(57)【要約】本発明は、抗体（抗Ｂ７−Ｈ４抗体を含む）およびその抗原結合フラグメント、ならびにＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合することができる他の分子（対応する抗原／受容体に結合する融合タンパク質等を含む）と、癌および他の疾患の診断および処置におけるそうした分子の使用とに関する。本発明は特に、腫瘍増殖を遅延もしくは予防する、腫瘍による抑制を阻害する、腫瘍を排除する、ならびに／または、腫瘍関連マクロファージ（「ＴＡＭ」）の活性を欠乏させるかもしくは阻止してＴＡＭの活性を変化させるおよび／もしくはＴＡＭによる免疫抑制を低下させるための、そうした分子の使用を対象とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
抗体の抗原結合フラグメントを含む分子であって、ヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する分子。
【請求項２】
前記分子は、
（Ｉ）    細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する；
（ＩＩ）  内因性濃度で生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する；
（ＩＩＩ）生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、Ｂ７−Ｈ４とその細胞受容体との間の結合を調節する；
（ＩＶ）  生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍関連マクロファージによる免疫抑制を阻害する；
（Ｖ）    生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍関連マクロファージの活性を調節する；
（ＶＩ）  生腫瘍細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍による抑制を阻害する；または
（ＶＩＩ）生腫瘍細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍特異的細胞溶解を引き起こす
請求項１に記載の分子。
【請求項３】
前記分子は、検出可能に標識されるか、あるいは、コンジュゲートされたトキシン、薬剤、受容体、酵素、受容体リガンドを含む、請求項１〜２のいずれか一項に記載の分子。
【請求項４】
前記分子は前記細胞内に移行し、前記細胞の死を媒介することができる、請求項２〜３のいずれか一項に記載の分子。
【請求項５】
前記生細胞は、腫瘍細胞、病原体感染細胞またはマクロファージである、請求項２〜４のいずれか一項に記載の分子。
【請求項６】
前記分子は抗体であり、前記抗体は、
（Ｉ）  モノクローナル抗体、ヒト抗体、キメラ抗体もしくはヒト化抗体；または
（ＩＩ）二重特異性抗体、三重特異性抗体もしくは多重特異性抗体
である、請求項１に記載の分子。
【請求項７】
前記分子はＩｇＧ１抗体であるかまたはＡＤＣＣ活性を有し、直接的な腫瘍殺傷活性を発揮する、および／または、ＴＡＭもしくは腫瘍による抑制を阻害することができる、請求項１〜６のいずれか一項に記載の分子。
【請求項８】
前記分子は、Ｂ７−Ｈ４および同じ細胞上の別の分子に結合することができる二重特異性抗体、三重特異性抗体または多重特異性抗体である、請求項６に記載の分子。
【請求項９】
前記抗原結合フラグメントは６つのＣＤＲを含み、
（Ｉ）前記６つのＣＤＲは抗Ｂ７−Ｈ４抗体、すなわち２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９のＣＤＲの少なくとも１つのコンセンサスＣＤＲを含み、残りすべてのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
から選択される
あるいは
（ＩＩ）前記６つのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ
である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の分子。
【請求項１０】
治療上有効な量または予防上有効な量の請求項１〜９のいずれか一項に記載の分子、および生理学的に許容されるキャリアまたは賦形剤を含み、前記分子はＢ７−Ｈ４による抑制を拮抗して免疫反応を強化する、癌または感染症の処置のための医薬組成物。
【請求項１１】
治療上有効な量または予防上有効な量の請求項１〜９のいずれか一項に記載の分子、および生理学的に許容されるキャリアまたは賦形剤を含み、前記分子はＢ７−Ｈ４による抑制を促進して免疫反応を下方調節する、炎症の処置のための医薬組成物。
【請求項１２】
癌または感染症の症状を示している被検体の癌または感染症の処置のための、または前記症状を示す前の被検体の癌または感染症の予防のための、請求項１０に記載の医薬組成物の使用。
【請求項１３】
前記炎症の症状を示している被検体の炎症の処置のための、または前記症状を示す前の被検体の炎症の予防のための、請求項１１に記載の医薬組成物の使用。
【請求項１４】
慢性ウイルス性疾患の処置のための前記組成物および前記使用は前記慢性ウイルス性疾患の処置である、請求項１０に記載の医薬組成物または請求項９に記載のその使用。
【請求項１５】
自己免疫疾患、移植片対宿主病、宿主対移植片病または移植拒絶反応の処置のための前記組成物、および前記使用は、前記自己免疫疾患、移植片対宿主病、宿主対移植片病または移植拒絶反応の処置である、請求項１１に記載の医薬組成物または請求項１０に記載のその使用。
【請求項１６】
被検体の疾患の存在を診断するための細胞学的アッセイにおける請求項１〜９に記載のいずれか一項に記載の分子の使用であって、前記細胞学的アッセイは、前記被検体の細胞について前記分子に結合するその能力をアッセイすることを含む、使用。
【請求項１７】
前記疾患は、癌またはＴ細胞の数もしくは健康に影響を与える疾患である、請求項１６に記載の使用。
【請求項１８】
抗癌剤を用いた腫瘍の処置に対する適合性を判定するための請求項１〜９のいずれか１項に記載の分子の使用であって、前記腫瘍の腫瘍関連マクロファージの有効濃度または実際の濃度を判定することを含む、使用。
【請求項１９】
前記抗癌剤の用量または前記抗癌剤による前記処置は、前記腫瘍関連マクロファージの前記判定された有効濃度または実際の濃度に基づき設定または調整される、請求項１８に記載の使用。
【請求項２０】
Ｂ７−Ｈ４発現腫瘍関連マクロファージの有効濃度の上昇を示すことが認められた患者の癌の処置における、治療上有効な量の請求項１０に記載の医薬組成物の使用。
【請求項２１】
前記腫瘍または前記癌の前記処置は、化学療法、ホルモン療法、生物療法、免疫療法、放射線療法または手術をさらに含む、請求項１２、１８または２０のいずれか一項に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、その全体を本明細書に援用する米国特許出願第６１／５２３，８１９号明細書（２０１１年８月１５日に出願；係属中）に対する優先権を主張する。
【０００２】
配列表の参照
本出願は、紙およびコンピューター読み取り可能な媒体の両方で開示される、３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．１．８２１および以下参照に準拠した１つまたは複数の配列表を含み、紙およびコンピューター読み取り可能な開示内容はその全体を援用する。
【背景技術】
【０００３】
本発明は、抗Ｂ７−Ｈ４抗体およびその抗原結合フラグメント、ならびにＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合することができる他の分子（対応する抗原／受容体に結合する融合タンパク質等を含む）と、癌および他の疾患の診断および処置におけるそうした分子の使用とに関する。本発明は特に、腫瘍増殖を遅延もしくは予防する、腫瘍による抑制を阻害する、腫瘍を排除する、ならびに／または、腫瘍関連マクロファージ（「ＴＡＭ」）の活性を欠乏させるかもしくは阻止してＴＡＭの活性を変化させるおよび／もしくはＴＡＭによる免疫抑制を低下させるための、そうした分子の使用を対象とする。
【０００４】
Ａ．細胞性免疫反応
ヒトおよび他の哺乳動物の免疫系は、感染および疾患を防止する役割を担っている。こうした防止は、液性免疫反応および細胞性免疫反応により行われる。液性反応では、抗体と外来の標的（抗原）を認識し、中和することができる他の生体分子とが作られる。一方、細胞性免疫反応では、Ｔ細胞によりマクロファージ、ナチュラルキラー細胞（ＮＫ）および抗原特異的細胞傷害性Ｔリンパ球が活性化し、抗原の認識に反応して様々なサイトカインが放出される（非特許文献１）。
【０００５】
