(57)【要約】本発明は、ジアリールアミン、アミノベンゼンおよび潤滑粘度の油を含有する潤滑組成物を提供する。さらに、本発明は、潤滑組成物の内燃機関における使用に関する。さらに、本発明は、ＴＢＮ保持性を改善するための潤滑組成物の使用に関する。本発明は、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミン（該ジアリールアミンは置換ジアリールアミンを含む）、および（ｃ）前記（ｂ）ジアリールアミンとは異なるアミノベンゼンを含有する、すなわち、これらを含む潤滑組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミン、および（ｃ）（ｂ）とは異なるアミノベンゼンを含む潤滑組成物。
【請求項２】
前記（ｂ）ジアリールアミンが式（Ｉ）：
【化１６】
2014516107.tif 000019
の化合物であり、
式中、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している炭素原子と共に、一緒になって、５、６または７員環を形成する部分であり；Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、５、６または７員環を形成する部分であり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、環を形成する部分であり、あるいは、それらが結合している環との間の直接結合を表し；Ｒ７は、水素またはヒドロカルビル基である、
請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記（ｃ）アミノベンゼンが、式（ＩＩ）：
【化１７】
2014516107.tif 000020
の化合物であり、
式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素；ヒドロカルビル基；一緒になって結合して環を形成するヒドロカルビル基；−ＣＨ２ＣＨ２ＣＮ；−（ＣＨ２ＣＨＲ７−Ｏ−）ｙＨ（ここで、Ｒ７は水素またはヒドロカルビル基であり、ｙは１から２０である）；または−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（Ｏ）ＸＲ６（ここで、Ｘは−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ６−であり、Ｒ６は、それぞれ、独立して、水素またはヒドロカルビル基である）であり；Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、アルコキシ基、または−Ｃ（Ｘ１）Ａであり、ここで、Ｘ１は酸素または硫黄であり、ＡはＸ２−Ｒ８（ここで、Ｘ２は酸素または硫黄であり、Ｒ８はヒドロカルビル基である）である、
請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
前記（ｂ）ジアリールアミンがＮ−フェニル−α−ナフチルアミンまたはそのアルキル置換誘導体である、請求項１から３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記（ｃ）アミノベンゼンがアントラニル酸のＣ６からＣ１６エステルである、請求項１から４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
さらに、前記潤滑組成物に少なくとも２ＴＢＮを付与する量の過塩基性清浄剤を含む、請求項１から５のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
１．２重量％までの硫酸灰分レベルを有する、請求項１から６のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項８】
さらに、無灰分散剤、摩耗防止剤、摩擦調整剤、酸化防止剤および粘度調整剤から選ばれる少なくとも１つの追加の添加剤を含む、請求項１から７のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項９】
機械装置に請求項１から８のいずれか１項に記載の組成物を供給することを含む、機械装置を潤滑する方法。
【請求項１０】
前記機械装置が内燃機関である、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
潤滑粘度の油を含有する潤滑組成物の酸化安定性を改善する方法であって、前記潤滑組成物内に、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミンと（ｃ）前記（ｂ）とは異なるアミノベンゼンとの組合せを含有することを含む、方法。
【請求項１２】
潤滑粘度の油を含有する潤滑組成物のＴＢＮ保持性を改善する方法であって、前記潤滑組成物内に、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミンと、（ｃ）前記（ｂ）とは異なるアミノベンゼンと、（ｄ）前記潤滑組成物に少なくとも２ＴＢＮを付与する量の過塩基性清浄剤との組合せを含有することを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジアリールアミンとアミノベンゼンとを含む組成物、およびエンジン油などの潤滑剤におけるその使用に関する。特に、本発明は、酸コントロールを犠牲にすることなく、改善された塩基性の保持を提供する添加剤組成物を用いた低灰分潤滑組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑剤が使用される装置の作動状態に潤滑剤が曝されることにより、特に、装置の作動により生成される副生成物に潤滑剤が曝されることにより、その使用中に潤滑剤の効果が劣るようになることが知られている。例えば、エンジン油は、一つには酸性副生成物および酸化促進副生成物へ曝されることにより、その使用中に効果が劣るようになる。これらの副生成物は、油を利用する内燃機関のような装置における燃料の不完全燃焼に起因する。これらの副生成物は、エンジン油そしてエンジンにも同様に、有害な効果をもたらす。これらの副生成物は、潤滑油に見出される炭化水素を酸化することがあり、カルボン酸および他の含酸素化合物を生成する。これらの酸化炭化水素および酸性炭化水素は、次いで、腐食、摩耗、および堆積などの問題を引き起こし得る。
【０００３】
そのような副生成物を中和するために、潤滑剤に塩基含有添加剤が添加され、エンジン油などの潤滑剤そして同様にエンジンなどの装置に対して副生成物が引き起こす害が低減される。過塩基性炭酸カルシウム清浄剤または過塩基性炭酸マグネシウム清浄剤は、これらの副生成物を中和して潤滑剤および装置の両方を保護するため、酸スカベンジャーとしてしばらくの間使用されてきた。しかしながら、過塩基性フェネート清浄剤および過塩基性スルホネート清浄剤は、硫酸灰分による測定（ＡＳＴＭ  Ｄ８７４）で、金属を豊富に保持している。ディーゼルおよび乗用車の潤滑油のための新しい業界のアップグレードにより、硫酸灰分の量、ひいては、油中に許容される過塩基性清浄剤の量に対する制限がこれまで低減され続けている。
【０００４】
硫酸灰分を上昇させることなく、塩基含有添加剤の運用効果を拡張することができる添加剤が必要とされている。特に、潤滑剤中の酸の蓄積の影響を最小化し続けつつ、潤滑剤中の塩基性の保持を向上させることができる添加剤が必要である。
【０００５】
特許文献１（Ｋａｖａｎａｇｈら、１９４５年１２月１１日）は、炭化水素油および成分を安定化させる組合せを含む組成物に関する。
【０００６】
特許文献２（Ｔｒａｕｔｍａｎ、１９４５年２月６日）および特許文献３（Ｍｉｌｔｏｎ、１９７４年１２月２４日）は、酸化分解に対して安定化された潤滑剤に関する。
【０００７】
特許文献４（Ｃｏｂｕｒｎら、１９７２年２月１５日）は、高性能の条件下で劣化に対する改善された耐性を有する潤滑剤組成物に関する。
【０００８】
