(57)【要約】  第２の組織部位を通って、第１の組織部位における軟骨形成を刺激するためのシステムおよび方法が提示されている。システムは、治療用溶液を供給する流体源と、減圧を供給する減圧源と、第１の組織部位に隣接して展開される流体送達マニホールドと、第２の組織部位内で展開される真空マニホールドとを含む。流体送達マニホールドは、流体供給部に流体的に結合された近位端部と、第１の組織部位の関節面に隣接した欠損に治療用溶液を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在する。真空マニホールドは、減圧源に流体的に結合された近位端部と、第１の組織部位の対向面に隣接する、第１の組織部位に減圧を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在する。【選択図】図１
2014533145.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
関節内に関節面と、第２の組織部位に隣接する対向面とを有する第１の組織部位における欠損での軟骨形成を刺激するシステムにおいて、
治療用溶液を供給する流体源と；
前記流体供給部に流体的に結合された近位端部と、前記第１の組織部位の前記関節面に隣接した前記欠損に前記治療用溶液を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する流体送達マニホールドであって、前記チューブ状本体は、前記欠損に隣接する前記関節内に収まるような寸法にされている、流体送達マニホールドと；
減圧を供給する減圧源と；
前記減圧源に流体的に結合された近位端部と、前記第１の組織部位の前記対向面に隣接する、前記第１の組織部位に前記減圧を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する真空マニホールドであって、前記チューブ状本体は、前記第１の組織部位の前記対向面に隣接する前記第２の組織部位に挿入されて、減圧を、前記第２の組織部位を通って前記第１の組織部位まで送達し、前記流体送達マニホールドから前記第１の組織部位および前記欠損を通って前記治療用溶液を引き出すような寸法にされている、真空マニホールドと
を含むことを特徴とする、システム。
【請求項２】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記欠損が、前記第１の組織部位の前記関節面を通って延在することを特徴とする、システム。
【請求項３】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記欠損が、前記関節面および前記第１の組織部位の前記対向面の双方を通って延在することを特徴とする、システム。
【請求項４】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の組織部位が軟骨であり、および前記第２の組織部位が骨組織であることを特徴とする、システム。
【請求項５】
請求項４に記載のシステムにおいて、前記関節が膝関節であることを特徴とする、システム。
【請求項６】
請求項４に記載のシステムにおいて、前記骨組織が脛骨の頭部であることを特徴とする、システム。
【請求項７】
請求項４に記載のシステムにおいて、前記骨組織が大腿骨の頭部であることを特徴とする、システム。
【請求項８】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記流体送達マニホールドの前記チューブ状本体の前記近位端部が全体的に円形断面であり、および前記チューブ状本体の前記遠位端部が、前記関節に収まるように全体的に扁平な断面であることを特徴とする、システム。
【請求項９】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記流体送達マニホールドの前記チューブ状本体の前記近位端部が、全体的に、第１の直径を有する円形断面であり、および前記チューブ状本体の前記遠位端部が、全体的に、前記第１の直径よりも小さい第２の直径を有する円形断面であることを特徴とする、システム。
【請求項１０】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記真空マニホールドの前記チューブ状本体の前記近位端部が、全体的に、第１の直径を有する円形断面であり、および前記チューブ状本体の前記遠位端部が、全体的に、前記第１の直径よりも小さい第２の直径を有する円形断面であることを特徴とする、システム。
【請求項１１】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記治療用溶液が細胞懸濁液を含むことを特徴とする、システム。
【請求項１２】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記治療用溶液がプロテアーゼ阻害薬を含むことを特徴とする、システム。
【請求項１３】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記流体送達マニホールドの前記遠位端部が、前記治療用溶液を前記第１の組織部位に送達するために複数のアパーチャを含むことを特徴とする、システム。
【請求項１４】
請求項１３に記載のシステムにおいて、前記複数のアパーチャが、前記治療用溶液を前記第１の組織部位の前記欠損に向けるように構成されていることを特徴とする、システム。
【請求項１５】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記真空マニホールドの前記遠位端部が、前記減圧を、前記第２の組織部位を通して前記第１の組織部位に送達するために、複数のアパーチャを含むことを特徴とする、システム。
【請求項１６】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記複数のアパーチャが、前記減圧を前記第１の組織部位の前記欠損に向けるように構成されていることを特徴とする、システム。
【請求項１７】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記第１の組織部位が軟骨であり、および前記第２の組織部位が結合組織であることを特徴とする、システム。
【請求項１８】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記真空マニホールドが、脛骨の頭部に展開されるように構成されていることを特徴とする、システム。
【請求項１９】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記真空マニホールドが、大腿骨の頭部に展開されるように構成されていることを特徴とする、システム。
【請求項２０】
第１の面と、軟骨を覆う皮膚組織に隣接する、前記第１の面に対向する第２の面とを有する軟骨欠損において新しい軟骨の形成を刺激するためのシステムにおいて、