Ｔ細胞が抗原に対する免疫反応を最適に媒介できるには、２つの異なるシグナル伝達の相互作用を必要とする（Ｖｉｇｌｉｅｔｔａ，Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｍｏｄｕｌａｔｉｎｇ  Ｃｏ−Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ，」Ｎｅｕｒｏｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  ４：６６６−６７５；Ｋｏｒｍａｎ，Ａ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｃｈｅｃｋｐｏｉｎｔ  Ｂｌｏｃｋａｄｅ  ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ，」Ａｄｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９０：２９７−３３９）。最初に、抗原提示細胞（ＡＰＣ）の表面に配置されている抗原が、抗原特異的ナイーブＣＤ４＋Ｔ細胞に提示されなければならない。こうした提示があると、シグナルがＴ細胞受容体（ＴＣＲ）を介して伝達され、提示された抗原に特異的となる免疫反応をＴ細胞が開始するように誘導する。次に、ＡＰＣと特有のＴ細胞表面分子との間の相互作用を介して行われるいくつかの共刺激シグナルが、最初にＴ細胞の活性化および増殖の引き金を引き、最終的にＴ細胞の抑制を誘導する。こうして、第１のシグナルは免疫反応に特異性を付与するのに対し、第２のシグナルは反応の性質、大きさおよび持続期間を決定する働きをする。
【０００６】
免疫系は、共刺激リガンドおよび共刺激受容体によりしっかりと制御されている。これらの分子は、Ｔ細胞活性化のための第２のシグナルを与え、正のシグナルおよび負のシグナルのネットワークのバランスを取って、自己に対する免疫を抑制しながら感染に対する免疫反応を最大化する（Ｗａｎｇ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（Ｍａｒｃｈ  ７，２０１１）「ＶＩＳＴＡ，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｍｏｕｓｅ  Ｉｇ  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ  Ｌｉｇａｎｄ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１０．１０８４／ｊｅｍ．２０１００６１９：１−１６；Ｌｅｐｅｎｉｅｓ，Ｂ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｔｈｅ  Ｒｏｌｅ  Ｏｆ  Ｎｅｇａｔｉｖｅ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｓ  Ｄｕｒｉｎｇ  Ｐａｒａｓｉｔｉｃ  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎｓ，」Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ，Ｍｅｔａｂｏｌｉｃ  ＆  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ−Ｄｒｕｇ  Ｔａｒｇｅｔｓ  ８：２７９−２８８）。特に重要性なのは、ＡＰＣのＢ７．１（ＣＤ８０）リガンドおよびＢ７．２（ＣＤ８６）リガンドと、Ｔリンパ球のＣＤ２８受容体およびＣＴＬＡ−４受容体との間の結合である（Ｓｈａｒｐｅ，Ａ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｔｈｅ  Ｂ７−ＣＤ２８  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ，」Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２：１１６−１２６；Ｄｏｎｇ，Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｉｍｍｕｎｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，」Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇ．Ｒｅｓ．２８（１）：３９−４８；Ｌｉｎｄｌｅｙ，Ｐ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｔｈｅ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｕｔｉｌｉｔｙ  Ｏｆ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｎｇ  ＣＤ２８−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｒｅｖ．２２９：３０７−３２１）。Ｂ７．１またはＢ７．２がＣＤ２８に結合すると、Ｔ細胞の活性化が刺激されるのに対し、Ｂ７．１またはＢ７．２がＣＴＬＡ４に結合すると、そうした活性化が阻害される（Ｄｏｎｇ，Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｉｍｍｕｎｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，」Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇ．Ｒｅｓ．２８（１）：３９−４８；Ｌｉｎｄｌｅｙ，Ｐ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｔｈｅ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｕｔｉｌｉｔｙ  Ｏｆ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｎｇ  ＣＤ２８−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｒｅｖ．２２９：３０７−３２１；Ｇｒｅｅｎｗａｌｄ，Ｒ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｒｅｖｉｓｉｔｅｄ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２３：５１５−５４８）。ＣＤ２８は、Ｔ細胞の表面に恒常的に発現する一方（Ｇｒｏｓｓ，Ｊ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９２）「Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ＣＤ２８  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｍｏｕｓｅ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４９：３８０−３８８）、ＣＴＬＡ４の発現は、Ｔ細胞活性化後に急速に上方制御される（Ｌｉｎｓｌｅｙ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（１９９６）「Ｉｎｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｔ���ａｆｆｉｃｋｉｎｇ  Ｏｆ  ＣＴＬＡ４  Ａｎｄ  Ｆｏｃａｌ  Ｌｏｃａｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｔｏｗａｒｄｓ  Ｓｉｔｅｓ  Ｏｆ  ＴＣＲ  Ｅｎｇａｇｅｍｅｎｔ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ４：５３５−５４３）。ＣＴＬＡ４は高親和性受容体であるため（Ｓｈａｒｐｅ，Ａ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｔｈｅ  Ｂ７−ＣＤ２８  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ，」Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２：１１６−１２６）、結合すると、最初にＴ細胞増殖を惹起し（ＣＤ２８を介して）、次いでＴ細胞増殖を阻害する（ＣＴＬＡ４の新たな発現により）ことで、増殖がもはや必要でなくなったときにその作用を抑制する。
【０００７】
