合物Ａがγ−アミノプロピルトリエトキシシラン（ＡＰＴＥＳ）またはその誘導体であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記化合物Ａが、ケラチン物質の前記表面上に外部捕捉層を形成することができ、特に前記化合物Ａが、第４級化していないアミン、好ましくは第１級アミン型の少なくとも１つの求核性官能基ＦＡを含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記化合物Ａがペンダントアミノ基を有するポリマー、特にモノマー種に対して少なくとも１０％のアミノ官能基を有するポリマーから選択されることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記化合物Ａが：
１０〜９５ｍｏｌ％の以下の式（ＩＶ）：
【化３】
2014517024.tif 000014
の単位と、
９０〜５ｍｏｌ％の以下の式（Ｖ）：
【化４】
2014517024.tif 000015
の単位とを含むビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーから選択されることを特徴とする請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーが１０〜６０ｍｏｌ％、好ましくは２０〜４０ｍｏｌ％の式（ＩＶ）の単位を含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーが、１種類以上の追加のモノマー単位を含み、前記モノマー単位が前記コポリマーの２０ｍｏｌ％未満となることを特徴とする請求項９〜１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記化合物Ｂが、スクアレンとオゾンとの間の反応により生じる１つ以上のアルデヒド官能基を有する化合物であることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記物質が、布、皮革、またはケラチン物質と接触するあらゆる物質から選択されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項により定義される１種類以上の化合物Ａの緩和剤としての美容的使用であって、前記化合物Ａは、前記カルボニル化合物Ｂにより誘発されるケラチン物質の不快反応の防止および／または処置が意図される、美容的使用。
【請求項１７】
前記カルボニル化合物Ｂによって生じる不快な体臭を減少させる、またはさらには除去するための物質としての、請求項１〜１５のいずれか一項により定義される１種類以上の化合物Ａの美容的使用。
【請求項１８】
前記化合物Ａが、化粧品的に許容される媒体を含む化粧品組成物中に含まれる、請求項１６または１７に記載の使用。
【請求項１９】
前記化合物Ａを含む前記化粧品組成物が、酸化防止剤、ＵＶ遮断剤、皮膚軟化剤、保湿剤、生物活性剤、にきび抑制活性剤、カチオン性、両性、非イオン性、およびアニオン性のポリマー、粉末、過酸化物、レチノイン酸化合物などの皮脂調整剤、抗脂漏剤、フィラー、過酸類、亜鉛カルボン酸塩類、塩基性化剤または酸性化剤、あるいは化粧品および／または皮膚科学分野で通常使用されるあらゆる他の成分から選択される１種類以上の従来の化粧品用補助剤をも含む、ことを特徴とする請求項１８に記載の使用。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか一項により定義される、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する化合物Ａであって、前記カルボニル化合物Ｂによって誘発される皮膚疾患の予防および／または治療のための外皮用剤としての化合物Ａ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物質の表面上または物質中で、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂを捕捉する方法であって、前記物質の表面上または物質中で前記化合物Ｂを捕捉する層をその場で形成する１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａを、前記物質の表面に塗布する方法に関する。
【０００２】
本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａの緩和剤としての美容的使用であって、前記化合物Ａは、カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン物質の不快反応の防止および／または処置を意図した美容的使用にも関する。
【０００３】
本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａの、カルボニル化合物Ｂによって発生する不快な体臭を減少させる、またはさらには除去するための剤としての美容的使用にも関する。
【背景技術】
【０００４】
一般に、皮膚、毛髪、または頭皮などのケラチン物質は、それらを敏感性にし得る環境中の酸化剤と直接接触する。
【０００５】
実際、環境中の酸化剤の供給源としては、紫外線によって活性化する酸素が挙げられ、これは汚染されたまたは汚染されていない空気、オゾン、窒素酸化物、および硫黄酸化物中にも存在する。さらに、大気汚染および日常生活における多くの電化製品の存在によって、オゾン濃度は、密閉空間中などで特に高くなることがある。
【０００６】
このような酸化剤はケラチン物質と反応して、ほとんどの場合、酸化化合物を生成し、それらは天然の酸化防止剤系によって中和される。しかし、特に皮膚、毛髪、または頭皮の最外層の表面で生じる反応によって、特にオゾンはケラチン物質と反応することがあり、これらの反応の後に形成される反応生成物は、皮膚、毛髪、および／または頭皮上で刺激または不快反応を引き起こすことがあり、これらは特に紅斑、かゆみ、熱感および／または灼熱感、刺痛、および緊縮性によって反映されうる。
【０００７】
特に、皮膚、毛髪、または頭皮の表面における皮脂腺による「皮脂」と呼ばれる脂質膜の分泌によって、特にオゾンの作用からそれらを保護することができる。ケラチン物質の表面の皮脂を構成する不飽和脂質とオゾンとの反応によって、脂質鎖の二重結合が破壊され、アルデヒド化合物、すなわち構造中に１つ以上のアルデヒド官能基を有する化合物が形成されることが分かっている。
【０００８】
これは、モノアルデヒド類に関しては、ヘキサナール、オクタナール、ノネアール（ｎｏｎｅａｌ）、ノナナール、デカナール、ウンデカナール、およびドデカナールの化合物の場合である。
【０００９】
ジアルデヒド類に関しては１，４−ブタンジアールの場合に、同じことが、言える。
【００１０】
アルデヒド化合物は、アルデヒド官能基に加えて、エチレン（６−メチル−Ｓ−ヘプテン−２−オン）またはケトン（４−オキソペンタナール）または酸（４−オキソブタン酸）の官能基（それぞれ下記を参照されたい）などの他の官能基をも有することができる。
【化１】
2014517024.tif 000002
【００１１】
カルボニル基を有する別の化合物がこれらの反応から得られる。前記化合物は、アルデヒド官能基がないにも関わらず、反応性であり、このような不快反応を引き起こすことがある。ケトン官能基に加えて、ケトンを活性化させる第２の基、特に少なくとも１つのヒドロキシル官能基を有するある種のケトン類の場合にこのようなことが起こる。これは、たとえば、以下に示される化合物の１−ヒドロキシ−６−メチルヘプテン−２−オンの場合である：
【化２】
2014517024.tif 000003
【００１２】
これらのカルボニル化合物はいったん形成されると、皮膚、毛髪、および／または頭皮に対して刺激および不快反応を引き起こす。
【００１３】
さらに、オゾンおよび皮脂を構成する不飽和脂質の反応で得られるカルボニル化合物は、ノナナールまたはノネナールなどの臭いのある種であることが多く、そのため不快な体臭が発生することがある。
【００１４】
これらは、変化して、たとえば酸化によって不快な体臭を発生することがある。酸化によって１，４−ブタン二酸を生成しうる１，４−ブタンジアールが、そのような場合である。
【００１５】
このような反応は、皮膚上および毛髪上の両方、さらには前記皮脂で汚れた衣服でさえも生じうる。実際、毛髪中に存在する皮脂を構成する分子はオゾンと反応して、カルボニル化合物を生成することができ、これは皮膚に移動する。
【００１６】
皮脂を構成する不飽和脂質の中で、スクアレンはオゾンと反応して、揮発性物質のアセトンと、表皮に浸透して刺激または不快反応を生じさせる４−オキソペンタナールとを形成する。
【００１７】
