(57)【要約】  処理システムがアプリケーションレベルの使用情報をユーザに提供する環境を説明する。あるシナリオでは、例えば処理システムは、個人使用情報を、ユーザデバイスを操作しているユーザに提供することができる。個人使用情報は、ユーザデバイスによって実行される各アプリケーションによって消費されたデータ（及び／又は他のリソース）の量を明細に記す。別のシナリオでは、処理システムは、市場システムによって提供される少なくとも１つの候補アプリケーションに関連付けられる期待される使用情報を提供することができる。期待される使用情報は、ユーザデバイスによる候補アプリケーションの実行時の候補アプリケーションによるデータ（及び／又は他のリソース）の期待される消費を記述する。処理システムは、ユーザプロファイルデータに基づいて、特定のユーザに送信する期待される使用情報を調整することができる。ユーザプロファイルデータは、ユーザがアプリケーションを操作する方法を記述する。
2014533406.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用情報を提供するために、コンピューティング機能によって実施される方法であって、
それぞれのユーザによって操作されるユーザデバイスから実際の使用データを受け取るステップであって、前記ユーザデバイスは、特定のユーザによって操作される特定のユーザデバイスを含み、前記実際の使用データは、前記ユーザデバイスによって実行されるアプリケーションのセットによるデータの実際の消費を記述し、アプリケーションは、無線通信インフラストラクチャを介してデータを通信させるときに前記データを消費する、ステップと、
前記実際の使用データに基づいてアプリケーションレベルの使用情報を生成するステップであって、当該生成するステップは、少なくとも、
前記特定のユーザデバイスによって実行される特定のアプリケーションによるデータの実際の消費を記述する個人使用情報を生成することと、
市場システムによって提供される候補アプリケーションに関連付けられる期待される使用情報を生成することであって、前記期待される使用情報は、前記特定のユーザデバイスによる前記候補アプリケーションの実行時に前記候補アプリケーションによるデータの期待される消費を記述することと
を含む、生成するステップと、
前記特定のユーザによって操作される前記特定のユーザデバイスからトリガイベントを受け取るステップと、
前記トリガイベントに応答して、受け取った前記トリガイベントのタイプに応じて、前記個人使用情報又は前記期待される使用情報のいずれかを前記特定のユーザに提供するステップと
を含む、方法。
【請求項２】
前記特定のユーザによって指定されるアプリケーション固有の割り当てを受け取るステップを更に含み、各アプリケーション固有の割り当ては、対応するアプリケーションに割り振られたデータの量を記述し、
前記の生成するステップは、前記アプリケーション固有の割り当てに関連して前記個人使用情報を生成することを更に含む
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記の生成するステップは、前記特定のユーザデバイスを除く、前記特定のアプリケーションを実行しているユーザデバイスのグループから受け取られた実際の使用データを処理することによって、比較使用情報を生成することを更に含み、
当該方法は、
前記個人使用情報に関連して前記特定のユーザに前記比較使用情報を提供するステップを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記特定のユーザデバイスが消費したデータの異なるタイプのそれぞれの量を区別するデータタイプの使用情報を前記特定のユーザに提供するステップを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記の生成するステップは、前記候補アプリケーションを実行しているユーザデバイスのグループから受け取られた実際の使用データを処理することによって前記期待される使用情報を生成することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記特定のユーザが前記アプリケーションを操作する方法を記述する特定のユーザプロファイルデータと、他のユーザのグループ内の各ユーザが前記アプリケーションを操作する方法を記述する他のユーザプロファイルデータとを受け取るステップを更に含み、
前記の生成するステップは、前記特定のユーザプロファイルデータ及び前記他のユーザプロファイルデータに基づいて査定されるように、前記特定のユーザと共通する少なくとも１つの特性を共有する他のユーザのグループのサブセットによって提供される実際の使用データに基づいて、前記期待される使用情報を提供することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記個人使用情報は、前記特定のアプリケーションによるエネルギの実際の消費を記述するエネルギ関連の個人使用情報も提供し、前記期待される使用情報は、前記候補アプリケーションが消費することが期待されるエネルギの量を記述するエネルギ関連の期待される使用情報も提供し、前記エネルギ関連の個人使用情報及び前記エネルギ関連の期待される使用情報は、収集されたエネルギ関連の実際の使用データに基づいている、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記の生成するステップは、前記特定のアプリケーションのそれぞれの機能によって消費されるデータの量を示す、機能ごとの使用情報を生成することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
コンピュータ読取可能命令を記憶するコンピュータ読取可能記憶媒体であって、前記コンピュータ読取可能命令は、１つ又は複数の処理デバイスによって実行されると、使用分析モジュールを提供し、前記コンピュータ読取可能命令は、
それぞれのユーザによって操作されるユーザデバイスのグループから実際の使用データを受け取るように構成されたロジックであって、前記実際の使用データは、前記ユーザデバイスによって実行される候補アプリケーションによるリソースの実際の消費を記述する、ロジックと、
特定のユーザに関連する特定のユーザプロファイルデータであって、前記特定のユーザがアプリケーションと対話する形を記述する、特定のユーザプロファイルデータと、
前記ユーザに関連する他のユーザプロファイルデータであって、前記ユーザのそれぞれが前記アプリケーションと対話する形を記述する、他のユーザプロファイルデータと
を受け取るように構成されたロジックと、
前記実際の使用データ、前記特定のユーザプロファイルデータ及び前記他のユーザプロファイルデータに基づいて、期待される使用情報を生成するように構成されたロジックと
を含み、前記期待される使用情報は、前記候補アプリケーションが前記特定のユーザによって使用されるときに消費することが期待されるリソースの量を記述する、コンピュータ読取可能記憶媒体。
【請求項１０】
使用情報を提供するために、コンピューティング機能によって実装される使用分析モジュールであって、
それぞれのユーザによって操作されるユーザデバイスから実際の使用データを受け取るように構成されたロジックであって、前記ユーザデバイスは、特定のユーザによって操作される特定のユーザデバイスを含み、前記実際の使用データは、前記ユーザデバイスによって実行されるアプリケーションのセットによるリソースの実際の消費を記述する、ロジックと、
前記実際の使用データに基づいてアプリケーションレベル使用情報を生成するように構成されたロジックであって、前記生成は、少なくとも、
前記特定のユーザデバイスによって実行される特定のアプリケーションによるリソースの実際の消費を記述する個人使用情報を生成することと、
市場システムによって提供される候補アプリケーションに関連付けられる期待される使用情報を生成することであって、前記期待される使用情報は、前記特定のユーザデバイスによる前記候補アプリケーションの実行時の前記候補アプリケーションによるリソースの期待される消費を記述する、生成することと
を含む、ロジックと
を含む、使用分析モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アプリケーションごとのリソース使用情報を提供することに関する。
【背景技術】
【０００２】
ユーザデバイスは、異なるタイプの契約上のデータプランに従う無線通信を介して、リモートエンティティと通信することができる。第１のタイプのデータプランでは、無線通信プロバイダ（「プロバイダ」）は、ユーザが、使用関連の追加料金の支払いを行うことなく、支払請求サイクル内に無制限の量のデータを消費することを許す場合がある。本明細書で使用されるとき、アプリケーションが無線通信インフラストラクチャを介してデータを送信又は受信させるときに、アプリケーションがデータを「消費する」と言われる。第２のタイプのデータプランでは、プロバイダは、ユーザが、支払請求サイクル中に、識別された閾値までデータを消費するか、又はトランザクションごとの基礎でデータを消費することを許す場合がある。
【０００３】
第２のタイプのデータプランを使用する環境では、プロバイダは、ユーザが支払請求サイクル内の任意の時点で消費したデータの総量をユーザが判定することを可能にする様々なツールを提供することができる。例えば、ある場合において、ユーザは、プロバイダに関連付けられたサーバに、使用関連の照会を送信することができる。サーバは、支払請求サイクル内でこれまでにユーザのデバイスによって消費されたデータの総量をユーザに通知することによって応答する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上で説明したツールは、ユーザがデータの消費を管理するのを助ける。しかし、使用関連の情報をユーザに伝える既知のシステムには、改善の余地がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書において、処理システムがアプリケーションレベル使用情報をユーザに提供する環境を説明する。あるシナリオでは、例えば処理システムは、個人使用情報を、ユーザデバイスを操作しているユーザに提供することができる。個人使用情報は、定義された時間期間内にユーザデバイスによって実行される各アプリケーションによって消費されたデータ（及び／又は他のリソース（１つ又は複数））の量を明細に記す。処理システムは、ユーザデバイスから実際の使用データを収集することによって、個人使用情報を生成することができる。
【０００６】
もう１つのシナリオでは、処理システムは、市場システムによって提供される少なくとも１つの候補アプリケーションに関連付けられる、期待される使用情報を提供することができる。期待される使用情報は、候補アプリケーションがユーザデバイスによって実行された後に、その候補アプリケーションが消費すると期待されるデータ（及び／又は他のリソース（１つ又は複数））の量を記述するものである。処理システムは、候補アプリケーションを以前に実行したユーザデバイスのグループから実際の使用データを収集し、その後、（例えば平均値を形成することによる等）その実際の使用データを様々な形で処理することによって、期待される使用情報を生成することができる。あるいはまた、処理システムは、シミュレートされた使用データに基づいて、期待される使用情報を生成することができる。
【０００７】
もう１つの例示的な特徴によれば、処理システムは、ユーザプロファイルデータに基づいて、処理システムが特定のユーザに送信する期待される使用情報を調整することができる。ある場合において、ユーザプロファイルデータは、特定のユーザ並びに他のユーザのグループ内の各ユーザの消費関連の挙動を特徴付ける。より具体的には、処理システムは、ユーザプロファイルデータを用いて、特定のユーザと共通する少なくとも１つの使用関連特性を共有する他のユーザのサブセットから受信した実際の使用データに基づいて、期待される使用情報を生成することができる。
【０００８】
上記の手法は、様々なタイプのシステム、コンポーネント、方法、コンピュータ読取可能媒体、データ構造及び製品等で表されることがある。
【０００９】
この「課題を解決するための手段」の記載は、概念の選択を単純化された形で紹介するために提供されるものであり、これらの概念は、下記の「発明を実施するための形態」において更に説明される。この「課題を解決するための手段」の記載は、特許請求に係る主題の主要な特徴及び本質的な特徴を特定するように意図されておらず、特許請求に係る主題の範囲を限定するのに使用されるようにも意図されていない。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】処理システムが、ユーザデバイスによって処理システムに転送された実際の使用データに基づいて、アプリケーションレベルの使用情報をユーザデバイスに送信する、例示的環境を示す図である。
