(57)【要約】本発明は、特定の種類の置換トリアゾールを含み、該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、工業用ギア潤滑組成物に関する。このような組成物は、驚くべきことに、他のトリアゾールおよび／または代わりとなる添加剤を用いた組成物と比較して、良好なシール部適合性を与える。本発明は、（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、潤滑組成物を提供する。ある実施形態では、潤滑組成物は、工業用潤滑組成物であり、すなわち、工業用途（例えば、風力タービンを含む）のための潤滑組成物である。したがって、ある実施形態では、本発明は、風力タービン用潤滑組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、
該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、工業用ギア潤滑組成物。
【請求項２】
前記置換トリアゾールが、前記潤滑組成物中に０．０５〜１．０重量％存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記置換トリアゾールの前記ヒドロカルビル基が、６〜４０個の炭素原子を含む、請求項１〜２のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項４】
前記置換トリアゾールの前記ヒドロカルビル基が、少なくとも１個の窒素原子を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記置換トリアゾールの前記ヒドロカルビル基が、少なくとも１個の窒素原子を含み、分岐している、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
前記置換トリアゾールが、以下の式
【化６】
2014532777.tif 000012
を有する化合物、または以下の式
【化７】
2014532777.tif 000013
を有する化合物、またはこれらの組み合わせを含み、式Ｉおよび式ＩＩの両方について、
ｎは、０〜４の整数であり；
−Ｒはヒドロカルビル基であり；
−Ｙは、−Ｒ１または−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、
−Ｒ１は、６〜４０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり、
−Ｒ２−は、ヒドロカルビレン基であり、ｍは、０または１であり、
−Ｒ２基および両−Ｒ３基の炭素原子の合計が、合わせて７〜４０個である場合に限り、各−Ｒ３は、独立して、水素またはヒドロカルビル基である、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
Ｙが−Ｒ２−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、−Ｒ２−は、１〜２個の炭素原子を含むヒドロカルビレン基であり、両−Ｒ３基は、６〜２０個の炭素原子を含む分枝鎖アルキル基である、請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
前記置換トリアゾールが、式（Ｉ）によってあらわされる化合物を含む、請求項６に記載の組成物。
【請求項９】
前記置換トリアゾールが、式（ＩＩ）によってあらわされる化合物を含む、請求項６に記載の組成物。
【請求項１０】
前記潤滑粘度の油が、鉱物基油を含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１１】
前記潤滑粘度の油が、合成基油を含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１２】
耐摩耗剤、極圧剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、防錆剤、金属不活性化剤、ホウ素化分散剤、非ホウ素化分散剤、清浄剤、消泡剤、粘度指数向上剤、粘度調整剤、さらなる酸化防止剤、流動点降下剤、シール部膨潤剤、またはこれらの任意の組み合わせをさらに含む、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１３】
前記置換トリアゾールが、トリアゾール、アルデヒドおよびアミンの反応生成物を含む、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１４】
ギアアセンブリに潤滑組成物を供給する工程を含む、ギアアセンブリを潤滑する方法であって、
該潤滑組成物が、（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、
該トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、
方法。
【請求項１５】
前記潤滑粘度の油が、鉱物基油を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記潤滑粘度の油が、合成基油を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記置換トリアゾールが、以下の式
【化８】
2014532777.tif 000014
を有する化合物、または以下の式
【化９】
2014532777.tif 000015
を有する化合物、またはこれらの組み合わせを含み、式Ｉおよび式ＩＩの両方について、
ｎは、０〜４の整数であり；
−Ｒはヒドロカルビル基であり；
−Ｙは、−Ｒ１または−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、
−Ｒ１は、６〜４０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり、
−Ｒ２−は、ヒドロカルビレン基であり、ｍは、０または１であり、
−Ｒ２および−Ｒ３の炭素原子の合計が、合わせて７〜４０個である場合に限り、各−Ｒ３は、独立して、水素またはヒドロカルビル基である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記置換トリアゾールが、トリアゾール、アルデヒドおよびアミンの反応生成物を含む、請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑組成物に関し、具体的には、特定の種類の置換トリアゾールを含み、該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含むギア油組成物に関する。このような組成物は、驚くべきことに、他のトリアゾールおよび／または代わりとなる添加剤を用いた組成物と比較して、良好なシール部適合性を与える。
【背景技術】
【０００２】
多くの工業用途では、潤滑組成物を使用する装置の中で、潤滑組成物はシール部と接触する。シール部は、フッ素化エラストマー、シリコーンおよびポリカーボネートだけではなく、比較的費用が低く、入手可能性が高いため、ニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）を含む種々の材料で作られている。使用する潤滑組成物が、シール部と良好な適合性を有することが必須であり、そうでなければ、シール部は、時間経過に伴って劣化し、欠陥が生じ、液漏れが生じてメンテナンス費用が高くなり、装置の休止時間が長くなり、さらに装置の損傷リスクも出てくる。