さらに、空気中のオゾン濃度が高くなるほど、皮膚はスクアレンなどの脂質化合物を多く分泌し、それによって皮膚の近くで多数のアルデヒド化合物が形成され、そのため皮膚の不快感の問題が増加する。スクアレンが皮脂中に最大１２質量％の範囲となり得る比較的多量に存在する場合は、形成されるアルデヒド化合物の量も多くなりうる。
【００１８】
これらのカルボニル化合物の形成を抑制するために、皮脂腺が分泌する皮脂をなくしたり量を減少させたりすることはできないが、その理由は、そのような場合には、もはや皮膚はオゾンの作用から保護される。またオゾンとの反応を促進するためにスクアレンを加えることもできないが、その理由は、形成されるアルデヒド化合物の濃度がこれによって減少することはないからである。
【００１９】
さらに、アスコルビン酸、トコフェロール類、トコトリエノール類、ユビキノン類、またはグルタチオンなどの従来の酸化防止剤を使用しても、アルデヒド化合物の形成を抑制するためには不十分である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
したがって、カルボニル化合物によって生じる不快反応を減少させ、さらには除去するために、これらの同じカルボニル化合物によって生じうる不快な体臭をも減少させ、さらには除去するために、ケラチン物質上、またはケラチン物質と接触する物質上で、皮脂を構成する分子とオゾンとの間の反応により生じるカルボニル化合物を十分に遮断可能な美容処置方法の実施が、実際に必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本出願人は、驚くべきことに、皮脂を構成する１種類以上の成分の間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂを、１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａと接触させることによって、後に接触しうるあらゆる物質まで化合物Ｂが移動するのを防止する「捕捉」層を形成することで、前記化合物Ｂを遮断可能であることを発見した。
【００２２】
特に、化粧品的に許容される媒体中に、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物と反応可能な１つ以上の求核性官能基を含む１種類以上の化合物を含む化粧品組成物を、ケラチン物質、特に皮膚および／または毛髪に塗布することによって、カルボニル化合物のヒトケラチン物質への移動を遮断し、これらのカルボニル化合物によって生じうる刺激および不快反応、さらには不快な体臭を減少させる、またはさらには除去することが可能である。
【００２３】
さらに、本出願人は、物質中、特に皮膚の表層中でその場で縮合可能な１つ以上の求核性官能基を有する特定の化合物を塗布することによって、皮脂を構成する化合物とオゾンとの間の反応により生じるカルボニル化合物を捕捉する性質を物質上、特に皮膚上に付与する縮合物を形成可能であることにも注目している。したがってこの「捕捉」層は、その場で縮合によって形成され、ヒトケラチン物質、特に表皮の中への移動を防止するために、カルボニル化合物、特にアルデヒド化合物を捕捉することができる。特に、得られる捕捉層は、角質層の領域中に形成される。
【００２４】
言い換えると、皮膚などのケラチン物質に塗布されるこれらの化合物の求核性官能基によって、オゾンと皮脂を構成する分子との間の反応により得られるカルボニル化合物の捕捉が可能となる。これらの化合物の求核性官能基は捕捉官能基とも呼ばれる。
【００２５】
さらに、本出願人は、ケラチンに対して強い親和性を示す１つ以上の求核性官能基を有する特定の化合物の塗布によって、ケラチン物質の表面上に層が形成されることで、カルボニル化合物を遮断することもできることにも注目している。こうして形成された層によって、カルボニル化合物のヒトケラチン物質上への移動を防止することができる。
【００２６】
言い換えると、本出願人は、皮膚表層中でその場で縮合することでの内部捕捉層の形成、または皮膚などのケラチン物質の表面上での外部捕捉層の形成のいずれかが可能な１つ以上の求核性官能基を有する化合物を塗布することで、皮脂を構成する皮質に対するオゾンの作用で形成されたカルボニル化合物を遮断できることを前面に押し出している。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明は、物質の表面上または物質中で、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂを捕捉する方法であって、１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａが、前記物質の表面に塗布されることで、前記物質の表面上、または前記物質中に、前記化合物Ｂを捕捉する層がその場で形成される方法に関する。
【００２８】
本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する１種類以上の化合物Ａの緩和剤としての美容的使用であって、前記化合物Ａは、前記カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン物質の不快反応の防止および／または処置を意図する美容的使用に関する。
【００２９】
特に、１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する化合物Ａは緩和剤として使用され、前記化合物Ａは、前記カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン物質の不快反応の処置が意図している。
【００３０】
本発明の目的のためには、用語「物質」は、ケラチン物質、または前記ケラチン物質に接触する物質を意味することを意図している。
【００３１】
用語「ケラチン物質」は、皮膚（顔、身体、唇、頭皮）、毛髪、まつげ、眉毛、爪、および粘膜を意味することを意図している。
【００３２】
特に、ケラチン物質と接触する物質は、布および皮革から選択することができ、ケラチン物質に接触可能なあらゆる物質に対応することができる。
【００３３】
特に、物質はケラチン物質であり、化合物Ａは、化粧品的に許容される媒体を含有する化粧品組成物中に含まれる。
【００３４】
用語「カルボニル化合物」は、構造中に１つ以上のカルボニル官能基：−Ｃ＝Ｏと、場合により、さらに、特に酸官能基、ヒドロキシル官能基、およびエチレン官能基から選択される１つ以上の別の官能基とを含む有機分子を意味することを意図している。カルボニル化合物は、一般に、アルデヒド類およびケトン類およびそれらの互変異性型を含む。
【００３５】
特に、カルボニル化合物は１つ以上のアルデヒド官能基を含み、さらに特に、カルボニル化合物はアルデヒド化合物である。
【００３６】
本発明によると、用語「不快反応」は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じるカルボニル化合物によって発生し、特に紅斑、かゆみ、熱感および／または灼熱感、刺痛、または緊縮性である、皮膚および／または毛髪および／または頭皮のあらゆる不快感を意味することを意図している。
【００３７】
本発明によると、用語「緩和剤」は、前述の感覚を緩和することによって、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じるカルボニル化合物によって発生するケラチン物質の不快感を、軽減に役立つ物質を意味することを意図している。
【００３８】
本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを含む１種類以上の化合物Ａの、カルボニル化合物Ｂによって発生する不快な体臭を減少させる、またはさらには除去する物質としての美容的使用にも関する。
【００３９】
別の一態様によると、本発明は、有利には皮膚科的治療を必要とする、同様に生じうる他の目に見える徴候、またはケラチン障害、特に皮膚疾患に関する。
【００４０】
本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する化合物Ａであって、前記カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン障害、特に皮膚疾患の予防および／または治療のための外皮用剤としての化合物Ａにも関する。
【００４１】
特に、本発明は、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応により生じる１種類以上のカルボニル化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを有する化合物Ａを、前記カルボニル化合物Ｂによって誘発されるケラチン障害、特に皮膚疾患を治療するための外皮用剤として取り扱う。
【００４２】