【図２】図１の環境の１つの例示的な実装形態を示す図である。
【図３】図１の環境内で使用され得る報告モジュールの１つの例示的な実装態様を示す図である。
【図４】図１の環境内で使用され得る使用分析モジュールの１つの例示的な実装態様を示す図である。
【図５】図１の環境内で使用され得る市場システムの１つの例示的な実装態様を示す図である。
【図６】図１の環境内で使用され得る使用管理モジュールの１つの例示的な実装態様を示す図である。
【図７】図１の環境内で使用され得る分析ロジック及び使用プレゼンテーションロジックの１つの例示的な実装態様を示す図である。
【図８】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図９】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１０】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１１】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１２】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１３】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１４】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１５】図１の環境がユーザ又は他のエンティティに提供することができる、様々なタイプの使用情報の例を示す図である。
【図１６】図１の環境の動作の１つの例示的な手法を示すフローチャートである。
【図１７】図３の報告モジュールの動作の１つの例示的な手法を示すフローチャートである。
【図１８】図６に示されたデバイス変更モジュールの動作の１つの例示的な手法を示すフローチャートであり、デバイス変更モジュールは、ユーザデバイスにインストールされた（あるいは他の形でユーザデバイスからアクセス可能な）アプリケーションを、そのアプリケーションによって消費されたデータ（又は他のリソース）の量に基づいて変更することによって動作する。
【図１９】部分的にユーザプロファイルデータに基づいて期待される使用情報を提供する１つの例示的な手法を示すフローチャートである。
【図２０】前述の図面に示された特徴の任意の態様を実装するのに使用することができる例示的なコンピューティング機能性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本開示及び図面全体を通じて、同一の番号を使用して同様のコンポーネント及び特徴を参照する。１００番台の番号は、最初に図１で見られる特徴を指し、２００番台の番号は、最初に図２で見られる特徴を指し、３００番台の番号は、最初に図３で見られる特徴を指し、以下同様である。
【００１２】
本開示は、次のように編成される。セクションＡは、アプリケーションレベル使用情報をそれぞれのユーザデバイス上でアプリケーションを操作するユーザに供給する例示的環境を説明する。セクションＢは、セクションＡの環境の動作を説明する例示的な方法を説明する。セクションＣは、セクションＡ及びＢで説明される特徴の任意の態様を実装するのに使用することができる例示的なコンピューティング機能性を説明する。
【００１３】
前提事項として、図面の一部は、機能性、モジュール、特徴、要素などと様々に呼ばれる１つ又は複数の構造コンポーネントの文脈で諸概念を説明する。図面に示される様々なコンポーネントを、任意の物理的な有形の機構によって、例えばソフトウェア、ハードウェア（例えばチップで実装される論理機能性）、ファームウェア等、及び／又はその任意の組合せによって、任意の形で実施することができる。ある場合において、図面において図示される様々なコンポーネントの別個のユニットへの分離が、実際の実施における対応する別個の物理的な有形のコンポーネントの使用を反映していることがある。あるいはまた、図面に図示される任意の単一のコンポーネントが、複数の実際の物理的コンポーネントによって実装されることがある。あるいはまた、図面における任意の２つ又はそれ以上の別個のコンポーネントの描写が、単一の実際の物理的コンポーネントによって実行される異なる機能を反映していることがある。順に議論される図２０は、図面に示された機能の１つの例示的な物理的実装態様に関する追加の詳細を提供する。
【００１４】
他の図面は、諸概念をフローチャートの形で説明する。この形では、ある動作が、ある順序で実行される別個のブロックを構成するものとして説明される。そのような実装は、例示であり、非限定的である。本明細書で説明される幾つかのブロックを一緒にグループ化して単一の動作で実行することができ、あるブロックを、複数のコンポーネントブロックに分解することができ、幾つかのブロックを、本明細書で説明されるものとは異なる順序で実行することができる（並列の形でブロックを実行することを含む）。フローチャートに示されるブロックを、任意の物理的な有形の機構によって、例えばソフトウェア、ハードウェア（例えばチップで実装される論理機能性）、ファームウェア等、及び／又はその任意の組合せによって、任意の形で実装することができる。
【００１５】
用語法に関して、句「〜するように構成された」は、任意の種類の物理的な有形の機能性が、識別される動作を実行するように構築され得る全ての形を包含する。このような機能性は、例えばソフトウェア、ハードウェア（例えばチップで実装される論理機能性）、ファームウェア等、及び／又はその任意の組合せを使用して動作を実行するように構成されることができる。
【００１６】
用語「論理／ロジック」は、タスクを実行する全ての物理的な有形の機能性を包含する。例えばフローチャートに示される各動作は、その動作を実行する論理コンポーネントに対応する。動作を、例えばソフトウェア、ハードウェア（例えばチップで実装される論理機能性）、ファームウェア等、及び／又はその任意の組合せを使用して実行することができる。コンピューティングシステムによって実施されるときに、論理コンポーネントは、どのように実装されようと、コンピューティングシステムの物理的な部分である電気的なコンポーネントを表す。
【００１７】
特許請求の範囲において「〜手段」という用語が使用される場合に、米国特許法第１１２条第６段落の規定を行使することが意図されている。この特定の句以外の他の表現は、法規のその部分の規定を行使することを意図されていない。
以下の説明は、１つ又は複数の特徴を「オプション」として識別することがある。このタイプの記載は、オプションと考えることのできる特徴を網羅的に示すものとして解釈されるべきではない。すなわち、必ずしもこの本文で明示的に識別されないが、他の特徴をオプションと考えることもできる。最後に、用語「例示的」は、潜在的に多数の実装のうちの一実装を指す。
【００１８】
＜Ａ．例示的な環境＞
図１は、個人使用情報を、特定のユーザデバイス１０２を操作している特定のユーザに提供する例示的な環境１００を示す。ユーザデバイス１０２は、該デバイス上にインストールされるか他の形でユーザがアクセス可能な複数のアプリケーション１０４を含む。ある場合において、個人使用情報は、アプリケーション１０４の各々が、規定の時間期間内に消費したデータの量を識別する。例えば環境１００は、特定の時間において、第１のアプリケーション（「アプリケーション１」）がＸ量のデータを消費し、第２のアプリケーション（「アプリケーション２」）がＹ量のデータを消費し、第３のアプリケーション（「アプリケーション３」）が、Ｚ量のデータを消費した、などを指定することができる。本明細書で使用されるとき、ユーザデバイス１０２によって実行されるアプリケーションは、例えばデータを任意のリモートエンティティから受信すること又はデータを任意のリモートエンティティに送信することのいずれかによって、無線通信インフラストラクチャを介してデータを通信させるときに、データを「消費する」。例えばビデオアイテムを受信して処理するメディア関連のアプリケーションは、そのときに、ビデオアイテムのサイズに対応する量のデータを消費する。
【００１９】
環境１００は、ユーザがまだユーザデバイス１０２にインストールしていないか、そうでなくとも実行していない候補アプリケーションに関して、期待される使用情報もユーザに提供する。本明細書で使用されるとき、期待される使用情報は、候補アプリケーションが、実行されるときに消費することが期待されるデータの量を記述する。環境１００は、候補アプリケーションが（候補アプリケーションを使用したことがある）ユーザのグループによって利用されるときにどの程度のデータを消費するのかをモニタリングすることによって、期待される使用情報を導出することができる。あるいはまた、環境１００は、期待される使用情報を、シミュレートされた使用データに基づいて導出することができる。環境１００は、候補アプリケーションが、まだかなりの数のユーザ（又は全てのユーザ）によって使用されていないときに、アプリケーションの使用をシミュレートすることを選択することができる。あるいはまた、アプリケーションを開発する開発者は、アプリケーションについて、期待される使用情報を提供することができる。
【００２０】
上記で要約した、アプリケーションレベルの個人な期待される使用情報の普及は、全てのタイプのデータプランに関する有用なモニタリングサービスを提供する。しかし、環境１００は、無線通信プロバイダ（「プロバイダ」）が、ユーザが（追加の使用関連料金を支払わずに）消費してよいデータの量に制約を課すシナリオで、特定の利益を与えることができる。例えば一部のデータプランでは、プロバイダは、ユーザが、追加料金を支払わずに、支払請求サイクル内にデータの閾値量まで消費することを許すことがある。よりトランザクションベースのデータプランでは、プロバイダは、ユーザに、データが消費される個々のトランザクションごとに支払を求めることがある。
【００２１】
より具体的には、ユーザは、アプリケーション１０４の以前のデータ消費需要に関する洞察を得るために、個人使用情報を使用することができる。この情報を用意して、ユーザは、そのユーザによるアプリケーション１０４の将来の使用に関して知的な判断を行うことができる。例えばユーザは、ユーザのデータプランによって割り振られたデータの総量を使い果たすことを避けるために（すなわち、支払請求サイクルの終りの前に）消費量の多いアプリケーションの使用を減らすと判断することができる。
【００２２】
ユーザは、候補アプリケーションが、使用される場合にどれほど消費するのかに関する洞察を得るために、期待される使用情報を使用することができる。ユーザは、あるアプリケーションの使用を控えるために、又はある消費量の多いアプリケーションを賢明で慎重な形で使用することによってこの情報を使用することができる。
【００２３】
上記の例において、環境１００は、アプリケーションの使用を、アプリケーションが消費するデータの量に基づいて査定する。しかし、より一般的には、環境１００は、アプリケーションの使用を、アプリケーションが消費する任意の１つ又は複数のリソースの量に基づいて査定することができる。例えばアプリケーションの使用を、（例えばアプリケーションのバッテリリソースのそれぞれの使用に関連し得る）アプリケーションが消費するエネルギの量に基づいて査定することも（又は代替的に）できる。このコンテキストでは、個人使用情報は、特定のユーザによって使用されるときに特定のアプリケーションによって消費されたエネルギの量を反映するエネルギ関連個人使用情報も（又は代替的に）含むことができる。また、期待される使用情報が、候補アプリケーションによって消費されると期待されるエネルギの量を反映するエネルギ関連の期待される使用情報も（又は代替的に）含むことができる。しかし、説明を単純にし、容易にするために、以下の説明は、主に（明示的に注記されない限り）、個人使用情報が、データ関連の個人使用情報に対応し、期待される使用情報が、データ関連の期待される使用情報に対応すると仮定する。
【００２４】
ある実装態様では、環境１００は、ユーザデバイス１０２自体及び処理システム１０６によって提供される機能性を使用して、上述のサービスをユーザに提供することができる。ある物理的な実装態様において、処理システム１０６は、ユーザデバイス１０２に対してリモートの位置で提供される機能性を表す。例えばユーザデバイス１０２は、通信コンジット１０８を介して処理システム１０６と通信することができる。下述される図２は、環境１００のこの物理的な実装態様に関する追加の詳細を提供する。
【００２５】
他の物理的な実装態様では、処理システム１０６によって実行される機能の少なくとも一部を、ユーザデバイス１０２自体によって実行することができる（逆も同様）。すなわち、図１は、処理システム１０６及びユーザデバイス１０２を別個のそれぞれのエンティティとして示しているが、処理システム１０６のある種の機能を、ユーザデバイス１０２のコンポーネントと考えることができる（逆も同様）。それでも、説明を容易にするために、これに続く例のほとんどは、処理システム１０６が、ユーザデバイス１０２に対してリモートのエンティティを表す、という単純化する前提を設ける。