治療用溶液を供給する流体源と；
前記流体供給部に流体的に結合された近位端部と、前記軟骨の前記第１の面に隣接した前記欠損に前記治療用溶液を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する流体送達マニホールドと；
減圧を供給する減圧源と；
前記減圧源に流体的に結合された近位端部と、前記皮膚組織を通して、前記軟骨の前記第２の面に隣接した前記欠損に前記減圧を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する真空マニホールドであって、前記第１の面に隣接した前記流体送達マニホールドから前記軟骨および前記欠損を通して前記治療用溶液を引き出す真空マニホールドと
を含むことを特徴とする、システム。
【請求項２１】
請求項２０に記載のシステムにおいて、前記欠損が、前記軟骨の失われた部分であることを特徴とする、システム。
【請求項２２】
請求項２１に記載のシステムにおいて、さらに、前記軟骨の前記失われた部分を形成するための構造を提供するように構成されたモールドを含むことを特徴とする、システム。
【請求項２３】
請求項２２に記載のシステムにおいて、前記モールドが足場を含むことを特徴とする、システム。
【請求項２４】
請求項２２に記載のシステムにおいて、前記モールドが３次元多孔質構造であることを特徴とする、システム。
【請求項２５】
請求項２２に記載のシステムにおいて、前記軟骨の前記失われた部分が、耳の失われた部分であり、および前記モールドが、前記耳の前記失われた部分のような形状であることを特徴とする、システム。
【請求項２６】
請求項２２に記載のシステムにおいて、前記流体送達マニホールドの前記遠位端部が、前記軟骨の前記第１の面に隣接した前記モールドの第１の面に流体的に接続されており、および前記真空マニホールドの前記遠位端部が、前記皮膚組織に隣接した前記モールドの第２の面に流体的に接続されていることを特徴とする、システム。
【請求項２７】
請求項２２に記載のシステムにおいて、前記軟骨の前記失われた部分が、鼻の失われた部分であり、および前記モールドが、前記鼻の前記失われた部分のような形状であることを特徴とする、システム。
【請求項２８】
関節内に関節面と、第２の組織部位に隣接する対向面とを有する第１の組織部位における欠損での軟骨形成を刺激する方法において、
前記第１の組織部位の前記関節面に隣接する前記関節内に、少なくとも１つのアパーチャを有する流体送達マニホールドの遠位端部を位置決めするステップと；
前記流体送達マニホールドの近位端部を、治療用溶液を含む流体源に接続するステップと；
前記第１の組織部位の前記対向面に隣接する前記第２の組織部位内に、少なくとも１つのアパーチャを有する真空マニホールドの遠位端部を位置決めするステップと；
前記真空マニホールドの近位端部を減圧源に接続して、前記第１の組織部位に減圧を送達するステップと；
前記第１の組織部位の前記関節面に前記治療用溶液を送達するステップと；
前記第２の組織部位を通して前記第１の組織部位に前記減圧を送達して、前記流体送達マニホールドから前記第１の組織部位および前記欠損を通って前記治療用溶液を引き出すステップと
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２９】
請求項２８に記載の方法において、さらに、前記第１の組織部位に隣接した、前記関節に隣接した軟組織に切開を行って、前記欠損および前記第１の組織部位の前記関節面に隣接して前記流体送達マニホールドを位置決めするステップを含むことを特徴とする、方法。
【請求項３０】
請求項２８に記載の方法において、さらに、前記第１の組織部位の前記対向面に隣接する前記第２の組織部位にドリルで孔をあけて、前記第２の組織部位内に前記真空マニホールドを位置決めするステップを含むことを特徴とする、方法。
【請求項３１】
請求項３０に記載の方法において、前記第２の組織部位が大腿骨であることを特徴とする、方法。
【請求項３２】
請求項３０に記載の方法において、前記第２の組織部位が脛骨であることを特徴とする、方法。
【請求項３３】
請求項２８に記載の方法において、さらに、前記第１の組織部位にある前記欠損の方に前記治療用溶液を送達するステップを含むことを特徴とする、方法。
【請求項３４】
請求項２８に記載の方法において、さらに、前記第１の組織部位にある前記欠損の方に前記減圧を送達するステップを含むことを特徴とする、方法。
【請求項３５】
第１の面と、前記軟骨を覆う皮膚組織に隣接する前記第１の面に対向する第２の面とを有する軟骨欠損での新しい軟骨の形成を刺激する方法において、
少なくとも１つのアパーチャを有する流体送達マニホールドの遠位端部を、前記軟骨の前記第１の面に隣接して位置決めするステップと；
前記流体送達マニホールドの近位端部を、治療用溶液を含む流体源に接続するステップと；
少なくとも１つのアパーチャを有する真空マニホールドの遠位端部を、前記軟骨の前記第２の面に隣接して位置決めするステップと；
前記真空マニホールドの近位端部を減圧源に接続して、前記軟骨の前記第１の面に減圧を送達するステップと；
前記軟骨の前記第１の面および前記欠損に前記治療用溶液を送達するステップと；
前記皮膚組織を通して前記軟骨の前記第２の面に減圧を送達して、前記流体送達マニホールドから前記軟骨および前記欠損を通って前記治療用溶液を引き出すステップと
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項３６】
請求項３５に記載の方法において、前記欠損が、前記軟骨の失われた部分であることを特徴とする、方法。
【請求項３７】
請求項３５に記載の方法において、さらに、前記軟骨を覆うようにモールドを位置決めし、前記新しい軟骨の形成のためのテンプレートを提供するステップを含むことを特徴とする、方法。
【請求項３８】
請求項３７に記載の方法において、前記モールドが足場を含むことを特徴とする、方法。
【請求項３９】
請求項３７に記載の方法において、前記欠損が、耳の失われた部分であり、および前記モールドが、前記耳の前記失われた部分のような形状であることを特徴とする、方法。
【請求項４０】
請求項３７に記載の方法において、前記流体送達マニホールドの前記遠位端部が、前記モールドの第１の面に流体的に接続され、および前記真空マニホールドの前記遠位端部が、前記皮膚組織に隣接した前記モールドの第２の面に流体的に接続されていることを特徴とする、方法。
【請求項４１】
請求項３５に記載の方法において、前記治療用溶液が細胞懸濁液を含むことを特徴とする、方法。
【請求項４２】