本発明によると、用語「ケラチン障害」は、特にドライパッチ、浮腫および／または斑点、炎症性紅斑、皮膚アトピー、アトピー性皮膚炎、蕁麻疹、湿疹、脂漏性皮膚炎、および／または炎症性色素過剰の外観を介して実体化されうる、刺激、炎症、および／またはアレルギー反応によって生じるケラチン物質上のあらゆる徴候を意味することを意図している。
【００４３】
本発明によると、用語「防止する」または「防止」は、特定の現象、すなわち、本発明の第１の態様によると、前述の皮膚反応または前述の定義の皮膚疾患によって生じる不快な現象の発生の危険性の減少、または発生の減速を意味することを意図している。
【００４４】
本発明の他の主題および特性、態様および利点は、以下の説明および実施例を読めばさらにより明確になるであろう。
【００４５】
本発明の第１の態様によると、化合物Ａは、その場で縮合することができ、皮脂の１つ以上の構成要素とオゾンとの反応により生じる１つ以上のカルボニル官能基を含む１種類以上の化合物Ｂと反応可能な１つ以上の求核性官能基ＦＡを含有する。
【００４６】
特に、化合物Ａは、ケラチン物質中、特に皮膚の表層中、特に角質層の領域においてその場で縮合可能である。
【００４７】
この第１の態様の第１の実施形態によると、化合物Ａは、化合物Ａ自体で縮合可能となる官能基と、「捕捉官能基」とも呼ばれる少なくとも１つの求核性官能基ＦＡ、または縮合後に求核性官能基ＦＡを形成する１つの官能基との少なくとも２つの反応性官能基を含む。
【００４８】
この第１の態様の第２の実施形態によると、化合物Ａの群が使用される。この実施形態は、互いに縮合可能な少なくとも２種類の分子の使用を含む。この場合、本発明によると、この化合物の群を構成する分子は、群Ａの縮合を可能にする１つ（または複数の）官能基と、縮合後に求核性官能基ＦＡが存在するようにできる１つ（または複数の）官能基とを含む必要がある。特定の一実施形態によると、求核性官能基ＦＡは、この化合物Ａの群の１種類の化合物上にのみ存在する。別の一実施形態においては、求核性官能基ＦＡは、この化合物の群の少なくとも２種類の化合物上に存在する。
【００４９】
言い換えると、分子Ａ１およびＡ２からなる化合物Ａの群を有する場合、Ａ２が求核性官能基ＦＡを含有しないことが可能である。この場合、化合物Ａ１は、求核性官能基ＦＡを有するか、縮合反応の結果その基が現れるかのいずれかである。あるいは、化合物Ａ２が求核性官能基ＦＡを有することもできる。この場合、化合物Ａ１は求核性官能基ＦＡを含有しなくてもよい。
【００５０】
例として、化合物Ａの群の縮合は、以下のように表すことができる。
【００５１】
２種類の化合物：Ａ１およびＡ２を含む化合物Ａの群
−第１の場合：Ａ１は求核性官能基を含み（化合物ＦＡ−Ａ１）；Ａ２は含まない：
【化３】
2014517024.tif 000004
−第２の場合：Ａ１およびＡ２は、それぞれ同一または異なる捕捉官能基を含む（化合物ＦＡ−Ａ１および化合物Ｆ’Ａ−Ａ２）：
【化４】
2014517024.tif 000005
【００５２】
この特に簡略化された図の例は単に実例として示されており、本発明を限定するものと見なすべきではないことを理解されたい。
【００５３】
Ａに関する縮合および求核性官能基について以下に説明するが、それらは前述の化合物Ａまたは化合物Ａの群（たとえばＡ１＋Ａ２）を区別せずに示している。
【００５４】
求核性官能基は、カルボニル化合物と反応可能となるために、Ａの縮合後には少なくとも部分的に遊離している必要がある。あるいは、求核性官能基ＦＡは、化合物または化合物Ａの群の中で、遊離形態で存在してもしなくてもよいが、それらの縮合の終了時に生じたり遊離したりすることができる。これらは、たとえば、皮膚上に自然に存在する酵素の作用の後に生じうる第１級アミン官能基であってよい。
【００５５】
好ましくは、縮合後に遊離している求核性官能基または捕捉官能基ＦＡは、ＦＡ／Ａ＞０．１および優先的には＞０．５となる比率で存在する必要があり、ＦＡおよびＡは、それぞれ縮合後に遊離している求核性官能基の数、およびＡの分子数を表す。言い換えると、縮合後に、１０分子のＡ当たり少なくとも１つの遊離捕捉官能基、好ましくは少なくとも５つの遊離の捕捉官能基が存在する。
【００５６】
化合物または化合物Ａの群の求核性官能基ＦＡは、典型的には、アミン類、ならびにヒドロキシル官能基、チオール官能基、サルフェート官能基、およびホスフェート官能基などの他の求核性官能基から選択される。これらは、好ましくはアミン類、優先的には第１級アミン類である。
【００５７】
Ａの縮合は、求核性種と求電子性部分との反応によって生じることができる。第１の選択肢によると、縮合官能基は、典型的には、以下の式：
Ｒ−ＯＨ＋ＨＯ−Ｒ’→Ｒ−Ｏ−Ｒ’＋Ｈ２Ｏ
による１つの水分子の脱離によって結合を形成可能な基である。
【００５８】
特定の一実施形態においては、使用される化合物はオルガノシラン類である。
【００５９】
第２の選択肢によると、縮合は、以下の式：
Ｒ−ＣＨ＝ＣＨ２＋Ｈ−Ｒ’→Ｒ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｒ’
および
Ｒ−ＣＨ＝ＮＨ＋Ｈ−Ｒ’→Ｒ−ＣＨ２−ＮＨ−Ｒ’
の１つにより第２の種からプロトンを引き抜くことによる第１の種の反応から生じることができる。
【００６０】
上記式中、ＲおよびＲ’は、互いに独立して、あらゆる原子の群を意味し、Ａの縮合の生成物は、少なくとも１つの遊離の求核性官能基ＦＡを含む必要があることを理解されたい。
【００６１】
好ましくは、縮合は前述の第１の選択肢により生じる。
【００６２】
特定の一実施形態においては、化合物Ａは有機ケイ素化合物から選択される。
【００６３】
特に、有機ケイ素化合物は、１分子当たり１〜３個のケイ素原子と、少なくとも２つのヒドロキシル基または加水分解性基とを含む。加水分解性基は、好ましくはアルコキシ基、アリールオキシ基、またはハロゲン基である。
【００６４】
化合物Ａは、１個のケイ素原子を含むオルガノシラン類、ならびに２または３個のケイ素原子、好ましくは２個のケイ素原子を含むオルガノシロキサン類から選択される。
【００６５】
好ましい一実施形態によると、化合物Ａはオルガノシランである。化合物Ａは、特にアルコキシシラン、好ましくは官能化されたアルコキシシランであってよい。
【００６６】
化合物Ａの群は、前述のような有機ケイ素化合物（化合物Ａ１）と、少なくとも１種類の別の化合物（化合物Ａ２）との混合物であってよく、たとえばこの群は、有機ケイ素化合物を含み、化合物Ａ２はその場で縮合可能であってよい。
【００６７】
好ましくは、化合物は式（Ｉ）：
【化５】
2014517024.tif 000006
の化合物から選択され、式中：
Ｒ４は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’またはＲ’１を表し；
Ｒ５は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’’またはＲ’２を表し；
Ｒ６は、ハロゲン、あるいは基ＯＲ’’’またはＲ’３を表し；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ’、Ｒ’’、Ｒ’’’、Ｒ’１、Ｒ’２、およびＲ’３は、互いに独立して、追加の化学基を場合により有する飽和または不飽和で、直鎖または分岐の炭化水素系基を表し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’は、水素を表す場合もあり、基Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６の少なくとも２つは、それぞれＯＲ’、ＯＲ’’、およびＯＲ’’’を表し、基Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’の少なくとも２つは水素以外である。
【００６８】
好ましくは、基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ’、Ｒ’１、Ｒ’２、Ｒ’３、Ｒ’’、およびＲ’’’は、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル基、Ｃ６〜Ｃ１４アリール基、Ｃ１〜Ｃ８アルキル−Ｃ６〜Ｃ１４アリール基、およびＣ６〜Ｃ１４アリール−Ｃ１〜Ｃ８アルキル基から選択される。
【００６９】
別の特定の一実施形態によると、本発明による組成物中に使用されるオルガノシロキサン（ｏｒｇｎｏｓｉｌｏｘａｎｅ）は、式（ＩＩ）：
【化６】
2014517024.tif 000007
の化合物から選択され、式中：
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ５、およびＲ６は前述の定義の通りであり；
Ｒ’４は、ハロゲン原子または基ＯＲ１１を表し；
Ｒ７は、ハロゲン原子、あるいは基ＯＲ１０またはＲ’’１を表し；