【００２６】
上記の概要に関して、次の説明は、ユーザデバイス１０２から始めて、図１に示されたコンポーネントのそれぞれを説明するものである。
【００２７】
アプリケーション１０４は、任意のそれぞれのタスクを実行する任意のタイプの機能性を表す。一部の場合において、アプリケーション１０４は、高水準のタスクを実行する。代表的な例を列挙すると、第１のアプリケーションは、天気予報タスクを実行することができ、第２のアプリケーションは、ビデオプレゼンテーションタスクを実行することができ、第３のアプリケーションは、テキスト編集タスクを実行することができる等である。他の場合において、アプリケーション１０４は、より低水準の管理タスク又はサポートタスクを実行する。例えばアプリケーション１０４の一部は、ユーザデバイス１０２のデバイスオペレーティングシステム１１０のコンポーネントを表すことができる。アプリケーション１０４を、実行可能コード、スクリプトコンテンツ等又はその任意の組合せによるなど、任意の形で実装することができる。
【００２８】
図１は、アプリケーション１０４をユーザデバイス１０２上で実行され得ることを示す。この実装態様では、アプリケーション１０４を実行するために、ユーザデバイス１０２は、デバイスオペレーティングシステム１１０によって提供されるリソースに依拠することがある。別の実装態様では、アプリケーション１０４は、少なくとも部分的に、（処理システム１０６のような）リモートシステムによって提供されるリモート機能性を表すことができる。例えばアプリケーション１０４の少なくとも一部は、ウェブサイト、ウェブページ又はウェブアプリケーション等を表すことがある。ユーザデバイス１０２は、このタイプのアプリケーションにアクセスして、その機能を開始することによって、そのアプリケーションを実行することができる。しかし、説明を容易にするために、本記載では一般に、アプリケーション１０４がユーザデバイス１０２にインストールされるという単純化する前提を設ける。
【００２９】
さらに、一部の場合において、アプリケーションは、主アプリケーション・タスクに関連する全てのタスクを実行する機能性の本体全体を指す。しかし、他の場合には、アプリケーションは、機能性のより包括的な本体の一部を指すことがある。例えば、不動産の検索機能を実行するアプリケーションを検討されたい。その主アプリケーション内の１つのサブアプリケーションが、抵当計算機能を実行することがある。その主アプリケーション内の別のサブアプリケーションが、地図検索機能を実行することがある等である。
【００３０】
ユーザデバイス１０２は、報告モジュール１１２を含むこともできる。報告モジュール１１２は、各アプリケーションが任意の所与の時間において消費しているデータの量を反映するイベントをキャプチャする。本明細書で使用される用語法によれば、これらのイベントは、実際の使用データを構成し、ここで、「実際の」という修飾語は、使用データが、アプリケーションのシミュレートされた使用ではなく、アプリケーションの実際の使用を反映することを示す。報告モジュール１１２は、実際の使用データを一時ストア１１４に格納することができる。報告モジュール１１２はその後、実際の使用データを、分析のために処理システム１０６に周期的に転送することができる。本開示は、下記の図３の説明の文脈で、報告モジュール１１２に関する追加の詳細を提供する。
【００３１】
ユーザデバイス１０２は、使用管理モジュール１１６も含む。使用管理モジュール１１６は、下記の図６の説明の文脈で詳細に説明される様々な機能を実行する。１つの機能として、使用管理モジュール１１６は、トリガイベントが発生すると、個人使用情報をユーザに提示する。例えばあるタイプのトリガイベントとして、ユーザは、個人使用情報を明示的に要求することがある。あるいは、ユーザは、アプリケーション１０４のうちの１つをアクティブ化してもよく、これは、使用管理モジュール１１６に個人使用情報を要求するように促す。上記で要約したように、個人使用情報は、指定された時間期間内に各アプリケーションが消費したデータの量を明細に記す。あるいはまた、処理システム１０６は、使用管理モジュール１１６を実装することができる。ユーザは、自身のユーザデバイス１０２（又は、パーソナルコンピューティングデバイスなどの任意の他のデバイス）を使用して、リモートに配置された使用管理モジュール１１６に関連付けられたサービスにアクセスすることができる。
【００３２】
ここで処理システム１０６を参照すると、この機能性は、代表的なユーザデバイス１０２を含む複数のユーザデバイスから実際の使用データを受信する受信モジュール１１８を含む。受信モジュール１１８は、実際の使用データを解析し、実際の使用データをイベントストア１２０内に格納する。アプリケーション１０４が、リモートリソース（例えばウェブページ等）に対応する場合、受信モジュール１１８は、どのようなシステムであっても、アプリケーション１０４を実行するシステムから実際の使用データを受信することができる。
【００３３】
使用分析モジュール１２２は、イベントストア１２０から実際の使用データを取り出し、このデータに対して分析を実行する。例えば、他の分析機能の中でも特に、使用分析モジュール１２２は、ユーザの個人使用情報を生成する。あるいはまた、使用分析モジュール１２２は、ユーザが自身のユーザデバイスにダウンロードしてインストールする可能性がある各候補アプリケーションについて、期待される使用情報を導出することができる。一実施形態では、使用分析モジュール１２２は、個人使用情報及び期待される使用情報をオンデマンドの形で、例えばユーザがこの情報を要求するときに、生成することができる。あるいはまた、使用分析モジュール１２２は、個人使用情報及び期待される使用情報を、バックグラウンドのタスクとして、すなわち、この情報がユーザによって要求される時点の前に生成することができる。本開示は、下記の図４の説明の文脈で、使用分析モジュール１２２により実行される機能に関する追加の詳細を提供する。
【００３４】
処理システム１０６は、市場システム１２４も含むことができる。市場システム１２４は、ユーザによって要求されるときにユーザによってダウンロード（又は他の形で利用）され得る複数の候補アプリケーションを格納するアプリケーションストア１２６を提供する。市場システム１２４は、候補アプリケーションのそれぞれに関する説明的な詳細も提供する。ユーザは、特定の候補アプリケーションに関する説明的な詳細をレビューして、そのアプリケーションをダウンロード（又は他の形で利用）することが適切であるかどうかを判断することができる。説明的な詳細の一部は、候補アプリケーションについて、期待される使用情報を識別する。市場システム１２４は、期待される使用情報を使用分析モジュール１２２から取得することができる。ユーザは、使用管理モジュール１１６を介して又は何らかの他のアクセス機構（使用管理モジュール１１６を除く）を介して、市場システム１２４にアクセスすることができる。本開示は、下記の図５の説明の文脈で市場システム１２４によって実行される機能に関する追加の詳細を提供する。
【００３５】
図２は、図１の環境１００を実装する１つのシステム２００を示す。システム２００は、任意のタイプの複数のユーザデバイス２０２を含む。任意のユーザデバイスは、無線通信を介してリモートエンティティと通信する能力を有する任意のタイプのコンピューティング機能性を表すことができる。例えば任意のユーザデバイスは、任意のタイプ携帯電話（例えばスマートフォン）、携帯情報端末デバイス、電子ブックリーダデバイス、ポータブルのゲームコンソールデバイス、任意のサイズのラップトップ又はネットブックタイプのコンピューティングデバイス、タブレットタイプのデバイス、車載ナビゲーションデバイス等を含め、無線通信インタフェースを有する任意のタイプのポータブルデバイスを表すことができる。あるいは、ユーザデバイスは、パーソナルコンピュータ、ゲームコンソールデバイス、セットトップボックスデバイス等のような、無線通信インタフェースを有する任意のタイプの伝統的に静止型のコンピューティングデバイスを表すことができる。
【００３６】
通信コンジット１０８は、ユーザデバイス２０２がリモートエンティティと通信すること（及び相互に通信すること）を可能にする任意の機構又は機構の組合せを表すことができる。一般的に言うと、通信コンジット１０８は、任意のローカルエリアネットワーク、任意の広域ネットワーク（例えばインターネット）又はその任意の組合せを表すことができる。通信コンジット１０８を、任意のプロトコル又はプロトコルの組合せによって規定することができる。
【００３７】
通信コンジット１０８の少なくとも一部を、無線通信インフラストラクチャ２０４によって実施することができる。ある場合において、無線通信インフラストラクチャ２０４は、携帯電話の中継塔、基地局、衛星等の集合を表すことがある。無線通信インフラストラクチャ２０４は、１つ又は複数の無線通信プロバイダによって管理されることがある。各プロバイダは、規定されたプロトコル及びフォーマットを使用してその顧客と対話することがある。通信コンジット１０８は、有線ネットワークのインフラストラクチャも含むことができる。
【００３８】
一実施形態において、処理システム１０６は、１つ又は複数のサーバコンピューティングデバイス及び関連するデータストア（及び他の電子機器）を表すことがある。処理システム１０６を、単一のサイトで実装することができ、あるいは複数のサイトにまたがって分散させることができる。さらに、処理システム１０６を、単一のエンティティ又は複数のエンティティによって管理することができる。例えばある場合において、単一の物理システムが、使用分析モジュール１２２と市場システム１２４との双方を実装することができる。別の場合では、複数のシステムが、使用分析モジュール１２２及び市場システム１２４を双方することができる。さらに、上で説明したように、リモート処理システム１０６によって実行されるものとして説明される全ての機能を、その代わりに（又はそれに加えて）ユーザデバイス２０２によって実行することができ、逆も同様である。
【００３９】
システム２００は、処理システム１０６及び／又はユーザデバイス２０２と対話することができる１つ又は複数の他のシステム２０６をも含むことができる。例えば他のシステム２０６は、アプリケーション開発者によって維持されるコンピュータインフラストラクチャを含むことができる。開発者は、開発したアプリケーションの使用関連挙動に関する詳細な使用情報を取得するために処理システム１０６にアクセスするのに、そのコンピュータインフラストラクチャを使用することができる。この洞察に基づいて、開発者は、任意の形でそのアプリケーションを変更すると決めることができる。例えば開発者は、データを消費する効率を改善するようにアプリケーションを変更することができる。
【００４０】
最後に、図２は、任意のユーザが、例えば処理システム１０６によって提供されるリモートサービスにアクセスすることにより、任意の別々のユーザデバイス２０８を使用して、処理システム１０６によって提供される使用情報にアクセスすることができることを示す。例えばユーザデバイス２０８は、ユーザがオンライン使用データにアクセスするのに使用するパーソナルコンピューティングデバイスを表す可能性があるが、ユーザはスマートフォンを使用して、実際にアプリケーションを実行し、及びユーザ自身のプランの下でデータを消費する。このシナリオでは、ユーザデバイス２０８は、使用管理モジュール１１６をインストールされないものとすることができる。
【００４１】
図３は、図１の説明の文脈で紹介された報告モジュール１１２の１つの例示的な実装態様を示す。報告モジュール１１２は、例えばプルベース、プッシュベース又はその組合せのいずれかで、実際の使用データを１つ又は複数のイベントソース３０４から収集するイベント収集モジュール３０２を含む。イベントソース３０４は、ユーザデバイス１０２によるデータの消費を明示する情報をキャプチャする、ユーザデバイス１０２内の任意のタイプの機構に対応する。例えば一部の場合において、イベントソース３０４は、アプリケーション、オペレーティングシステムの機能性及び／又はユーザデバイス１０２の他のコンポーネントに追加される、イベント収集計測コードに関係することがある。
【００４２】
収集される実際の使用データは、異なるタイプのデータを含む可能性がある。あるタイプの実際の使用データは、ユーザデバイス１０２によって実行されるソケット関連のアクティビティを記述する。別のタイプの実際の使用データは、（所与の時間に実行されている各アプリケーションを識別する）アプリケーション情報を伝える。別のタイプの実際の使用データは、（３Ｇ又はＷｉＦｉなど、各アプリケーションがリモートエンティティと対話するのに使用しているネットワークインタフェースモードのタイプを識別する）ネットワークインタフェース情報を伝える。他のタイプの実際の使用データは、プッシュ通知アクティビティ、バックグラウンド転送サービス・アクティビティ、ビデオストリーミング・アクティビティ等を記述することがある。上述のタイプの実際の使用データは、代表的なものであって網羅的ではなく、他の実装態様では、追加のタイプの実際の使用データを収集することができ、あるいは、上記で言及された１つ又は複数のタイプの実際の使用データを省略することができる。