特許文献５（Ｔｈｏｍｐｓｏｎ、１９５６年１１月２０日）は、燃料、鉱油、および潤滑油などの有機化合物の安定剤としてのＮ−置換トリアルコキシアニリンの使用に関する。
【０００９】
特許文献６（Ｗｕｌｆｅｒｓ、１９７９年２月１４日）は、水素化分解油の安定剤としてのジアルキルアニリンの使用に関する。
【００１０】
特許文献７（Ｐｒｅｓｔｏｎら、２０１０年９月２３日）は、シールに害を引き起こさない塩基性の無灰アミン由来源としてのアントラニル酸誘導体の使用に関する。
【００１１】
特許文献８（Ｃｈｅｎｇら、２０１０年６月２４日）は、全塩基価（ＴＢＮ）の無灰ブースターとしてＮ，Ｎ−ジアルキル化アニリンの誘導体を含む潤滑組成物に関する。
【００１２】
潤滑組成物中の酸化防止剤としてのフェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）およびその誘導体の使用は、十分に文献化されている。特許文献９（Ｒａｎｄｅｌｌ、１９６８年１２月３日）は、アルキル化ＰＡＮＡを製造する方法および潤滑組成物中の酸化防止剤としてのその使用に関する。最近の公開公報としては、アルキル化ジフェニルアミンとアルキル化ＰＡＮＡとの組合せを含む潤滑組成物に関する特許文献１０（２００９年５月６日）、酸化制御のためのアルキル化ＰＡＮＡとトリアゾールとの組合せを含む潤滑組成物に関する特許文献１１（Ｒｙａｎら、２０１０年４月２２日）などがある。
【００１３】
端部共有環（ｅｄｇｅ−ｓｈａｒｉｎｇ  ｒｉｎｇ）を有する二芳香族アミン系酸化防止剤は、特許文献１２（Ｍａら、２００９年５月２１日）および特許文献１３（Ｍａら、２００９年５月２１日）に既に記載されている。特許文献１３は、無灰酸化防止剤としてのジヒドロアクリダン誘導体に関する。
【００１４】
選択されたジアリールアミン類とアントラニル酸などのアミノベンゼン類との組合せを含む潤滑組成物が、改善されたＴＢＮ保持性を提供することが今や発見された。意外にも、これは、エンジン油などの潤滑剤中の酸の蓄積の有害な効果を増大させることなく達成することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】米国特許第２，３９０，９４３号明細書
【特許文献２】米国特許第２，３６９，０９０号明細書
【特許文献３】米国特許第３，８５６，６９０号明細書
【特許文献４】米国特許第３，６４２，６３２号明細書
【特許文献５】米国特許第２，７７１，３６８号明細書
【特許文献６】米国特許第４，２３４，４３４号明細書
【特許文献７】国際公開第２０１０／１０７８８２号
【特許文献８】米国特許出願公開第２０１０／０１６０１９５号明細書
【特許文献９】米国特許第３，４１４，６１８号明細書
【特許文献１０】欧州特許出願公開第２０５５７６３号明細書
【特許文献１１】米国特許出願公開第２０１０／００９９５８９号明細書
【特許文献１２】米国特許出願公開第２００９／０１３１２９３号明細書
【特許文献１３】米国特許出願公開第２００９／０１３１２９０号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミン（該ジアリールアミンは置換ジアリールアミンを含む）、および（ｃ）前記（ｂ）ジアリールアミンとは異なるアミノベンゼンを含有する、すなわち、これらを含む潤滑組成物を提供する。本発明の潤滑組成物は、摩耗、腐食または堆積の害を引き起こすことなく、ＴＢＮ消費割合を低減するＴＢＮの無灰源を提供する。また、本発明は、エンジン油潤滑剤、特に低レベルの硫酸灰分を有する潤滑剤におけるＴＢＮ保持を改善する方法にも関する。
【００１７】
また、本発明は、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）式（Ｉ）：
【００１８】
【化１】
2014516107.tif 000002
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している炭素原子と共に、一緒になって、５、６または７員環を形成する部分であり；Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、５、６または７員環を形成する部分であり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、環を形成する部分であり、あるいは、それらが結合している環との間の直接結合を表し；Ｒ７は、水素またはヒドロカルビル基である。）
のジアリールアミン、および（ｃ）式（ＩＩ）：
【００１９】
【化２】
2014516107.tif 000003
（式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素；ヒドロカルビル基；一緒になって結合して環を形成するヒドロカルビル基；−ＣＨ２ＣＨ２ＣＮ；−（ＣＨ２ＣＨＲ７−Ｏ−）ｙＨ（ここで、Ｒ７は水素またはヒドロカルビル基であり、ｙは１から２０である）；または−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（Ｏ）ＸＲ６（ここで、Ｘは−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ６−であり、Ｒ６は、それぞれ、独立して、水素またはヒドロカルビル基である）であり；Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、独立て、水素、ヒドロカルビル基、アルコキシ基、またはアシル誘導体（すなわち、アシル基）−Ｃ（Ｘ１）Ａ（ここで、Ｘ１は酸素または硫黄であり、ＡはＸ２−Ｒ８（ここで、Ｘ２は酸素または硫黄であり、Ｒ８はヒドロカルビル基である）である）である）
のアミノベンゼンを含む潤滑組成物を提供する。
【００２０】
本発明は、前記添加剤を含有する潤滑組成物であって、全硫酸灰分が潤滑組成物の１．５重量％以下であり、リン含有量が潤滑組成物の０．１２重量％以下であり、および／または、硫黄含有量が潤滑組成物の０．４重量％以下である、潤滑組成物を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
種々の好ましい特徴および実施形態が非限定的説明によって以下に記載される。
【００２２】
本発明は、（ａ）潤滑粘度の油、（ｂ）アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含む置換ジアリールアミン、および（ｃ）（ｂ）とは異なるアミノベンゼン化合物を含む潤滑組成物を提供する。
【００２３】
潤滑粘度の油
開示される技術の１つの構成要素は、潤滑粘度の油である。本発明の潤滑油組成物に用いられる基油は、ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  （ＡＰＩ）  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ（米国石油協会（ＡＰＩ）基油互換ガイドライン）で指定されるような、グループＩ〜Ｖにおける基油のいずれかから選択することができる。５つの基油グループは次のとおりである。
基油の種類      硫黄分（％）                  飽和分（％）  粘度指数
グループＩ      ＞０．０３  および／または    ＜９０        ８０から１２０
グループＩＩ    ≦０．０３  および            ≧９０        ８０から１２０
グループＩＩＩ  ≦０．０３  および            ≧９０        ≧１２０
グループＩＶ    全てポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）
グループＶ      グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶに含まれない他の全て。
【００２４】