【０００３】
シール部、特に、ＮＢＲを用いて作られたシール部は、通常の操作条件であっても時間経過に伴って破損する。特に、高温は、ある種のシール部にとって非常に有害な場合がある。他の場合には、シール部は、時には、硫化オレフィンのようなある種の極圧剤、アミン化合物のような防錆剤、ホスフェート、ホスファイト、ホスフェートエステルおよびホスフェートアミン塩のような耐摩耗剤を含む、工業用途でよく使用される成分を含むある種の潤滑組成物の化学添加剤成分によって攻撃を受けやすい場合がある。ある場合には、基油自体でさえ、ＮＢＲを含むシール材料を攻撃する場合がある。
【０００４】
装置に必要な性能および保護を与えることができ、さらに、シール部を攻撃または劣化から保護し、したがって、潤滑剤の漏れリスクや休止時間を減らし、最終的には装置の損傷または欠陥を減らすような工業用潤滑組成物の必要性が現時点で存在する。
【０００５】
風力タービンは、特に、良好なシール部適合性を有する潤滑組成物を必要とする工業用途の代表である。代替的な再生可能エネルギー源としての風力タービンは、クリーンな風力エネルギーを電気エネルギーに変換することによって電気を作り出すため、ますます関心を集めている。典型的に風力タービンの回転部と発電機との間に配置されるギアボックスが、潤滑剤を必要とする。高トルクによって、これらの風力タービンのギアボックスにあるギアおよびベアリングに多量の応力が加わり、潤滑組成物に対する高性能要件が課される。それに加え、ギアボックスは、地面から高い位置にある風力タービンのナセルに配置されており、そのユニット自体は、離れた場所にあることが多い。したがって、ギアボックスは、多くは、近づくことができないか、または多大な費用と困難を伴わなければ近づくことができないため、メンテナンスを抑えて使用可能寿命を長くすることが望ましい。シール部の適合性を向上させつつも、良好な潤滑性能を与える潤滑組成物は、シール部の欠陥によって起こるメンテナンスおよび休止時間を減らすことが予想される。したがって、風力タービンおよび同様の用途において、シール部の適合性が向上し、さらに良好な潤滑性能を与える潤滑組成物が必要である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、潤滑組成物を提供する。ある実施形態では、潤滑組成物は、工業用潤滑組成物であり、すなわち、工業用途（例えば、風力タービンを含む）のための潤滑組成物である。したがって、ある実施形態では、本発明は、風力タービン用潤滑組成物を提供する。
【０００７】
ある実施形態では、置換トリアゾールは、潤滑組成物中に０．０５〜１．０重量％存在する。
【０００８】
本発明は、以下の式
【化１】
2014532777.tif 000002
を有する置換トリアゾール、またはこれらの組み合わせを提供し、ここで、式Ｉおよび式ＩＩの両方について、ｎは、０〜４の整数であり；−Ｒはヒドロカルビル基であり；−Ｙは、−Ｒ１または−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、−Ｒ１は、ヒドロカルビル基であり、−Ｒ２−は、ヒドロカルビレン基であり、ｍは、０または１であり、−Ｒ１、−Ｒ２−、各−Ｒ３が、存在するものはどれも含め、全体的に、合わせて６個から、７個から、８個からまたは９個から４０個までの炭素原子を含む限り（言い換えると、この範囲は、ここではＹ基の炭素原子の合計数を指す）、各−Ｒ３は、独立して、水素またはヒドロカルビル基である。ある実施形態では、Ｙが−Ｒ１である場合、Ｒ１は、６個からまたは８個から４０個までの炭素原子を含んでいてもよく、Ｙが−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３である場合、−Ｒ１基、−Ｒ２−基、各−Ｒ３基は、全体として合わせて７個または９個から４０個までの炭素原子を含んでいてもよい。
【０００９】
本発明は、潤滑粘度の油が、鉱物基油を含むような、また潤滑粘度の油が、合成基油を含むような、さらに、潤滑粘度の油が、鉱物基油と合成基油の組み合わせを含むような、記載されている組成物を提供する。ある実施形態では、潤滑粘度の油は、合成エステル基油を実質的に含まないか、または含まない。
【００１０】
本発明は、さらに、置換トリアゾールを含有する組成物であって、該置換トリアゾールが、トリアゾール、アルデヒドおよびアミンの反応生成物である組成物も提供する。
【００１１】
本発明は、ギアアセンブリに潤滑組成物を供給する工程を含む、ギアアセンブリを潤滑する方法であって、この潤滑組成物が、（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、該トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、方法を提供する。本明細書に記載する置換トリアゾールはいずれも、このような方法に使用されてもよい。
【００１２】
本発明は、記載されている置換トリアゾールを、工業用途のための潤滑組成物を含め、潤滑組成物中でシール保護剤として使用することも提供する。本発明は、さらに具体的には、疲労またはマイクロピッチングに耐性がある配合物を必要とする風力タービンおよび他の用途、さらに、厳格なシール部適合性要件を有する用途を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の種々の特徴および実施形態を、非限定的な具体例によって以下に記載する。
【００１４】
本発明は、（ｉ）潤滑粘度の油と、（ｉｉ）置換トリアゾールとを含み、該置換トリアゾールがトリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む、潤滑組成物、およびこのような組成物を用いる方法を提供する。本発明の組成物は、１つ以上のさらなる添加剤も含んでいてもよい。
【００１５】
（潤滑粘度の油）
本発明の組成物の一成分は、潤滑粘度の油であり、潤滑組成物に主要な量で存在していてもよく、または濃縮物で濃縮物を生成する量で存在していてもよい。
【００１６】
適切な油としては、天然および合成の潤滑油およびこれらの混合物が挙げられる。完全に配合された潤滑剤では、潤滑粘度の油は、一般的に、主要な量で（すなわち、５０重量％を超える量で）存在する。典型的には、潤滑粘度の油は、７５〜９５重量％の量で、多くは、組成物全体の８０重量％を超える量で存在する。基油成分は、一般的に、組成物全体の１００重量部（ｐｂｗ）までを構成し、他の成分のｐｂｗ範囲は、この基油１００ｐｂｗを念頭において与えられる。他の実施形態では、基油を含む種々の成分のｐｂｗ範囲は、すべての成分のｐｂｗの合計が１００となるように与えられ、したがって、ｐｂｗ値は、重量％値と等しい。以下に記載する種々の成分について与えられるｐｂｗ範囲は、いずれの様式で与えられてもよいが、ほとんどの実施形態では、重量％の値と等価であると読み取るべきである。
【００１７】