【００４３】
上で説明した実装態様において、イベント収集モジュール３０２は、ユーザデバイス１０２内で発生するアクティビティのみに基づいて、実際の使用データを収集する。あるいはまた、環境１００内の他のエンティティは、ユーザデバイス上で実行しているアプリケーションによるデータの消費を反映する情報を収集することができる。例えば、無線通信インフラストラクチャ２０４の一部である任意のエンティティは、実際の使用データを収集することもできる。あるいはまた、処理システム１０６は、特に、アプリケーションが、実際にはユーザデバイス１０２ではなく処理システム１０６上で実行されるリモートアプリケーションである場合に、実際の使用データを収集することができる。それでも、説明を容易にするために、以下では、環境１００が、実際の使用データをユーザデバイスから収集すると仮定する。
【００４４】
図１に関連して上述したように、イベント収集モジュール３０２は、実際の使用データを一時ストア１１４に格納する。イベント転送モジュール３０６は、一時ストア１１４に格納される実際の使用データを（データの格納の前又は後に）圧縮することができる。その後、規定された報告時間に（例えば１つの単に代表的な場合で３０分ごとに）、イベント転送モジュール３０６は、圧縮された実際の使用データを処理システム１０６に転送することができる。イベント転送モジュール３０６は、通信コンジット１０８を介してこの転送を実行することができ、通信コンジット１０８は、前に言ったように、無線通信インフラストラクチャ２０４のサービスに依拠する可能性がある。
【００４５】
管理モジュール３０８は、報告モジュール１１２の動作を全般的に管理する。例えば報告モジュール１１２は、利用可能なイベントソース３０４のレジストリを保持することができる。構成情報に基づいて、報告モジュール１１２は、個々のイベントソースをアクティブ化又は非アクティブ化することができる。非アクティブにされた場合に、イベントソースは、一時ストア１１４に格納される実際の使用データに寄与しない。
【００４６】
報告モジュール１１２は、様々な機構を使用して報告モジュール１１２を実装することができる。例えば１つの非限定的な実装態様では、報告モジュール１１２は、米国ワシントン州レドモンドのＭｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）社によって提供されるＥｖｅｎｔ  Ｔｒａｃｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）（ＥＴＷ）を使用して、報告モジュール１１２を実装することができる。ＥＴＷは、典型的にアプリケーションの性能のデバッグ又はテストに使用される、イベントのログを取るカーネルレベル機能性を表す。
【００４７】
図４は、処理システム１０６によって提供される使用分析モジュール１２２の１つの例示的な実装態様を示す。使用分析モジュール１２２は、使用データを格納する使用データストア４０２を保持することができる。本明細書で使用されるとき、使用データは、使用分析モジュール１２２が個人使用情報又は期待される使用情報（及び他のタイプの使用情報）を生成するのに使用することができる任意の情報を指す。例えば各ユーザデバイスの報告モジュール１１２は、使用データストア４０２に格納される使用データに寄与する実際の使用データを提供することができる。
【００４８】
あるいはまた、使用シミュレータ４０４は、アプリケーションの使用をシミュレートすることができる。この動作は、使用データストア４０２に格納される使用データに寄与する、シミュレートされた使用データを提供する。一実装態様では、使用シミュレータ４０４は、処理システム１０６上で動作するエミュレータに対応する可能性がある。あるいはまた、使用シミュレータ４０４は、１つ又は複数の実際のユーザデバイス上で動作するテスト機能性に対応する可能性がある（ユーザデバイスは、この状況では動作のシミュレーションモードで機能する）。いずれの場合も、使用シミュレータ４０４は、アプリケーションによって提供される機能性を自動的に呼び出すことによって動作してよく、これにより、実際のユーザがアプリケーションを手作業で利用する手法をシミュレートする。使用シミュレータ４０４は、アクティブ化の予め定義されたシーケンスを適用するルーチン、アクティブ化のランダムシーケンスを適用するルーチン又はその組合せを含め、アプリケーションをシミュレートする任意のシミュレーションルーチンを使用することができる。報告モジュール（図示せず）は、シミュレーション動作中に消費されるデータを表す、シミュレートされた使用データを収集することができる。下で説明するように、使用分析モジュール１２２は、実際の使用データが利用可能ではないか、適切な豊富さでは利用可能ではない場合において、シミュレートされた使用データに依拠する可能性がある。
【００４９】
もう１つの収集モジュール４０６は、補足使用データを収集し、このデータを使用データストア４０２に追加することができる。より具体的には、補足使用データは、個人使用情報及び期待される使用情報（及び他の使用情報）の計算と関係があるが、データの消費を直接には表さない情報を提供する。例えば収集モジュール４０６は、ユーザデバイス２０２を操作するユーザのユーザプロファイルデータを収集することができる。各ユーザのユーザプロファイルデータは、そのユーザが典型的にアプリケーションと対話する手法を表す。下で説明するように、使用分析モジュール１２２は、ユーザプロファイルデータを使用して、個々のそれぞれのユーザの挙動に特に密接に関係する使用情報を生成することができる。
【００５０】
ある場合において、収集モジュール４０６は、ユーザプロファイルデータを、上で説明した（例えば図３を参照して説明した）手法で収集された実際の使用データから集めることができる。例えば実際の使用データに基づいて、収集モジュール４０６は、アプリケーションと対話している間にユーザが典型的に実行するアクションのタイプと、ユーザがこれらのアクションを実行する頻度と、これらのアクションによって消費されるデータの量とを判定することができる。収集モジュール４０６は、このタイプの証拠に基づいて、ユーザの挙動を分類するユーザプロファイルデータを定式化することができる。収集モジュール４０６は、ユーザがその下でデータを消費したデータプランの諸条件を識別することによるなど、各ユーザの消費関連の挙動に資格を与える情報を提供することもできる。
【００５１】
より具体的には、収集モジュール４０６は、任意のレベルの粒度でユーザのユーザプロファイルデータを定式化することができる。ある場合において、収集モジュール４０６は、異なるタイプのアプリケーションの間で区別せずに、アプリケーションを使用している間にユーザが典型的に消費するデータの量を分類するユーザプロファイルデータを提供する。例えばユーザのユーザプロファイルデータは、ユーザが、アプリケーションを使用している間に概して（ビデオアイテムなどの）大きいコンテンツアイテムを消費するという実証済みの傾向を有するので、そのユーザを、データ高消費ユーザとして分類することができ、あるいはまた、そのユーザが、アプリケーションを使用している間に概して大量のメッセージを送信及び／又は受信するので、データ高消費ユーザと見なすことができる。
【００５２】
別の場合において、収集モジュール４０６は、異なるタイプのアプリケーションとの対話中のユーザの消費関連の挙動を判定することができる。例えば収集モジュール４０６は、ユーザが、ニュース関連アプリケーションではなくソーシャルネットワーキングアプリケーションを使用している間に大きいコンテンツアイテムをダウンロードする頻度を判定することができる。この洞察に基づいて、収集モジュール４０６は、異なるタイプのアプリケーションに関するユーザの挙動を分類することができる。例えばユーザのプロファイルデータは、ユーザが、ソーシャルネットワーキングアプリケーションに関してデータ高消費ユーザであるが、他の全てのタイプのアプリケーションに関しては中程度のデータ消費のユーザであることを示すことがある。収集モジュール４０６は、任意の他の１つ又は複数の判断基準を使用して、各ユーザの消費関連の挙動のある態様を分類することができる。
【００５３】
上の例では、収集モジュール４０６は、アプリケーションを使用している間にユーザが消費するデータの量という直接的な証拠に基づいて、ユーザのユーザプロファイルデータを導出する。あるいはまた、収集モジュール４０６は、アプリケーションを使用している間にデータを消費するユーザの傾向を測る間接的な要因を使用することができる。代表的な要因は、ユーザがソーシャルネットワーキングサイト上で維持する連絡先の数、あるアプリケーションを使用している間にユーザが一緒に同期化する電子メールアカウントの数、（年齢、居住地、組織的な所属等のような）ユーザに関する人口学的情報等を含む。
【００５４】
収集モジュール４０６は、各ユーザについて、ユーザのデータの消費を管理するデータプランの性質を表すプランデータを収集することもできる。例えば、特定のユーザのプランデータは、そのユーザの支払請求サイクル、そのユーザのデータ限度等を記述することができる。収集モジュール４０６は、プランデータを異なる方法で取得することができる。ある手法では、収集モジュール４０６は、ユーザがこの情報を手作業で提供するときに、ユーザからプランデータを取得することができる。別の手法では、収集モジュール４０６は、ユーザにサービスを提供する無線通信プロバイダなど、プランを管理するどのようなエンティティからもユーザのプランデータを取得することができる。例えば収集モジュール４０６は、特定の要求メッセージを送信することによって、無線通信プロバイダに照会することができる。その要求メッセージを、例えば、ＳＭＳメッセージ又は類似物として定式化することができる。無線通信プロバイダは、ユーザのプランデータを提供することによって応答する。別の手法では、収集モジュール４０６は、無線通信プロバイダの支払請求システムと直接に通信してもよい。以下で説明するように、使用分析モジュール１２２は、プランデータに関して使用情報を定式化することができる。これは、ユーザに、ユーザ自身のデータプランによって課される制約のコンテキストにおいて、そのユーザのデータ使用の結果について見解を与える。
【００５５】
上記で提供した補足使用データの例は、代表的なものであって網羅的ではない。すなわち、収集モジュール４０６は、使用分析モジュール１２２によって実行される分析に関係する追加のタイプの補足データを収集することができる。
【００５６】
エネルギ・モニタモジュール４０８は、オプションで、（これまでに説明した使用データは、データ関連の実際の使用データに関係するのに対して）エネルギ関連の実際の使用データを提供することもできる。より具体的には、アプリケーションは、ディスプレイの電源を入れること、ＣＰＵを使用すること及びネットワークを介して情報を転送することなどの、様々な機能を実行することがある。エネルギ・モニタモジュール４０８は、これらの機能のそれぞれが消費するエネルギの量を測定し、これらのエネルギ消費の全てを合計して、アプリケーションによって消費されたエネルギの総量の表示を提供することができる。エネルギ・モニタモジュール４０８は、バッテリ電圧レベル又は何らかの他のバッテリ関連メトリックをモニタリングすることになどによって、様々な形でエネルギ消費を測定することができる。あるいはまた、エネルギ・モニタモジュールは、モバイルデバイス１０２の異なるコンポーネントに配置される負荷をエネルギ消費に変換するモデルを使用することができる。使用管理モジュール１１６は、エネルギ関連使用情報を使用して、エネルギ関連の個人使用情報及びエネルギ関連の期待される使用情報を提供することができる。（しかし、説明を単純にするために、図１の環境１００を、主に、実際の使用データがエネルギではなくデータの消費を測定するという前提に基づいて説明し続ける。）アプリケーションのエネルギの消費は、ネットワークを介するデータの転送だけではなく、そのアプリケーションが実行する全てのプロセスに関与することに留意されたい。しかし、ネットワークを介してデータを送信及び受信してアプリケーションが消費するエネルギの量を明確に示すエネルギ測定値を生成することも可能である。
【００５７】
使用分析モジュール１２２は、上述の使用データに基づいて個人使用情報及び／又は期待される使用情報を導出する分析モジュール４１０も含む。分析モジュール４１０がこの機能を実行する手法を、図７の説明の文脈で下述する。
【００５８】