１つの実施形態では、本技術で使用される基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ２００７により、３００ｐｐｍ未満の硫黄分および／または少なくとも９０％の飽和分含有量を有する。特定の実施形態では、基油は、少なくとも９５または少なくとも１１５の粘度指数を有する。１つの実施形態において、本発明の基油は、少なくとも１２０の粘度指数を有し、ポリアルファオレフィンであり、またはそのような材料の混合物から構成される。
【００２５】
グループＩ、ＩＩおよびＩＩＩは、鉱油基材ストックである。潤滑粘度の油は、そして、天然または合成の潤滑油およびそれらの混合物を含み得る。鉱油と合成油、特にポリアルファオレフィン油およびポリエステル油の混合物が、しばしば使用される。
【００２６】
天然油としては、動物油および植物油（例えばヒマシ油、ラード油、および他の植物酸エステル）ならびに液体石油およびパラフィン系、ナフテン系または混合パラフィン−ナフテン系タイプの溶媒処理または酸処理された鉱物性潤滑油が挙げられる。水素化処理油もしくは水素化分解油は、有用な潤滑粘度の油の範囲内に含まれる。
【００２７】
石炭または頁岩に由来する潤滑粘度の油もまた有用である。合成潤滑油としては、重合オレフィンおよびインターポリマー化オレフィンならびにそれらの混合物、アルキルベンゼン、ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニルおよびアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドならびにそれらの誘導体、類似体および同族体などの炭化水素油およびハロ置換炭化水素油が挙げられる。アルキレンオキシド重合体およびアルキレンオキシドインターポリマーおよびそれらの誘導体、ならびに末端ヒドロキシル基が例えばエステル化またはエーテル化により修飾されたものも、他のクラスの用いることができる公知の合成潤滑油を構成する。使用できる合成潤滑油の他の好適なクラスは、ジカルボン酸のエステルおよびＣ５−Ｃ１２モノカルボン酸とポリオールもしくはポリオールエーテルから作製されたものを含む。
【００２８】
他の好適な合成潤滑油としては、リン含有酸の液体エステル、ポリマー性テトラヒドロフラン、ケイ素系油、例えばポリアルキルシロキサン油、ポリアリールシロキサン油、ポリアルコキシシロキサン油もしくはポリアリールオキシシロキサン油などおよびシリケート油が挙げられる。
【００２９】
水素処理ナフテン油も公知であり使用することができる。フィッシャー−トロプシュ反応によって製造されたものなどの合成油を使用することができ、典型的には水素異性化されたフィッシャー−トロプシュ炭化水素またはワックスでもよい。１つの実施形態では、油は、フィッシャー−トロプシュＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成法により調製することができ、他のＧＴＬ油でもよい。
【００３０】
前記したタイプの天然または合成の未精製油、精製油および再精製油（ならびにこれらの２つ以上の混合物）は、本発明の組成物に使用することができる。未精製油は、さらなる精製処理なしで天然源または合成源から直接得られたものである。精製油は、それらが１つ以上の特性を改善するために１つ以上の精製工程でさらに処理されたことを除いては、未精製油と同様である。再精製油は、業務で既に使用された精製油に適用される、精製油を得るのに使用される方法と同様の方法によって得られる。このような再精製油は、しばしば、使用済み添加剤および油分解生成物の除去のための技術によってさらに処理される。
【００３１】
完全に配合された潤滑剤の油量は、一般に、残りの添加剤が考慮された後に１００パーセントに等しくなるような残りの量である。典型的には、これは６０〜９９重量％、または７０〜９７重量％、または８０〜９５重量％、または８５〜９３重量％であってもよい。開示された技術は、濃縮物として適用されてもよく、その場合には、油の量は、典型的には減少し、他の成分の濃度が対応して増加する。このような場合、油の量は３０〜７０重量％、または４０〜６０重量％でもよい。
【００３２】
置換ジアリールアミン添加剤
本発明の潤滑組成物は、アリール基の少なくとも１つが２つ以上の端部共有環を含むジアリールアミンを含有する。端部共有環は、２つ以上の環状基が、フェニル−α−ナフチルアミンおよび類似の誘導体に見出すことができるような２つの隣接する原子を共有する構造であり、これらの全ては、本明細書ではジアリールアミンという。これらの添加剤は潤滑添加剤として使用することができ、式（Ｉ）：
【００３３】
【化３】
2014516107.tif 000004
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している炭素原子と共に、一緒になって、５、６または７員環（炭素環または環状ヒドロカルビレン環など）を形成する部分であり；Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、５、６または７員環（炭素環または環状ヒドロカルビレン環など）を形成する部分であり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、または、それらが結合している炭素原子と共に、環を形成する部分（典型的にはヒドロカルビル部分）であり、あるいは、上記環の間の炭素ゼロの結合または直接結合を表し；Ｒ７は、水素またはヒドロカルビル基である。）
で記載されるものが含まれる。
【００３４】
前記ヒドロカルビル基は、それぞれ独立に、１から２０個の炭素原子、または６から１２個の炭素原子、または８から１０個の炭素原子を含有してよく、あるいは、１から６個、１から４個、１から２個、または１個の炭素原子を含有してよい。
【００３５】
１つの実施形態では、ジアリールアミンはＮ−フェニル−ナフチルアミン（ＰＮＡ）である。ＰＮＡは、式（１ａ）：
【００３６】
【化４】
2014516107.tif 000005
で表わすことができる。ナフチル基は１（またはα）位、または２（またはβ）位で結合することができる。１つの実施形態では、ＰＮＡはフェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）である。
【００３７】
１つの実施形態では、ジアリールアミンはアルキル化フェニル−α−ナフチルアミン（ＡＰＡＮＡ）である。ＡＰＡＮＡは、式（１ｂ）：
【００３８】
【化５】
2014516107.tif 000006
（式中、Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、または６から１６個の炭素原子のヒドロカルビル基であって、Ｒ３とＲ４の少なくとも１つは水素ではなく；Ｒ５およびＲ８は、独立して、水素、６から１６個の炭素原子のヒドロカルビル基であるか、またはそれらが結合する炭素原子と共に、一緒になって５、６もしくは７員環を形成する）
で表わされる。１つの実施形態では、式（Ｉｂ）のＡＰＡＮＡは、Ｒ３がＣ８ヒドロカルビル基であり、Ｒ４、Ｒ５およびＲ８が水素であるモノアルキル化誘導体を含む。
【００３９】
別の実施形態では、ジアリールアミンは、式（Ｉｃ）：
【００４０】
【化６】
2014516107.tif 000007
（式中、Ｒ３およびＲ４は前記で定義した通りである）
で表わされ得る。
【００４１】
別の実施形態では、ジアリールアミン化合物は、一般式（Ｉｄ）：
【００４２】
【化７】
2014516107.tif 000008
（式中、Ｒ７は前記で定義した通りであり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素、ヒドロカルビル基であるか、または一緒になってジヒドロアクリダン（ｄｉｈｙｄｒｏａｃｒｉｄａｎ）などの環を形成してもよく；ｎは１または２であり；ＹおよびＺは、独立して、炭素、またはＮ、ＯおよびＳなどのヘテロ原子を表わす）
を有するものを含む。
【００４３】
特定の実施形態では、式（Ｉｄ）の化合物は、さらに、Ｎ−アリル基、例えば式（Ｉｅ）：
【００４４】
【化８】
2014516107.tif 000009
の化合物を含む。
【００４５】
１つの実施形態では、ジアリールアミンは、式（Ｉｆ）：