Ｒ９は、ハロゲン原子、あるいは基ＯＲ８、Ｒ’’２、またはＲ３ＮＲ１Ｒ２を表し；
Ｒ’’１、Ｒ’’２、Ｒ８、Ｒ１０、およびＲ１１は、追加の化学基を場合により有する直鎖または分岐で、飽和または不飽和の炭化水素基を表し、基Ｒ１１、Ｒ１０、およびＲ８は、水素原子を表す場合もあり；基Ｒ６、Ｒ７、およびＲ９の少なくとも１つは、ハロゲン原子、あるいは基ＯＲ’’’、ＯＲ１０、またはＯＲ８を表す。
【００７０】
好ましくは、基Ｒ’’１、Ｒ’’２、Ｒ８、またはＲ１０、およびＲ１１は、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル基、Ｃ６〜Ｃ１４アリール基、Ｃ１〜Ｃ８アルキル−Ｃ６〜Ｃ１４アリール基、およびＣ６〜Ｃ１４アリール−Ｃ１〜Ｃ８アルキル基から選択される。
【００７１】
特に、ハロゲン原子は塩素原子である。
【００７２】
本発明による組成物中に使用される有機ケイ素化合物は、好ましくは式（ＩＩＩ）：
【化７】
2014517024.tif 000008
の化合物から選択されるオルガノシランであり、式中、基Ｒは、同一であっても異なっていてもよく、Ｃ１〜Ｃ６、好ましくはＣ１〜Ｃ２のアルキル基から選択され、ｎは、１〜６の整数、好ましくは２〜４の整数である。
【００７３】
特に好ましくは、本発明による組成物中に存在する有機ケイ素化合物は、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン（以下ではＡＰＴＥＳと記載される）、またはその誘導体である。
【００７４】
有機ケイ素化合物は、本発明による化粧品組成物中に、組成物の全質量に対して０．００１〜５０質量％の範囲の含有率、好ましくは０．０１質量％〜２０質量％の範囲の質量含有率で存在することができる。
【００７５】
化合物は、他のアミノ化または非アミノ化シランモノマー、特にＳｉ−Ｏ−Ｓｉ結合を形成できる分子と組み合わせて使用することができる。例としては、メチルトリエトキシシラン（ＭＴＥＳ）を挙げることができる。
【００７６】
捕捉官能基の一部と反応可能な第２の化合物を、同時に、または第２のステップで使用することもできる。
【００７７】
これは、たとえば、アルデヒドまたはＤＨＡ、またはイオン性、優先的にはアニオン性、優先的には多価アニオン性の化合物であってよい。
【００７８】
この第２の化合物は、捕捉層の摩耗特性を強化する。
【００７９】
本発明のこの第１の態様によると、有機ケイ素化合物は、皮膚の表層、特に角質層の領域中でその場で縮合する。
【００８０】
特に、有機ケイ素化合物は角質層の領域中でその場で縮合して捕捉層を形成する。この層は、必ずしも連続していないが、接続された複数の領域で構成されてよい。したがって、皮脂を構成する１種類以上の化合物とオゾンとの間の反応の後で皮膚表面に形成されたカルボニル化合物Ｂは、縮合後に遊離している求核性官能基または捕捉官能基ＦＡによって化合物Ａの縮合生成物と反応する。
【００８１】
好ましくは、化合物Ａの求核性官能基ＦＡは化合物Ｂのカルボニル官能基と１つ以上の共有結合を形成する。このようにしてカルボニル化合物Ｂは、角質層の領域中の捕捉層によって遮断される。
【００８２】
本発明の第２の態様によると、化粧品組成物は、ケラチン物質の表面に対して親和性を示す１つ以上の求核性官能基ＦＡを含む１種類以上の化合物Ａを含む。
【００８３】
本発明の目的のためには、ケラチン物質の表面に対する「親和性」という用語は、本発明のこの態様による化合物Ａは、ケラチン物質中には浸透しないが、その表面にして維持されることを意味することを意図している。
【００８４】
したがって、１つ以上の求核性官能基ＦＡを含む化合物Ａは、ケラチン物質の表面に結合する。特に、化合物Ａは、皮膚の表層中、特に角質層の領域中には浸透せずに、皮膚表面に結合する。
【００８５】
このようにして、化合物Ａは、ケラチン物質の表面上で外部捕捉層を形成することができる。
【００８６】
優先的には、これらの化合物Ａは、第４級化されていないアミン、好ましくは第１級アミン型の少なくとも１つの求核性官能基ＦＡを含む。特にこれは、ペンダントアミノ基を有するポリマー、特に（モノマー種を基準として）少なくとも１０％のアミノ官能基を有するポリマーである。
【００８７】
特にこれは、（モノマー種を基準として）少なくとも１０％のアミノ官能基を有するポリマーである。
【００８８】
特にこれらは、ポリビニルホルムアミド、アセトアミドなどの部分加水分解によって得られる。
【００８９】
特にこれらは、５％〜５０％の範囲の程度まで加水分解されたポリビニルホルムアミドである。
【００９０】
本発明の第２の態様によると、化合物Ａは特に：
１０〜９５ｍｏｌ％の以下の式（ＩＶ）：
【化８】
2014517024.tif 000009
の単位と、９０〜５ｍｏｌ％の以下の式（Ｖ）：
【化９】
2014517024.tif 000010
の単位とを含むビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンホルムアミン（ｖｉｎｙｌｆｏｒｍａｍｉｎｅ）コポリマーから選択される。
【００９１】
本発明による組成物中に使用できるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、好ましくは１０〜６０ｍｏｌ％、特に２０〜４０ｍｏｌ％の式（ＩＶ）の単位を含む。
【００９２】
本発明によるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、好ましくは３０〜９０ｍｏｌ％、特に６０〜８０ｍｏｌ％の式Ｂの単位を含む。
【００９３】
本発明によるコポリマーは、たとえばポリビニルホルムアミドの部分加水分解によって得ることができる。この加水分解は酸性または塩基性の媒体中で行うことができる。
【００９４】
本発明によるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、１種類以上の追加のモノマー単位を場合により含むことができる。この場合、それらのモノマー単位は、好ましくはコポリマーの２０ｍｏｌ％未満である。
【００９５】
好ましい一実施形態によると、本発明によるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、式（ＩＶ）の単位および式（Ｖ）の単位のみからなる。
【００９６】
光回折によって測定される前記コポリマーの質量平均分子量は、１０，０００〜３０，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは４０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、特に１００，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌで変動することができる。
【００９７】
前記コポリマーのカチオン電荷密度は、２ｍｅｑ／ｇ〜２０ｍｅｑ／ｇ、好ましくは２．５〜１５ｍｅｑ／ｇ、特に３．５〜１０ｍｅｑ／ｇで変動することができる。
【００９８】
本発明による組成物中に使用できるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーの例として、特に、ＢＡＳＦよりＬｕｐａｍｉｎの名称で販売される製品、たとえば限定するものではないが、Ｌｕｐａｍｉｎ  ９０３０およびＬｕｐａｍｉｎ  ９０１０の名称で提供される製品を挙げることができる。
【００９９】
ビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、組成物の全質量を基準として本発明による組成物中に、好ましくは０．００１質量％〜４０質量％の範囲、より優先的には０．０１質量％〜６質量％の範囲、特に０．１質量％〜３質量％の範囲の比率で存在する。
【０１００】
本発明のこの第２の態様によると、ビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーは、それらの求核性官能基ＦＡ、すなわちそれらのアミン、好ましくは第１級アミン官能基がカルボニル化合物Ｂと反応することで、皮膚の表面に結合する。
【０１０１】
一般に、本発明による化合物Ａは、化粧品的に許容される媒体を含む組成物中に存在する。
【０１０２】
用語「化粧品的に許容される媒体」は、皮膚および／またはその付属器に適合した媒体であって、快適な色、臭い、および触感を有し、この組成物を使用して消費者が失望しやすい望ましくない不快感（刺痛、緊縮性、または紅斑）を全く引き起こさない媒体を意味することを意図している。
【０１０３】