請求項３５に記載の方法において、前記治療用溶液がプロテアーゼ阻害薬を含むことを特徴とする、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本発明は、３５  ＵＳＣ  §  １１９（ｅ）下において、Ｌｅｓｓｉｎｇらによる２０１１年１０月１３日出願の米国仮特許出願第６１／５４６，６２２号（「Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃａｒｔｉｌａｇｅ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ」の利益を主張し、これをあらゆる点において本願明細書に援用する。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、概して組織治療システムに関し、特に、減圧治療を使用する軟骨形成の刺激に関する。
【０００３】
臨床試験および実習から、組織部位に近接して減圧をもたらすことによって、組織部位における新しい組織の成長を増強および加速することが示されている。この現象の適用は多数あるが、減圧を行うことは、創傷の治療においてかなり成功している。この治療（医学界では「陰圧閉鎖療法」、「減圧療法」、または「真空療法」と呼ばれることが多い）はいくつもの利点を提供し、それら利点には、迅速な治癒や肉芽組織の形成加速化が含まれる。一般に、減圧は、多孔質パッドまたは他のマニホールド装置を通して組織に行われる。他に指定のない限り、本明細書では、「または」は相互排他性である必要はない。多くの場合連続気泡発泡体である多孔質パッドは、減圧を組織に分配しかつ組織から引き出された流体を運ぶことができる気泡または細孔を含む。多孔質パッドは、治療を促す他の構成要素を有するドレッシングに組み込まれていることが多い。減圧療法を使用して軟組織傷害を治療してきたが、そのような療法は、例えば、軟骨再生の促進には広く利用されてこなかった。
【０００４】
老化、傷害、摩耗、および代謝障害による軟骨の損傷、例えば変形性関節症は、世界中で何百万もの人に影響を及ぼしている。実際に、米国人の８５％が、日常の活動によって軟骨を損傷させることに起因して変形性関節症を発病すると、現在考えられている。３つの異なるタイプの軟骨の１つである関節軟骨が徐々に変性および破壊（ｄｅｓｔｒｕｃｔｉｏｎ）することは、外傷、関節の構造変形、および太りすぎに起因し得る。関節軟骨は、細胞外マトリックスにおいて形成される軟骨細胞で構成された、高度に組織化された無血管組織である。関節軟骨は、血流量が非常に低くてまたはわずかで全体的に薄く、そのため、それ自体で修復または治癒する能力が非常に限られている。例えば、軟骨の部分的な厚さの欠損は、自然治癒できない。この組織は、関節の日常の健康な機能および連結（ａｒｔｉｃｕｌａｔｉｏｎ）に極めて重要である。関節軟骨は、関節動作面同志を、非常に低い摩擦係数で滑らかに関節接合することができるようにする。関節軟骨はまた、圧縮力、張力、およびせん断力を吸収し、それゆえ、骨の両端および周囲組織を保護するのを助けるクッションの機能を果たす。軟骨の損傷または摩耗の臨床的な症状発現は、痛みを伴うことが多く、かつ、関節の腫れや、関節摩擦音の発生や、機能的運動の低下などで衰弱する。状態が悪化すると、痛みにより、最小の身体的努力も制限され、および動かすことができず（ｐｅｒｓｉｓｔ  ａｔ  ｒｅｓｔ）、寝ることも困難にし得る。改善および／または治療を行わずにこの状態が続く場合、関節は完全に破壊される可能性があり、患者は人工関節（ｔｏｔａｌ  ｐｒｏｓｔｈｅｓｉｓ）による大きな関節置換手術を受けることになるか、または身体障害状態になる。軟骨傷害の合併症は多種多様である。例えば、傷ついた軟骨は、関節および関節面に対する追加的な損傷の原因となる傾向を有する。関節面への損傷は骨棘の発症に関連があり、これは、さらに関節運動を制限する。
【０００５】
他の２つのタイプの軟骨は線維軟骨および弾性軟骨である。線維軟骨は、柔軟性と共に強度を提供する一方、衝撃力および張力に対する衝撃吸収性を提供する。線維軟骨は、椎間円板の線維輪（ａｎｎｕｌｕｓ  ｆｉｂｒｏｓｕｓ）および膝関節にある半月を含む、体のいくつかの領域に見られ得る。弾性軟骨は、体の各部分に柔軟性および構造的な支持をもたらす。弾性軟骨も、外耳、喉頭、および喉頭蓋を含む、体のいくつかの領域に見られ得る。線維軟骨および弾性軟骨はまた、傷害または変性によって損傷され得る。損傷した軟骨は、痛みを伴い、かつ消耗してしまうことがあり、かつさらに美容上（ｃｏｓｍｅｔｉｃ）の欠損を生じ得る。その結果、損傷した軟骨は、体に対し広範囲の影響を有することがあり、これは、最終的に生活の質を低下させ得る。
【０００６】
一般に、体は、軟骨を完全には修復できない。軟骨は、主に、細胞外マトリックスを形成する膠原繊維、プロテオグリカン、およびエラスチン繊維で構成される。このマトリックスは、軟骨細胞と呼ばれる特殊化した細胞によって形成される。軟骨細胞は、血液の供給が最小でも生き残ることができる、いくつかの細胞タイプの１つである。しかしながら、軟骨が損傷されると、軟骨細胞へ適切な血液の供給がないことにより、新しい軟骨細胞を再生することができない。このプロセスは、栄養素の量の増加、および血流による他の細胞およびタンパク質へのアクセスを必要とするためである。軟骨下骨病変（ｓｕｂｃｈｏｎｄｒａｌ  ｂｏｎｅ）または骨軟骨病変（ｏｓｔｅｏｃｈｏｎｄｒａｌ  ｌｅｓｉｏｎ）を露出させる関節軟骨の厚さ全体の損傷は、軟骨を修復する通常の炎症反応を発生させ得るが、新しい線維軟骨の形成は、機能的に劣る。
【０００７】
関節軟骨の変性を抑制または遅延させるための現在の技術は、抗炎症剤、軟骨形成（ｃｈｏｎｄｒｏｇｅｎｉｃ）刺激因子、抗リウマチ剤、全身療法（ｓｙｓｔｅｍｉｃｓ）、粘性物質を使用する保護方法（ｖｉｓｃｏｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）、および徐放性（ｄｅｐｏｔ）ステロイド剤の注射の使用を含む。関節軟骨の変性を抑制または遅延させる他の方法は、軟骨細胞マトリックスまたは合成マトリックスの移植を含む。軟骨損傷を治療する１つの方法は、損傷した組織の再付着および再構成による外科的介入である。上述の方法はどれも完全に満足いくものではなく、およびこれらの方法が、全ての機能性を回復させること、または組織をその生来の通常の状態に戻すことはまれである。さらに、これらの方法はどれも、元の位置でおよび生体内で軟骨を再生すると証明されていない。
【発明の概要】
【０００８】