【００４６】
【化９】
2014516107.tif 000010
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は前記で定義した通りであり；Ｒ８およびＲ９は、独立して、水素または１から２０個の炭素原子のヒドロカルビル基である）
のジヒドロアクリダン誘導体である。
【００４７】
１つの実施形態では、式（１）のジアリールアミンは、Ｒ５およびＲ６がアリール環の間の直接（または炭素ゼロ）結合を表わすように選ばれる。その結果は、式（Ｉｇ）：
【００４８】
【化１０】
2014516107.tif 000011
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は前記に定義した通りである）
のカルバゾールである。
【００４９】
本発明のジアリールアミン添加剤は、本発明の重量基準で、０．１％から１０％、０．３５％から５％、または０．５％から２％でさえ存在してよい。
【００５０】
アミノベンゼン化合物
本発明の潤滑組成物は、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリンまたはアントラニル酸エステルおよび同様の添加剤などの、前記したジアリールアミン化合物（ｂ）とは異なるアミノベンゼン化合物を含有し、それらの全てを本明細書ではアミノベンゼン化合物という。（ｂ）とは異なるアミノベンゼンは、典型的には、前記で定義した（ｂ）の置換されたジアリールアミン化合物の定義の範囲内に収まらないアミノベンゼン化合物を意味する。用語「アミノベンゼン」は、ベンゼン環上に置換基を有するものを含む置換されたアミノベンゼンを包含することを意図するものである。これらの添加剤は、潤滑添加剤として使用でき、式（ＩＩ）：
【００５１】
【化１１】
2014516107.tif 000012
（式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素；ヒドロカルビル基；一緒になって結合して環を形成するヒドロカルビル基；−ＣＨ２ＣＨ２ＣＮ；−（ＣＨ２ＣＨＲ７−Ｏ−）ｙＨ（ここで、Ｒ７は水素またはヒドロカルビル基であり、ｙは１から２０である）；または−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（Ｏ）ＸＲ６（もしくは、−ＣＨ２ＣＨＲ７Ｃ（Ｏ）ＸＲ６であり、ここで、Ｒ７はヒドロカルビル基である）（ここで、Ｘは−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ６−であり、Ｒ６は、それぞれ、独立して、水素またはヒドロカルビル基である）であり；Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、アルコキシ基、またはアシル誘導体−Ｃ（Ｘ１）Ａ（ここで、Ｘ１は酸素または硫黄であり、ＡはＸ２−Ｒ８（ここで、Ｘ２は酸素または硫黄であり、Ｒ８はヒドロカルビル基である）である）である）
で記載されるものを含む。本明細書に記載のヒドロカルビル基は、それぞれ独立して、１から２０個の炭素原子、または６から１２個の炭素原子、または８から１０個の炭素原子を含有してよく、あるいは、１から６個、１から４個、１から２個、または１個の炭素原子を含有してもよい。
【００５２】
１つの実施形態では、アミノベンゼン化合物はモノアリールアミンである。式（ＩＩ）のアミノベンゼンは、Ｒ１およびＲ２が、独立して、水素またはヒドロカルビル基であって、Ｒ１およびＲ２のいずれもが、アミノベンゼンの窒素原子に直接結合したアリール環を含まないように選択され得る。
【００５３】
前記のヒドロカルビル基は、それぞれ独立して、１から２０個の炭素原子、または１、２、４、５または６個の炭素原子から２０、１８、１６、１２、１０または８個までの炭素原子を含有してもよい。
【００５４】
１つの実施態様では、アミノベンゼン化合物は、式（ＩＩａ）：
【００５５】
【化１２】
2014516107.tif 000013
（式中、Ｘは酸素または硫黄であり；ＡはＸ２−Ｒ８（ここで、Ｘ２は酸素または硫黄であり、Ｒ８はヒドロカルビル基である）であり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素；ヒドロカルビル基；一緒になって結合して環を形成するヒドロカルビル基；−ＣＨ２ＣＨ２ＣＮ；または−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（Ｏ）ＸＲ６（ここで、Ｘは−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ６−であり、Ｒ６は水素またはヒドロカルビル基または−（ＣＨ２ＣＨＲ７−Ｏ−）ｙＨ（ここで、Ｒ７は水素またはヒドロカルビル基であり、ｙは１から２０である））であり；Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、ヒドロカルビル基であるか、または一緒になって環を形成する）
で記載されるアントラニル酸誘導体であってもよい。
【００５６】
いくつかの実施形態では、本発明のアントラニル酸誘導体は、４−（ジアルキルアミノ）安息香酸および／または４−（アルキルアミノ）安息香酸から、該酸を必要に応じて触媒の存在下でアルコールと反応させることにより、誘導される。適切な酸の例としては、限定されないが、４−（ジメチルアミノ）安息香酸、４−（ジエチルアミノ）安息香酸、４−（ジプロピルアミノ）安息香酸、４−（メチルアミノ）安息香酸、４−（エチルアミノ）安息香酸、４−（プロピルアミノ）安息香酸、またはそれらの任意の組合せが挙げられる。他の実施形態において、本発明の添加剤は、３−（ジアルキルアミノ）安息香酸および／または３−（アルキルアミノ）安息香酸から、該酸を必要に応じて触媒の存在下でアルコールと反応させることにより、誘導される。適切な酸の例としては、限定されないが、３−（ジメチルアミノ）安息香酸、３−（ジエチルアミノ）安息香酸、３−（ジプロピルアミノ）安息香酸、３−（メチルアミノ）安息香酸、３−（エチルアミノ）安息香酸、３−（プロピルアミノ）安息香酸、またはそれらの任意の組合せが挙げられる。
【００５７】
１つの実施形態では、アミノベンゼン化合物は、式（ＩＩｂ）：
【００５８】
【化１３】
2014516107.tif 000014
（ここで、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、ヒドロカルビル基であるか、またはそれらが結合する炭素原子と共に、５、６または７員環を形成し；Ｒ８はヒドロカルビル基である）
のアントラニル酸誘導体である。
【００５９】
前記の実施形態のいずれにおいても、Ｒ８は、（ｉ）少なくとも８個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基；（ｉｉ）少なくとも１つの分岐点を含有するヒドロカルビル基；（ｉｉｉ）完全飽和アルキル基；または（ｉｖ）それらの１つ以上の実施形態のいずれかの組合せであってよい。
【００６０】
他の実施形態では、アントラニル酸エステルは、アルコールと、窒素含有環および芳香族環からなるヘテロ二環式芳香族化合物であって、該窒素含有環は２位および４位に基を有し、該環は、また追加の酸素原子を典型的には基間において含有する、ヘテロ二環式芳香族化合物との反応生成物として記載することもできる。芳香族環は、該環中の炭素原子に結合した四つまでの置換基を有してよい。これらの置換基はヒドロカルビル基でよい。１つの実施形態では、芳香族環には置換基は存在しない。好適なヘテロ二環式芳香族化合物は、イサト酸無水物である。いくつかの実施形態では、本発明のアントラニル酸エステル添加剤は、前記の式のいずれかに記載されているように、イサト酸無水物から誘導され、または誘導可能である。
【００６１】
アルコールとヘテロ二環式芳香族化合物との反応は、ＮａＯＨなどの塩基性触媒の存在下で行うことができる。
【００６２】