好ましくは、化粧品的に許容される媒体は、水、および／または１種類以上の化粧品的に許容される溶媒であって、Ｃ１〜Ｃ４低級アルコール類、たとえばエタノール、イソプロパノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、またはｎ−ブタノール、ポリオール類、たとえばプロピレングリコール、ポリオールエーテル類、Ｃ５〜Ｃ１０アルカン類、Ｃ３〜Ｃ４ケトン類、たとえばアセトンおよびメチルエチルケトン、酢酸Ｃ１〜Ｃ４アルキル類、たとえば酢酸メチル、酢酸エチル、および酢酸ブチル、ジメトキシエタン、ジエトキシエタン、およびそれらの混合物から選択される１種類以上の化粧品的に許容される溶媒を含む。
【０１０４】
化粧品組成物は、酸化防止剤、ＵＶ遮断剤、皮膚軟化剤、保湿剤、生物活性剤、にきび抑制活性剤、カチオン性、両性、非イオン性、およびアニオン性のポリマー、粉末、過酸化物、レチノイン酸化合物などの皮脂調整剤、抗脂漏剤、フィラー、過酸類、亜鉛カルボン酸塩類、塩基性化剤または酸性化剤、あるいは化粧品および／または皮膚科学分野で通常使用されるあらゆる他の成分から選択される１種類以上の従来の化粧品用補助剤をも含むことができる。
【０１０５】
酸化防止剤の中では、特に、トコフェロールおよびそのエステル、特に酢酸トコフェロール；フェルラ酸；セリン；エラグ酸、フロレチン、ポリフェノール類、タンニン類、タンニン酸、エピガロカテキン、およびそれを含有する天然抽出物、アントシアン類、ローズマリー抽出物、オリーブ葉抽出物、たとえばＳｉｌａｂ社製のもの、緑茶抽出物、レスベラトロールおよびその誘導体類、エルゴチオネイン、Ｎ−アセチルシステイン、褐藻のペルベチアカナリクラタ（Ｐｅｌｖｅｔｉａ  ｃａｎａｌｉｃｕｌａｔａ）の抽出物、たとえばＳｅｃｍａのＰｅｌｖｅｔｉａｎｅ（登録商標）、クロロゲン酸、ビオチン、キレート剤、たとえばＢＨＴおよびＢＨＡ、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４，５−トリメトキシベンジル）エチレンジアミン、およびそれらの塩；イデベノン、植物抽出物、たとえばＰｒｏｖｉｔａｌ社のＰｒｏｎａｌｅｎ  Ｂｉｏｐｒｏｔｅｃｔ（商標）；コエンザイムＱ１０、バイオフラボノイド類、ＳＯＤ類、フィタントリオール、リグナン類、メラトニン、ピドレート類、グルタチオン、カプリリルグリコール、フロレチン、Ｔｏｔａｒｏｌ（商標）またはＴｏｔａｒｏｌを含有するポドカルプストタラ（Ｐｏｄｏｃａｒｐｕｓ  ｔｏｔａｒａ）の抽出物（トタラ−８，１１，１３−トリエノール、または、４ｂ，５，６，７，８，８ａ，９，１０−オクタヒドロ−４ｂ，８，８−トリメチル−１−（１−メチルエチル）−２−フェナントレノール；ＳｉｌａｂよりＨｅｌｉｓｕｎ（登録商標）の名称で販売される製品などのジャスミン抽出物；Ｅｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｌｙｏｎ社のＦｌａｖａｇｒｕｍ  ＰＥＧ（登録商標）などのラウリン酸ヘスペリチン；ボタン（Ｐａｅｏｎｉａ  ｓｕｆｆｒｕｔｉｃｏｓａ）の根の抽出物、たとえばＩｃｈｉｍａｒｕ  Ｐｈａｒｃｏｓ社よりＢｏｔａｎｐｉ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｂ（登録商標）で販売される製品；  Ｃｏｇｎｉｓ社よりＬｉｔｃｈｉｄｅｒｍ  ＬＳ  ９７０４（登録商標）の名称で販売されるレイシ果皮抽出物などのレイシ抽出物、ザクロ果実（Ｐｕｎｉｃａ  ｇｒａｎａｔｕｍ）の抽出物、たとえばＤｒａｃｏ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ社より販売される製品をあげることができる。
【０１０６】
有機遮断剤は、特にジベンゾイルメタン誘導体類、アントラニレート類；ケイ皮酸誘導体類；サリチル酸誘導体類；ベンジリデンカンファー誘導体類；ベンゾフェノン誘導体類；β，β−ジフェニルアクリレート誘導体類；トリアジン誘導体類；フェニルベンゾトリアゾール誘導体類；ベンザルマロネート誘導体類、特に特許の米国特許第５  ６２４  ６６３号明細書に記載のもの；フェニルベンゾイミダゾール誘導体類；イミダゾリン類；４，４−ジアリールブタジエン誘導体類；特許の欧州特許第６６９  ３２３号明細書および米国特許第２  ４６３  ２６４号明細書に記載されるようなビス−ベンゾアゾリル誘導体類；ｐ−アミノ安息香酸（ＰＡＢＡ）誘導体類；特許出願の米国特許第５  ２３７  ０７１号明細書、米国特許第５  １６６  ３５５号明細書、英国特許出願公開第２  ３０３  ５４９号明細書、独国特許出願公開第１９７  ２６  １８４号明細書、および欧州特許第８９３  １１９号明細書に記載されるようなメチレンビス（ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール）誘導体類；特許出願の欧州特許第０  ８３２  ６４２号明細書、欧州特許出願公開第１  ０２７  ８８３号明細書、欧州特許出願公開第１  ３００  １３７号明細書、および独国特許出願公開第１０１  ６２  ８４４号明細書に記載されるようなベンゾオキサゾール誘導体類；特に特許出願の国際公開第９３／０４６６５号パンフレットに記載されているものなどの遮断ポリマー類および遮断シリコーン類；特許出願の独国特許出願公開第１９８  ５５  ６４９号明細書に記載されているものなどのα−アルキルスチレン系ダイマー類；特許出願の欧州特許第０  ９６７  ２００号明細書、独国特許出願公開第１９７  ４６  ６５４号明細書、独国特許出願公開第１９７  ５５  ６４９号明細書、欧州特許出願公開第Ａ−１  ００８  ５８６号明細書、欧州特許出願公開第１  １３３  ９８０号明細書、およびＥＰ  １３３  ９８１号明細書に記載されるような４，４−ジアリールブタジエン類；特許出願の国際公開第０４／００６  ８７８号パンフレット、国際公開第０５／０５８  ２６９号パンフレット、および国際公開第０６／０３２  ７４１号パンフレットに記載されるものなどのメロシアニン誘導体類；ならびにそれらの混合物から選択される。
【０１０７】
有機ＵＶ遮断剤の例としては、ＩＮＣＩ名で以下に示すものを挙げることができる：
ジベンゾイルメタン誘導体類：
ＤＳＭ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ社より商品名Ｐａｒｓｏｌ  １７８９で販売されるブチルメトキシジベンゾイルメタン。
【０１０８】
ｐ−アミノ安息香酸誘導体類：
ＰＡＢＡ、
エチルＰＡＢＡ、
エチルジヒドロキシプロピルＰＡＢＡ、
特にＩＳＰよりＥｓｃａｌｏｌ  ５０７の名称で販売されるエチルヘキシルジメチルＰＡＢＡ、
グリセリルＰＡＢＡ、
ＢＡＳＦよりＵｖｉｎｕｌ  Ｐ２５の名称で販売されるＰＥＧ−２５  ＰＡＢＡ。
【０１０９】
サリチル酸誘導体類：
Ｒｏｎａ／ＥＭ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓよりＥｕｓｏｌｅｘ  ＨＭＳの名称で販売されるホモサレート、
ＳｙｍｒｉｓｅよりＮｅｏ  Ｈｅｌｉｏｐａｎ  ＯＳの名称で販売されるサリチル酸エチルヘキシル、
ＳｃｈｅｒよりＤｉｐｓａｌの名称で販売されるジプロピレングリコールサリシレート、
ＳｙｍｒｉｓｅよりＮｅｏ  Ｈｅｌｉｏｐａｎ  ＴＳの名称で販売されるＴＥＡサリシレート。
【０１１０】
ケイ皮酸誘導体類：
特にＤＳＭ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓより商品名Ｐａｒｓｏｌ  ＭＣＸで販売されるメトキシケイ皮酸エチルヘキシル、
メトキシケイ皮酸イソプロピル、
Ｓｙｍｒｉｓｅより商品名Ｎｅｏ  Ｈｅｌｉｏｐａｎ  Ｅ  １０００で販売されるメトキシケイ皮酸イソアミル、
シノキサート、
メトキシケイ皮酸ＤＥＡ、
メチルケイ皮酸ジイソプロピル、
エチルヘキサン酸ジメトキシケイヒ酸グリセリルグリセリル。
【０１１１】
β，β−ジフェニルアクリレート誘導体類：
特にＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ｎ５３９で販売されるオクトクリレン、
特にＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ｎ３５で販売されるエトクリレン。
【０１１２】
ベンゾフェノン誘導体類：
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  ４００で販売されるベンゾフェノン−１、
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ｄ５０で販売されるベンゾフェノン−２、
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ｍ４０で販売されるベンゾフェノン−３またはオキシベンゾン、
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  ＭＳ４０で販売されるベンゾフェノン−４、