最後に、使用分析モジュール１２２は、エンティティインタフェースモジュール４１２を含むことができる。エンティティインタフェースモジュール４１２は、任意のエンティティが使用分析モジュール１２２と対話できるようにするインタフェース機能を提供する。そのようなエンティティは、任意のユーザデバイス、（開発者によって管理される）開発者システム等を含むことができる。
【００５９】
図５は、環境１００内で処理システム１０６又は何らかの他のコンポーネントによって提供される市場システム１２４の１つの例示的な実装態様を示す。市場システム１２４は、１つ又は複数のサーバコンピュータ及び関連するデータストアを表してよい。
【００６０】
市場システム１２４は、アプリケーション受信及び前処理モジュール５０２（以下では、簡潔さのために単に「受信モジュール」５０２とする）を含む。受信モジュール５０２は、アプリケーションストア１２６への格納のために任意のソースから任意のタイプのアプリケーションを受信することができる。例えば受信モジュール５０２は、通常のエンドユーザ、プロフェッショナルのアプリケーション開発者等からアプリケーションを受信することができる。受信モジュール５０２は、格納の前にアプリケーションに対してオプションの前処理を実行することもでき、例えば受信モジュール５０２は、アプリケーションを分析して、該アプリケーションがセキュリティ脅威をもたらすかどうかを判定することができる。アプリケーションストア１２６によって格納されるアプリケーションは、これらのアプリケーションがユーザによるダウンロード（及び／又はユーザによるオンライン使用）の候補であるために、候補アプリケーションと呼ばれる。市場システム１２４は、各候補アプリケーションに関連する説明的なメタデータを格納することもできる。
【００６１】
市場システム１２４は、アプリケーション検索モジュール５０４をも含む。検索モジュール５０４は、ユーザがアプリケーションストア１２６内をナビゲートして、ユーザ自身のニーズを満たす候補アプリケーションを見つけることを可能にする。そのようなナビゲーションは、候補アプリケーションに関連付けられた説明的なメタデータを基礎として実行される。例えばユーザは、アプリケーション検索モジュール５０４を使用して、アプリケーションの異なるカテゴリをブラウズすることができる。あるいはまた、ユーザは、アプリケーション検索モジュール５０４を使用して、指定された検索用語を満たすアプリケーションを識別すること等ができる。潜在的に適切な候補アプリケーションを識別すると、アプリケーション検索モジュール５０４はユーザに、候補アプリケーションに関する任意のレベルの説明的な詳細を供給することができる。
【００６２】
例えば、詳細の１つのカテゴリとして、使用プレゼンテーションモジュール５０６は、候補アプリケーションに関連する期待される使用情報を明らかにすることができる。上述のように、期待される使用情報は、特定のユーザによって使用されるときにアプリケーションが消費すると期待されるデータの量を記述する。これに続く例は、環境１００が期待される使用情報を導出し、適用する手法を明瞭にするものである。
【００６３】
アプリケーション獲得モジュール５０８は、ユーザが、ユーザのニーズを満たすアプリケーションを獲得することを可能にする。例えばユーザは、アプリケーション獲得モジュール５０８と対話して、アプリケーションを購入してダウンロードする（又は他の形でアプリケーションへのアクセスを得る）こと、あるいはアプリケーションが無料で利用可能である場合には単にアプリケーションをダウンロードすることができる。
【００６４】
最後に、エンティティインタフェースモジュール５１０は、任意のエンティティが市場システム１２４と対話できるようにするインタフェースを提供する。１つのそのようなエンティティは、自身のユーザデバイスを操作している個々のユーザに対応することができる。
【００６５】
図６は、図１の代表的なユーザデバイス１０２のような、各ユーザデバイスによって提供される使用管理モジュール１１６の１つの例示的な実装態様を示す。使用管理モジュール１１６は概して、使用情報の提示に関係するユーザデバイス１０２の全ての機能を実行する。あるいは、使用管理モジュール１１６の１つ又は複数の態様を、処理システム１０６によって実行することができる。これは、例えば使用管理の機能性がオンラインサービスとして実施されるときにあてはまる。
【００６６】
使用管理モジュール１１６は、ユーザと対話するためのユーザインタフェースモジュール６０２を含む。例えばユーザインタフェースモジュール６０２は、デバイスの画面及び／又は他の出力機構（１つ又は複数）を介して情報をユーザに表示する機能性を含むことができる。ユーザインタフェースモジュール６０２は、例えばキーパッド、タッチセンサ式の入力画面、マウスデバイス及び／又は他の入力機構を介して、ユーザから情報を受け取る機能性を含むこともできる。
【００６７】
処理システムインタフェースモジュール６０４は、使用管理モジュール１１６が、処理システム１０６及び／又は環境１００内の任意の他のエンティティと情報を交換できるようにする。例えば使用管理モジュール１１６は、個人使用情報及び／又は期待される使用情報を、処理システムインタフェースモジュール６０４を介して処理システム１０６から受け取ることができる。
【００６８】
一般に、使用管理モジュール１１６は、これには限定されないが、ＳＭＳ伝送機構のような任意の伝送機構を介して、処理システム１０６とデータを交換することができる。さらに、使用管理モジュール１１６を処理システム１０６に結合する無線通信インフラストラクチャ２０４は、あるフォーマット及びプロトコルの使用を指定してもよい。この点を考慮して、処理システム１０６は、使用管理モジュール１１６に送信する情報を、適切なプロバイダ固有の手法で解析し、構造化することができる。
【００６９】
使用管理モジュール１１６は、使用プレゼンテーショントリガモジュール６０６を含むことができる。名前が示唆するように、使用プレゼンテーショントリガモジュール６０６は、使用情報の提示をトリガするイベントが発生した時を検出する。ある場合において、使用プレゼンテーショントリガモジュール６０６は、ユーザが個人使用情報を明示的に要求するとき又はユーザがアプリケーションをアクティブ化するときに、個人使用情報の提示をトリガする。別の場合では、処理システム１０６は、ユーザが市場システム１２４にアクセスするときに、期待される使用情報を提供する。
【００７０】
プレゼンテーションモジュール６０８は、使用情報がユーザに表示される（又は何らかの他の形式でユーザに提示される）手法を制御する。例えば、以下でより詳細に説明されるように、プレゼンテーションモジュール６０８は、使用情報を、テキスト形式、グラフィカル形式又はそれらの何らかの組合せで提示することができる。
【００７１】
構成モジュール６１０は、ユーザが、使用管理モジュール１１６が動作する方法を構成できるようにする。１つのオプションによると、例えば構成モジュール６１０は、ユーザが、異なるアプリケーションの個々のアプリケーション固有の割り当て（quota）をセットできるようにすることができる。アプリケーション固有の割り当ては、所与のアプリケーションが支払請求サイクル内にどのくらい消費するのを許可されるかを記述する。使用管理モジュール１１６は、ユーザが支払請求サイクルの間にアプリケーション固有の割り当てを超えるときに、警告又は他の情報メッセージを発行すること、又はアプリケーションの使用を禁止することなどにより、様々な環境固有のアクションを実行することができる。
【００７２】
最後に、オプションのデバイス変更モジュール６１２は、使用情報に基づいて（及び／又は生の実際の使用データに基づいて）アプリケーションの動作を管理することができる。例えばデバイス変更モジュール６１２は、特定のアプリケーションが消費したデータの量をモニタリングすることができる。使用が、規定された閾値を超えるか、他の閾値の挙動を示す場合、デバイス変更モジュール６１２は、アプリケーションがそのデータの消費においてより効率的になるように、アプリケーションが動作する方法を変更することができる。例えばデバイス変更モジュール６１２は、ユーザに提示されているビデオアイテムの解像度を下げることができる。あるいはまた、デバイス変更モジュール６１２は、大量のデータを消費する、あるアプリケーション特徴の使用を無効にするか、又は他の形で限定することができる。例えばデバイス変更モジュール６１２は、使用中にユーザに広告を提示するアプリケーションの能力を、無効にするか制限することができる。より具体的には、一部の場合において、デバイス変更モジュール６１２は、アプリケーション自体を変更することによって変更を行うことができる。あるいはまた、デバイス変更モジュール６１２は、アプリケーションが依拠しているユーザデバイス１０２によって提供される他のリソースを変更することにより、変更を行うことができる。
【００７３】
補足として、図１は、報告モジュール１１２と使用管理モジュール１１６が別々のコンポーネントを表すことを示す。しかし、別の実装態様では、報告モジュール１１２は、使用管理モジュール１１６内のコンポーネントを表してもよい。
【００７４】
図７は、分析論理７０２及び使用プレゼンテーション論理７０４の高水準の図を示す。分析論理７０２は、使用データに対して分析を実行して、使用情報（例えば個人使用情報又は期待される使用情報のいずれか）を導出する。使用プレゼンテーション論理７０４は、ユーザへの提示のために使用情報を特定の形式に定式化する。図１の環境１００内の異なるコンポーネントが、分析論理７０２及び使用プレゼンテーション論理７０４を実施することができる。例えば図４は、使用分析モジュール１２２が、分析論理７０２の態様を実施できる分析モジュール４１０を使用できることを示す。図５は、市場システム１２４が、使用プレゼンテーション論理７０４の態様を実施できるプレゼンテーションモジュール５０６を使用できることを示す。また、図５は、使用管理モジュール１１６が、使用プレゼンテーション論理７０４の態様も使用するプレゼンテーションモジュール６０８を使用できることを示す。より一般的に言うと、環境１００は、分析論理７０２及び使用プレゼンテーション論理７０４を、環境固有の考慮事項に基づいて、任意の形で環境１００の異なるコンポーネントに分散させることができる。したがって、本明細書で説明される分析機能及びプレゼンテーション機能のいずれも、ユーザデバイスに対してローカル及び／又はリモートで実行することができる。次の説明では、用語「特定のユーザ」は、その使用情報（例えば個人使用情報又は期待される使用情報のいずれか）が提供されるユーザを指す。特定のユーザ以外の他のユーザは、「他のユーザ」である。
【００７５】
図７は、分析論理７０２の動作を管理する様々なオプションを識別する。例えば図７は、分析論理７０２が、様々なタイプの入力データに基づいて使用情報を生成できることを示す。入力データの１つのタイプは、実際の使用データに対応する。これに従う例のほとんどでは、実際の使用データは、データ関連の実際の使用データに対応するが、その代わりに又はそれに加えて、エネルギ関連の使用データに対応することができる。入力データのもう１つのタイプは、シミュレートされた使用データである。列挙されていないが、分析論理７０２は、更なるタイプの入力データに依存することができる。
【００７６】
図７は、分析論理７０２が、様々なタイプの資格認定の考慮事項（qualifying  consideration）に基づいて使用情報を生成できることも示す。資格認定の考慮事項の１つタイプは、ユーザが契約上のデータプランに基づいてデータを消費することを許される方法を指定するプランデータに対応する。資格認定の考慮事項のもう１つのタイプは、アプリケーションを使用している間にユーザが典型的にデータを消費する方法を特徴付けるユーザプロファイルデータに対応する。列挙されていないが、分析論理７０２は、さらなるタイプの資格認定の考慮事項に依存することができる。
【００７７】
図７は、分析論理７０２が、異なるタイプの使用情報を生成できることも示す。ある場合において、例えば分析論理７０２は、ユーザデバイス１０２上にインストールされた各アプリケーションが規定の時間期間内に消費したデータの量を反映する個人使用情報を、生成することができる。別の場合において、分析論理７０２は、計画された使用情報に関連する個人使用情報を提示することができる。分析論理７０２は、ユーザの将来のデータの消費がユーザの最近のデータの消費に類似するであろうという前提に基づいて、個人使用情報を将来にまで拡張するか又は外挿することによって、計画された使用情報を形成することができる。
【００７８】