適当なアルコールは、式Ｒ８−ＯＨ（ここで、Ｒ８は前記で定義したヒドロカルビル基である）で記載することができる。いくつかの実施形態では、アルコールおよび／またはアルコール中のＲ８基は、エステル生成物に油溶性を付与するように選択される。
【００６３】
いくつかの実施形態において、アントラニル酸誘導体を調製するために使用されるアルコールは、１から４個、２から１０個、３から６個、または８から１０個の炭素原子を含有してよい直鎖アルコールの混合物である。いくつかの実施形態では、添加剤を調製するために使用されるアルコールは、デシルアルコール；イソトリデシルアルコールおよび２，４，６，８−テトラメチル−ノナノールなどの必要に応じて１つ以上の分岐点を有するトリデシルアルコール；２−エチルヘキサノール；またはこれらの組合せである。他の実施形態では、使用されるアルコールは、１から２４個、２から１８個、４から１４個、または６から１２個の炭素原子を含有してよく、本明細書に記載されるアルコールのいずれをも互いに組み合わせて用いることができる。
【００６４】
いくつかの実施形態においては、アントラニル酸誘導体を調製するために使用されるアルコールは、２，４，６，８−テトラメチル−ノナノール、８から１０個の炭素原子を含有してよい直鎖アルコールの混合物、２−エチルヘキサノール、またはこれらの組合せである。さらに他の実施形態では、使用されるアルコールは、２，４，６，８−テトラメチル−ノナノール、８から１０個の炭素原子を含有してよい直鎖アルコールの混合物、またはこれらの組合せである。さらに他の実施形態では、アントラニル酸誘導体は２，４，６，８−テトラメチル−ノナノールから誘導される。
【００６５】
いくつかの実施形態においては、アントラニル酸誘導体は、イサト酸無水物と、２，４，６，８−テトラメチル−ノナノール、８から１０個の炭素原子を含有してよい直鎖アルコールの混合物、２−エチルヘキサノール、またはそれらの組合せからなるアルコール成分とから誘導される。さらに他の実施形態では、添加剤は、イサト酸無水物と、２，４，６，８−テトラメチル−ノナノールおよび／または８から１０個の炭素原子を含有してよい直鎖アルコールの混合物とから誘導される。
【００６６】
１つの実施形態では、アミノベンゼン化合物は、式（ＩＩ）の化合物であってもよく、式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素；ヒドロカルビル基；一緒になって結合して環を形成するヒドロカルビル基；−ＣＨ２ＣＨ２ＣＮ；または−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（Ｏ）ＸＲ６（ここで、Ｘは−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ６−であり、Ｒ６は、水素またはヒドロカルビル基である）であり；Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアルコキシ基であり、但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５の少なくとも１つは水素ではない。
【００６７】
１つの実施形態では、アミノベンゼン化合物は、アニリンまたはＮ，Ｎ−ジアルキルアニリン（すなわち、Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヒドロカルビル基である）である。Ｎ−ヒドロカルビル基は、それぞれ独立して、１から２０個の炭素原子、または１、２、４、５もしくは６個の炭素原子から２０、１８、１６、１２、１０もしくは８個までの炭素原子を含有してもよい。さらなる実施形態では、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリンは、好ましくは、アミノ基に対してパラ位で、アルコキシ基で置換されている（すなわち、Ｒ３、Ｒ４またはＲ５のいずれかがアルコキシ基である）。
【００６８】
アニリンは市販されている。Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリンは、アセトニトリル溶媒中で、トリエチルアミンの存在下で、２：１のモル比でアニリンとアルキルハライド（例えば、臭化アルキル）とを反応させることにより調製することができる。ヒドロカルビル基Ｒ’またはアルコキシ基のアニリン部分またはＮ，Ｎ−ジアルキレン部分への結合は、オレフィン、ハロゲン化オレフィンまたはそのヒドロハロゲン化類似体を、ルイス酸触媒（例えば、三フッ化ホウ素、および三フッ化ホウ素とエーテル類、フェノール類、フッ化水素との錯体、塩化アルミニウム、臭化アルミニウム、二塩化亜鉛）の存在下、アニリンまたはＮ，Ｎ−ジアルキルアニリンと反応させるフリーデル−クラフツ反応などの多数の周知の技術を使用して達成することができる。当業者には、アルキル化アニリンのための多数の同等に周知の方法が知られている。アニリンにアルコキシ置換基を提供するための方法もまた周知であり、そのような多くの方法は、例えば米国特許第５，４９３，０５５号に記載されている。
【００６９】
いくつかの実施形態では、置換アニリンは、Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、パラ−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、オルト−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジプロピルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジブチルアニリンから選択することができる。
【００７０】
後述するように、アミノベンゼン化合物は、特定量のＴＢＮを付与する量で潤滑組成物中に存在してよい。前記した実施形態のいずれかと組み合わせて使用される他の実施形態では、添加剤は、０．５、１．０、１．２または２．０重量％、またはそれより多くの量で潤滑組成物中に存在してよい。さらに他の実施形態においては、添加剤は、０．５、１．０、１．２または２．０重量％の下限と、３．０、４．０、４．５または５．０重量％の上限を有する範囲内で存在する。
【００７１】
他の性能添加剤
いくつかの実施形態では、本発明の組成物は、１つ以上の追加の添加剤を含有する。適切な追加の添加剤は、前記したアニリン誘導体とは異なる清浄剤である。
【００７２】
エンジン潤滑の分野で使用される大部分の従来の清浄剤は、本件技術のものとは異なり、塩基性金属含有化合物（金属水酸化物、金属酸化物または金属炭酸塩、典型的には、カルシウム、マグネシウム、亜鉛またはナトリウムのような金属に基づく）の存在から、それらの塩基性またはＴＢＮの大部分もしくは全部を得ている。過塩基性塩もしくは超塩基性塩とも呼ばれるそのような金属性過塩基性清浄剤は、一般に、金属とそれと反応する特別の酸性有機化合物との化学量論による中和のために存在する量を超える金属の含有量によって特徴付けられる単相で均質なニュートン系である。過塩基性材料は、典型的には、酸性材料（典型的には、無機酸、または二酸化炭素などの低級カルボン酸）を、酸性有機化合物（基質とも呼ばれる）と化学量論的に過剰の金属塩基の混合物と、酸性有機基質用の１つの不活性な有機溶媒（例えば、鉱油、ナフサ、トルエン、キシレン）の反応媒体中で反応させることによって調製される。典型的には、フェノールまたはアルコールなどの少量の促進剤が存在し、場合によっては、少量の水が存在する。酸性有機基質は、通常、油中である程度の溶解度を提供するために十分な炭素原子数を有する。
【００７３】
このような従来の過塩基性材料およびそれらの調製方法は、当業者に周知である。スルホン酸、カルボン酸、フェノール、ホスホン酸およびこれらの任意の２つ以上の混合物の塩基性金属塩を作製するための技術を記載する特許としては、米国特許第２，５０１，７３１号；米国特許第２，６１６，９０５号；米国特許第２，６１６，９１１号；米国特許第２，６１６，９２５号；米国特許第２，７７７，８７４号；米国特許第３，２５６，１８６号；米国特許第３，３８４，５８５号；米国特許第３，３６５，３９６号；米国特許第３，３２０，１６２号；米国特許第３，３１８，８０９号；米国特許第３，４８８，２８４号；および米国特許第３，６２９，１０９号が挙げられる。サリキサレート清浄剤は、米国特許第６，２００，９３６号に記載される。