ＣＤ２８受容体のリガンドに関する詳細な調査により、関連する一連のＢ７分子（「Ｂ７スーパーファミリー」）の同定および特徴付けが行われてきた（Ｃｏｙｌｅ，Ａ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｔｈｅ  Ｅｘｐａｎｄｉｎｇ  Ｂ７  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ：Ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  Ｃｏｍｐｌｅｘｉｔｙ  Ｉｎ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｓｉｇｎａｌｓ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｎｇ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ，」Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．２（３）：２０３−２０９；Ｓｈａｒｐｅ，Ａ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｔｈｅ  Ｂ７−ＣＤ２８  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ，」Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２：１１６−１２６；Ｇｒｅｅｎｗａｌｄ，Ｒ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｒｅｖｉｓｉｔｅｄ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２３：５１５−５４８；Ｃｏｌｌｉｎｓ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｅ−Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｌｉｇａｎｄｓ，」Ｇｅｎｏｍｅ  Ｂｉｏｌ．６：２２３．１−２２３．７；Ｌｏｋｅ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（２００４）「Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ  Ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ：Ｔｈｅ  Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ａｎｄ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ．」Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｅｓ．Ｔｈｅｒ．６：２０８−２１４；Ｋｏｒｍａｎ，Ａ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｃｈｅｃｋｐｏｉｎｔ  Ｂｌｏｃｋａｄｅ  ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ，」Ａｄｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９０：２９７−３３９；Ｆｌｉｅｓ，Ｄ．Ｂ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｔｈｅ  Ｎｅｗ  Ｂ７ｓ：Ｐｌａｙｉｎｇ  ａ  Ｐｉｖｏｔａｌ  Ｒｏｌｅ  ｉｎ  Ｔｕｍｏｒ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．３０（３）：２５１−２６０；Ａｇａｒｗａｌ，Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｔｈｅ  Ｒｏｌｅ  Ｏｆ  Ｐｏｓｉｔｉｖｅ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  Ｉｎ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｔｏｌｅｒａｎｃｅ，」Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｏｒｇａｎ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ．１３：３６６−３７２；Ｌｅｎｓｃｈｏｗ，Ｄ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（１９９６）「ＣＤ２８／Ｂ７  Ｓｙｓｔｅｍ  ｏｆ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４：２３３−２５８；Ｗａｎｇ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００４）「Ｃｏ−Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７−ＣＤ２８  Ｆａｍｉｌｙ  Ｉｎ  Ｐｏｓｉｔｉｖｅ  Ａｎｄ  Ｎｅｇａｔｉｖｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔ  Ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ，」Ｍｉｃｒｏｂｅｓ  Ｉｎｆｅｃｔ．６：７５９−７６６）。このファミリーには、少なくとも８つのメンバー、すなわちＢ７．１（ＣＤ８０）、Ｂ７．２（ＣＤ８６）、ｉｎｄｕｃｉｂｌｅ  ｃｏ−ｓｔｉｍｕｌａｔｏｒ  ｌｉｇａｎｄ（ＩＣＯＳ−Ｌ；Ｂ７−Ｈ２）、ｐｒｏｇｒａｍｍｅｄ  ｄｅａｔｈ−１  ｌｉｇａｎｄ（ＰＤ−Ｌ１；Ｂ７−Ｈ１）、ｐｒｏｇｒａｍｍｅｄ  ｄｅａｔｈ−２  ｌｉｇａｎｄ（ＰＤ−Ｌ２；Ｂ７−ＤＣ）、Ｂ７−Ｈ３（Ｂ７−ＲＰ２）、Ｂ７−Ｈ４（Ｂ７ｘおよびＢ７Ｓ���とも呼ばれる；Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３）およびＢ７−Ｈ６（Ｂｒａｎｄｔ，Ｃ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｔｈｅ  Ｂ７  ｆａｍｉｌｙ  ｍｅｍｂｅｒ  Ｂ７−Ｈ６  ｉｓ  ａ  ｔｕｍｏｒ  ｃｅｌｌ  ｌｉｇａｎｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｎａｔｕｒａｌ  ｋｉｌｌｅｒ  ｃｅｌｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ＮＫｐ３０  ｉｎ  ｈｕｍａｎｓ」，Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ．２０６（７）：１４９５−５０３）が存在する。
【０００８】
Ｂ．Ｂ７−Ｈ４
ヒトＢ７−Ｈ４タンパク質をコードするｃＤＮＡが同定され、胎盤ｃＤＮＡからクローニングされた（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２）。Ｂ７−Ｈ４については、米国特許第７，９３１，８９６号明細書；同第７，８７５，７０２号明細書；同第７，８４７，０８１号明細書；同第７，６２２，５６５号明細書；米国特許出願公開第２０１１／００８５９７０号明細書；同第２０１１／００２０３２５号明細書；同第２０１０／０２５６０００号明細書；同第２０１０／０２４０５８５号明細書；同第２０１０／０２２７３４３号明細書；同第２０１０／０２２７３３５号明細書；同第２０１０／０１５８９３６号明細書；同第２０１０／００９２５２４号明細書；同第２０１０／００２８４５０号明細書；同第２００９／０２７５６３３号明細書；同第２００９／０２１５０８４号明細書；同第２００９／０１７６３１７号明細書；同第２００９／０１４２３４２号明細書；同第２００９／０１１８１７５号明細書；同第２００９／００８７４１６号明細書；同第２００９／００４８１２２号明細書；同第２００９／００２２７４７号明細書；同第２００９／００１８３１５号明細書；同第２００８／０２０６２３５号明細書；同第２００８／０１６００３６号明細書；同第２００８／０１７７０３９号明細書；同第２００８／００５０３７０号明細書；同第２００７／０２１８０３２号明細書；同第２００７／０１８４４７３号明細書；同第２００７／０１７２５０４号明細書；同第２００７／０１６０５７８号明細書；同第２００７／０１２２３７８号明細書；同第２００７／００３６７８３号明細書；同第２００６／０００３４５２号明細書；欧州特許第２１２４９９８号明細書および欧州特許第２１０９４５５号明細書；および国際公開第２０１１／０２６１３２Ａ２号パンフレット；国際公開第２０１１／０２６１２２Ａ２号パンフレット；国際公開第２０１１／００５５６６Ａ２号パンフレット；国際公開第２０１０／１４４２９５Ａ１号パンフレット；国際公開第２０１０／１０２１７７Ａ１号パンフレット；国際公開第２０１０／１０２１６７Ａ１号パンフレット；国際公開第２００９／１１１３１５Ａ２号パンフレット；国際公開第２００９／０７３５３３Ａ２号パンフレット；国際公開第２００８／０９２１５３Ａ２号パンフレット；国際公開第２００８／０８３２３９Ａ２号パンフレット；国際公開第２００８／０８３２２８Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／１２４３６１Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／１２２３６９Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／１０９２５４Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／０８７３４１Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／０８２１５４Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／０６７６８２Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／０６７６８１Ａ２号パンフレット；国際公開第２００７／０４１６９４Ａ２号パンフレット；国際公開第２００６／１３８６７０Ａ２号パンフレット；国際公開第２００６／１３３３９６Ａ２号パンフレット；国際公開第２００６／１２１９９１Ａ２号パンフレット；国際公開第２００６／０６６２２９Ａ２号パンフレット；および国際公開第２００６／００７５３９Ａ１号パンフレットで考察されている。