潤滑粘度の油は、天然および合成の油、水素化分解、水素添加および水素化仕上げから誘導される油、未精製油、精製油、精製油またはこれらの混合物を含んでいてもよい。未精製油は、一般的に、さらなる精製処理を行わずに（またはほとんど行わずに）天然または合成の供給源から直接得られる油である。精製油は、１つ以上の特性を高めるための１つ以上の精製工程でさらに処理されていることを除き、未精製油と同様である。精製技術は、当該技術分野で公知であり、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基による抽出、濾過、パーコレーションなどが挙げられる。再精製油は、再生油または再処理油としても公知であり、精製油を得るために用いられるプロセスと同様のプロセスによって得られ、多くは、使用済の添加剤と油分解生成物を除去することを目的とする技術によってさらに処理される。
【００１８】
潤滑粘度の油として有用な天然油としては、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）、鉱物潤滑油、例えば、液体石油、およびパラフィン系、ナフテン系、パラフィン系とナフテン系の混合型の溶媒処理した鉱物潤滑油または酸処理した鉱物潤滑油、および石炭または頁岩から誘導される油、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１９】
潤滑粘度の合成油としては、炭化水素油、例えば、重合したオレフィンおよびインターポリマー化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）およびこれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ビフェニルエーテルおよびアルキル化ビフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、類似体および同族体、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００２０】
潤滑粘度の別の合成油としては、本明細書に開示するようなヒドロカルビルで保護されたポリオキシアルキレンポリオール以外のポリオールエステル、ジカルボン酸エステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレシル、リン酸トリオクチルおよびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマー性テトラヒドロフランが挙げられる。従来の潤滑粘度の合成油としては、さらに、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって作られる油が挙げられ、典型的には、水素化異性化したＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態では、潤滑粘度の油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ＧＴＬ合成手順および他のＧＴＬ油によって調製されてもよい。
【００２１】
潤滑粘度の油は、さらに、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに明記されるように定義されてもよい。５つのグループの基油は、以下のとおりである。グループＩ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／または飽和物＜９０重量％、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％および飽和物≧９０重量％、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％および飽和物≧９０重量％、粘度指数≧１２０）；グループＩＶ（すべてのポリアルファオレフィンＰＡＯ、例えば、ＰＡＯ−２、ＰＡＯ−４、ＰＡＯ−５、ＰＡＯ−６、ＰＡＯ−７またはＰＡＯ−８）；およびグループＶ。潤滑粘度の油としては、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶの油、またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶの油、またはこれらの混合物である。または、潤滑粘度の油は、多くは、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩＩまたはグループＩＶの油、またはこれらの混合物である。
【００２２】
種々の記載されている潤滑粘度の油を単独で使用してもよく、または組み合わせて使用してもよい。潤滑粘度の油を、潤滑剤の約７０重量％〜約９９重量％の範囲、別の実施形態では、約７５重量％〜約９８重量％の範囲、別の実施形態では、約８８重量％〜約９７重量％の範囲で使用する。
【００２３】
ある実施形態では、本発明の潤滑油成分は、グループＩＩまたはグループＩＩＩの基油、またはこれらの組み合わせを含む。これらは、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）によって確立された分類である。グループＩＩＩの油は、＜０．０３％の硫黄と、＞９０％の飽和物を含み、粘度指数が＞１２０である。グループＩＩの油は、粘度指数が８０〜１２０であり、＜０．０３％の硫黄と、＞９０％の飽和物を含む。この油は、ワックス、例えば、スラックワックスまたはＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈによって合成したワックスの水素化異性化から誘導することもできる。このような「ＧＴＬ」油は、典型的には、グループＩＩＩであると特徴づけられる。
【００２４】
本発明の組成物は、ある量のグループＩの基油、さらに、グループＩＶおよびグループＶの基油を含んでいてもよい。ポリアルファオレフィンは、グループＩＶに分類される。グループＶは、「その他すべて」を包含する。しかし、ある実施形態では、本発明の潤滑油成分は、２０重量％以下、１０重量％以下、５重量％以下、または１重量％以下のグループＩの基油を含有する。これらの限定は、グループＩＶまたはグループＶの基油にも適用されてもよい。他の実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、少なくとも６０重量％、７０重量％、８０重量％、９０重量％、またはさらに９５重量％のグループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油である。ある実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、本質的に、グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油のみであり、少量の他の種類の基油が存在していてもよいが、組成物全体の特性または性能に顕著な影響を与えない量である。
【００２５】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩおよび／またはグループＩＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩおよび／またはグループＩＩの基油であるか、または、本質的にグループＩおよび／またはグループＩＩの基油であるか、または専らグループＩおよび／またはグループＩＩの基油である潤滑組成物である。