説明に役立つ実施形態によれば、関節内に関節面と、第２の組織部位に隣接する対向面とを有する第１の組織部位の欠損での軟骨形成を刺激するシステムが説明されている。システムは、治療用溶液を供給する流体源と、減圧を供給する減圧源と、第１の組織部位に隣接して展開される流体送達マニホールドと、第２の組織部位内で展開される真空マニホールドとを含む。流体送達マニホールドは、流体供給部に流体的に結合された近位端部と、第１の組織部位の関節面に隣接した欠損に治療用溶液を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有し、およびチューブ状本体は、欠損に隣接する関節に収まるような寸法にされている。真空マニホールドは、減圧源に流体的に結合された近位端部と、第１の組織部位の対向面に隣接する、第１の組織部位に減圧を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する。真空マニホールドのチューブ状本体は、第１の組織部位の対向面に隣接する第２の組織部位に挿入されて、第２の組織部位を通して第１の組織部位に減圧を送達し、流体送達マニホールドから第１の組織部位および欠損を通って治療用溶液を引き出すような寸法にされている。
【０００９】
別の説明に役立つ実施形態によれば、第１の面と、皮膚組織に離接する第１の面に対向する第２の面とを有する軟骨における欠損での、新しい軟骨の形成を刺激するシステムが説明されている。システムは、治療用溶液を供給する流体源と、減圧を供給する減圧源と、軟骨の第１の面に隣接して展開するための流体送達マニホールドと、軟骨の第２の面内に展開するための真空マニホールドとを含む。流体送達マニホールドは、流体供給部に流体的に結合された近位端部と、軟骨の第１の面に隣接した欠損に治療用溶液を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有する遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する。真空マニホールドは、減圧源に流体的に結合された近位端部と、皮膚組織を通して、軟骨の第２の面に隣接した欠損に減圧を送達するために少なくとも１つのアパーチャを有し、第１の面に隣接した流体送達マニホールドから軟骨および欠損を通って治療用溶液を引き出す遠位端部との間に延在するチューブ状本体を有する。
【００１０】
別の説明に役立つ実施形態によれば、関節内に関節面と、第２の組織部位に隣接する対向面とを有する第１の組織部位における欠損での軟骨の形成を刺激する方法が説明されている。この方法は、少なくとも１つのアパーチャを有する流体送達マニホールドの遠位端部を、第１の組織部位の関節面に隣接する関節内に位置決めするステップと、流体送達マニホールドの近位端部を、治療用溶液を含む流体源に接続するステップとを含む。この方法は、さらに、少なくとも１つのアパーチャを有する真空マニホールドの遠位端部を、第１の組織部位の対向面に隣接する第２の組織部位内に位置決めするステップと、真空マニホールドの近位端部を、第１の組織部位に減圧を送達する減圧源に接続するステップとを含む。この方法はまた、第１の組織部位の関節面に治療用溶液を送達するステップと、第２の組織部位を通して第１の組織部位へ減圧を送達して、流体送達マニホールドから第１の組織部位および欠損を通して治療用溶液を引き出すステップとを含む。
【００１１】
別の説明に役立つ実施形態によれば、第１の面と、軟骨を覆う皮膚組織に隣接する、第１の面に対向する第２の面とを有する軟骨における欠損での新しい軟骨の形成を刺激する方法が説明されている。この方法は、少なくとも１つのアパーチャを有する流体送達マニホールドの遠位端部を、軟骨の第１の面に隣接した関節内に位置決めするステップと、流体送達マニホールドの近位端部を、治療用溶液を含む流体源に接続するステップとを含む。この方法は、さらに、少なくとも１つのアパーチャを有する真空マニホールドの遠位端部を、軟骨の第２の面に隣接して位置決めするステップと、真空マニホールドの近位端部を、軟骨の第１の面に減圧を送達する減圧源に接続するステップとを含む。この方法はまた、治療用溶液を軟骨の第１の面および欠損に送達するステップと、皮膚組織を通して、軟骨の第２の面に隣接した欠損に減圧を送達して、第１の面に隣接した流体送達マニホールドから軟骨および欠損を通して治療用溶液を引き出すステップとを含む。
【００１２】
さらに別の説明に役立つ実施形態によれば、関節を形成する２つの骨のうちの第１の骨における欠損での軟骨形成を刺激する方法は、第１のマニホールドを２つの骨の間に、および第２のマニホールドを第１の骨内に位置決めするステップを含む。第１のマニホールドは、欠損の第１の面に隣接して展開され、および第２のマニホールドは、欠損の第２の対向面に隣接して展開される。
【００１３】
説明に役立つ実施形態の他の目的、特徴、および利点は、以下の図面および詳細な説明を参照することから明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、流体システムおよび減圧システムを含む、右膝関節における軟骨を修復するための減圧治療システムの概略図である。
【図１Ａ】図１Ａは、図１の右膝関節の詳細な図である。
【図２】図２は、図１の右膝関節のような右膝関節の、矢状面に沿って取った部分的な断面図である。
【図３】図３は、脛骨に取り付けられた線維軟骨および関節軟骨を示す、図１の脛骨のような脛骨の上面図である。
【図４】図４は、減圧治療システムの制御システムの概略図である。
【図５Ａ】図５Ａは、図１の減圧治療システムで使用するための流体送達マニホールドの説明に役立つ実施形態の概略的な上面図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、図５Ａの流体送達マニホールドの概略的な側面図である。
【図５Ｃ】図５Ｃは、図５Ａの流体送達マニホールドの概略的な斜視図である。
【図６Ａ】図６Ａ、図１の減圧治療システムで使用するための流体送達マニホールドの説明に役立つ実施形態の概略的な上面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａの流体送達マニホールドの概略的な側面図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、図６Ａの流体送達マニホールドの概略的な斜視図である。
【図７】図７は、減圧治療システムを使用して耳の軟骨を修復するための代替的な実施形態の、一部分を断面で示した概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下の説明に役立つ実施形態の詳細な説明において、本明細書の一部をなす添付図面を参照する。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施できるようにするのに十分な程度、詳細に説明し、および本発明の趣旨または範囲から逸脱せずに、他の実施形態を使用し得ること、および論理的な構造上の、機械的な、電気的な、および化学的な変更がなされ得ることが理解される。当業者が、本明細書で説明する実施形態を実施できるようにするのに必要ではない詳細に関する説明を避けるために、当業者に公知の特定の情報に関する説明を省略し得る。それゆえ、以下の詳細な説明は、限定的ととられるべきではなく、説明に役立つ実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。
【００１６】