【０００９】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、米国特許第７，８８８，４７７号明細書；同第７，７３７，２５５号明細書；同第７，６１９，０６８号明細書；同第６，９６２，９８０号明細書、および米国特許出願公開第２００８／０１９９４６１号明細書に開示されている。
【００１０】
Ｂ７−Ｈ４タンパク質は２８２個のアミノ酸残基を有し、アミノ酸残基は、アミノ末端細胞外ドメイン、大きな疎水性膜貫通ドメイン、および非常に短い細胞内ドメイン（２個のアミノ酸残基のみからなる）を含むものとして分類されている。他のＢ７ファミリーメンバーと同様に、Ｂ７−Ｈ４は、その細胞外ドメインに一対のＩｇ様領域を有する。Ｂ７−Ｈ４タンパク質は、Ｉ型膜貫通タンパク質の全体構造を有する。このタンパク質は、他のＢ７ファミリーメンバーとの相同性が最小である（約２５％）（Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２）。
【００１１】
ヒトＢ７−Ｈ４のｃＤＮＡ配列を使用してマウスのＢ７−Ｈ４ホモログが同定されてきた。マウスオーソログとヒトオーソログとの同一性（約８７％）から、Ｂ７−Ｈ４が進化的に高度に保存されていることが示唆される（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２）。この高い相同性は、Ｂ７−Ｈ４受容体への結合に関係するこのタンパク質のＩｇＶドメインでは９１％まで高まる（Ｓｔａｍｐｅｒ，Ｃ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７−１／ＣＴＬＡ−４  Ｃｏｍｐｌｅｘ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｈｕｍａｎ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ，」Ｎａｔｕｒｅ  ４１０：６０８−６１１；Ｓｃｈｗａｒｔｚ，Ｊ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｂａｓｉｓ  Ｆｏｒ  Ｃｏ−Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  Ｂｙ  Ｔｈｅ  Ｈｕｍａｎ  ＣＴＬＡ−４／Ｂ７−２  Ｃｏｍｐｌｅｘ，」Ｎａｔｕｒｅ  ４１０：６０４−６０８）。
【００１２】
他のＢ７メンバーとは異なり、Ｂ７−Ｈ４のｍＲＮＡは広く発現する。その発現は、脳、心臓、腎臓、肝臓、肺、卵巣、膵臓、胎盤、前立腺、骨格筋、皮膚、小腸、脾臓、胃、精巣、胸腺、胸腺および子宮で認められてきた（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３）。
【００１３】
Ｂ７−Ｈ４のｍＲＮＡの広範な発現にもかかわらず、正常な細胞の表面上のＢ７−Ｈ４タンパク質の存在は、限定されているようである（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｃｈｏｉ，Ｉ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｇｅｎｏｍｉｃ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４，Ａｎ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７１：４６５０−４６５４）。単離されたばかりのヒトＴ細胞、Ｂ細胞、単球および樹状細胞では、その細胞表面にＢ７−Ｈ４が発現しない（ＦＡＣＳ分析による判定）けれども、リポ多糖（ＬＰＳ）、フィトヘマグルチニン（ＰＨＡ）、γインターフェロン（ＩＮＦ−γ）、ホルボール１２−ミリステート１３−アセテート（ＰＭＡ）またはイオノマイシンによるインビトロ刺激後は、そうした細胞上にその発現を誘導することができる（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１）。こうしたＢ７−Ｈ４の発現の広範な分布の発見から、Ｂ７−Ｈ４の機能が他の抑制性Ｂ７分子の機能とまったく異なることが示唆される（Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２を参照されたい）。
【００１４】
こうした示唆と、Ｂ７−Ｈ４の細胞外ドメインが他のＢ７ファミリーメンバーと約２５％のアミノ酸相同性しか有さないという観察とを裏付けるように、Ｂ７−Ｈ４は、既知のＢ７ファミリー受容体（すなわち、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳ、ＰＤ−１またはＣＤ２８）と結合しない。Ｂ７−Ｈ４特異的受容体を同定しようとする努力により、こうした受容体が活性化Ｔ細胞に発現することが明らかになった（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１）。Ｂ７−Ｈ４融合タンパク質がＴ細胞上のその推定受容体に結合すると、Ｔ細胞増殖およびサイトカイン（ＩＬ−２およびＩＬ−１０）産生を著しく阻害することが明らかになり、こうした阻害は、ＣＤ２８共刺激で元に戻せないことが見出された（Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３）。Ｂ７−Ｈ４は、Ｇ０／Ｇ１期においてＴ細胞の細胞周期の進行を停止させることが明らかになっている（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１）ことから、このタンパク質がアポトーシスの誘導によるのではなく、細胞周期の停止により阻害作用を媒介することが示唆される。
【００１５】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、インビトロで脾臓細胞により産生されるＩＬ−２のレベルを大きく上昇させ、インビボで免疫反応を増強することが分かっている（Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３；Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３）。
【００１６】
Ｂ７−Ｈ４が存在しないと、好中球前駆細胞の増殖の直接制御を介してリステリア・モノサイトゲネス（Ｌｉｓｔｅｒｉａ  ｍｏｎｏｃｙｔｏｇｅｎｅｓ）感染に対する耐性が高まることが立証されている（Ｚｈｕ，Ｇ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｂ７−Ｈ４  Ｄｅｆｉｃｉｅｎｔ  Ｍｉｃｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ  Ｎｅｕｔｒｏｐｈｉｌ−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｉｎｎａｔｅ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｂｌｏｏｄ  １１３：１７５９−１７６９；Ｗｅｉ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｔｉｓｓｕｅ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ｂ７ｘ  Ｐｒｏｔｅｃｔｓ  Ｆｒｏｍ  ＣＤ４  Ｔ  Ｃｅｌｌ−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ａｕｔｏｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｊ．Ｅｘｐｅｒ．Ｍｅｄ．２０８（８）：１６８３−１６９４）。したがってＢ７−Ｈ４は、免疫、特に自己免疫および感染に対する耐性に一定の役割を果たすと提唱されてきた。このためアゴニスト抗Ｂ７−Ｈ４抗体および可溶性Ｂ７−Ｈ４タンパク質が炎症性障害の処置に提唱されてきた（米国特許第７，９３１，８９６号明細書；米国特許出願公開第２００７／０１２２３７８号明細書；同第２００８／０１６００３６号明細書；同第２００９／０１４２３４２号明細書；および同第２０１１／００２０３２５号明細書；欧州特許第２１２４９９８号明細書；国際公開第２００６／１３３３９６号パンフレット；国際公開第２００７／０４１６９４号パンフレット；国際公開第２００８／０８３２２８号パンフレット；国際公開第２００９／１１１３１５号パンフレット；国際公開第２０１０／１４４２９５号パンフレット；国際公開第２０１１／００５５６６号パンフレット；国際公開第２０１１／０２６１２２号パンフレット；および国際公開第２０１１／０２６１３２号パンフレット）。