【００２６】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩの基油であるか、または本質的にグループＩの基油であるか、または専らグループＩの基油である潤滑組成物である。
【００２７】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩＩの基油であるか、または、本質的にグループＩＩの基油であるか、または専らグループＩＩの基油である潤滑組成物である。
【００２８】
ある実施形態では、潤滑粘度の油は、潤滑油組成物の６０〜９９．９重量％、８８．５〜９９．６重量％、９６．９〜９９．５重量％、または９８．２〜９９．４重量％の範囲で存在していてもよい。上述のそれぞれの潤滑粘度の油を単独で使用してもよく、またはこれら１つ以上の混合物として使用してもよい。
【００２９】
（置換トリアゾール）
本発明の潤滑組成物は、置換トリアゾールを含み、該置換トリアゾールが、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結した少なくとも１個のヒドロカルビル基を含む。置換トリアゾールは、置換ベンゾトリアゾールを含み、ある実施形態では、置換トリアゾールは、置換ベンゾトリアゾールである。これらのいくつかの実施形態では、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結したヒドロカルビル基は、酸素原子を含まない。
【００３０】
ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール環の１個の窒素原子に連結した１個のヒドロカルビル基を有する。ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール環の窒素原子に連結したアリール基と、連結した１個のヒドロカルビル基とを含む。
【００３１】
置換トリアゾールのヒドロカルビル基は、本発明の重要な特徴であると考えられる。ヒドロカルビル基は、直鎖または分枝鎖であってもよいが、ある実施形態では、ヒドロカルビル基は、分岐している。ある実施形態では、ヒドロカルビルは、少なくとも１個の窒素原子を含み、さらなる実施形態では、ヒドロカルビルは、１個だけの窒素原子を含む。窒素原子が存在するこれらの実施形態では、その置換基も、本明細書でヒドロカルビル基と呼ばれる。なおさらなる実施形態では、１個だけの窒素原子を含むヒドロカルビル基は、１つ以上の点で分岐しており、窒素原子自体が分岐点である。言い換えると、ある実施形態では、置換トリアゾールのヒドロカルビル基は、−Ｒ１−ＮＲ２Ｒ２と記載することができ、ここで、各Ｒ１は、ヒドロカルビル基であり、さらに具体的にはヒドロカルビレン基であり、各Ｒ２は、少なくとも１個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。このような実施形態では、Ｒ１基およびＲ２基自体が、直鎖または分枝鎖のヒドロカルビル基であってもよい。ある実施形態では、Ｒ１は、直鎖ヒドロカルビル基であり、一方、両Ｒ２基は、同一の分枝鎖ヒドロカルビル基である。
【００３２】
これらの記載する任意の実施形態では、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結したヒドロカルビル基は、６〜４０個の炭素原子を含んでいてもよく、または、約６個の炭素原子から、約８個の炭素原子から、約１０個の炭素原子から、約１２個の炭素原子から、約１４個の炭素原子から、または約１６個の炭素原子から、４０個まで、３０個まで、２０個まで、または１８個までの炭素原子を含んでいてもよい。ある実施形態では、ヒドロカルビル基は、１６〜１８個の炭素原子と、１個の窒素原子とを含む。
【００３３】
ある実施形態では、トリアゾール環の窒素原子のうち１個に連結したヒドロカルビル基は、窒素含有基であり、ヒドロカルビル基の窒素原子は、１個または２個の炭素原子によってトリアゾール環の窒素に結合しており、窒素原子自体は、トリアゾール環に結合することに加え、さらに、２個のヒドロカルビル基を含み、ある実施形態では、この２個のヒドロカルビル基は、それぞれ６〜１０個の炭素原子を含む同一の分枝鎖アルキル基である。適切な分枝鎖アルキル基の例としては、２−メチルペンチル、２−メチルヘキシル、３−メチルヘプチル、４−メチルオクチル、２−エチルペンチル、２−エチルヘキシル、３−エチルヘプチル、４−エチルオクチル、２−プロピルヘプチルなどが挙げられる。
【００３４】
ある実施形態では、置換トリアゾールは、以下の式
【化２】
2014532777.tif 000003
またはこれらの組み合わせによってあらわされてもよく、ここで、式Ｉおよび式ＩＩの両方について、ｎは、０〜４の整数であり；−Ｒはヒドロカルビル基であり；−Ｙは、−Ｒ１または−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、−Ｒ１は、ヒドロカルビル基であり、−Ｒ２−は、ヒドロカルビレン基であり、ｍは、０または１または２であり、−Ｒ１、−Ｒ２−、−Ｒ３が、全体的に、合わせて７個、または９個〜４０個までの炭素原子を含む限り、各−Ｒ３は、独立して、水素またはヒドロカルビル基である。ある実施形態では、本発明の置換トリアゾールは、式（Ｉ）によってあらわされる。
【００３５】
ある実施形態では、ｎは、０からまたは１から４まで、３まで、２までまたは１までであってもよく；Ｒは、ヒドロカルビル基であってもよく、１〜５０個の炭素原子、または１個からまたは２個から、４０個まで、３０個まで、２０個まで、１８個までまたは８個までの炭素原子を含んでいてもよく、ある実施形態では、１個または２個の炭素原子を含み；Ｙの中で、ｍは、０または１または２、ある実施形態では、１または２であってもよく；Ｒ１は、ヒドロカルビル基であってもよく、１個から、６個から、１０個からまたは１２個から、４０個まで、３０個まで、２０個まで、または１８個までの炭素原子を含んでいてもよく；Ｒ２は、ヒドロカルビレン基であってもよく、１個から、６個から、１０個からまたは１２個から、４０個まで、３０個まで、２０個まで、１８個まで、または８個までの炭素原子、または、１〜８個の炭素原子を含んでいてもよく、ある実施形態では、１個の炭素原子を含み；Ｙが８〜４０個の炭素原子を含む限り、Ｒ３は、水素またはヒドロカルビル基であってもよく、１個から、６個から、１０個からまたは１２個から、４０個まで、３０個まで、２０個まで、１８個まで、または８個までの炭素原子、または１〜８個の炭素原子を含んでいてもよく、ある実施形態では、８個の炭素原子を含む。
【００３６】
ある実施形態では、−Ｙは、−Ｒ１、−Ｒ２−ＮＨＨ、−Ｒ２−ＮＨＲ３、−Ｒ２−ＮＲ３Ｒ３であり、ここで、種々のＲ基も、Ｙ基が全体で６個または７個、または９個〜４０個までの炭素原子を含む限り、上に与えた任意の定義を有していてもよい。
【００３７】
ある実施形態では、上述のすべてのヒドロカルビル基は、酸素原子を含まない。ある実施形態では、上述のすべてのヒドロカルビル基は、すべてのヘテロ原子を含まず、Ｙ基に１個だけ窒素原子が存在する以外は純粋なアルキル基である。
【００３８】