本明細書では、用語「組織部位」は、骨組織、筋組織、結合組織、および軟骨、例えば弾性軟骨、関節軟骨、または線維軟骨を含むがこれらに限定されない、いずれかの組織にあるまたはその内部の創傷、骨折、または他の欠損の箇所を指す。用語「組織部位」は、さらに、必ずしも損傷したり欠損していたりするとは限らない、いずれかの組織領域であるが、代わりに、追加的な組織の成長を押し上げるまたは促すことが望ましい領域を指し得る。例えば、特定の組織領域に減圧組織治療を使用して追加的な組織を成長させ、その組織を採取して別の組織の個所に移植してもよい。
【００１７】
先に述べたように、体は、明確に異なる構造および明確に異なる機能を有する３つの異なるタイプの軟骨を含む。体に見られる３つのタイプの軟骨のうち、関節軟骨および線維軟骨の双方が膝に見られる。より具体的には、図１〜３を参照すると、脛骨３４と、外側顆および内側顆３７、３８を有する大腿骨３６とを含む、ヒトの足３２（右足）の膝関節３０が示されている。膝関節３０はさらに、脛骨３４の頭部を覆う下関節軟骨４０と、顆３７、３８の頭部を覆う上関節軟骨４１とを含む。関節軟骨４０、４１は、関節面４２および４３をそれぞれ提供し、脛骨３４と顆３７、３８との間の関節接合を促す。それに応じて、関節軟骨４０、４１の各々は境界面４４および４５をそれぞれ有し、それら境界面は対面しており、かつ全体的に関節面４２、４３に対し平行となっていて、かつ脛骨３４および顆３７、３８の骨組織にそれぞれ適合する。膝関節３０はまた、半月５０とも呼ばれる線維軟骨を含み、この半月は、２つの半月状の線維軟骨のパッド、外側半月５１および内側半月５２を含み、それぞれ関節面５３および５４を有し、脛骨３４と顆３７、３８との間の摩擦をさらに分散させる。それに応じて、外側および内側半月５１、５２は、それぞれ境界面５５および５６を有し、これら境界面は、全体的に関節面５３、５４に対面しており、かつ脛骨３４の骨組織に適合している。関節面５３、５４は凹面状となっていて、半月５０の杯に嵌って関節をなす顆３７、３８を支持する。膝関節３０は、さらに、上関節軟骨４１の関節面４３と下関節軟骨４０および半月５０の関節面４２、５３、５４との間の関節間腔（ｉｎｔｅｒ−ａｒｔｉｃｕｌａｒ  ｓｐａｃｅ）６２を取り囲む滑膜６０を含む。
【００１８】
軟骨の欠損は、上述のように外傷、手術、摩耗、関節炎、または癌によって生じ得るか、または先天的なものとし得る。さらに具体的には、説明に役立つ実施形態では、下関節軟骨４０および半月５０はまた、両タイプの軟骨に様々なタイプの欠損、すなわち、下関節軟骨４０の関節欠損４８および半月５０の半月欠損５８、まとめて、膝関節３０の組織部位にある軟骨の欠損を生じる出来事によって、損傷され得る。さらに具体的には図１および図１Ａを参照すると、組織部位の軟骨欠損における軟骨形成を刺激する減圧療法システム１００の説明に役立つ実施形態が示されている。システム１００は流体送達マニホールド１０２を含み、この流体送達マニホールドは、上関節軟骨４１の上関節面４３と、軟骨欠損の関節面を含む半月５０の関節面５３、５４、すなわち、関節欠損４８の関節欠損面４９および半月欠損５８の半月欠損面５９とに隣接した滑膜６０に展開されている。流体送達マニホールド１０２は、実線矢印１０３で示すように、治療用溶液１１２を滑膜６０内から軟骨欠損の欠損面４９、５９に送達するために使用し得る。システム１００は、さらに、関節欠損４８および半月欠損５８の下位部の下またはそれらと隣接する下関節軟骨４０の下境界面４４および／または外側および内側半月５１、５２の境界面５５、５６に隣接する脛骨３４の頭部に展開するための真空マニホールド１０４を含む。真空マニホールド１０４は、破線矢印１０５で示すように、脛骨３４の頭部内から境界面４４、５５、５６に減圧を送達するために使用し得る。脛骨３４の頭部内に減圧をもたらすことによって、下関節軟骨４０および／または半月５０を通って軟骨欠損の関節および半月欠損面４９、５９から関節欠損４８および半月欠損５８の下位部へ治療用溶液１１２を引き入れる。
【００１９】
関節軟骨４０および／または半月５０、および脛骨３４の頭部を形成する組織を通って治療用溶液を引き出すように減圧を行うことによって、治療用溶液の流れおよび分散を著しく高め、関節または半月欠損面４９、５９にのみ治療用溶液を適用するのと比較して、軟骨の欠損を修復する軟骨形成量を増やし得る。さらに、システムは、繰り返しの注射と針の位置決めとを必要とする治療計画とは対照的に、組織部位に隣接しての流体送達マニホールド１０２および真空マニホールド１０４の展開後に、複数の治療セッションを提供し得る。明らかに、システム１００は、上関節軟骨４１において軟骨の欠損を修復するように治療用溶液を分散させるために、マニホールドの位置を大腿骨３６にあるように変更することによって、同様に使用し得る。システム１００は、関節面間の体の他の関節に、および軟骨の成長が望まれ得る体の他の領域において使用し得ることを理解されたい。システム１００はまた、例えば、滲出液や過剰な治療用溶液の除去を含む、組織部位からの流体の除去に、および例えば食塩水および軟骨の成長を促進する成長因子などの物質を含有する他の流体を含む、他の流体の送達に使用し得ることも理解されたい。
【００２０】
システム１００は、さらに、治療用溶液１１２または上述のような他の流体を含む流体供給部１１０を含む。流体供給部１１０は、導管１１４を介して流体送達マニホールド１０２に接続され、この導管は弁１１６を含み、導管１１４を通る流体の流れを制御する。流体供給部１１０は、単純な重力送りに依存することによって、または治療用溶液１１２に正圧（図示せず）を適用することによって、治療用溶液１１２を流体送達マニホールド１０２に送達するように動作可能である。治療用溶液１１２は、軟骨の欠損の治療を目標とするいくつもの作用物質を含み得る。非限定的な具体例では、治療用溶液１１２は、細胞懸濁液、可溶性分子、生物活性因子（ｂｉｏａｃｔｉｖｅ  ｆａｃｔｏｒ）、軟骨細胞、骨髄間質細胞、幹細胞、またはコラーゲンを、単独または任意の望ましい組み合わせのいずれかで含み得る。治療用溶液１１２は、例えばプロテアーゼ阻害薬を含み、変形性関節症の関節（ｏｓｔｅｏａｒｔｈｒｉｔｉｃ  ｊｏｉｎｔ）を包む流体に見られ得るプロテアーゼ量の増加を中和し得る。これは、プロテアーゼが軟骨の分解を生じ得るためである。さらに、治療用溶液１１２は、軟骨の欠損によって引き起こされた痛みを治療するために使用されてきた、ヒアルロン酸を含み得る。
【００２１】