【００７４】
過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレートおよびそれらの混合物、またはそれらのホウ素化等価物からなる群から選択することができる。過塩基性清浄剤は、ホウ酸等のホウ素化剤（ｂｏｒａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）でホウ素化する（ｂｏｒａｔｅｄ）ことができる。
【００７５】
１つの実施形態では、過塩基性金属含有清浄剤は、フェネートの亜鉛、ナトリウム、カルシウムまたはマグネシウム塩、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレートまたはサリチレートでもよい。過塩基性サリキサレート、過塩基性フェネートおよび過塩基性サリチレートは、典型的には、１８０ＴＢＮから４５０ＴＢＮの全塩基価（ＡＳＴＭ  Ｄ３８９６）を有する。過塩基性スルホネートは、典型的には、２５０から６００または３００から５００の全塩基価を有する。過塩基性清浄剤は当該分野で公知である。１つの実施形態では、スルホネート清浄剤は、米国特許出願第２００５−０６５０４５号の段落［００２６］から段落［００３７］に記載されているように、少なくとも８の金属比を有する主として直鎖のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤であってよい。用語「金属比」は、酸性有機化合物の当量に対する金属の総当量の比率である。中性金属塩は、金属比１を有する。通常の塩に存在する量の４．５倍の金属を有する塩は、３．５当量過剰の金属、または４．５の比率を持つ。主として直鎖のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤は、燃費向上を補助するために特に有用であり得る。いくつかの実施形態においては、直鎖アルキル基は、アルキル基の直鎖に沿ったいずれの場所でもベンゼン環に結合してよいが、多くの場合、直鎖の２、３または４位に、そしていくつかの例では、主に２位に結合してよい。
【００７６】
１つの実施形態では、過塩基性金属含有清浄剤は、カルシウムもしくはマグネシウム過塩基性清浄剤である。１つの実施形態では、潤滑組成物は、過塩基性スルホン酸カルシウム、過塩基性カルシウムフェネート、またはそれらの混合物を含む。過塩基性清浄剤は、少なくとも３の金属比を有するスルホン酸カルシウムを含んでもよい。
【００７７】
本発明の過塩基性清浄剤は、組成物の０．０５重量％から５重量％の量で存在してよい。他の実施形態では、過塩基性清浄剤は、潤滑組成物の０．１重量％、０．３重量％または０．５重量％から３．２重量％、１．７重量％または０．９重量％まで存在してよい。同様に、過塩基性清浄剤は、１ＴＢＮから１０ＴＢＮを潤滑組成物に提供するのに適した量で存在してよい。他の実施形態では、過塩基性洗浄剤は、１．５ＴＢＮまたは２ＴＢＮから３ＴＢＮ、５ＴＢＮまたは７ＴＢＮまでを潤滑組成物に提供する量で存在する。
【００７８】
本発明の潤滑組成物は、必要に応じて、他の性能添加剤を含む。他の性能添加剤としては、金属不活性化剤、粘度調整剤、摩擦調整剤、摩耗防止剤、腐食防止剤、分散剤、分散性粘度調整剤（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｍｏｄｉｆｉｅｒ）、極圧剤、酸化防止剤、発泡防止剤、解乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびそれらの混合物のうちの少なくとも１つが挙げられる。典型的には、完全に配合された潤滑油は、これらの性能添加剤の１つ以上を含む。
【００７９】
別の添加剤は、分散剤である。分散剤は、潤滑剤の分野で周知であり、分散剤としては、無灰型分散剤およびポリマー性分散剤として知られているものが主に挙げられる。無灰型分散剤は、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合した極性基によって特徴付けられる。典型的な無灰分散剤としては、コハク酸イミド分散剤としても知られているＮ−置換長鎖アルケニルコハク酸イミドなどの窒素含有分散剤が挙げられる。コハク酸イミド分散剤は、米国特許第４，２３４，４３５号および米国特許第３，１７２，８９２号にさらに十分に記載されている。別のクラスの無灰分散剤は、ヒドロカルビルアシル化剤と、グリセロール、ペンタエリトリトールまたはソルビトールなどの多価脂肪族アルコールとの反応によって調製される高分子量エステルである。このような材料は、米国特許第３，３８１，０２２号にさらに詳細に記載されている。別のクラスの無灰分散剤はマンニッヒ塩基である。これらは、より高分子量のアルキル置換フェノール、アルキレンポリアミン、およびホルムアルデヒドなどのアルデヒドの縮合により形成され、米国特許第３，６３４，５１５号にさらに詳細に記載されている。他の分散剤としては、ポリマーに分散性特性を付与する極性官能基を含有する一般的には炭化水素系のポリマーであるポリマー性分散性添加剤が挙げられる。分散剤は、また、種々の剤のいずれかとの反応によって後処理することができる。これらの剤には、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換コハク酸無水物、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物がある。このような処理を詳述する参考文献は、米国特許第４，６５４，４０３号に挙げられている。本件組成物中の分散剤の量は、典型的には、１から１０重量％、または１．５から９．０％、または２．０から８．０％であってよく、これらは全て、油を含まない基準で表したものである。
【００８０】
別の成分は酸化防止剤である。酸化防止剤には、２つまたは３つのｔ−ブチル基を含むブチル置換フェノールを含み得るフェノール系酸化防止剤が包まれる。パラ位はまた、ヒドロカルビル基または２つの芳香環を架橋する基によって占められていてもよい。後者の酸化防止剤は、米国特許第６，５５９，１０５号に詳細に記載されている。酸化防止剤には、ノニル化ジフェニルアミンなどの芳香族アミンも含まれる。他の酸化防止剤としては、硫化オレフィン、チタン化合物およびモリブデン化合物が挙げられる。米国特許第４，２８５，８２２号は、例えば、モリブデンおよび硫黄含有組成物を含む潤滑油組成物を開示している。酸化防止剤の典型的な量は、当然のことながら、具体的な酸化防止剤およびその個々の有効性に依存するが、例示的な総量は０．０１から５重量％、または０．１５から４．５重量％、または０．２から４重量％であり得る。また、１つより多くの酸化防止剤が存在してもよく、これらの特定の組合せは、その組み合わせた全体的な効果において相乗的であり得る。
【００８１】
粘度向上剤（ときには粘度指数向上剤または粘度調整剤ともいう）を、本発明の組成物に含めることができる。粘度向上剤は、通常、ポリイソブテン、ポリ（メタ）アクリレート（ＰＭＡ）およびポリ（メタ）アクリル酸エステル、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、エステル化スチレン−無水マレイン酸共重合体、水素化アルケニルアレーン−共役ジエン共重合体およびポリオレフィンを含むポリマーである。ＰＭＡは、異なるアルキル基を有するメタクリレートモノマーの混合物から調製される。アルキル基は、１から１８個の炭素原子を含有する直鎖もしく分枝鎖の基のいずれであってもよい。ほとんどのＰＭＡは、流動点降下剤であるばかりでなく、粘度調整剤でもある。
【００８２】