本発明の置換トリアゾールは、酸性の−ＮＨ基とアルデヒドおよびアミンを介し、塩基性トリアゾールを縮合させることによって調製されてもよい。ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール、アルデヒドおよびアミンの反応生成物である。本発明の置換トリアゾールを調製するために使用可能な適切なトリアゾールとしては、ベンゾトリアゾールが挙げられ、一方、適切なアルデヒドとしては、ホルムアルデヒドや、ホルマリンのような反応性等価体が挙げられ、一方、適切なアミンとしては、一級アミンまたは二級アミンが挙げられる。ある実施形態では、アミンは、二級アミンであり、さらに、分枝鎖アミンである。なおさらなる実施形態では、アミンは、β−分枝鎖アミン、例えば、ビス−２−エチルヘキシルアミンである。
【００３９】
本発明の組成物は、典型的には、置換トリアゾールを０．０５〜１．０重量％含むが、０．０５重量％からまたは０．１重量％から、１．０重量％までまたは０．５重量％まで含んでもよい。ある実施形態では、本発明の組成物は、１重量％以下、０．７５重量％以下、または０．５重量％以下の置換トリアゾールを含有する。ある実施形態では、本発明の組成物は、少なくとも０．０５重量％、少なくとも０．０７重量％、または少なくとも０．１重量％の置換トリアゾールを含有する。
【００４０】
（さらなる添加剤）
場合により、本発明の潤滑組成物は、１つ以上のさらなる添加剤を含み、抑泡剤、抗乳化剤、流動点降下剤、上述のもの以外の酸化防止剤、分散剤、金属不活性化剤（例えば、銅不活性化剤）、耐摩耗剤、極圧剤、粘度調整剤、またはこれらの混合物を含む群から選択されてもよい。任意要素の添加剤は、それぞれ、潤滑油組成物の０．０００５〜１．３重量％、０．０００７５〜０．５重量％、０．００１〜０．４重量％、または０．００１５〜０．３重量％の範囲で存在していてもよい。ただし、粘度を調整するポリマーを含め、ある任意要素の添加剤（または、ベース流体の一部であると考えられてもよい）は、ベース流体と別であると考えるときは、３０重量％まで、４０重量％まで、または５０重量％までを含むもっと多い量で存在していてもよいことを注記しておく。任意要素の添加剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物として使用してもよい。
【００４１】
消泡剤（抑泡剤としても知られる）は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、有機シリコーンおよび非ケイ素抑泡剤が挙げられる。有機シリコーンの例としては、ジメチルシリコーンおよびポリシロキサンが挙げられる。非ケイ素抑泡剤の例としては、限定されないが、ポリエーテル、ポリアクリレートおよびこれらの混合物、ならびにアクリル酸エチルと２−エチルヘキシルアクリレートと場合により酢酸ビニルとのコポリマーが挙げられる。ある実施形態では、消泡剤は、ポリアクリレートである。消泡剤は、組成物中に０．００１〜０．０１２ｐｂｗ、または０．００４ｐｂｗまたは０．００１〜０．００３ｐｂｗで存在していてもよい。
【００４２】
抗乳化剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、プロピレンオキシド、エチレンオキシド、ポリオキシアルキレンアルコール、アルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンの誘導体、またはエチレンオキシドもしくは置換エチレンオキシドと順に反応したポリアミン、またはこれらの混合物が挙げられる。抗乳化剤の例としては、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマー、およびこれらの混合物が挙げられる。ある実施形態では、抗乳化剤は、ポリエーテルである。抗乳化剤は、組成物中に０．００２〜０．０１２ｐｂｗ存在していてもよい。
【００４３】
流動点降下剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスおよび芳香族化合物の縮合生成物；ビニルカルボキシレートポリマー；およびフマル酸ジアルキルのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、アルキルフェノールホルムアルデヒド縮合樹脂、アルキルビニルエーテル、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
本発明の組成物は、防錆剤も含んでいてもよい。適切な防錆剤としては、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ヒドロカルビルアレーンスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩、脂肪カルボン酸またはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、モノ−チオリン酸塩またはエステル、またはこれらの任意の組み合わせ；またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４５】
本発明のアルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化３】
2014532777.tif 000004
によってあらわされ、式中、Ｒ２１およびＲ２２は、独立して、水素、アルキル鎖またはヒドロカルビルであり、ある実施形態では、Ｒ２１およびＲ２２の少なくとも１つがヒドロカルビルである。Ｒ２１およびＲ２２は、約４〜約３０個、約８〜約２５個、または約８個もしくは約１０個〜約２０個、または１３個〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素、または約１〜約３０個、他の実施形態では、約４〜約２４個、または約６〜約２０個、ある実施形態では、約８もしくは約１０個〜約１６個の炭素原子を含む分岐したアルキルまたは直鎖アルキル鎖である。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素、分岐したアルキルまたは直鎖アルキル鎖であり、ある実施形態では、Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５の少なくとも１つ、または２つが水素であり、さらに、Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５の少なくとも１つは、少なくとも８個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。
【００４６】
Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５に適したアルキル基としては、限定されないが、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓｅｃ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチル、ヘキシル、エチル−ヘキシル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシル、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４７】