別の場合において、分析論理７０２は、個人使用情報に関連する比較使用情報を提示することができる。分析論理７０２は、比較使用情報を、ユーザが自身の個人使用情報をそれに対して評価することができるベンチマークとして提供することができる。一実装態様では、分析論理７０２は、特定のユーザ（特定のユーザデバイスを操作する）の特定のアプリケーションの比較使用情報を、やはり特定のアプリケーションを実行する他のユーザデバイスのグループによって提供される実際の使用量を処理することによって計算することができる。下記で説明するように、使用データのこの処理を、例えば平均値又は中央値を形成することによるなど、様々な方法で実行することができる。
【００７９】
別の場合において、分析論理７０２は、候補アプリケーションが特定のユーザによって使用される時に消費すると期待されるデータの量を指す、期待される使用情報を生成することができる。分析論理７０２は、期待される使用情報を、比較使用情報と同じ手法で、例えば候補アプリケーションを実行していたユーザデバイスのグループによって提供される実際の使用データを処理することによって形成することができる。あるいはまた、分析論理７０２は、シミュレートされた使用データに基づいて（少なくとも部分的に）期待される使用情報を形成することができる。あるいはまた、アプリケーションを開発する開発者は、アプリケーションの期待される使用情報を提供することができる。
【００８０】
分析論理７０２は、オプションで、使用情報を受け取ることになる特定のユーザに関連するユーザプロファイルデータ並びに他のユーザのグループに関連するユーザプロファイルデータを考慮に入れて、比較使用情報及び期待される使用情報を調整することもできる。
【００８１】
別の場合において、分析論理７０２は、機能ごとの詳細な使用情報を生成することができる。この使用情報は、無線通信を用いる特定のアプリケーション内の個々の機能によって消費されたデータの量を識別する。あるシナリオでは、開発者は、アプリケーションの効率を改善するためにアプリケーションをどのように変更できるのかに関する洞察を得るために、このタイプの情報を要求する場合がある。
【００８２】
さらに、上記で説明した使用情報のカテゴリのうち任意のものを、データ使用ではなく（又はデータ使用に加えて）エネルギ使用の文脈で表すこともできる。例えば分析論理７０２は、エネルギ関連の個人使用情報及びエネルギ関連の期待される使用情報を生成することができる。また、このエネルギ関連の情報を、上で説明した形でユーザプロファイルデータに基づいて調整することができる。
【００８３】
図７は、使用プレゼンテーション論理７０４の動作を管理する様々なオプションも識別する。例えば上述のように、使用プレゼンテーション論理７０４は、英数字の形式若しくはグラフィカル形式、又はその組合せで使用情報を提示することができる。使用プレゼンテーション論理７０４は、毎月の支払請求サイクルなど、任意の時間間隔に関連して使用情報を提示することもできる。一部の場合において、使用プレゼンテーション論理７０４は使用情報を、要約の形で、例えば要約バッジ（summary  badge）として表すこともできる。
【００８４】
図８〜１５は、分析論理７０２及び使用プレゼンテーション論理７０４の出力の例を示す。各ケースにおいて、ユーザデバイス１０２は、ユーザデバイス１０２のディスプレイ画面８０２上に出力を提示することができる。例えばスマートフォン又は類似物の場合、ディスプレイ画面８０２は、タッチセンサ式入力機構としても機能することができる。ユーザは、ディスプレイ画面８０２と物理的に対話して、使用管理モジュール１１６によって提供されるサービス内でナビゲートすることができる。あるいはまた、ユーザは、パーソナルコンピューティングデバイス又は何らかの他の固定のコンピューティングデバイスを使用して使用情報にアクセスすることができる。
【００８５】
（図８〜図１０における）シナリオＡ〜Ｇにおいて、環境１００は、個人使用情報を、ユーザデバイス１０２を使用している特定のユーザに提示する。個人使用情報は、ユーザデバイス１０２にインストールされる（又は他の形でアクセス可能な）各アプリケーションが、現在の支払請求サイクル内でこれまでにどのくらいのデータを消費したのかを明細に記す。シナリオＡ〜Ｇは、この情報を、以下で説明する異なる形で伝える。これらの様々なシナリオは、異なるそれぞれの提示戦略に適合するが、任意のシナリオが、本明細書で説明される提示戦略のうちの２つ又はそれ以上を組み合わせることができる。
【００８６】
シナリオＡでは、環境１００は、アプリケーションごとに単一の値を提示する。その単一の値は、各アプリケーションが現在の支払請求サイクル内で消費したデータの量を識別する。
【００８７】
シナリオＢでは、環境１００は、アプリケーションごとに２つの値を提示する。第１の値は、アプリケーションが第１のネットワークインタフェースモード（例えば３Ｇ通信）を使用してどのくらいのデータを消費したのかを識別し、第２の値は、アプリケーションが第２のネットワークインタフェースモード（例えばＷｉＦｉ（登録商標）通信）を使用してどのくらいのデータを消費したのかを識別する（なお、３Ｇ通信は典型的にＷｉＦｉ通信より高価である）。図示されていないが、環境１００は、任意のネットワークインタフェースモードに関連付けられる特定のネットワークエンティティを識別することもできる。例えばユーザが、該ユーザ自身の故郷の州で自身のデバイスを使用するときには通常、第１の無線通信プロバイダを使用するが、別の州にある職場にいるときには第２の無線通信プロバイダを使用すると仮定する。この状況では、環境１００は、無線通信プロバイダごとにセルラデータ使用を分割することができる。
【００８８】
シナリオＣでは、環境１００は、各アプリケーションが消費したデータの量を識別する単一の値を提示するが、この場合において、環境１００は、アプリケーションのアプリケーション固有の割り当ても伝える。ユーザ（又は他のエンティティ）は、図６の構成モジュール６１０を介してこのアプリケーション固有の割り当てを指定することができる。
【００８９】
シナリオＤ（図９）は、アプリケーションが消費したデータの量を、例えば上で説明したアプリケーション固有の割り当てによって表されるようなアプリケーションに割り振られたデータの総量に対して相対的に伝えるグラフィカルフォーマットを使用する。この例では、環境１００は、円グラフを使用して、アプリケーションによって消費されたアプリケーション固有の割り当ての比を伝えているが、環境１００は、（棒グラフ又は類似物のような）任意の他の適切なグラフィカルフォーマット又はフォーマットの組合せを使用して、この情報を伝えることができる。
【００９０】
シナリオＥでも、環境１００は、アプリケーションが消費したデータの量をグラフィカル形式で伝える。しかし、シナリオＥでは、環境１００は、個人使用情報を拡張して、ユーザがアプリケーションのアプリケーション固有の割り当てに達すると期待される時の表示を提供している。この外挿は、ユーザが、現在の時点までと同じ手法でアプリケーションの使用を継続するという前提を設けるものである。シナリオＥは、グラフィカル描写の顕著な特徴を説明する、説明的なテキストのキャプションも示す。本明細書で使用される用語法によれば、アプリケーションによるデータの推定された将来の消費を伝える情報は、計画された使用情報を構成する。
【００９１】
シナリオＦ（図１０）は、単一の値を使用して、各アプリケーションが現在の支払請求サイクル内に消費したデータの量を伝える。さらに、環境１００は、各アプリケーションについて、他のユーザがこの同じアプリケーションを使用している間に消費したデータの量を伝える、単一の値を提供することができる。本明細書で使用される用語法によれば、他のユーザのデータ消費に関する情報は、比較使用情報の例を構成する。シナリオＦは、テキスト形式で個人使用情報及び比較使用情報を提示するが、この情報を、グラフィカル形式（例えば、棒グラフの形又は類似物）で提示することもできる。
【００９２】
ある場合において、環境１００は、特定のアプリケーションを使用していた（他のユーザによって操作される）ユーザデバイスのグループから実際の使用データを収集することによって、特定のアプリケーションについての比較使用情報を形成することができる。環境１００は次いで、収集された実際の使用データを処理して、比較使用情報を形成する。
【００９３】
この処理は、様々な形式をとることができる。例えば環境１００は、ユーザデバイスのグループによる特定のアプリケーションの平均の実際のデータ使用を記述する平均値を提示することができる。さらに、環境１００は、平均使用値に関連する標準偏差を記述する標準偏差値を提示することができる。あるいはまた、環境１００は、ユーザデバイスのグループによる特定のアプリケーションの中央の実際のデータ使用を記述する中央値を提示することができる。あるいはまた、環境１００は、ユーザデバイスのグループ内の個々のユーザデバイスから受信したデータ使用の読み取り値の分布を表す分布情報を提示することができる。これらのシナリオは、限定ではなく例として提示されたものであって、他の実装態様は、他の形で使用データの集合に対して処理を実行することができる。
【００９４】
シナリオＧも、比較使用情報に関連して個人使用情報を表す。しかし、このケースでは、環境１００は、（図１０のＧに示された情報を受け取る）特定のユーザに関連するユーザプロファイルによって反映されるように、このユーザの消費関連の挙動を反映する形で比較使用情報にバイアスを与える。環境１００は、このバイアス又は調整を異なる方法で実行することができる。一実装態様では、環境１００は、まず、特定のユーザの消費関連の挙動を分類することができる。より具体的には、ある場合において、環境１００は、アプリケーションの異なるクラスの間を区別することなく、ユーザが以前に対話したことがある全てのアプリケーションに関して、ユーザの消費関連の挙動を決定することができる。別の場合において、環境１００は、ユーザが以前に対話したことがあるアプリケーションの特定のクラスに関して、ユーザの消費関連の挙動を決定することができる。例えば環境１００が、特定のアプリケーション、例えば「アプリケーションＡ」の比較使用情報を生成しようとすると仮定する。環境１００は、アプリケーションＡがソーシャルネットワーキングアプリケーションであると判定することができる。環境１００は次いで、ユーザがアプリケーションＡ並びに他のソーシャルネットワーキングアプリケーションと対話した形に基づいて、ユーザの消費関連の挙動を分類することができる。
【００９５】
特定のユーザを分類した後に、環境１００は、特定のユーザの識別されたクラスの消費関連の挙動に密接に関係する比較使用情報を提示することができる。例えば環境１００が、ある期間にわたって、ユーザがデータ高消費ユーザに対応すると判定すると仮定する。環境１００は、特定のアプリケーション（例えば「アプリケーションＡ」）について、他のデータ高消費ユーザがアプリケーションＡを使用した形を記述するか近似する比較使用情報を提示することができる。
【００９６】
環境１００は、様々な方法で他のユーザの挙動を表し、又は近似することができる。ある手法では、環境１００は、アプリケーションＡを使用したことがあり、かつ（それぞれのユーザプロファイルデータに基づいて）データ高消費ユーザとしても分類されている他のユーザのサブセットを識別することができる。より具体的には、第１の場合において、これらの他のユーザは、アプリケーション全般の大量消費に起因してデータ高消費ユーザに対応する可能性があり、第２の場合では、これらのユーザは、アプリケーションＡと同一のクラスのアプリケーションの消費に起因して、データ高消費ユーザに対応する可能性がある。環境１００は、比較使用情報を、ユーザのこのサブセットによって示される消費の平均値として、又は何らかの他のメトリックを使用することによって表すことができる。
【００９７】
別の場合において、環境１００は、アプリケーションＡを使用したことがある全てのユーザの消費の読取値の分布を形成することができる。環境１００は、その分布の上側の範囲の端からの代表的なデータ使用の読取値を抽出することによって、比較使用情報を形成することができる。
【００９８】
さらに別の場合において、環境１００は、アプリケーションＡを使用したことがある全てのユーザの消費の平均をとり、この値に固定オフセットを加算して特定のユーザがデータ高消費ユーザであることを反映することによって、比較使用情報を形成することができる。さらに別の手法を適用して、比較使用情報を計算することができる。
【００９９】
上で示した例のいずれにおいても、環境１００は、比較使用情報を生成するときに、ユーザのデータプランを考慮に入れることもできる（プランデータは、ユーザに関連するユーザプロファイルデータのコンポーネントと考えることができる）。すなわち、ユーザの消費関連の挙動は、ユーザがデータを消費することを許される契約条件によって影響される。例えば、相対的に高い毎月の限度を有するユーザは、トランザクションごとにデータ使用について支払うユーザと比較して、アプリケーションの使用において、より気前がよいと期待することができる。したがって、環境１００は、特定のユーザのデータの消費を管理するデータプランを確かめ、同一のデータプランを共有するユーザのサブセットから比較使用情報を定式化することができる。これは、特定のユーザの真の同等者（true  peer）であるユーザについて、より頑健な識別をもたらす。