ベンゾフェノン−５、
Ｎｏｒｑｕａｙより商品名Ｈｅｌｉｓｏｒｂ  １１で販売されるベンゾフェノン−６、
Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄより商品名Ｓｐｅｃｔｒａ−Ｓｏｒｂ  ＵＶ−２４で販売されるベンゾフェノン−８、
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  ＤＳ−４９で販売されるベンゾフェノン−９、
ベンゾフェノン−１２、
ＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ａ＋、またはメトキシケイ皮酸オクチルとの混合物の形態で商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ａ＋Ｂで販売される２−（４−ジエチルアミノ−２−ヒドロキシベンゾイル）安息香酸ｎ−ヘキシル、
１，１’−（１，４−ピペラジンジイル）ビス［１−［２−［４−（ジエチルアミノ）−２−ヒドロキシベンゾイル］フェニル］メタノン（ＣＡＳ  ９１９８０３−０６−８）。
【０１１３】
ベンジリデンカンファー誘導体類：
ＣｈｉｍｅｘよりＭｅｘｏｒｙｌ  ＳＤの名称で製造される３−ベンジリデンカンファー、
ＭｅｒｃｋよりＥｕｓｏｌｅｘ  ６３００の名称で販売される４−メチルベンジリデンカンファー、
ＣｈｉｍｅｘよりＭｅｘｏｒｙｌ  ＳＬの名称で製造されるベンジリデンカンファースルホン酸、
ＣｈｉｍｅｘよりＭｅｘｏｒｙｌ  ＳＯの名称で製造されるカンファーベンザルコニウムメトサルフェート。
ＣｈｉｍｅｘよりＭｅｘｏｒｙｌ  ＳＸの名称で製造されるテレフタリデンジカンファースルホン酸、
ＣｈｉｍｅｘよりＭｅｘｏｒｙｌ  ＳＷの名称で製造されるポリアクリルアミドメチルベンジリデンカンファー。
【０１１４】
フェニルベンゾイミダゾール誘導体類：
特にＭｅｒｃｋより商品名Ｅｕｓｏｌｅｘ  ２３２で販売されるフェニルベンゾイミダゾールスルホン酸、
Ｓｙｍｒｉｓｅより商品名Ｎｅｏ  Ｈｅｌｉｏｐａｎ  ＡＰで販売されるフェニルジベンズイミダゾールテトラスルホン酸二ナトリウム。
【０１１５】
フェニルベンゾトリアゾール誘導体類：
Ｒｈｏｄｉａ  ＣｈｉｍｉｅよりＳｉｌａｔｒｉｚｏｌｅの名称で販売されるドロメトリゾールトリシロキサン、Ｆａｉｒｍｏｕｎｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌより商品名ＭＩＸＸＩＭ  ＢＢ／１００で固体形態で、またはＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓより商品名Ｔｉｎｏｓｏｒｂ  Ｍで水性分散体として微粉砕された形態で販売される販売されるメチレンビス（ベンゾトリアゾリル）テトラメチルブチルフェノール。
【０１１６】
トリアジン誘導体類：
Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙより商品名Ｔｉｎｏｓｏｒｂ  Ｓで販売されるビス（エチルヘキシルオキシフェノール）メトキシフェニルトリアジン、
特にＢＡＳＦより商品名Ｕｖｉｎｕｌ  Ｔ１５０で販売されるエチルヘキシルトリアゾン、
Ｓｉｇｍａ  ３Ｖより商品名Ｕｖａｓｏｒｂ  ＨＥＢで販売されるジエチルヘキシルブタミドトリアゾン、
２，４，６−トリス（ジイソブチル４’−アミノベンザルマロネート）−ｓ−トリアジン、
２，４，６−トリス（ジネオペンチル４’−アミノベンザルマロネート）−ｓ−トリアジン、
２，４−ビス（ジネオペンチル４’−アミノベンザルマロネート）−６−（ｎ−ブチル４’−アミノベンゾエート）−ｓ−トリアジン、
２，４−ビス（ｎ−ブチル４’−アミノベンゾエート）−６−［（３−｛１，３，３，３−テトラメチル−１−［（トリメチルシリル）オキシ］−ジシロキサニル｝プロピル）アミノ］−ｓ−トリアジン、
特許の米国特許第６  ２２５  ４６７号明細書、特許出願の国際公開第２００４／０８５４１２号パンフレット（化合物６および９参照）、または文献の“Ｓｙｍｍｅｔｒｉｃａｌ  Ｔｒｉａｚｉｎｅ  Ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ”  ＩＰ．ＣＯＭ  Ｊｏｕｒｎａｌ、ＩＰ．ＣＯＭ  ＩＮＣ  Ｗｅｓｔ  Ｈｅｎｒｉｅｔｔａ，ＮＹ，ＵＳ（２０  Ｓｅｐｔｅｍｂｅｒ  ２００４）に記載される対称トリアジン遮断剤、特に２，４，６−トリス（ビフェニル）−１，３，５−トリアジン類（特に２，４，６−トリス（ビフェニル−４−イル）−１，３，５−トリアジン）、ならびにＢｅｉｅｒｓｄｏｒｆの特許出願の国際公開第０６／０３５０００号パンフレット、国際公開第０６／０３４９８２号パンフレット、国際公開第０６／０３４９９１号パンフレット、国際公開第０６／０３５００７号パンフレット、国際公開第２００６／０３４９９２号パンフレット、および国際公開第２００６／０３４９８５号パンフレットにも記載されている２，４，６−トリス（ターフェニル）−１，３，５−トリアジン。
【０１１７】
アントラニル酸誘導体類：
Ｓｙｍｒｉｓｅより商品名Ｎｅｏ  Ｈｅｌｉｏｐａｎ  ＭＡで販売されるアントラニル酸メンチル。
【０１１８】
イミダゾリン誘導体類：
エチルヘキシルジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリンプロピオネート。
【０１１９】
ベンザルマロネート誘導体類：
４’−メトキシベンザルマロン酸ジネオペンチル、
ベンザルマロネート官能基を有するポリオルガノシロキサン、たとえばＨｏｆｆｍａｎｎ  ＬａＲｏｃｈｅより商品名Ｐａｒｓｏｌ  ＳＬＸで販売されるＰｏｌｙｓｉｌｉｃｏｎｅ−１５。
【０１２０】
４，４−ジアリールブタジエン誘導体類：
１，１−ジカルボキシ（２，２’−ジメチルプロピル）−４，４−ジフェニルブタジエン。
【０１２１】
ベンゾオキサゾール誘導体類：
Ｓｉｇｍａ  ３ＶよりＵｖａｓｏｒｂ  Ｋ２Ａの名称で販売される２，４−ビス［５−（１−ジメチルプロピル）ベンゾオキサゾール−２−イル（４−フェニル）イミノ］−６−（２−エチルヘキシル）イミノ−１，３，５−トリアジン、
およびそれらの混合物。
【０１２２】
優先的な有機遮断剤は：
ブチルメトキシジベンゾイルメタン、
メトキシケイ皮酸エチルヘキシル、
サリチル酸ホモメチルに相当するホモサレート、
サリチル酸エチルヘキシル、
オクトクリレン、
フェニルベンゾイミダゾールスルホン酸、
ベンゾフェノン−３、
ベンゾフェノン−４、
ベンゾフェノン−５、
２−（４−ジエチルアミノ−２−ヒドロキシベンゾイル）安息香酸ｎ−ヘキシル、
１，１’−（１，４−ピペラジンジイル）ビス［１−［２−［４−（ジエチルアミノ）−２−ヒドロキシベンゾイル］フェニル］メタノン、
４−メチルベンジリデンカンファー、
テレフタリデンジカンファースルホン酸、
フェニルジベンズイミダゾールテトラスルホン酸二ナトリウム、
エチルヘキシルトリアゾン、
ビス（エチルヘキシルオキシフェノール）メトキシフェニルトリアジン、
ジエチルヘキシルブタミドトリアゾン、
２，４，６−トリス（ビフェニル−４−イル）−１，３，５−トリアジン、
２，４，６−トリス（ジネオペンチル４’−アミノベンザルマロネート）−ｓ−トリアジン、
２，４，６−トリス（ジイソブチル４’−アミノベンザルマロネート）−ｓ−トリアジン、
２，４−ビス（ジネオペンチル４’−アミノベンザルマロネート）−６−（ｎ−ブチル４’−アミノベンゾエート）−ｓ−トリアジン、
２，４−ビス（ｎ−ブチル４’−アミノベンゾエート）−６−［（３−｛１，３，３，３−テトラメチル−１−［（トリメチルシリル）オキシ］−ジシロキサニル｝プロピル）アミノ］−ｓ−トリアジン、
メチレンビス（ベンゾトリアゾリル）テトラメチルブチルフェノール、
ドロメトリゾールトリシロキサン、
ポリシリコーン−１５、
４’−メトキシベンザルマロン酸ジネオペンチル、
１，１−ジカルボキシ（２，２’−ジメチルプロピル）−４，４−ジフェニルブタジエン、
２，４−ビス［５−（１−ジメチルプロピル）ベンゾオキサゾール−２−イル（４−フェニル）イミノ］−６−（２−エチルヘキシル）イミノ−１，３，５−トリアジン、
およびそれらの混合物から選択される。
【０１２３】
本発明により使用される無機ＵＶ遮断剤は金属酸化物顔料である。より優先的には、本発明の無機ＵＶ遮断剤は、平均基本粒度（ｍｅａｎ  ｅｌｅｍｅｎｔａｌ  ｐａｒｔｉｃｌｅ  ｓｉｚｅ）が５００ｎｍ以下、より優先的には５ｎｍ〜５００ｎｍの間、さらにより優先的には１０ｎｍ〜１００ｎｍの間、優先的には１５〜５０ｎｍの間である金属酸化物粒子である。
【０１２４】
これらは、特に酸化チタン、酸化亜鉛、酸化鉄、酸化ジルコニウム、および酸化セリウム、あるいはそれらの混合物から選択することができる。
【０１２５】