一実施形態では、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓにより製造および販売）との反応生成物である。
【００４８】
防錆剤パッケージに用いられる本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化４】
2014532777.tif 000005
によってあらわされ、式中、Ｒ２６およびＲ２７は、独立して、分枝鎖または直鎖のアルキル基である。Ｒ２６およびＲ２７は、約３〜約３０個、好ましくは、約４〜約２５個、さらに好ましくは、約５〜約２０個、最も好ましくは、約６〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、上に記載したとおりである。
【００４９】
本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ジヘプチルジチオリン酸またはジオクチルジチオリン酸またはジノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリンまたはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒとの反応生成物、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５０】
本発明の防錆剤パッケージで使用するヒドロカルビルアレーンスルホン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化５】
2014532777.tif 000006
によってあらわされ、式中、Ｃｙは、ベンゼン環またはナフタレン環である。Ｒ２８は、約４〜約３０個、好ましくは、約６〜約２５個、さらに好ましくは、約８〜約２０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。ｚは、独立して、１、２、３または４であり、最も好ましくは、ｚは、１または２である。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、上に記載したとおりである。
【００５１】
本発明のヒドロカルビルアレーンスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ジノニルナフタレンスルホン酸のエチレンジアミン塩が挙げられる。
【００５２】
適切な脂肪カルボン酸またはそのエステルの例としては、グリセロールモノオレエートおよびオレイン酸が挙げられる。窒素含有カルボン酸の適切なエステルの例としては、オレイルサルコシンが挙げられる。
【００５３】
防錆剤は、潤滑油組成物の０．０２〜０．２ｐｂｗ、０．０３〜０．１５ｐｂｗ、０．０４〜０．１２ｐｂｗ、または０．０５〜０．１ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。本発明の防錆剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【００５４】
本発明の潤滑組成物は、金属不活性化剤も含んでいてもよい。金属不活性化剤を使用し、潤滑油の酸化を促進する金属の触媒効果を中和する。適切な金属不活性化剤としては、限定されないが、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾール、またはこれらの組み合わせ、およびこれらの誘導体が挙げられる。例としては、上述のもの以外のベンゾトリアゾールの誘導体、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオ−カルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾール、またはこれらの混合物が挙げられる。これらの添加剤を、組成物全体の０．０１〜０．２５重量％使用してもよい。
【００５５】
ある実施形態では、金属不活性化剤は、ヒドロカルビル置換ベンゾトリアゾール化合物である。ヒドロカルビル置換を有するベンゾトリアゾール化合物は、環の１位または２位または４位または５位または６位または７位のうち少なくとも１つにベンゾトリアゾールを含む。ヒドロカルビル基は、約１〜約３０個、好ましくは、約１〜約１５個、さらに好ましくは、約１〜約７個の炭素原子を含み、最も好ましくは、金属不活性化剤は、単独で使用される５−メチルベンゾトリアゾール、またはこれらの混合物である。
【００５６】
金属不活性化剤は、潤滑油組成物の０．００１〜０．１ｐｂｗ、０．０１〜０．０４ｐｂｗ、または０．０１５〜０．０３ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。また、金属不活性化剤は、組成物中に０．００２ｐｂｗまたは０．００４ｐｂｗ〜０．０２ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。金属不活性化剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【００５７】
（ｉ）アルキル化ジフェニルアミンおよび（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノ−スルフィドを含む酸化防止剤も存在していてもよい。ある実施形態では、本発明のアルキル化ジフェニルアミンは、ビス−ノニル化ジフェニルアミンおよびビス−オクチル化ジフェニルアミンである。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドとしては、ｎ−ドデシル−２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの組み合わせが挙げられる。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールである。
【００５８】
酸化防止剤パッケージは、立体障害性フェノールも含んでいてもよい。適切なヒドロカルビル基の例としては、限定されないが、２−エチルヘキシルまたはｎ−ブチルエステル、ドデシルまたはこれらの混合物が挙げられる。メチレン架橋した立体障害性フェノールの例としては、限定されないが、４，４’−メチレン−ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル  ｏ−クレゾール）、４，４’−メチレン−ビス（２−ｔｅｒｔ−アミル−ｏ−クレゾール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール）またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５９】
ある実施形態では、本発明の組成物は、アルキル化フェノール、アルカリールアミン、または両方を本質的に含まないか、またはまったく含まず、または、これらを２．０重量％以下、１．０重量％以下、または０．５重量％以下含み、これらの重量％の値は、潤滑剤全体に存在するアルキル化フェノールおよび／またはアルカリールアミンの合計量を指す。
【００６０】