また、分散特性および／または酸化防止特性をも有する多官能性粘度向上剤が公知であり、必要に応じて使用することができる。分散性粘度調整剤（ＤＶＭ）は、多機能添加剤の一例である。ＤＶＭは、典型的には、少量の窒素含有モノマーをアルキルメタクリレートと共重合させることによって調製され、分散性、粘度調整、流動点降下および分散性の何らかの組合せを有する添加剤をもたらす。ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドンおよびＮ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルメタクリレートは、窒素含有モノマーの例である。１つ以上のアルキルアクリレートの重合もしくは共重合から得られるポリアクリレートも粘度調整剤として有用である。
【００８３】
分散性粘度調整剤には、例えば、無水マレイン酸およびアミンなどのアシル化剤で官能化されたエチレン−プロピレン共重合体、アミンで官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−無水マレイン酸共重合体などの官能化ポリオレフィンが含まれ得る。分散性粘度調整剤のさらに詳細な説明は、国際公開ＷＯ２００６／０１５１３０号または米国特許第４，８６３，６２３号；米国特許第６，１０７，２５７号；米国特許第６，１０７，２５８号；および米国特許第６，１１７，８２５号に記載されている。１つの実施形態では、分散性粘度調整剤には、米国特許第４，８６３，６２３号（第２欄の１５行から第３欄の５２行参照）または国際公開ＷＯ２００６／０１５１３０号（２頁の段落［０００８］および段落［００６５］から［００７３］に記載の調製例参照）に記載されているものも含まれ得る。
【００８４】
１つの実施態様においては、本発明の潤滑組成物は、さらに分散性粘度調整剤を含む。分散性粘度調整剤は、潤滑組成物の０重量％から１５重量％、または０重量％から１０重量％、または０．０５重量％から５重量％、または０．２重量％から２重量％で存在してよい。
【００８５】
特定の実施形態では、分散剤または分散性粘度調整剤は、特定のタイプのアミンで官能化されたポリマーを含む。ポリマー性分散剤に使用されるアミンは、少なくとも２つ、または少なくとも３つ、または少なくとも４つの芳香族基を有するアミンであってもよく、例えば、４から１０、または４から８つ、または４から６つの芳香族基、および少なくとも１つの第一級もしくは第二級アミノ基、あるいは少なくとも１つの第二級アミノ基を有するアミンでもよい。いくつかの実施形態では、アミンは、第一級アミノ基と少なくとも１つの第二級アミノ基の両方を含む。特定の実施形態においては、アミンは、少なくとも４つの芳香族基および少なくとも２つの第二級もしくは第三級アミノ基を含む。
【００８６】
別の添加剤は、摩耗防止剤である。摩耗防止剤の例としては、金属チオホスフェート、リン酸エステルおよびその塩、リン含有カルボン酸、エステル、エーテルおよびアミド、ならびにホスファイトなどのリン含有摩耗防止／極圧剤が挙げられる。特定の実施形態においては、リン摩耗防止剤は、０．０１から０．２重量％、または０．０１５から０．１５重量％、または０．０２から０．１重量％、または０．０２５から０．０８重量％のリンを付与する量で存在してよい。多くの場合、摩耗防止剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＰ）である。１１％（オイルを含まない基準で計算して）のＰを含有し得る典型的なＺＤＰについて、適切な量は、０．０９から０．８２重量％を含み得る。非リン含有摩耗防止剤には、ホウ酸エステル（ホウ素化エポキシドを含む）、ジチオカルバメート化合物、モリブデン含有化合物および硫化オレフィンが含まれる。
【００８７】
必要に応じて潤滑油に使用することができる他の添加剤としては、流動点降下剤、極圧剤、色安定剤および消泡剤が挙げられる。前記した１つ以上の金属含有清浄剤も挙げられ得る。
【００８８】
前記潤滑油添加剤は、基油に直接添加して潤滑油組成物を形成してもよい。しかし、１つの実施形態では、１つ以上の添加剤は、鉱油、合成油、ナフサ、アルキル化（例えば、Ｃ１０−Ｃ１３アルキル）ベンゼン、アルキル化トルエンまたはアルキル化キシレンなどの実質的に不活性で通常液状の有機希釈剤で希釈して添加剤濃縮物を形成してもよい。これらの濃縮物は、約１から約９９重量％、１つの実施態様では約１０から９０重量％のそのような希釈剤を含み得る。濃縮物は、基油に添加して潤滑油組成物を形成してもよい。
【００８９】
いくつかの実施形態では、本発明の潤滑組成物は、非リン含有耐摩耗防止剤、無灰分散剤、酸化防止剤、摩擦調整剤、ジチオリン酸亜鉛および腐食防止剤からなる群から選ばれる少なくとも１つの添加剤を含む。
【００９０】
本発明の潤滑組成物は、例えば、少なくとも７、８、９、１０もしくはそれより大きいＴＢＮなどの６より大きい全体のＴＢＮを有していてもよい。さらに他の実施形態では、本発明の潤滑組成物は、また、１．５、１．３または１．０重量％より少ない含有量の硫酸灰分を有する。
【００９１】
本発明の潤滑組成物は、０．４または０．３重量％より少ないの窒素含有量および／または５または３重量％より少ないせっけん含有量を有していてもよい。
【００９２】
本明細書に記載の潤滑剤は、機械装置、特に可動部品に該潤滑剤を供給することによって、機械装置の潤滑に用いることができる。装置は、内燃機関（ＩＣＥ）、ドライブライン部品（例えば、自動もしくは手動変速機、ギアボックス、ディファレンシャル）であってもよい。潤滑することができるＩＣＥとしては、ガソリン燃料エンジン、点火エンジン、ディーゼルエンジン、圧縮点火エンジン、２サイクルエンジン、４サイクルエンジン、サンプ潤滑エンジン、燃料潤滑エンジン、天然ガス燃料エンジン、舶用ディーゼルエンジンおよび定置エンジンが挙げられる。そのようなＩＣＥを利用することができる車両としては、自動車、トラック、オフロード車、海上船舶、オートバイ、全地形車、およびスノーモービルが挙げられる。１つの実施形態では、ＩＣＥは、当業者に知られているサンプ潤滑エンジン、２サイクルエンジンまたは４サイクルエンジンを含み得るヘビーデューティーディーゼルエンジンである。
【００９３】
内燃機関用潤滑組成物は、硫黄、リンまたは硫酸灰分の含有量に関係なく、あらゆるエンジン潤滑剤に適している。エンジン油潤滑剤の硫黄含有量は、１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．３重量％以下とすることができる。１つの実施形態では、硫黄含有量は０．００１重量％から０．５重量％、または０．０１重量％から０．３重量％の範囲でもよい。リン含有量は、０．２重量％以下、または０．１２重量％以下、または０．１重量％以下、または０．０８５重量％以下、または０．０８重量％以下、または０．０６重量％以下、または０．０５５重量％以下、または０．０５重量％以下であってもよい。１つの実施形態において、リン含有量は０．４重量％から０．１２重量％であってもよい。１つの実施形態においては、リン含有量は、１００ｐｐｍから１０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍから６００ｐｐｍであってもよい。総硫酸灰分の含有量は、潤滑組成物の０．３重量％から１．２重量％、または０．５重量％から１．１重量％であってもよい。１つの実施形態では、硫酸灰分の含有量は、潤滑組成物の０．５重量％から１．１重量％であってもよい。
【実施例】
【００９４】
本発明を、さらに、特に有利な実施形態を記述する以下の実施例により説明する。実施例は本発明を例示するために提供されるが、それらは本発明を限定するものではない。
【００９５】
実施例ＡＢ−１：２−アミノ−安息香酸デシルエステルの合成
オーバーヘッドスターラー、表面下ガス導入管、サーモウェル、ディーンスタークトラップおよびフリードリッヒ冷却器を備えた１リットルの四つ口丸底フラスコを、９３７．５グラム（５．９２モル）のデシルアルコールおよび７．１１グラム（０．１８モルまたは１８０ミリモル）の固体粉砕／粉末化水酸化ナトリウムで満たす。該フラスコを窒素でパージし、６５℃に加温する。１０１４．０２グラム（６．２２モル）のイサト酸無水物を、１時間３０分かけて、表面上に少しずつ添加する。混合物を６５℃で３時間撹拌し、１時間かけて９５℃に加熱し、９５℃で４時間保持する。３０グラムの濾過助剤を１０５℃でフラスコに添加し、１５分間攪拌する。混合物を濾過し、冷却して、褐色液体の形態で１６２９．１グラムの生成物を得る。生成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により、１７２．３のＴＢＮを有している。