【００１７】
インビボでのＢ７−Ｈ４の意義についてはさらに、高レベルのＢ７−Ｈ４発現が多くの腫瘍組織、たとえば、ヒト卵巣癌（Ｃｈｏｉ，Ｉ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｇｅｎｏｍｉｃ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４，Ａｎ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７１：４６５０−４６５４；Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．２０３（４）：８７１−８８１；Ｂｉｇｎｏｔｔｉ，Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｐｒｏｆｉｌｅｓ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｔｕｍｏｒ  Ｂｉｏｐｓｉｅｓ  Ａｎｄ  Ｓｈｏｒｔ  Ｔｅｒｍ  Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｃｕｌｔｕｒｅｓ  Ｏｆ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｓｅｒｏｕｓ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａｓ：Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｎｏｖｅｌ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｍａｒｋｅｒｓ  Ｆｏｒ  Ｅａｒｌｙ  Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ  Ａｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ，」Ｇｙｎｅｃｏｌ．Ｏｎｃｏｌ．１０３：４０５−４１６；Ｔｒｉｎｇｌｅｒ，Ｂ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｏｖｅｒｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｔｕｍｏｒｓ，」Ｇｙｎｅｃｏｌ．Ｏｎｃｏｌ．１００：４４−５２；Ｓｉｍｏｎ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−ｈ４  Ｉｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ−Ｂｏｕｎｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｎｄ  Ａ  Ｃａｎｄｉｄａｔｅ  Ｓｅｒｕｍ  Ａｎｄ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｂｉｏｍａｒｋｅｒ  Ｆｏｒ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６６：１５７０−１５７５；Ｓａｌｃｅｄａ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｔｈｅ  Ｉｍｍｕｎｏｍｏｄｕｌａｔｏｒｙ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｂ７−Ｈ４  Ｉｓ  Ｏｖｅｒｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｉｎ  Ｂｒｅａｓｔ  Ａｎｄ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｎｃｅｒｓ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｍｏｔｅｓ  Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ，」Ｅｘｐ．Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．３０６：１２８−１４１）、非小細胞肺癌（Ｓｕｎ，Ｙ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ３  Ａｎｄ  Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｎｏｎ−Ｓｍａｌｌ−Ｃｅｌｌ  Ｌｕｎｇ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｌｕｎｇ  Ｃａｎｃｅｒ  ５３：１４３−１５１）、乳管癌および小葉乳癌（Ｓａｌｃｅｄａ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｔｈｅ  Ｉｍｍｕｎｏｍｏｄｕｌａｔｏｒｙ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｂ７−Ｈ４  Ｉｓ  Ｏｖｅｒｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｉｎ  Ｂｒｅａｓｔ  Ａｎｄ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｎｃｅｒｓ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｍｏｔｅｓ  Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ，」Ｅｘｐ．Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．３０６：１２８−１４１；Ｔｒｉｎｇｌｅｒ，Ｂ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ｂ７−Ｈ４  Ｉｓ  Ｈｉｇｈｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｉｎ  Ｄｕｃｔａｌ  Ａｎｄ  Ｌｏｂｕｌａｒ  Ｂｒｅａｓｔ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ��１１：１８４２−１８４８）、ならびに腎細胞癌腫（Ｋｒａｍｂｅｃｋ，Ａ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｒｅｎａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ  Ａｎｄ  Ｔｕｍｏｒ  Ｖａｓｃｕｌａｔｕｒｅ：Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  Ｗｉｔｈ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｓｕｒｖｉｖａｌ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１０３：１０３９１−１０３９６）で見られることによっても立証される。腫瘍細胞上でのＢ７−Ｈ４の発現は、臨床的に問題となる病理学的特徴、たとえば腫瘍の悪性度と相関することが明らかになっている（Ｋｒａｍｂｅｃｋ，Ａ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｒｅｎａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ  Ａｎｄ  Ｔｕｍｏｒ  Ｖａｓｃｕｌａｔｕｒｅ：Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  Ｗｉｔｈ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｓｕｒｖｉｖａｌ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（Ｕ．Ｓ．Ａ．）１０３（２）：１０３９１−１０３９６）。
【００１８】
Ｃ．腫瘍関連マクロファージ（ＴＡＭ）