（ｉ）ポリエーテルアミン；（ｉｉ）ホウ素化（ｂｏｒａｔｅｄ）スクシンイミド分散剤；（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのＭａｎｎｉｃｈ反応生成物；またはこれらの任意の組み合わせを含む分散剤も存在していてもよい。ある実施形態では、分散剤成分は、組成物全体の０．０５〜０．５ｐｂｗ存在する。
【００６１】
本発明は、本明細書に記載するすべての組成物、方法および使用をさらに提供し、ここで、特定の潤滑剤は抗乳化剤を含み、特定の潤滑剤は、抗乳化剤と硫化オレフィンの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、高度に硫化したオレフィン、例えば、少なくとも２０重量％の硫黄を含む硫化オレフィンを含み、特定の潤滑剤は、高度に硫化していないオレフィン、例えば、２０重量％未満の硫黄を含む硫化オレフィンを本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、置換トリアゾールと置換チアジアゾールの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、金属ジアルキルジチオホスフェートを本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、過塩基性金属含有清浄剤を本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、亜鉛を本質的に含まないか、またはまったく含まないか、またはこれらの任意の組み合わせである。
【００６２】
（工業上の用途）
本発明は、潤滑油組成物を調製するためのプロセスを提供する。潤滑油組成物は、（ａ）潤滑粘度の油、置換トリアゾール、および場合により１種類以上のさらなる添加剤の組み合わせを含む上述の成分をお互いに混合および／または溶解すること、を含む工程によって調製される。添加剤が実質的に溶解するか、または完全に溶解するまで、ある実施形態では、４０℃〜１１０℃、または５０℃〜９５℃、または５５℃〜８５℃の範囲の高温で、３０秒〜２４時間、２分〜８時間、または５分〜４時間、７００ｍｍＨｇ〜２０００ｍｍＨｇ、７５０ｍｍＨｇ〜９００ｍｍＨｇ、または７５５ｍｍＨｇ〜８００ｍｍＨｇの範囲の圧力でこれらの材料を混合する。
【００６３】
添加剤の添加順序は、過度に限定されない。任意要素の添加剤を他の成分と同時に混合してもよく、または、上述の任意の混合手順を用い、後で混合してもよい。
【００６４】
ある実施形態では、油または同様の希釈剤の一部が上の成分とともに存在し、この成分を油に混合する。他の実施形態では、これらを製造し、調製する手段からの添加剤の中に固有に存在する量を除き、最低限の量の油または希釈剤が存在し、成分を混合した後に、さらなる基油を加える。いずれにしても、記載したプロセスによって、潤滑組成物が生じる。
【００６５】
ある実施形態では、潤滑油組成物は、（ａ）上述の成分すべてと、合理的な取り扱い特性を可能にする、場合によりある程度比較的少量に存在する以外の最低限の油および／または希釈剤とを混合する工程を含め、濃縮物から調製されてもよい。次いで、濃縮物と、有効量の基油またはこれらの混合物とを混合し、最終的な流体を得ることによって、得られた濃縮物を潤滑組成物の調製に使用してもよい。任意要素の添加剤を濃縮物または得られた最終的な流体に加えてもよい。これらの任意要素の添加剤としては、上述の任意のものが挙げられる。ある実施形態では、これらの任意要素の添加剤としては、抑泡剤、抗乳化剤、粘度調整剤、流動点降下剤、またはこれらの混合物が挙げられ、組成物全体に約０ｐｂｗ、約０．０１ｐｂｗ、約０．１ｐｂｗまたは約０．２５ｐｂｗ、または約１３ｐｂｗまで、約１０ｐｂｗまで、約８ｐｂｗまで、または約６ｐｂｗまでの範囲で存在するように加えられてもよい。
【００６６】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ＩＳＯ粘度グレードが１００〜１０００、または１００〜４６０、または１００もしくは１５０〜３２０である。ある実施形態では、本発明の組成物は、グリース組成物でもエンジン油組成物でもない。むしろ、これらの組成物は、工業用ギア油、風力タービン用潤滑剤、ベアリング潤滑剤などであってもよく、ある実施形態では、自動車ギア油であってもよい。
【００６７】
（具体的な実施形態）
特に有利な実施形態を記載する以下の実施例によって本発明をさらに説明する。これらの実施例は、本発明を説明するために提示されるが、本発明を限定することは意図していない。
【００６８】
以下の実施例群は、以下の添加剤を評価し、比較するために設計される。シール添加剤Ａ、アルキル化フェノール；シール添加剤Ｂ、アルカリールアミン；シール添加剤Ｃ、トリトリアゾールとアルデヒドおよび２−エチルヘキシルアミンとを反応させることによって調製されてもよい置換ベンゾトリアゾール；およびシール添加剤Ｄ、トリアゾールとアルデヒドおよび２−エチルヘキシルアミンとを反応させることによって調製されてもよい置換トリアゾール。シール添加剤ＡおよびＢは、本発明の置換トリアゾールの要件を満たさない。
【００６９】
添加剤を評価するために、以下の実施例群の例を試験し、シール部適合性を評価する。ＳＲＥ−ＮＢＲ−２８シールを用い、ＤＩＮ  ５１５１７−３ギア油仕様（ＤＩＮ）に基づく承認のためにサンプルを試験し、この試験は、各サンプルについて１００℃で１００時間の試験を含む。この仕様に基づき、流体は、３０％以下の張力低下率（最大の−３０％）と、４０％以下の伸び低下率（最大の−４０％）を与えなければならない。ＮＢＲ９０２シールを用い、風力タービンのためのＦｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様（Ｆ−Ｓ）に基づく承認のためにサンプルを試験し、この試験は、各サンプルについて１３０℃で１０００時間の試験を含む。この仕様に基づき、理想的には、流体は、硬度変化が５ポイント以下（−５から＋５）、体積変化率が２％減少から５％増加まで（−２％から＋５％）、張力低下率が６０％以下（最大の−６０％）、伸び低下率が６０％以下（最大の−６０％）を含む結果を与えなければならない。これらの仕様（特に、Ｆｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様）は、満たすのが非常に困難であるが、従来の比較例と比べて性能が相対的に向上しており、明確に合格でない場合であっても、顕著には向上していると考えられる。実際に、硬度変化が＋７まで、体積変化が＋６％まで、または伸び変化が−６５％低下までを除き、この仕様を満たすサンプルは、これらの領域の１つのみが通常の合格範囲を外れている場合に限り、この場合でも、この仕様を満たし、試験に合格であると考える。評点の１つについて、この二次的な許容値は、サンプルが、すべての評点が理想的な範囲にある「明確な合格」を示さなかった場合であっても、結果を合格とすることができる。
【００７０】
しかし、結果から明らかなように、単なる不合格結果ではなく、実施例の相対的な性能を考えることが重要である。実施例群のＦｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様（Ｆ−Ｓ）の結果を考慮し、および相対的な性能を比較すると、あるサンプルが合格であるか、または不合格であるかの程度を考えるのに役立たせることができる。以下の記号をこの目的で用いることができ、最良の結果は、表の上部にあり、最も悪い結果は表の底部にある。