流体送達マニホールド１０２は、閉鎖している遠位端部１０６と、コネクタ１１８によって導管１１４に流体的に結合された近位端部１０７とを有する細長いチューブとし得る。流体送達マニホールド１０２の断面は、全体的に円形形状としても、または脛骨３４と顆３７、３８との間の滑膜６０内に収まるように必要に応じて扁平としてもよい。一実施形態では、流体送達マニホールド１０２は、脛骨３４と顆３７、３８との間に十分に収まるようなサイズにされた直径の円形断面を有するチューブである。例えば、遠位端部１０６の直径は約１ｍｍ〜約１２ｍｍとし得る。流体送達マニホールド１０２の一実施形態では、細長いチューブはシリコーン材料から形成されるが、様々な公知の医療グレードのチューブから形成してもよい。流体送達マニホールド１０２は、さらに、遠位端部１０６に隣接して配置された１つ以上のアパーチャ１１９または開窓を含み、上述のようにおよび実線矢印１０３で示すように、治療用溶液１１２を欠損面４９、５９に送達する。アパーチャ１１９は、流体送達マニホールド１０２に位置決めされて、ダイレクトストリーム中の治療用溶液１１２の流れを欠損面４９、５９の方へ向ける、または特定の治療的処置で必要とされるような複数の方向に向ける。アパーチャ１１９は、図示の通り単一の方向に向けて一列に配置されるが、当然のことながら、アパーチャ１１９は、互い違いに配置して、または流体送達マニホールド１０２の円周に整列させて、治療用溶液１１２を複数の方向に向けてもよい。流体送達マニホールド１０２はまた、治療用溶液１１２を様々な方向に向けるように位置決めされて、治療的処置を最適にし得る。アパーチャ１１９は、様々な異なる形状、例えば、円形、長方形、または正方形に形成し得る。一実施形態では、アパーチャ１１９はスリットである。前述の通り、アパーチャ１１９は、流体送達マニホールド１０２の縦軸に沿って位置決めされる。しかしながら、アパーチャ１１９が位置決めされるチューブの長さは、治療される組織部位のサイズに依存することを理解されたい。流体送達マニホールド１０２は、一体形に、またはその代わりに部品を合わせて製造し得る。
【００２２】
流体供給部１１０は、組織部位への治療用溶液１１２の連続供給をもたらすように動作可能とし得る。別の実施形態では、流体供給部１１０は、ヘルスケア提供者によって決定された治療スケジュールに従って治療用溶液１１２を組織部位に供給するように動作可能とし得る。治療用溶液１１２を連続的に適用するかまたは動的に適用するかにかかわらず、流体送達マニホールド１０２の位置を変える必要なく、治療用溶液１１２は適用される。それゆえ、流体送達マニホールド１０２は、流体送達の全フェースの最中、治療用溶液１１２が滑膜６０内の組織部位に送達されていない期間中も、滑膜６０内の定位置に留まり得る。
【００２３】
システム１００は、さらに、真空マニホールド１０４に流体的に結合された減圧源１２０を含む。減圧源１２０は、真空マニホールド１０４に減圧を供給するように動作可能であり、これにより、減圧を、上述のように下関節軟骨４０の境界面４４に隣接した脛骨３４の頭部内に分散させる。減圧源１２０は、キャニスター１２６を含む導管１２２、１２４によって真空マニホールド１０４に流体的に結合され、キャニスターは、２つの導管１２２と１２４との間に流体的に結合されたフィルタ（図示せず）を有する。キャニスター１２６は、液溜め、または収集部材としてもよく、真空マニホールド１０４を経由して組織部位から除去された滲出液および他の流体を濾過および保持する。キャニスター１２６は、以下の非限定的な例を含む他の装置（図示せず）を含み得る：圧力フィードバック装置、容量検出システム、血液検出システム、感染検出システム、流量監視システム、および温度監視システム。これらの装置のいくつかは、減圧源１２０と一体的に形成し得る。
【００２４】
減圧源１２０は、減圧を供給する任意の装置、例えば真空ポンプ、壁面吸い込み、または他の減圧源とし得る。組織部位に行われる減圧の量および性質は、一般に適用に応じて変動するが、減圧は、一般に、−５ｍｍ  Ｈｇ〜−５００ｍｍ  Ｈｇ、より典型的には−１００ｍｍ  Ｈｇ〜−３００ｍｍ  Ｈｇである。減圧治療で使用される特定のプロトコルは、例えば、組織部位の位置（すなわち膝関節であるかまたは体の他のなんらかの関節であるかに関わらない）、減圧ドレッシングのタイプ、および治療用溶液に使用されている、薬理学的な作用のある物質（ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  ａｇｅｎｔ）を含むいくつかの要因に依存する。
【００２５】
真空マニホールド１０４はまた、閉鎖している遠位端部１０８と、コネクタ１２８によって導管１２４に流体的に結合された近位端部１０９とを有する細長いチューブとし得る。真空マニホールド１０４の断面は、全体的に円形形状としても、または必要に応じて下関節軟骨４０の境界面４４の下の脛骨３４の頭部内に収まるように扁平としてもよい。一実施形態では、真空マニホールド１０４は、脛骨３４と顆３７、３８との間に十分に収まるようなサイズにされた直径の円形断面を有するチューブである。例えば、遠位端部１０８の直径は約１ｍｍ〜約１２ｍｍとし得る。真空マニホールド１０４の一実施形態では、細長いチューブはシリコーン材料から形成されるが、様々な公知の医療グレードのチューブからも形成し得る。真空マニホールド１０４は、さらに、遠位端部１０８に隣接して配置された１つ以上のアパーチャ１２９または開窓を含み、破線矢印１０５で示すように、減圧を、脛骨３４の頭部内から境界面４４、５５、５６に送達する。脛骨３４の頭部内に減圧をもたらすことによって、下関節軟骨４０および／または半月５０を通って、軟骨欠損の関節および半月欠損面４９、５９から関節欠損４８および半月欠損５８の下位部へ治療用溶液を引き込む。アパーチャ１２９は、減圧を、欠損面４９、５９の下位部の方に向かう下関節軟骨４０の境界面４４上の単一の位置に向けるか、または減圧を、特定の治療的処置で必要とされるような複数の方向に向けるように、真空マニホールド１０４に位置決めされ得る。アパーチャ１２９を、図示の通り単一の方向に向いて一列に配置するが、当然のことながら、アパーチャ１２９を互い違いに配置して、または真空マニホールド１０４の円周に整列させて、減圧を複数の方向に向けてもよい。真空マニホールド１０４はまた、治療用溶液１１２を様々な方向に引き込むように位置決めして、治療的処置を最適にし得る。アパーチャ１２９は、様々な異なる形状、例えば、円形、長方形、または正方形に形成し得る。一実施形態では、アパーチャ１２９はスリットである。前述の通り、アパーチャ１２９は、真空マニホールド１０４の縦軸に沿って位置決めされる。しかしながら、アパーチャ１２９が位置決めされるチューブの長さは、治療される組織部位のサイズに依存することを理解されたい。真空マニホールド１０４は、一体形に、またはその代わりに部品を合わせて製造し得る。
【００２６】