炎症と癌との間の関連は、腫瘍部位への多数の白血球の浸潤について言及した知見まで一世紀以上さかのぼる（Ｂａｌｋｗｉｌｌ，Ｆ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ：Ｂａｃｋ  Ｔｏ  Ｖｉｒｃｈｏｗ？，」Ｌａｎｃｅｔ  ３５７：５３９−５４５；Ｃｏｕｓｓｅｎｓ，Ｌ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｎａｔｕｒｅ  ４２０：８６０−８６７）。現在では、いくつかの研究から、炎症と癌とを関連付ける２つの主経路、すなわち内因性経路および外因性経路が確認されている（Ａｌｌａｖｅｎａ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｐａｔｈｗａｙｓ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｎｇ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｇｅｎｅｔ．Ｄｅｖｅｌ．１８：３−１０；Ｃｏｌｏｔｔａ，Ｆ．（２００９）「Ｃａｎｃｅｒ−Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ，Ｔｈｅ  Ｓｅｖｅｎｔｈ  Ｈａｌｌｍａｒｋ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ：Ｌｉｎｋｓ  ｔｏ  Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｉｎｓｔａｂｉｌｉｔｙ，」Ｃａｒｃｉｎｏｇｅｎｅｓｉｓ  ３０（７）：１０７３−１０８１；Ｐｏｒｔａ，Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐａｔｈｗａｙｓ  Ｌｉｎｋｉｎｇ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ，」Ｉｍｍｕｎｏｂｉｏｌｏｇｙ  ２１４：７６１−７７７）。内因性経路は炎症および発癌に至る遺伝子変化を含む一方、外因性経路は、癌発症に関連する組織における慢性炎症の引き金となる微生物／ウイルス感染症または自己免疫疾患を特徴とする。どちらの経路も炎症性メディエーターの中心的転写因子（たとえば、ＮＦ−κＢ、ＳＴＡＴ３およびＨＩＦ−１）を活性化し、炎症において重要な役割を果たす白血球のリクルートメントをもたらす（Ｓｏｌｉｎａｓ，Ｇ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｔｕｍｏｒ−Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ（ＴＡＭ）Ａｓ  Ｍａｊｏｒ  Ｐｌａｙｅｒｓ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃａｎｃｅｒ−Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ，」Ｊ．Ｌｅｕｋｏｃ．Ｂｉｏｌ．８６（５）：１０６５−１０７３）。
【００１９】
ＴＡＭは炎症と癌を結び付ける。マクロファージは、活性化血中単球に由来する免疫系細胞である。マクロファージは主に、病原体、死細胞、細胞残屑および細胞外マトリックス（ＥＣＭ）の様々な成分を除去する（すなわち、貪食する）働きをすることで、病原体または組織損傷により誘導される炎症反応に関与すると考えられている。マクロファージは、腫瘍微小環境において重要な構成要素を構成し、腫瘍量の最大５０％に相当することが明らかになっている。
【００２０】
マクロファージは食作用を媒介するだけでなく、血管新生促進増殖因子およびマトリックスリモデリングプロテアーゼを分泌し、したがって腫瘍の発生および増殖に必要な血管系の発生（すなわち、血管新生）にも役割を果たしている（Ｐｏｌｌａｒｄ，Ｊ．Ｗ．（２００９）「Ｔｒｏｐｈｉｃ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ｉｎ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ａｎｄ  Ｄｉｓｅａｓｅ，」Ｎａｔ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９：２５９−２７０）。このため、腫瘍内にマクロファージが存在すると、腫瘍の増殖が促進されるようである。多くの研究から、腫瘍内に腫瘍関連マクロファージが存在することは、生存の負の予後因子であることが明らかになっている（Ｆａｒｉｎｈａ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）「Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｏｆ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｂｉｏｍａｒｋｅｒｓ  Ｓｈｏｗｓ  Ｔｈａｔ  Ｌｙｍｐｈｏｍａ−Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ（ＬＡＭ）Ｃｏｎｔｅｎｔ  Ｉｓ  Ａｎ  Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｐｒｅｄｉｃｔｏｒ  Ｏｆ  Ｓｕｒｖｉｖａｌ  Ｉｎ  Ｆｏｌｌｉｃｕｌａｒ  Ｌｙｍｐｈｏｍａ（ＦＬ），」Ｂｌｏｏｄ  １０６：２１６９−２１７４；Ｄａｖｅ，Ｓ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００４）「Ｐｒｅｄｉｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｓｕｒｖｉｖａｌ  Ｉｎ  Ｆｏｌｌｉｃｕｌａｒ  Ｌｙｍｐｈｏｍａ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｆｅａｔｕｒｅｓ  Ｏｆ  Ｔｕｍｏｒ−Ｉｎｆｉｌｔｒａｔｉｎｇ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３５１：２１５９−２１６９；Ｓｏｌｉｎａｓ，Ｇ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｔｕｍｏｒ−Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ（ＴＡＭ）Ａｓ  Ｍａｊｏｒ  Ｐｌａｙｅｒｓ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃａｎｃｅｒ−Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ，」Ｊ．Ｌｅｕｋｏｃ．Ｂｉｏｌ．８６（５）：１０６５−１０７３）。
Ｂ７−Ｈ４は、卵巣腫瘍に存在するＴＡＭなどＴＡＭに過剰発現することが示されている（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．２０３（４）：８７１−８８１；Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｂ７−Ｈ４，Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ，Ａｎｄ  Ｐａｔｉｅｎｔ  Ｏｕｔｃｏｍｅ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６７（１８）：８９００−８９０５）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００２１】
【非特許文献１】Ｄｏｎｇ，Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｉｍｍｕｎｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，」Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇ．Ｒｅｓ．２８（１）：３９−４８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
炎症および癌の処置におけるこれまでのあらゆる進歩にもかかわらず、癌の処置のための免疫療法を改善することができる組成物が依然として求められている。本発明は、そうした組成物と、癌ならびに他の疾患および状態を処置するための、その使用とを対象とする。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
本発明は、抗Ｂ７−Ｈ４抗体およびその抗原結合フラグメント、ならびにＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合することができる他の分子（対応する抗原／受容体に結合する融合タンパク質等を含む）と、癌および他の疾患の診断および処置におけるそうした分子の使用とに関する。本発明は特に、腫瘍増殖を遅延または予防する、腫瘍による抑制を阻害する、腫瘍を排除する、ならびに／または、腫瘍関連マクロファージ（「ＴＡＭ」）の活性を変化させるおよび／もしくはＴＡＭを調節もしくは欠乏してＴＡＭによる免疫抑制を低下させるための、そうした分子の使用を対象とする。
【００２４】
詳細には、本発明は、ヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する抗体の抗原結合フラグメントを含む分子、好ましくはそうしたＢ７−Ｈ４結合分子が生細胞の表面に配置されたＢ７−Ｈ４に結合することができる実施形態、および／または、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子が内因性濃度のＢ７−Ｈ４に結合することができる実施形態を提供する。