【０１００】
もう１つの戦略では、環境１００は、ユーザに、該ユーザがアプリケーションＡと同一タイプのアプリケーションを使用している間にどのくらいのデータを消費したのかの表示を与えることによって、比較使用情報を形成することができる。例えば、アプリケーションＡがソーシャルネットワーキングアプリケーションである場合、環境１００は、ユーザが他のソーシャルネットワーキングアプリケーションを使用している間に平均してどのくらいのデータを消費したのかの表示をユーザに与える比較使用情報を形成することができる。この比較使用情報は、これによって、同一の基本的機能を実行する他のアプリケーションに関して特定のアプリケーションがどの程度効率的であるのかを明らかにする。このタイプの比較使用情報は、特定のユーザの挙動だけに基づくものとすることができるが、他のユーザの使用量挙動を考慮に入れることもできる。
【０１０１】
図１１に進むと、この図は、環境１００が、（ユーザのユーザデバイス１０２にまだダウンロードされていない可能性がある候補アプリケーションに関する）期待される使用情報を提示することができる１つの手法を示す。環境１００は、特定のユーザが市場システム１２４にアクセスするときに、そのユーザに期待される使用情報を提示することができる。例えば、利用可能なアプリケーションのユーザによる探索のある時点において、環境１００が、ユーザに、特定の候補アプリケーションに関する様々な説明的な詳細を提供するページ１１０２を提示すると仮定する。あるアイテムが、候補アプリケーションのテキスト説明を提供することができる。別のアイテムが、候補アプリケーションのレビューを提供することができる。別のアイテムが、アプリケーションをダウンロードするか他の形で獲得するようにユーザに勧誘することができる。別のアイテムが、候補アプリケーションの期待される使用特性を調査するようにユーザに勧誘することができる。ユーザは、この使用情報をレビューして、アプリケーションのインストールがユーザのデータ消費の予想（budget）に影響する形を判定することを望む可能性がある。
【０１０２】
ユーザが、例えばページ１１０２内の「使用特性」リンクをクリックすることによって、候補アプリケーションに関連する使用情報を調査することを選ぶと仮定する。環境１００は、その一部が図１１に列挙された、拡張された使用情報を様々な環境固有の方法で表示することによって応答する。
【０１０３】
例えばシナリオ１１０４では、環境１００は、候補アプリケーションについて期待される使用情報を、候補アプリケーションを既に使用しているユーザデバイスによって提供される実際の使用データを収集し、処理することによって形成することができる。シナリオ１１０４では、環境１００は、例えば平均値、標準偏差値、中央値等又はその組合せのいずれかを提供することによって、その処理の結果を１つ又は複数の値として表す。言い替えると、環境１００は、期待される使用情報を、上のシナリオＧで比較使用情報を形成したのと同一の方法で形成することができる。
【０１０４】
シナリオ１１０６では、環境１００は、やはり、１つ又は複数の値を使用して期待される使用情報を伝えることができる。しかし、この場合では、環境１００は、（期待される使用情報を受信する）特定のユーザによって示される使用習慣に合わせて調整される、期待される使用情報を提示する。環境１００は、シナリオＧに関して上述した方法のいずれかにより、このバイアスされた期待される使用情報を定式化することができる。すなわち、環境１００は、特定のユーザの使用関連の挙動を、アプリケーションに依存しない形（アプリケーションの異なるクラスに関してユーザの挙動を分離せずに）又はアプリケーション固有の形（候補アプリケーションが属するアプリケーションの特定のクラスに関してユーザの挙動を選択的に考慮することによる）のいずれかで査定することができる（しかし、この場合では、環境１００は、ユーザがまだ候補アプリケーションと対話する機会を有していないので、ユーザがこのアプリケーションと対話する手法を考慮しない）。ある場合において、環境１００は、期待される使用情報を、（ユーザプロファイルによって反映される）特定のユーザのデータ消費習慣を共有し、かつ候補アプリケーションを使用したことがある他のユーザのデータ使用に基づいて生成することができる。さらに、環境１００は、特定のユーザと同一タイプのデータプランによって管理される他のユーザのみを考慮することによって、期待される使用情報を生成することができる。
【０１０５】
シナリオ１１０８では、環境１００は、要約の形で期待される使用情報を伝えるバッジを提示することができる。バッジは、任意の種類のグラフィカルオブジェクトに対応することができる。例えば図１１の場合、環境１００は、候補アプリケーションが「アプリケーション・ライト」と評価され、相対的に言うと、候補アプリケーションが使用中に大量のデータを消費しないと期待されることを意味することを示す、要約バッジを提示する。環境１００は、やはり他のユーザが候補アプリケーションと対話した形を考慮に入れることによって、候補アプリケーションをこの手法で分類することができる。例えば環境１００は、他のユーザの平均消費を表す平均値を形成し、この平均値がどの範囲に含まれるのかを判定することができ、環境１００は、識別された範囲に対応する要約バッジを割り当てることができる。環境１００は、ユーザプロファイルデータを考慮に入れても入れなくとも、この手法で候補アプリケーションを分類することができる。
【０１０６】
あるいはまた、環境１００は、候補アプリケーションが、候補アプリケーションと同一の基本機能を実行する他のアプリケーションにどれほど匹敵するのかを表すことができる。環境１００は、候補アプリケーションの使用情報を生成し、その後、他の関連するアプリケーションについての使用情報を生成することによって、このメトリックを計算することができる（他の関連するアプリケーションについての使用情報は、特定の対象ユーザと他のユーザ、又は特定のユーザのみ、又は他のユーザのみの挙動を考慮に入れることができる）。環境１００は、候補アプリケーションとその同等アプリケーションとの間の使用量差を反映する情報を提示することができる。例えば環境１００は、それぞれ候補アプリケーションの使用量及びその同等物の使用量を反映する２つの数を表すことができる。あるいはまた、環境１００は、関連するアプリケーションに対する候補アプリケーションの相対的な効率を反映する要約バッジを提供することができる。例えば環境１００は、他のビデオ編集アプリケーションのデータ使用に対して相対的にビデオ編集候補アプリケーションのデータ使用を評価することができる。要約バッジは、候補アプリケーションが関連するアプリケーションのクラス内でデータ効率的であるかどうかの表示を提供する。
【０１０７】
シナリオ１１１０では、環境１００は、平均値又は類似物（シナリオ１１０４のケースの）に代えて（又はそれに加えて）、期待される使用情報をデータ使用の読取値の分布の形式で提示する。例えば環境１００は、分布を、候補アプリケーションを使用している他のユーザの中における挙動の範囲を識別するヒストグラムとして表すことができる。やはり、この分布を、ユーザプロファイルデータを考慮に入れて又は入れずに生成することができる。
【０１０８】
シナリオ１１１２では、環境１００は、新しい候補アプリケーションあるいはあまり使用されない候補アプリケーションについて、期待される使用情報を提示する。環境１００は、この状況において期待される使用情報を、シミュレートされた使用データに基づいて、又はシミュレートされた使用データと実際の使用データとの組合せに基づいて定式化することができる。図４の使用シミュレータ４０４が、シミュレートされた使用データを提供する。より具体的には、ある場合において、環境１００は、実際の使用データとシミュレートされた使用データとの重み付けされた組合せに基づいて、期待される使用情報を計算することができる。シミュレートされた使用データに適用される重みは、追加の実際の使用データが取得されると減少する。
【０１０９】
図１２に進むと、この図は、環境１００が、エネルギ関連の個人使用情報に関連してデータ関連の個人使用情報を提示するシナリオを示す。データ関連の個人使用情報は、必ずしも、エネルギ関連の個人使用情報をトラックするわけではない。というのは、エネルギ関連の個人使用情報が、データ転送を実行する際に消費されるエネルギだけではなく、アプリケーションによって消費されるエネルギの全てを測定するからである。しかし、データ転送を実行するアプリケーション機能を特に対象とするエネルギ関連の個人使用情報を生成することも可能である。図１２によって与えられる情報は、ユーザが、アプリケーションを実行することの金銭的コストに関する洞察だけでなく、実行時にアプリケーションがユーザデバイス１０２のバッテリを使い果たす範囲に関する洞察を得ることを可能にする。図示されていないが、図１１に示された任意のタイプの期待される使用情報を、データ使用ではなく（又はこれに加えて）エネルギ使用のコンテキストで表すことができる。
【０１１０】
図１３に、環境１００が以前の例と比較してユーザ（又は他のエンティティ）により詳細なアプリケーションレベルの使用個人情報を提示するシナリオを示す。より具体的には、環境１００は、各アプリケーションに関連する機能及び各機能が消費したデータの量を識別する使用情報を生成することができる。この機能は、無線通信インフラストラクチャ２０４を介してデータを送信又は受信するときに、データを消費する。一部の機能がフォアグラウンド・タスクに対応し、他のプロセスがバックグラウンド・タスクに対応することがある。フォアグラウンド・タスクは、アプリケーションの主目的のために直接的に働く機能を指す。バックグラウンド・タスクは、アプリケーションのオーバーライドする目的に関してあまり関係しない機能を実行する機能を指す。例えばユーザは、例えばメッセージアイテム及びビデオアイテムを友人と共有することによって、ソーシャルネットワーキングアプリケーションと対話して友人と対話することができる。このアクティビティは、アプリケーションと対話する際にユーザの主目的を実行するので、フォアグラウンド・タスクを表す。しかし、同一のアプリケーションが、ユーザがソーシャルネットワーキング機能を使用している間に、ユーザに広告を提示するのにある量のネットワークアクティビティを充てることもある。このアクティビティがバックグラウンド・タスクを表す。なぜなら、このアクティビティは、ユーザの命令に直接に応答して実行されるのではなく、ユーザがアプリケーションと対話することすらなしに発生し得るからである。
【０１１１】
ユーザは、様々な方法で図１３に示された機能ごとの使用情報によって提供される洞察を適用することができる。例えばユーザは、バックグラウンド・タスク又は他の関係のないタスクを実行する際にかなりの量のデータを消費する、インストール済みのアプリケーションを終了する（又はその使用を減らす）と決めることができる。あるいは、ユーザは、バックグラウンド・タスクに関して大量のデータ使用を示す候補アプリケーションのダウンロードをやめることができる。環境１００は、エネルギ消費に関して表される機能ごとの使用情報を提供することもできる。
【０１１２】
環境１００は、オプションで、要約バッジ又はある他のグラフィカルオブジェクト若しくはグラフィカルスコアを用いて、アプリケーションのデータ効率を要約することもできる。データ効率は、他の考慮事項の中でも特に、フォアグラウンド・タスクで消費されるデータの部分を、バックグラウンド・タスクで消費されるデータの部分に対して相対的に表すことができる。あるいはまた、データ効率は、特定のアプリケーションのバックグラウンド消費の量を、同一の基礎タスクを実行する関連するアプリケーションのバックグラウンド消費に対して相対的に表すことができる。
【０１１３】
図１４では、環境１００は、個人使用情報をデータタイプに関して定式化する。すなわち、この特定の例では、環境１００は、テキスト、イメージ、オーディオストリーミング、ビデオストリーミング等を含む異なるタイプのデータを識別する。環境１００は、ユーザデバイス１０２が支払請求サイクル内でこれまでに各タイプのデータをどのくらい消費したのかを伝える。図示されていないが、環境１００は、このデータを、アプリケーションごとに又はアプリケーションクラスごとに提示することもできる。さらに、環境１００は、他のユーザのグループのデータタイプごとのデータ使用を反映する、比較使用情報を提示することができる。
【０１１４】