【表１Ａ】
2014532777.tif 000007
【実施例】
【００７１】
（実施例群１）
グループＩ（ＧＩ）基油で実施例群を調製する。それぞれの実施例は、サンプルは、工業用ギア用途での潤滑剤として使用するのに適するように、同じ従来の添加剤パッケージを同じ量含む。それぞれのサンプルを、上述のシール添加剤の１つでトップ処理して（ｔｏｐ−ｔｒｅａｔｅｄ）、特に、シール部適合性に関して、配合物の性能に対する添加した材料の影響をみる。
【００７２】
これらの実施例それぞれで使用する従来の添加剤パッケージは、添加剤パッケージＡと呼ばれ、金属不活性化剤、抗乳化剤、防錆剤、耐摩耗剤と極圧剤の混合物、消泡剤、清浄剤および腐食抑制剤を含む。添加剤パッケージＡのどの添加剤も、本発明の置換トリアゾールの要件を満たさない。
【００７３】
上述と同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群２の試験から得られる結果を以下の表にまとめている。
【表１】
2014532777.tif 000008
【００７４】
この結果は、本発明の実施例が、従来のシール保護剤を含む組成物よりも、グループＩ系の配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。
【００７５】
（実施例群２）
グループＩＩ（ＧＩＩ）基油で実施例群を調製する。それぞれの実施例は、実施例群１に記載したのと同じ従来の添加剤パッケージを含有する。上述の同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群２の試験から得た結果を以下の表にまとめている。
【表２】
2014532777.tif 000009
【００７６】
この結果は、本発明の実施例が、従来のシール保護剤を含む組成物よりも、グループＩＩ系の配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。
【００７７】
（実施例群３）
実施例群を、風力タービン（ＷＴ）用途で使用するために選択される合成基油中で調製する。それぞれの実施例は、サンプルが、工業用ギア用途での潤滑剤として使用するのに適するように、同じ従来の添加剤パッケージを同じ量含む。それぞれのサンプルを、さらなる添加剤で上面を処理し、特に、シール部適合性に関して、配合物の性能に対する添加した材料の影響をみる。
【００７８】
これらの実施例それぞれで使用する従来の添加剤パッケージは、添加剤パッケージＢと呼ばれ、耐摩耗剤の混合物、防錆剤の混合物、抗乳化剤、消泡剤の混合物、腐食抑制剤および銅不活性化剤を含む。添加剤パッケージＢのどの添加剤も、本発明の置換トリアゾールの要件を満たさない。
【００７９】
上述と同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群３の試験から得られる結果を以下の表にまとめている。このサンプル群について、特に、最終的な合格および不合格の結果をみることができないが、本発明によって与えられる改良点をみるために個々の評点に対する影響を考えなければならない。本発明が提供する改良点も示すサンプル群について、ＤＩＮ結果も集めた。
【表３】
2014532777.tif 000010
【００８０】
この結果は、少なくとも個々の評点（特に、伸びの変化）を考慮したとき、本発明の実施例が、従来のシール保護剤を含む組成物よりも、風力タービン用に設計された合成配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。
【００８１】
（実施例群４）
実施例群を、風力タービン（ＷＴ）用途で使用するために選択される合成基油中で調製する。それぞれの実施例は、実施例群３で上に記載したのと同じ従来の添加剤パッケージを含む。上述の同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群４の試験から得た結果を以下の表にまとめている。
【表４】
2014532777.tif 000011
【００８２】
この結果は、少なくとも個々の評点（特に、ＤＩＮ結果）を考慮したとき、本発明の実施例が、従来のシール保護剤を含む組成物よりも、風力タービン用に設計された合成配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。
【００８３】
本発明を説明してきたが、本発明の種々の改変は、本明細書を読めば当業者には明らかになることが理解されるべきである。したがって、ここに開示されている本発明は、このような改変が、添付する特許請求の範囲の中に入るものとして包含されることを意図していると理解すべきである。
【００８４】
本明細書で、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、本明細書で使用する場合、当業者に周知の通常の意味で用いられる。具体的には、これらの用語は、主に炭素原子と水素原子から構成され、炭素原子を介して分子の残りの部分に結合する基を指し、主に炭化水素の特徴を有する分子を損なうのに十分ではない比率の他の原子または他の基の存在を除外しない。一般的に、ヒドロカルビル基において１０個の炭素原子ごとに、２個を超えない、好ましくは、１個を超えない非炭化水素置換基が存在し、典型的には、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基が存在しない。「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語のさらに詳細な定義は、米国特許第６，５８３，０９２号に記載される。
【００８５】
上で言及したそれぞれの文献は、本明細書に参考により組み込まれる。実施例を除き、または特に明記されてない限り、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定する記載のあらゆる数量は、「約」という用語によって修飾されていると理解すべきである。特に指示のない限り、本明細書で列挙したあらゆるパーセントおよび配合値は、重量基準である。特に指示のない限り、本明細書で言及するそれぞれの化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商業グレードで通常存在すると理解されている他のこのような材料を含んでいてもよい商業グレードの材料であると解釈すべきである。しかし、それぞれの化学成分の量は、特に指示のない限り、市販材料に通常存在していてもよい任意の溶媒または希釈剤を除いた量で存在する。本明細書に記載する量、範囲および比率の上限および下限を独立して組み合わせてもよいことを理解すべきである。同様に、本発明のそれぞれの要素の範囲および量を、任意の他の要素の範囲または量と一緒に使用することができる。本明細書で使用する場合、「から本質的になる」という表現は、検討中の組成物の基本特徴および新規な特徴に重大な影響を与えない物質を含むことを許容する。
【国際調査報告】
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