ここで図１および図４を参照すると、システム１００は、流体供給部１１０および減圧源１２０に電気的に接続された制御ユニット１４０を含む。制御ユニット１４０は、センサー、処理装置、アラームインジケータ、メモリ、データベース、ソフトウェア、表示装置、およびユーザインターフェースを含み、組織部位の治療をさらに促進させ得る。一例では、制御ユニット１４０に電気的に接続されたセンサーまたはスイッチ１４２は、減圧源１２０にまたはその付近に配置されて、減圧源１２０によって生成された、減圧源の圧力を判断し得る。センサー１４２は、減圧源１２０によって組織部位に行われている減圧療法を調整する制御ユニット１４０に、フィードバックを提供する。制御ユニット１４０は、導管１２４内に位置決めされた弁１４４に動作可能に接続され、脛骨３４の頭部に送達される減圧量をさらに制御し、上述のような流体の流れを生成し得る。制御ユニット１４０は、弁１１６に動作可能に接続され、滑膜６０への治療用溶液１１２の送達を制御し得る。制御ユニット１４０はまた、コネクタ１４６を介して流体供給部１１０と流体連通し、治療用溶液１１２に正圧を適用して、滑膜６０への治療用溶液１１２の送達を支援し得る。制御ユニット１４０は、システム１００が治療用溶液１１２および減圧を同時に送達するように、プログラムし得る。当然のことながら、制御ユニットは、実施される治療的処置プロトコルに従って任意の組み合わせで治療用溶液１１２および減圧を送達するように、プログラムし得る。
【００２７】
動作時、システム１００は、上述の３つのタイプの軟骨のいずれか１つの軟骨形成を刺激するために使用し得る。非限定的で具体的な実例では、システムを使用して、膝関節３０などの連結している関節（ａｒｔｉｃｕｌａｔｉｎｇ  ｊｏｉｎｔｓ）間の軟骨を刺激し得る。システム１００を使用して軟骨形成を刺激する方法を、説明のために膝関節３０を使用して説明する。膝関節３０に隣接した個所、例えば膝関節３０を囲む滑膜６０に切開を行う。流体送達マニホールド１０２を切開部に挿入して、アパーチャ１１９が欠損面４９、５９に隣接または近接して位置決めされるようにする。流体送達マニホールド１０２は、２つの関節面、大腿骨３６と脛骨３４との間の関節内腔（ｉｎｔｒａ−ａｒｔｉｃｕｌａｒ  ｓｐａｃｅ）６２に位置決めされる。流体送達マニホールド１０２を流体供給部１１０に接続する。この実例では、欠損４８、５８は脛骨３４に隣接した位置にある。それゆえ、欠損４８、５８の下の脛骨３４すなわち軟骨下骨にドリルで孔をあける。次いで、真空マニホールド１０４をその孔に位置決めし、真空マニホールド１０４を欠損４８、５８の真下に位置決めするようにする。別の方法で真空マニホールド１０４および流体送達マニホールド１０２に対する欠損４８、５８の位置関係を説明するために、欠損４８、５８を真空マニホールド１０４と流体送達マニホールド１０２との間に配置して、真空マニホールド１０４および流体送達マニホールド１０２が概して欠損４８、５８の対向面にあるようにする。軟骨下骨は、欠損４８、５８の下方にある骨であるか、または治療されている軟骨を支持する骨である。この場合には、脛骨３４が軟骨下骨である。しかしながら、軟骨下骨は欠損の位置に依存することを理解されたい。例えば、大腿骨を覆う関節軟骨に欠損があった場合には、軟骨下骨は大腿骨となり、および真空供給マニホールド１０４は大腿骨に配置される。ドリルでの穿孔に加えて他の好適な手段を使用して、真空マニホールド１０４用の空間を形成し得る。
【００２８】
真空マニホールド１０４を減圧源１２０に接続する。治療用溶液１１２を欠損面４９、５９に送達し、かつ真空マニホールド１０４に減圧を行う。この実施形態では、軟骨下骨を通して減圧を行うことによって、治療用溶液１１２は、欠損４８、５８の内部１２２を通って真空マニホールド１０４に向かう、矢印１０３および１０５で示す集中的な流路を有することができる。真空マニホールド１０４を通して行われる減圧は、関節内腔６２から脛骨３４すなわち軟骨下骨のマトリックスを通る流体の流れを引き起こす。欠損４８、５８は、一般に、最も抵抗の小さい経路であるため、治療用溶液１１２は、矢印１０３および１０５で示すような、欠損４８、５８を通る集中的な流路を有する。
【００２９】
別の説明に役立つ実施形態では、システム１００は、２つの関節面間の関節内腔に流体送達マニホールド１０２を位置決めすることによって動作され、流体送達マニホールド１０２のアパーチャ１１９が、治療されている軟骨に近接して位置決めされるようにし得る。真空マニホールド１０４は、治療されている軟骨に取り付けられた軟骨下骨に位置決めされる。治療用溶液１１２は関節内腔に送達され、および減圧を真空マニホールド１０４に適用する。軟骨下骨に減圧を適用することによって、治療用溶液１１２は、治療されている軟骨の内部を通って真空マニホールド１０４に向かう集中的な流路を有することになる。真空マニホールド１０４を通して適用された減圧は、関節内腔から軟骨下骨のマトリックスを通る流体の流れを引き起こす。それゆえ、軟骨表面だけでなく、軟骨の内部に治療用溶液が取り込まれる。軟骨内の欠損は、一般に、最も抵抗の小さい経路であるため、治療用溶液１１２は、欠損を通る集中的な流路を有する。
【００３０】
さらに別の説明に役立つ実施形態では、システム１００は、軟骨欠損の第１の面に流体送達マニホールド１０２を、および軟骨欠損の第２の面に真空マニホールド１０４を位置決めすることによって、動作され得る。軟骨欠損の第１の面は、全体的に軟骨欠損の第２の面に対向している。一実施形態では、流体送達マニホールド１０２は真空マニホールド１０４に対し平行となっている。別の実施形態では、流体送達マニホールド１０２は、真空マニホールド１０４に対して角度が付けられている。流体送達マニホールド１０２に治療用溶液１１２を送達し、かつ真空マニホールド１０４に減圧を行う。減圧の適用によって、治療用溶液１１２を、欠損の第１の面から欠損を通って欠損の第２の面から出て、真空マニホールド１０４まで流れるようにする。それゆえ、治療用溶液１１２は、軟骨の欠損内部および周囲の軟骨に適用される。
【００３１】
本明細書で説明されるシステムの動作、または方法のステップは、任意の好適な順序で、または適切な場合には同時に実施され得る。
【００３２】
図５Ａ〜５Ｃおよび図６Ａ〜６Ｃに、図１および図４のシステム１００のようなシステムで使用するための流体送達マニホールド２１６および真空マニホールド２１８の別の説明に役立つ実施形態をそれぞれ示す。流体送達マニホールド２１６および真空マニホールド２１８は、図１の流体送達マニホールド１０２および真空マニホールド１０４と同様であるが、異なる形状を有する。図５Ａ〜５Ｃを参照すると、流体送達マニホールド２１６は矩形部分２６８およびチューブ状部分２７０を有する。矩形部分２６８は、矩形部分２６８に位置決めされた１つ以上のアパーチャ２４２を有する。アパーチャ２４２は、矩形部分２６８の欠損対面側面２７２に位置決めされて、治療用溶液１１２を欠損面４９、５９に送達し得る。別の実施形態では、アパーチャ２４２は、欠損対面側面２７２にのみの代わりに、矩形部分２６８の複数の面に配置され得る。チューブ状部分２７０は円形断面を有し、および流体送達マニホールド２１６を流体供給部１１０に接続するように動作可能である。流体送達マニホールド２１６は、遠位端部２５２、遠位セクション２５４、および近位端部２５６を有する。遠位端部２５２および遠位セクション２５４は、流体送達マニホールド２１６の矩形部分２６８に関連付けられる。一実施形態では、遠位端部２５２は、約０．５〜約１の高さ対幅のアスペクト比を有し、２つの関節面間の関節内腔への流体送達マニホールド２１６の位置決めを支援し得る。例えば、遠位端部２５２は、約１ｍｍ〜約６ｍｍの高さ、および約１ｍｍ〜約１２ｍｍの幅を有し得る。当然のことながら、遠位セクション２５４の長さは、治療される組織部位のタイプに依存し得る。遠位端部２５２は開放していても、または閉鎖していてもよい。アパーチャ２４２は、流体送達マニホールド２１６の遠位セクション２５４に配置される。近位端部２５６は、流体送達マニホールド２１６のチューブ状部分２７０に関連付けられ、かつ流体送達マニホールド２１６を流体供給部１１０に接続するように動作可能である。流体送達マニホールド２１６は、単一の部品として製造してもよいし、または流体送達マニホールド２１６は、一緒に固定された複数の部品としてもよい。