このような被覆または未被覆の金属酸化物顔料は、特に特許出願の欧州特許出願公開第Ａ−０  ５１８  ７７３号明細書に記載されている。挙げることができる市販の顔料は、Ｋｅｍｉｒａ、Ｔａｙｃａ、Ｍｅｒｃｋ、およびＤｅｇｕｓｓａの企業より販売される製品である。
【０１２６】
金属酸化物顔料は、被覆されていても未被覆であってもよい。
【０１２７】
被覆顔料は、アミノ酸類、蜜蝋、脂肪酸類、脂肪アルコール類、陰イオン界面活性剤、レシチン類、脂肪酸のナトリウム、カリウム、亜鉛、鉄またはアルミニウムの塩、（チタンまたはアルミニウムの）金属アルコキシド、ポリエチレン、シリコーン類、タンパク質類（コラーゲン、エラスチン）、アルカノールアミン類、酸化ケイ素類、金属酸化物類、またはヘキサメタリン酸ナトリウムなどの化合物で、化学的、電子的、機械化学的、および／または機械的性質の１つ以上の表面処理が行われた顔料である。
【０１２８】
被覆顔料は、特に酸化チタンであって：
−Ｉｋｅｄａ社の製品Ｓｕｎｖｅｉｌなどのシリカで被覆された酸化チタン、
−Ｉｋｅｄａ社の製品Ｓｕｎｖｅｉｌ  Ｆなどのシリカおよび酸化鉄で被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  ５００  ＳＡおよびＭｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １００  ＳＡ、ならびにＴｉｏｘｉｄｅ社のＴｉｏｖｅｉｌなどのシリカおよびアルミナで被覆された酸化チタン、
−Ｉｓｈｉｈａｒａ社の製品Ｔｉｐａｑｕｅ  ＴＴＯ−５５（Ｂ）およびＴｉｐａｑｕｅ  ＴＴＯ−５５（Ａ）、ならびにＫｅｍｉｒａ社の製品ＵＶＴ  １４／４などのアルミナで被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １００  Ｔ、ＭＴ  １００  ＴＸ、ＭＴ  １００  Ｚ、およびＭＴ−０１、Ｕｎｉｑｅｍａ社の製品Ｓｏｌａｖｅｉｌ  ＣＴ−１０  ＷおよびＳｏｌａｖｅｉｌ  ＣＴ  １００、ならびにＭｅｒｃｋ社の製品Ｅｕｓｏｌｅｘ  Ｔ−ＡＶＯなどのアルミナおよびステアリン酸アルミニウムで被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品ＭＴ−１００  ＡＱなどのシリカ、アルミナ、およびアルギン酸で被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １００  Ｓなどのアルミナおよびラウリン酸アルミニウムで被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １００  Ｆなどの酸化鉄およびステアリン酸鉄で被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品ＢＲ３５１などの酸化亜鉛およびステアリン酸亜鉛で被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  ６００  ＳＡＳ、Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  ５００  ＳＡＳ、またはＭｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １００  ＳＡＳなどのシリカおよびアルミナで被覆されシリコーンで処理された酸化チタン、
−Ｔｉｔａｎ  Ｋｏｇｙｏ社の製品ＳＴＴ−３０−ＤＳなどのシリカ、アルミナ、およびステアリン酸アルミニウムで被覆され、シリコーンで処理された酸化チタン、
−Ｋｅｍｉｒａ社の製品ＵＶ−Ｔｉｔａｎ  Ｘ  １９５などのシリカで被覆され、シリコーンで処理された酸化チタン、
−Ｉｓｈｉｈａｒａ社の製品Ｔｉｐａｑｕｅ  ＴＴＯ−５５（Ｓ）、またはＫｅｍｉｒａ社の製品ＵＶ  Ｔｉｔａｎ  Ｍ  ２６２などのアルミナで被覆されシリコーンで処理された酸化チタン、
−Ｔｉｔａｎ  Ｋｏｇｙｏ社の製品ＳＴＴ−６５−Ｓなどのトリエタノールアミンで被覆された酸化チタン、
−Ｉｓｈｉｈａｒａ社の製品Ｔｉｐａｑｕｅ  ＴＴＯ−５５（Ｃ）などのステアリン酸で被覆された酸化チタン、
−Ｔａｙｃａ社の製品Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  １５０  Ｗなどのヘキサメタリン酸ナトリウムで被覆された酸化チタン、
−Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｓｉｌｉｃｅｓ社より商品名Ｔ  ８０５で販売されるオクチルトリメチルシランで処理されたＴｉＯ２、
−Ｃａｒｄｒｅ社より商品名７０２５０  Ｃａｒｄｒｅ  ＵＦ  ＴｉＯ２ＳＩ３で販売されるポリジメチルシロキサンで処理されたＴｉＯ２、
Ｃｏｌｏｒ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ社より商品名Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＵＳＰ  Ｇｒａｄｅ  Ｈｙｄｒｏｐｈｏｂｉｃで販売されるポリジメチルヒドロゲノシロキサンで処理されたアナターゼ／ルチル型ＴｉＯ２、
の酸化チタンである。
【０１２９】
未被覆の酸化チタン顔料は、たとえばＴａｙｃａ社より商品名Ｍｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  ５００  ＢまたはＭｉｃｒｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｄｉｏｘｉｄｅ  ＭＴ  ６００  Ｂ、Ｄｅｇｕｓｓａ社よりＰ  ２５の名称、Ｗａｃｋｈｅｒｒ社よりＴｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  ｔｉｔａｎｉｕｍ  ｏｘｉｄｅＰＷの名称、Ｍｉｙｏｓｈｉ  Ｋａｓｅｉ社よりＵＦＴＲの名称、Ｔｏｍｅｎ社よりＩＴＳの名称、およびＴｉｏｘｉｄｅ社よりＴｉｏｖｅｉｌ  ＡＱの名称で販売されている。
【０１３０】
未被覆の酸化亜鉛顔料は、たとえば：
−Ｓｕｎｓｍａｒｔ社よりＺ−Ｃｏｔｅの名称で販売されるもの；
−Ｅｌｅｍｅｎｔｉｓ社よりＮａｎｏｘの名称で販売されるもの；
−Ｎａｎｏｐｈａｓｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社よりＮａｎｏｇａｒｄ  ＷＣＤ  ２０２５の名称で販売されるものがある。
【０１３１】
被覆酸化亜鉛顔料は、たとえば：
−Ｔｏｓｈｉｂｉ社よりＺｉｎｃ  Ｏｘｉｄｅ  ＣＳ−５の名称で販売されるもの（ポリメチルヒドロゲノシロキサンで被覆されたＺｎＯ）；
−Ｎａｎｏｐｈａｓｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社よりＮａｎｏｇａｒｄ  Ｚｉｎｃ  Ｏｘｉｄｅ  ＦＮの名称で販売されるもの（安息香酸Ｃ１２〜Ｃ１５アルキルであるＦｉｎｓｏｌｖ  ＴＮ中の４０％分散体として）；
−Ｄａｉｔｏ社よりＤａｉｔｏｐｅｒｓｉｏｎ  ＺＮ−３０およびＤａｉｔｏｐｅｒｓｉｏｎ  ＺＮ−５０の名称で販売されるもの（シリカおよびポリメチルヒドロゲノシロキサンで被覆された３０％または５０％のナノ酸化亜鉛を含有するシクロポリメチルシロキサン／オキシエチレン化ポリジメチルシロキサン中の分散体）；
−Ｄａｉｋｉｎ社よりＮＦＤ  Ｕｌｔｒａｆｉｎｅ  ＺｎＯの名称で販売されるもの（シクロペンタシロキサン中の分散体として、パーフルオロアルキルホスフェートとパーフルオロアルキルエチルを主成分とするコポリマーとで被覆されたＺｎＯ）；
−Ｓｈｉｎ−Ｅｔｓｕ社よりＳＰＤ−Ｚ１の名称で販売されるもの（シクロジメチルシロキサン中に分散させた、シリコーングラフトアクリルポリマーで被覆されたＺｎＯ）；
−ＩＳＰ社よりＥｓｃａｌｏｌ  Ｚ１００の名称で販売されるもの（メトキシケイ皮酸エチルヘキシル／ＰＶＰ−ヘキサデセン／メチコーンコポリマー混合物中に分散させたアルミナ処理されたＺｎＯ）；
−Ｆｕｊｉ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社よりＦｕｊｉ  ＺｎＯ−ＳＭＳ−１０の名称で販売されるもの（シリカおよびポリメチルシルセスキオキサンで被覆されたＺｎＯ）；
−Ｅｌｅｍｅｎｔｉｓ社よりＮａｎｏｘ  Ｇｅｌ  ＴＮの名称で販売されるもの（ヒドロキシステアリン酸重縮合体を有する安息香酸Ｃ１２〜Ｃ１５アルキル中に５５％の濃度で分散させたＺｎＯ）
がある。
【０１３２】
未被覆の酸化セリウム顔料は、たとえばＲｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ社よりＣｏｌｌｏｉｄａｌ  Ｃｅｒｉｕｍ  Ｏｘｉｄｅの名称で販売されるものであってよい。
【０１３３】