【００２５】
本発明は、抗体の抗原結合フラグメントを含む分子であって、ヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する分子を提供する。本発明は特に、
（Ｉ）    細胞（特に生細胞）の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する；
（ＩＩ）  内因性濃度で細胞（特に生細胞）の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する；
（ＩＩＩ）生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、Ｂ７−Ｈ４とその細胞受容体との間の結合を調節する；
（ＩＶ）  生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍関連マクロファージによる免疫抑制を阻害する；
（Ｖ）    生細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍関連マクロファージの活性を調節する；
（ＶＩ）  生腫瘍細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍による抑制を阻害する；または
（ＶＩＩ）生腫瘍細胞の表面に配置されたヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合し、腫瘍特異的細胞溶解を引き起こす
そうした分子を提供する。
【００２６】
本発明はさらに、そうした分子が検出可能に標識されるか、または、コンジュゲートされたトキシン、薬剤、受容体、酵素、受容体リガンドを含む、そうした分子の実施形態に関する。本発明はさらに、分子が細胞内に移行し、細胞の死を媒介することができる、そうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００２７】
本発明はさらに、生細胞が腫瘍細胞、病原体感染細胞またはマクロファージである、そうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００２８】
本発明はさらに、分子が抗体であり、抗体は、
（Ｉ）モノクローナル抗体、ヒト抗体、キメラ抗体もしくはヒト化抗体；または
（ＩＩ）二重特異性抗体、三重特異性抗体もしくは多重特異性抗体
である
そうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００２９】
本発明はさらに、分子がＡＤＣＣ活性を有し、直接的な腫瘍殺傷活性を発揮する、および／または、ＴＡＭまたは腫瘍による抑制を阻害することができる、そうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００３０】
本発明はさらに、分子が、Ｂ７−Ｈ４および同じ細胞上の別の分子に結合することができる二重特異性抗体、三重特異性抗体または多重特異性抗体であるそうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００３１】
本発明はさらに、抗原結合フラグメントが６つのＣＤＲを含み、
（Ｉ）６つのＣＤＲは抗Ｂ７−Ｈ４抗体、すなわち２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９のＣＤＲの少なくとも１つのコンセンサスＣＤＲを含み、残りすべてのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
から選択される、
あるいは
（ＩＩ）６つのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ
から選択される
そうしたすべての分子の実施形態に関する。
【００３２】
本発明はさらに、癌または感染症の処置のための医薬組成物であって、治療上有効な量または予防上有効な量の上記分子のいずれか、および生理学的に許容されるキャリアまたは賦形剤を含み、分子はＢ７−Ｈ４による抑制を拮抗して免疫反応を上方調節する、医薬組成物も提供する。
【００３３】
本発明は、癌または感染症の症状を示している被検体の癌または感染症（特に慢性ウイルス感染症）の処置のための、または症状を示す前の被検体の癌または感染症の予防のための、そうした医薬組成物の使用をさらに含む。
【００３４】
本発明はさらに、治療上有効な量または予防上有効な量の上記分子のいずれか、および生理学的に許容されるキャリアまたは賦形剤を含み、分子がＢ７−Ｈ４による抑制を増強して免疫反応を下方調節する、炎症の処置のための医薬組成物も提供する。
【００３５】
本発明は、炎症（特に自己免疫疾患、移植片対宿主病、宿主対移植片病または移植拒絶反応の処置のためのそうした医薬組成物の使用をさらに含み、その使用は、自己免疫疾患、移植片対宿主病、宿主対移植片病または移植拒絶反応の処置である）
【００３６】
本発明は、被検体の疾患（特に癌またはＴ細胞の数もしくは健康に影響を与える疾患）の存在を診断するための細胞学的アッセイにおける、上記分子のいずれかの使用であって、細胞学的アッセイは、被検体の細胞について分子に結合するその能力をアッセイすることを含む、使用をさらに含む。
【００３７】
本発明は、抗癌剤を用いた腫瘍の処置に対する適合性を判定するための、上記分子のいずれかの使用をさらに含み、使用は、腫瘍中の腫瘍関連マクロファージの有効濃度または実際の濃度を判定することを含み、特に抗癌剤の用量または抗癌剤を用いた処置は腫瘍関連マクロファージの判定された有効濃度または実際の濃度に基づき設定または調整される。
【００３８】
本発明は、Ｂ７−Ｈ４発現腫瘍関連マクロファージの有効濃度の上昇を示すことが認められた患者の癌の処置における、治療上有効な量の上記医薬組成物のいずれかの使用をさらに含む。
【００３９】
本発明は、腫瘍または癌の処置が化学療法、ホルモン療法、生物療法、免疫療法、放射線療法または手術をさらに含む、そうした使用をさらに含む。
【００４０】
本発明はさらに、細胞（すなわち生細胞）が腫瘍細胞、病原体感染細胞またはマクロファージである、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態に関する。
【００４１】
本発明はさらに、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子はＢ７−Ｈ４とその細胞受容体との間の結合を調節する、分子の実施形態に関する。
【００４２】
本発明は特に、抗原結合フラグメントが６つのＣＤＲを含み、ＣＤＲは抗Ｂ７−Ｈ４抗体、すなわち２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９のＣＤＲの少なくとも１つのコンセンサスＣＤＲを含み、残りすべてのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ
から選択される、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態を対象とする。
【００４３】
本発明は特に、６つのＣＤＲは、
（Ａ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；
（Ｂ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ；または
（Ｃ）抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ
である、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態を対象とする。
【００４４】
本発明は特に、そうしたすべてのＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態であって、分子はモノクローナル抗体、ヒト抗体、キメラ抗体またはヒト化抗体である実施形態を対象とする。本発明はさらに、そうした抗体の実施形態であって、抗体は二重特異性抗体、三重特異性抗体または多重特異性抗体である実施形態に関する。
【００４５】
本発明はさらに、そうしたすべてのＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態であって、分子は、検出可能に標識されるか、または、コンジュゲートされたトキシン、薬剤、受容体、酵素、受容体リガンドを含む、実施形態に関する。
【００４６】
本発明は特に、そうしたすべてのＢ７−Ｈ４結合分子の実施形態であって、分子は腫瘍関連マクロファージを欠乏するまたはその活性を調節する、実施形態を対象とする。
【００４７】