【００９６】
実施例ＡＢ−２：４−（ジメチルアミノ）安息香酸デシルエステルの合成
オーバーヘッドスターラー、表面下ガス導入管、サーモウェル、ディーンスタークトラップおよびフリードリッヒ冷却器を備えた１リットルの四つ口丸底フラスコを、３１６．３グラム（２．００モル）の１−デカノールおよび３０グラムの固体Ａｍｂｅｒｌｙｓｔ−１５触媒で満たす。フラスコを窒素でパージし、１２０℃に加温して、１６５グラム（１．００モル）の４−（ジメチルアミノ）安息香酸を１０分かけて少しずつ加える。放出した水をディーンスタークトラップで濃縮する。混合物を１５０℃で６時間撹拌し、５０グラムの濾過助剤を用いて熱濾過して、全ての粒状物を除去する。ろ液を、減圧下（＜５．３キロパスカル）（４０ｍｍＨｇ）で１時間１５０℃に再加熱して、過剰のアルコールを除去する。混合物を冷却し、褐色の液体の形態で所望の生成物を得る。
【００９７】
実施例ＡＢ−３：４−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、その合成は、例えば、米国出願第２０１０／０１６０１９５号の７頁の合成実施例１に記載されている。
【００９８】
【化１４】
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実施例ＡＤＡ−１：ｐ−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミン（ＡＰＡＮＡ）は、例えばＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（商品名「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ０６」として）市販されている。
【００９９】
実施例ＡＤＡ−２：式（Ｉｇ）による１２−オクチル−１，２，３，６，９，１０，１１，１２−オクタヒドロジシクロペンタ［ａ，ｊ］アクリジン、その合成は、例えば、米国出願第２００９／０１３１２９０号の１０頁の実施例１に記載されている。
【０１００】
【化１５】
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潤滑組成物
本発明の添加剤組成物、ならびにポリマー性粘度調整剤、無灰コハク酸イミド分散剤、過塩基性清浄剤、酸化防止剤（フェノールエステルとジアリールアミンとの組合せ）、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）ならびに他の性能添加剤を含む従来の添加剤を含有する、潤滑粘度の基油中の一連の１５Ｗ−４０ディーゼルエンジン潤滑剤が以下のとおり調製される。示された量は重量％である。
【０１０１】
【表１】
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１：９０％の油を含む。
２：従来の添加剤は、ポリアルキレンコハク酸イミド分散剤（４．４重量％）、過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤（１．０５重量％）、過塩基性カルシウムフェネート（０．５重量％）、過塩基性マグネシウム清浄剤（０．６５重量％）、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（０．８６重量％）、無灰酸化防止剤（１．４重量％）、ならびに摩擦調整剤および消泡剤を含み、これらのそれぞれは従来の量の希釈剤を含有してもよい（別々に考慮されていない）。
【０１０２】
ＴＢＮ保持および酸化試験
表１にまとめた潤滑油組成物を、修飾されたニトロ化／酸化ベンチ試験を使用してＴＢＮ保持性能について試験する。この試験は、硝酸とＮＯｘの添加を伴って十分に配合された潤滑油を分解させ、試験の開始時と終了時にＴＢＮを測定するように修正される。４０ｇの試験油のサンプルに、硝酸と鉄（ＩＩＩ）酸化触媒でストレスを加える。次にサンプルを１４５℃に加熱し、空気とＮＯｘの混合物で２２時間バブリングする。ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により測定されるＴＢＮは、試験開始時と試験終了時に測定される。
【０１０３】
潤滑組成物は、また、ＡＣＥＡ  Ｅ５酸化ベンチ試験（ＣＥＣＬ８５）にも供され、この試験では圧力示差走査熱量測定法によりサンプルの酸化安定性が決定された。結果は、油が破断し酸化されるまでの時間（分単位）として報告される。
【０１０４】
【表２】
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結果は、アミノベンゼン化合物の添加は、その多くが油の酸化の結果として失われ得る潤滑油へ追加のＴＢＮを与えることを示している。ジアリールアミンの添加は、初期のＴＢＮを増加させず、またアミノベンゼン化合物の非存在下では試験終了時のＴＢＮを改善しない。ＡＤＡ−１とＡＢ−１との組合せは、より高い初期ＴＢＮだけでなく、より高い試験終了時のＴＢＮをもたらす。
【０１０５】
同様に、ジアリールアミンとアミノベンゼン化合物との組合せは、酸化安定性の予想外の相乗的向上をもたらす。単独で使用する場合は、アニリン誘導体は、酸化安定性の向上をほとんど（あるいはまったく）提供しない。しかしながら、ＡＰＡＮＡを含有する配合物に添加した場合には、８％を超える酸化開始時間の増加がみられる。
【０１０６】
この明細書においては、本明細書で使用される用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知の通常の意味で使用される。具体的には、これらは主に炭素原子と水素原子からなる基を意味し、炭素原子を介して分子の残部に結合され、主に炭化水素の特性を有する分子を損なうのに不十分な割合で他の原子または基の存在を排除するものではない。一般に、２つ以下、好ましくは１つ以下の非炭化水素置換基がヒドロカルビル基中の炭素原子１０個毎に存在し、典型的には、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のさらに詳細な定義は米国特許第６，５８３，０９２号に記載されている。
【０１０７】
前記で引用した文献のそれぞれは、参照により本明細書に組み込まれる。実施例を除き、または他に明らかに指示がなければ、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定する本明細書における全ての数量は、用語「約」によって修飾されると理解されるべきである。特に指示がない限り、本明細書に記載されている全てのパーセント値は重量基準である。特に指示がない限り、本明細書で言及する化学物質または組成物は、異性体、副生物、誘導体、および通常商業的グレードにおいて存在することが理解される他のそのような材料を含んでよい商業的グレードの材料として理解されるべきである。しかしながら、各化学成分の量は、特に指示しない限り、市販の材料に通例存在し得る任意の溶媒または希釈剤を除いて提示されている。なお、本明細書に記載される量、範囲および比率の上限および下限は、独立して組み合わせることができることを理解すべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲または量と一緒に使用することができる。本明細書で使用される場合、「本質的になる」という表現は、組成物の考慮される基本的かつ新規な特性に実質的に影響を与えない物質の含有を許容するものである。
【国際調査報告】
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