未被覆の酸化鉄顔料は、たとえば、Ａｒｎａｕｄ社よりＮａｎｏｇａｒｄ  ＷＣＤ  ２００２（ＦＥ  ４５Ｂ）、Ｎａｎｏｇａｒｄ  Ｉｒｏｎ  ＦＥ  ４５  ＢＬ  ＡＱ、Ｎａｎｏｇａｒｄ  ＦＥ  ４５Ｒ  ＡＱおよびＮａｎｏｇａｒｄ  ＷＣＤ  ２００６（ＦＥ  ４５Ｒ）の名称で販売され、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ社よりＴＹ−２２０の名称で販売されている。
【０１３４】
被覆酸化鉄顔料は、たとえばＡｒｎａｕｄ社よりＮａｎｏｇａｒｄ  ＷＣＤ  ２００８（ＦＥ  ４５Ｂ  ＦＮ）、Ｎａｎｏｇａｒｄ  ＷＣＤ  ２００９（ＦＥ  ４５Ｂ  ５５６）、Ｎａｎｏｇａｒｄ  ＦＥ  ４５  ＢＬ  ３４５、およびＮａｎｏｇａｒｄ  ＦＥ  ４５  ＢＬの名称で販売され、ＢＡＳＦ社よりＴｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  Ｉｒｏｎ  Ｏｘｉｄｅの名称で販売されている。
【０１３５】
金属酸化物の混合物、特に二酸化チタンおよび二酸化セリウムの混合物、たとえば、Ｉｋｅｄａ社よりＳｕｎｖｅｉｌ  Ａの名称で販売されるシリカで被覆された二酸化チタンシウム（ｔｉｔａｎｓｉｕｍ  ｄｉｏｘｉｄｅ）および二酸化セリウムの等質量混合物、ならびにＫｅｍｉｒａ社より販売される製品Ｍ  ２６１などのアルミナ、シリカ、およびシリコーンで被覆された二酸化チタンおよび二酸化亜鉛の混合物、またはＫｅｍｉｒａ社より販売される製品Ｍ  ２１１などのアルミナ、シリカ、およびグリセロールで被覆された二酸化チタンおよび二酸化亜鉛の混合物も挙げることができる。
【０１３６】
本発明によると、被覆または未被覆の酸化チタン顔料が特に好ましい。
【０１３７】
本発明による化粧品組成物は、皮脂のすべてまたは一部を構成する化合物に構造的に近い１種類以上の化合物、特にスクアレンなどの化合物を含むこともできる。
【０１３８】
化粧品組成物は、オゾンと反応できない、またはオゾンとほとんど反応しない脂肪族物質から選択される１種類以上の化合物も含むことができる。
【０１３９】
特に、このような化合物は、スクアランなどの飽和脂肪族物質から選択することができる。
【０１４０】
当然ながら、本発明による組成物と本質的に関連する好都合な性質が、想定される添加による悪影響を受けない、または実質的に受けないように、当業者は前述の任意選択の追加の化合物および／またはそれらの量の選択に注意するであろう。
【０１４１】
本発明による組成物のｐＨは、酸性化剤または塩基性化剤によって調整することができる。
【０１４２】
酸性化剤の中では、たとえば、無機酸または有機酸、たとえば、塩酸、オルトリン酸、または硫酸、カルボン酸類、たとえば酢酸、酒石酸、クエン酸、および乳酸、ならびにスルホン酸類を挙げることができる。
【０１４３】
塩基性化剤の中では、例として、アンモニア水、アルカリ金属炭酸塩類、アルカノールアミン類、たとえばモノ、ジ、およびトリエタノールアミン類ならびにそれらの誘導体類、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ならびに以下の式（ＶＩ）：
【化１０】
2014517024.tif 000011
（式中、Ｗは、ヒドロキシル基またはＣ１〜Ｃ４アルキル基で置換されていてもよいプロピレン残基であり；Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、およびＲｄは、同種または異種であってよく、水素原子、あるいはＣ１〜Ｃ４アルキル基またはＣ１〜Ｃ４ヒドロキシアルキル基を表す）
の化合物を挙げることができる。
【０１４４】
好ましくは、化粧品組成物は、アルカノールアミン類、特にトリエタノールアミン、および水酸化ナトリウムから選択される１種類以上の塩基性化剤を含む。
【０１４５】
本発明による組成物のｐＨは、一般に約３〜１２の間、好ましくは約５〜１１の間、特に７〜９．５である。
【０１４６】
本発明によると、カルボニル化合物Ｂは、皮脂の１種類以上の構成要素とオゾンとの間で生じる付加反応後に形成される１つ以上のアルデヒド官能基を有する化合物であってよい。
【０１４７】
１つ以上のアルデヒド官能基を含む化合物Ｂは、単純なアルデヒド類、共役アルデヒド類、ベンズアルデヒド類などの芳香族アルデヒド類、および特に吸引基または共役官能基で活性化された活性化ケトン類であってよい。
【０１４８】
皮脂は、皮膚表面に見られる脂質膜の皮脂腺による分泌物に相当する。
【０１４９】
したがって、皮脂は、最大９６質量％の範囲となり得る脂質濃度を有する。特に、皮脂は、約４３質量％のグリセリド類、１６質量％の遊離脂肪酸類、２５質量％の蝋、および１２質量％のスクアレンを含有する。
【０１５０】
特定の一実施形態によると、化合物Ｂは、スクアレンとオゾンとの間の反応により生じる１つ以上のアルデヒド官能基を有する化合物であってよい。
【０１５１】
特に、１つ以上のアルデヒド官能基を有する化合物Ｂは、たとえば、４−オキソペンタナール、ノナナール、またはノネナールであってよい。
【０１５２】
一実施形態によると、本発明による化粧品組成物の塗布後に、ケラチン物質の表面を洗浄するステップは行われない。
【０１５３】
別の一実施形態によると、化粧品組成物の塗布後、周囲温度で乾燥させ、次にケラチン物質の表面を洗浄する。
【０１５４】
乾燥は、塗布直後、または１分〜３０分の範囲となりうる放置時間後に行うことができる。好ましくは、乾燥時間は、本発明による化粧品組成物が皮膚上で乾燥するのに十分な長さである。
【０１５５】
好ましくは、本発明に化粧品組成物は洗い落とされない。
【０１５６】
化粧品組成物は、当業者に周知の技術により製造することができる。これは、特にクリーム、ミルク、またはクリームゲルなどの単純または複合エマルジョン（Ｏ／Ｗ、Ｗ／Ｏ、Ｏ／Ｗ／Ｏ、またはＷ／Ｏ／Ｗ）の形態；水性ゲルの形態；あるいはローションの形態であってよい。
【０１５７】
本発明による化粧品組成物は、たとえば、ミルク、ある程度高濃度のクリーム、クリームゲル、およびペーストなどの液体または半液体の粘稠度の、メイキャップ製品、シャンプーまたはケア組成物などの毛髪または頭皮トリートメント製品、あるいは顔および／または身体のケアおよび／または抗日光保護製品として使用できる。化粧品組成物は、場合によりこすりつける形態またはエアロゾルとして包装することができ、フォームまたはスプレーの形態であってもよい。
【０１５８】
好ましくは、本発明による美容処置方法は、前述の化合物Ａを皮膚に塗布することにある。
【０１５９】
特に、化粧品組成物は、衣類、靴、または身体と接触しうるその他のあらゆる物体の処理に使用することができる。
【０１６０】
本発明は、布、皮革、またはケラチン物質と接触するあらゆる物質の処理方法であって、布、皮革、または前記物質の表面に、前述の定義の組成物を塗布するステップを含む方法にも関する。
【０１６１】
本発明による美容処置方法は、毎日、またはより低い規則性で行うことができる。
【０１６２】
したがって、本発明によって、皮膚に対するオゾンの作用により生じる分解生成物の阻止が可能となる。
【０１６３】
以下の実施例は、本発明を説明する役割を果たすが、限定するものでは決してない。
【実施例】
【０１６４】
実施例１
Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇの名称で販売される１０質量％のＡＰＴＥＳを含有する化粧品組成物を作製する。乳酸を加えることで組成物のｐＨを９にする。
【０１６５】
次に、化粧品組成物を４ｍｇ／ｃｍ２の比率で身体全体の皮膚に塗布し、次に乾燥させる。
【０１６６】
次に、皮脂に対するオゾンの作用で形成されうるアルデヒドであるノナナールを皮膚に塗布する。
【０１６７】
皮膚中のＡＰＴＥＳによってノナナールが捕捉されることが確認される。
【０１６８】
これらの項の実験によって、皮膚の表面のすぐ下の角質層中で遮断が起こることが示される。
【０１６９】
実施例２：
ＢＡＳＦ社よりＬｕｐａｍｉｎｅ  ９０３０の名称で販売されるビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーの活性物質を１．４質量％含有する水性化粧品組成物を作製する。
【０１７０】
これを４ｍｇ／ｃｍ２の比率で身体全体の皮膚に塗布し、次に乾燥させる。
【０１７１】
次に、皮脂に対するオゾンの作用で形成される化合物に構造的に近い化合物であるノナナールを皮膚に塗布する。
【０１７２】
皮膚上でノナナールが捕捉されることが確認される。
【０１７３】
皮膚が発汗すると、ビニルホルムアミド／ビニルホルムアミンコポリマーによって形成された層が沈んでいくが、化合物はその直接性によって皮膚上に残存する。汗が存在するにもかかわらず、ノナナールは放出されない。
【国際調査報告】
2014517024.tif 000016
2014517024.tif 000017
2014517024.tif 000018