【００３３】
流体送達マニホールド２１６と同様に、図６Ａ〜６Ｃに示すように、真空マニホールド２１８は、矩形部分２７８およびチューブ状部分２８０を有する。矩形部分２７８は、矩形部分２７８に位置決めされた１つ以上のアパーチャ２６０を有する。アパーチャ２６０は、矩形部分２７８の欠損対面側面２８２に位置決めされて、欠損４８、５８に減圧を送達し得る。別の実施形態では、アパーチャ２６０は、欠損対面側面２８２にのみの代わりに、矩形部分２７８の複数の面に配置し得る。チューブ状部分２８０は円形断面を有し、かつ真空マニホールド２１８を減圧源１２０に接続するように動作可能である。真空マニホールド２１８は、遠位端部２６２、遠位セクション２６４、および近位端部２６６を有する。遠位端部２６２および遠位セクション２６４は、真空マニホールド２１８の矩形部分２７８に関連付けられる。一実施形態では、遠位端部２６２は、約０．５〜約１の高さ対幅のアスペクト比を有し、２つの関節面間の関節内腔に真空マニホールド２１８を位置決めするのを支援し得る。例えば、遠位端部２６２は、約１ｍｍ〜約６ｍｍの高さ、および約１ｍｍ〜約１２ｍｍの幅を有し得る。当然のことながら、遠位セクション２６４の長さは、治療される組織部位のタイプに依存し得る。遠位端部２６２は、開放していても、または閉鎖していてもよい。アパーチャ２６０は、真空マニホールド２１８の遠位セクション２６４に配置される。近位端部２６６は、真空マニホールド２１８のチューブ状部分２８０に関連付けられ、かつ真空マニホールド２１８を減圧源１２０に接続するように動作可能である。真空マニホールド２１８は、単一の部品として製造してもよいし、または真空マニホールド２１８は、一緒に固定された複数の部品としてもよい。
【００３４】
ここで主に図７を参照すると、耳３０４の上部にある組織部位３０２における軟骨形成を刺激するためのシステム３００の説明に役立つ実施形態を示す。システム３００のこの説明に役立つ実施形態は、治療用溶液、例えば図１の治療用溶液１１２、および減圧を軟骨欠損３０６に供給し、失われた（ｍｉｓｓｉｎｇ）軟骨を再生させる。システム３００はイヤモールド３１０を含み、このイヤモールドは、軟骨欠損３０６に隣接して配置されて新しい軟骨形成のためのテンプレートを提供するように構成された足場（図示せず）を含んでもよい。システム３００は、さらに、減圧源と組織部位３０２との間に流体連通をもたらす減圧インターフェース３１２と、治療用溶液供給部と組織部位３０２との間に流体連通をもたらす流体送達インターフェース３１４とを含む。減圧インターフェースには導管３１６が接続され、および流体送達マニホールド３１４には導管３１８が接続される。減圧インターフェース３１２および流体送達インターフェース３１４は、イヤモールド３１０の対向面に位置決めされる。一実施形態では、減圧インターフェースは、イヤモールド３１０の内側面３２０に接続され、および流体送達インターフェース３１４は、イヤモールド３１０の外側面３２２に接続される。
【００３５】
モールド３１０は、欠損３０６に隣接して、それと接触して、または実質的にそれを覆って配置され、欠損３０６における軟骨の成長を促進し得る。モールド３１０は、欠損３０６内の軟骨の細胞増殖用のテンプレートを提供する３次元の多孔質構造である。足場材料の非限定的な例は、リン酸カルシウム、コラーゲン、ＰＬＡ／ＰＧＡ、ヒドロキシアパタイト、カーボネート、および加工された同種移植片材料を含む。モールド３１０はまた、組織部位３０２への流体の送達を支援し得る。一部の実施形態では、モールド３１０は、組織部位３０２にある欠損３０６の形状または外形に合うように可撓性である。モールド３１０の設計はまた、軟骨の過成長（ｏｖｅｒｇｒｏｗｔｈ）を防止する働きをし得る。モールド３１０の形状および可撓性は、過度の実験を行わずに、治療される体の軟骨の位置における治療される軟骨のタイプに依存して選択し得る。
【００３６】
モールド３１０の形状および可撓性は、耳３０４の所望の形状に基づいて選択し得る。組織部位３０２における耳３０４の失われた部分に適合するようにモールド３１０を形成したら、モールドを、足場を形成するために使用できる。モールド３１０は、治療用溶液１１２の要素を含んでもよいし、または治療用溶液１１２は足場３０７に、それゆえ欠損３０６に送達されてもよい。耳の欠損において軟骨を生成するために使用する足場を説明している、Ｇｉｒｏｕａｒｄへの米国特許第８，１９７，８０６号明細書（「Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃａｒｔｉｌａｇｅ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ」）を、本願明細書に援用する。
【００３７】
適切な場合には、上述の例のいずれかの態様を、説明の任意の他の例の態様と組み合わせて、類似のまたは異なる特性を有しかつ同じまたは異なる問題に対処する別の例を形成する。
【００３８】
好ましい実施形態の上述の説明は例示にすぎず、当業者は様々な修正をなし得ることを理解されたい。さらに、上述の利益および利点は、一実施形態に関連し得ること、またはいくつかの実施形態に関連し得ることを理解されたい。上述の明細書、例およびデータは、本発明の例示的な実施形態の構造および使用の完全な説明を提供する。本発明の様々な実施形態を、ある程度詳細に、または１つ以上の個々の実施形態を参照して上記で説明したが、当業者は、特許請求の範囲から逸脱せずに、開示の実施形態に多数の修正をなすことができる。
【図１】
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【図１Ａ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７】
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【国際調査報告】
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