図１５は、環境１００が、図１３の場合と比較して更に詳細な、機能ごとの使用情報を提示できるシナリオを示す。例えば図１５の場合において、環境１００は、アプリケーション内でデータを消費する異なるトランザクションに関連するネットワークエンティティを識別することもできる。その情報を、本明細書ではエンティティ識別情報と称する。ある場合において、ネットワークエンティティを、データを受信する宛先及び／又はデータを提供するソースを調べることによって識別することができ、別の場合では、ネットワークエンティティを、ユーザデバイス１０２のそれぞれのポートを調べることなどによって識別することができる。一部の場合において、エンティティ識別情報は、トランザクションから金銭的に利益を得ている、ネットワークトランザクションのエージェントを明らかにすることができる。
【０１１５】
開発者又は他のエンティティは、対応するアプリケーションがデータを消費する方法を変更する目的で、図１５に示された機能ごとの使用情報を要求することができる。例えば開発者は、例えばアプリケーションのある機能が、冗長な又は他の形で非効率的なネットワークトランザクション又は類似物を用いるので、過度な量のデータを消費していることに気付く可能性がある。したがって、開発者は、アプリケーションをより効率的にするために、アプリケーションのある機能を再設計することを選択することができる。一般に開発者は、アプリケーションを任意の手法で、例えばアプリケーションがデータ圧縮を実行する方法又はアプリケーションがデータキャッシュを実行する方法等を変更することによって変更することができる。あるいはまた、開発者は、ある機能を単純に除去するか減らすことができる。
【０１１６】
あるいはまた、開発者は、アプリケーションを変更して、あるデータを消費するトランザクションに含まれるネットワークエンティティを変更することができる。そのような変更は、必ずしも、消費されているデータの総量を変更しないことがあり、一部の場合において、このタイプの変更は、特定の環境に関連するビジネス上の考慮事項（例えば財政上の考慮事項）によって動機づけられたものであることがある。
【０１１７】
＜Ｂ．例示的なプロセス＞
図１６〜１９は、図１の環境の動作の１つの形を説明する手順を示す。環境１００の動作の基礎になる原理を、既にセクションＡで説明したので、ある動作についてはこのセクションで要約の形で対処する。
【０１１８】
図１６から開始すると、この図は、図１の環境１００の動作の１つの例示的な形の概要を提示する手順１６００を示す。ブロック１６０２において、処理システム１０６は、実際の使用データ（すなわち、データ関連の実際の使用データ）を、それぞれのユーザによって操作されるユーザデバイスから受け取ることができる。ユーザデバイスのうちの１つは、特定のユーザによって操作される特定のユーザデバイスである。ブロック１６０４において、処理システム１０６は、オプションで補足データを受け取ることができる。補足データは、使用情報の計算で使用され得るが、それ自体はデータの消費を表さないデータである。例えば補足データは、プランデータ、ユーザプロファイルデータ等を含むことができる。ブロック１６０６において、処理システム１０６は、オプションで、アプリケーションのシミュレートされた使用を反映するシミュレートされた使用データ、及び／又はエネルギ関連の実際の使用データを受け取ることができる。上記のデータの全てが一般に、本明細書で使用される用語法による使用データを構成する。
【０１１９】
ブロック１６０８において、処理システム１０６は、ブロック１６０２〜１６０６で収集された使用データの任意の部分（１つ又は複数）に基づいて使用情報を生成する。使用情報は、セクションＡで説明したように、個人使用情報、期待される使用情報、計画された使用情報、比較使用情報、プロセスごとの詳細な使用情報等のうちの任意のものを構成することがある。
【０１２０】
ブロック１６１０において、環境１００は、トリガイベントを受信したかどうかを判定する。例示的なタイプのトリガイベントは、特定のユーザによる個人使用情報の明示された要求、特定のユーザによるアプリケーションのアクティブ化、又は特定のユーザによる市場システム１２４のアクティブ化を含む。ブロック１６１２において、トリガイベントに応答して、処理システム１０６は、例えば（受け取られたトリガイベントの性質に依存して）ある状況では個人使用情報を提示することによって、及び他の状況では期待される使用情報を提示することによって、ブロック１６０８において生成された適切な使用情報を提示する。図１６は、使用情報が、トリガイベントの受信の前に計算されるように示すが、処理システム１０６は、トリガイベントの受信の後に使用情報を生成することもできる。
【０１２１】
図１７は、ユーザデバイス１０２から処理システム１０６へデータ関連の実際の使用データを転送する手順１７００を示す。ブロック１７０２において、ユーザデバイス１０２は、１つ又は複数のイベントソース３０４から実際の使用データを収集し、そのデータを一時ストア１１４に格納する。ブロック１７０４において、ユーザデバイス１０２は、一時ストア１１４内に供給された実際の使用データをアップロードすべき時であるかどうかを判定する。ブロック１７０４の答えが肯定的（Ｙ）である場合、ブロック１７０６において、ユーザデバイス１０２は実際の使用データを圧縮する。ブロック１７０８において、ユーザデバイス１０２は、圧縮された実際の使用データを処理システム１０６に転送する。
【０１２２】
図１８は、デバイス変更モジュール６１２（図６）が、使用情報及び／又は生の使用データ（データ関連及び／又はエネルギ関連）に基づいてユーザデバイス１０２の挙動を変更することができる手順１８００を示す。ブロック１８０２において、デバイス変更モジュール６１２は、特定のアプリケーションに関して使用情報（又は使用データ）をモニタリングする。ブロック１８０４において、デバイス変更モジュール６１２は、使用が規定された閾値を超え、又は他の形でトリガイベントを構成するかどうかを判定する。ブロック１８０４の答えが肯定的（Ｙ）である場合には、ブロック１８０６において、デバイス変更モジュール６１２は、セクションＡで説明した方法のいずれかによりアプリケーションの挙動を変更する。
【０１２３】
最後に、図１９は、例えばユーザが市場システム１２４を訪問するときに、処理システム１０６が期待される使用情報（データ関連及び／又はエネルギ関連）を生成できる手順１９００を示す。処理システム１０６は、ユーザの少なくとも１つの使用関連の特性を考慮に入れることによって、このタスクを実行する。
【０１２４】
ブロック１９０２において、処理システム１０６は、それぞれのユーザによって操作されるユーザデバイスのグループから実際の使用データを受け取る。実際の使用データは、ユーザデバイスによって実行される候補アプリケーションによるデータ（又は他のリソース）の実際の消費を記述する。ブロック１９０４において、処理システム１０６は、（ユーザデバイスのグループを操作する）他のユーザに関連する他のユーザプロファイルデータと一緒に、期待される使用情報を提示すべき特定のユーザに関連付けられた特定のユーザプロファイルデータを受け取る。ブロック１９０６において、処理システム１０６は、実際の使用データ、特定のユーザプロファイルデータ及び他のユーザプロファイルデータに基づいて、期待される使用情報を計算する。例えばユーザプロファイルデータが、特定のユーザがデータ高消費ユーザであることを示すと仮定する。処理システム１０６は、ユーザが全てのアプリケーションと、又は候補アプリケーションに類似するアプリケーションのみと対話する手法を調べることによって、この結論を形成することができる。ある場合において、処理システム１０６は、（候補アプリケーションを実際に使用したことがあるユーザのグループ内の）他の高消費ユーザから取得した実際の使用データを処理することによって、期待される使用情報を形成することができる。より一般的に、処理システム１０６は、特定のユーザについての期待される使用情報を、該特定のユーザと共通する少なくとも１つの使用関連の特性を共有する他のユーザのサブセットからの実際の使用データを適用することによって生成する。例えば２人のユーザは、双方がデータ高消費ユーザ（全般的に、又はアプリケーションのあるクラスに関して）として分類されるので、類似するものとすることができる。さらに、この２人のユーザが、同一のデータプランを共有する場合がある。ブロック１９０８において、処理システム１０６は、期待される使用情報を特定のユーザに提供することができる。
【０１２５】
＜Ｃ．代表的なコンピューティング機能性＞
図２０は、上で説明した機能の任意の態様を実施するのに使用できる例示的なコンピューティング機能性２０００を示す。例えば、コンピューティング機能性２０００を使用して、例えば任意のユーザデバイスを含む図１の環境１００の任意の態様と処理システム１０６の任意の態様とを実施することができる。ある場合において、コンピューティング機能性２０００は、１つ又は複数の処理デバイスを含む任意のタイプのコンピューティングデバイスに対応することができる。全ての場合において、電子データコンピューティング機能性２０００は、１つ又は複数の物理的な有形の処理機構を表す。
【０１２６】
コンピューティング機能性２０００は、ＲＡＭ  ２００２及びＲＯＭ  ２００４などの揮発性メモリ及び不揮発性メモリ、並びに１つ又は複数の処理デバイス２００６（例えば１つ若しくは複数のＣＰＵ及び／又は１つ若しくは複数のＧＰＵなど）を含むことができる。コンピューティング機能性２０００は、オプションで、ハードディスクモジュール、光ディスクモジュール等のような、様々なメディアデバイス２００８も含む。コンピューティング機能性２０００は、処理デバイス（１つ又は複数）２００６がメモリ（例えばＲＡＭ  ２００２、ＲＯＭ  ２００４又は別の所）によって維持される命令を実行するときに、上で識別された様々な動作を実行することができる。
【０１２７】
より一般的に、命令及び他の情報を、スタティックメモリストレージデバイス、磁気ストレージデバイス、光ストレージデバイス等を含むがこれに限定されない、任意のコンピュータ読取可能媒体２０１０に格納することができる。コンピュータ読取可能媒体という用語は、複数の記憶デバイスをも包含する。全てのケースで、コンピュータ読取可能媒体２０１０は、ある形の物理的な有形のエンティティを表す。
【０１２８】
コンピューティング機能性２０００は、（入力モジュール２０１４を介して）様々な入力を受け取り、（出力モジュールを介して）様々な出力を提供する入出力モジュール２０１２をも含む。ある特定の出力機構は、プレゼンテーションモジュール２０１６及び関連するグラフィカルユーザインタフェース（ＧＵＩ）２０１８を含むことができる。コンピューティング機能性２０００は、１つ又は複数の通信コンジット２０２２を介して他のデバイスとデータを交換する１つ又は複数のネットワークインタフェース２０２０も含むことができる。１つ又は複数の通信バス２０２４が、上で説明したコンポーネントを一緒に通信可能に結合する。
【０１２９】
通信コンジット（１つ又は複数）２０２２を、任意の形で、例えばローカルエリアネットワーク、広域ネットワーク（例えばインターネット）等、又はその任意の組合せで実施することができる。通信コンジット２０２２は、任意のプロトコル又はプロトコルの組合せによって管理される、ハードワイヤド・リンク、無線リンク、ルータ、ゲートウェイ機能性、ネームサーバ等の任意の組合せを含むことができる。
【０１３０】
あるいはまた、セクションＡ及びＢで説明した機能のいずれかを、少なくとも部分的に、１つ又は複数のハードウェア論理コンポーネントによって実行することができる。例えば限定ではないが、使用することができる例示的なタイプのハードウェア論理コンポーネントは、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、特定用途向け標準製品（ＡＳＳＰ）、システムオンアチップ・システム（ＳＯＣ）、結合プログラム可能論理デバイス（ＣＰＬＤ）等を含む。
【０１３１】
締めくくりに、本明細書で説明される機能性は、様々な機構を使用して、その機能性によって維持されるユーザデータのプライバシを保証することができる。例えば機能性は、ユーザが、機能性の提供に対して明確にオプト・インする（その後、明確にオプト・アウトする）ことを可能にすることができる。機能性は、ユーザデータのプライバシを保証する適切なセキュリティ機構（データサニタイズ機構、暗号化機構、パスワード保護機構等）を提供することもできる。
【０１３２】
さらに、本明細書では、例示的な課題又は問題の文脈で様々な概念を説明していることがある。このような形の説明は、他者が、本明細書で指定される形で課題又は問題を了解し、及び／又は述べることの容認を構成するものではない。
【０１３３】
本主題を、構造的特徴及び／又は方法論的動作に固有の言葉で説明したが、添付の特許請求の範囲で定義される主題は、必ずしも上記で説明した具体的な特徴又は動作に限定されないことを理解されたい。むしろ、上記で説明した具体的な特徴及び動作は、特許請求の範囲を実施する例示的形式として開示されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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