本発明はさらに、癌を処置するための医薬組成物であって、治療上有効な量の上記分子のいずれか、および生理学的に許容されるキャリアまたは賦形剤を含む医薬組成物を対象とする。本発明はさらに、疾患の症状を示す被検体の癌を処置するための方法であって、治療上有効な量のそうした医薬組成物を被検体に投与することを含む方法を対象とする。本発明はさらに、そうした方法の実施形態であって、抗癌剤の用量または抗癌剤を用いた処置が腫瘍関連マクロファージの判定された有効濃度または実際の濃度に基づき設定または調整される、実施形態を対象とする。本発明はさらに、Ｂ７−Ｈ４発現腫瘍関連マクロファージの有効濃度の上昇を示すことが認められた患者の腫瘍を処置する方法であって、治療上有効な量のそうした医薬組成物患者に与える方法を対象とする。本発明はさらに、そうした方法の実施形態であって、その方法はその処置を化学療法、ホルモン療法、生物療法、免疫療法、放射線療法または手術と組み合わせることをさらに含む、実施形態を対象とする。本発明はさらに、そうした癌を予防処置するための方法であって、疾患の症状を示す前に予防上有効な量のそうした医薬組成物を被検体に投与することを含む、方法を対象とする。
【００４８】
本発明はさらに、抗癌剤を用いた腫瘍の処置に対する適合性を判定するための方法であって、上記分子のいずれかを利用して腫瘍中の腫瘍関連マクロファージの有効濃度または実際の濃度を判定することを含む、方法を対象とする。
【００４９】
本発明はさらに、治療上有効なを含む、感染症（特に慢性ウイルス性疾患）の処置のための医薬組成物を対象とする。
【００５０】
そうした炎症性疾患を予防処置するための方法であって、疾患の症状を示す前に予防上有効な量のそうした医薬組成物を被検体に投与することを含む方法をさらに対象とする。
【００５１】
本発明はさらに、被検体の細胞についてヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する抗体の抗原結合フラグメントを含む分子に結合するその能力をアッセイすることを含む、被検体の疾患（特に癌、またはＴ細胞の数もしくは健康に影響を与える疾患）を診断するための方法、好ましくはそうしたＢ７−Ｈ４結合分子が生細胞の表面に配置されたＢ７−Ｈ４に結合することができる実施形態、および／または、そうしたＢ７−Ｈ４結合分子が内因性濃度のＢ７−Ｈ４に結合することができる実施形態を対象とし、特にその方法は被検体の疾患の存在を診断するための細胞学的アッセイである、実施形態に関する。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】マウスＢ７−Ｈ４Ｉｇコンストラクトで免疫した３匹の各マウス由来の血清による抗Ｂ７−Ｈ４抗体の検出を示す（ＯＤ４５０で測定）。
【図２】Ｂ７−Ｈ４ｈＩｇ結合プレートへの抗Ｂ７−Ｈ４抗体の結合を示す。Ｈ７４（市販されている抗Ｂ７−Ｈ４抗体）、２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９の原液から希釈系列を作製し、Ｂ７−Ｈ４ｈＩｇまたはＢ７−ＤＣｈＩｇでコートした９６ウェルＥＬＩＳＡプレートに加えた。インキュベーションおよび洗浄後、プレートに西洋わさびペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）コンジュゲート抗マウスＩｇＧ抗体を加えた。インキュベーションおよび洗浄後、３，３’，５，５’−テトラメチルベンジジン（ＴＭＢ）基質を加えた。Ｈ２ＳＯ４停止液で発色を停止させ、４５０ｎｍ波長の吸光度を測定するプレートリーダーで読み取った。
【図３】２９３Ｔ．Ｂ７−Ｈ４細胞に対する抗Ｂ７−Ｈ４抗体の結合を示す。抗体２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９を未希釈（未希釈（Ｎｅａｔ））、または１：３、１：９および１：２７に希釈して使用して、２９３Ｔ．Ｂ７−Ｈ４細胞を染色した。結合の検出に関しては、ＡＰＣ標識抗マウスＩｇＧ抗体を利用し、続いてＡＰＣ陽性細胞のＦＡＣＳ分析を行った。１μｇ／ｍＬのＨ７４（市販されている抗Ｂ７−Ｈ４抗体）を陽性対照として使用した。陰性対照は、１μｇ／ｍＬのｍＩｇＧ１であった。ＡＰＣ標識抗マウスＩｇＧ抗体とインキュベートした２９３Ｔ．Ｂ７−Ｈ４細胞（ＤＡＭ  ＡＰＣのみ）、および未希釈２Ｄ１で染色した親２９３Ｔ細胞（未希釈（Ｎｅａｔ）［２９３Ｔ］）をさらに陰性結合対照とした。
【図４Ａ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｂ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｃ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｄ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｅ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｆ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｇ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｈ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図４Ｉ】卵巣癌患者由来の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）を使用して判定したＣＤ１１ｂ＋ＴＡＭ、ＣＤ１９＋ＴＡＭ、ＣＤ１４＋ＴＡＭ、ＣＤ１２３＋ＴＡＭ、ＣＤ８６＋ＴＡＭ、ＣＤ８０＋ＴＡＭ、ＨＬＡ−ＤＣ＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ１＋ＴＡＭ、Ｂ７−Ｈ４＋ＴＡＭおよびＢ７−ＤＣ＋ＴＡＭの比率をそれぞれ示す。
【図５Ａ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図５Ｂ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図５Ｃ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図５Ｄ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図５Ｅ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図５Ｆ】ＩＦＮγでプライムした単球による抑制を本発明の分子が除去できることを示す。Ｔ細胞をＩＬ−２（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ａ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｂ）、ＴＮＦα（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｃ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｄ）またはＩＬ−８（ＣＤ４＋Ｔ細胞、図５Ｅ；ＣＤ８＋Ｔ細胞、図５Ｆ）に対して染色した。
【図６】抗体がヒトＢ７−Ｈ４抗原に結合する用量反応性を示す。配列番号３３（抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の軽鎖をコードする）、配列番号３５、（抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の重鎖をコードする）、配列番号３７（抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の軽鎖をコードする）および配列番号３９（抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の重鎖をコードする各配列を有するポリヌクレオチドの組換え発現により抗体を作製した（ＨＣ、重鎖；ＬＣ、軽鎖）。
【発明を実施するための形態】
【００５３】
上記で論じたように、初発腫瘍には、酸素および栄養物を増殖している腫瘍細胞に送達できる自身の脈管構造が必要とされる。このため、腫瘍の進行には、腫瘍微小環境における腫瘍細胞と非悪性細胞との間の協調的なシグナル伝達が不可欠である（Ｋａｌｅｒ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（２０１０）「Ｔｕｍｏｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔ  Ｃｏｌｏｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌｓ  ｆｒｏｍ  ＴＲＡＩＬ−Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ＩＬ−１β−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｓｔａｂｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｎａｉｌ  ｉｎ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌｓ，」ＰＬｏｓ  ＯＮＥ  ５（７）：ｅ１１７００  １−１３）。現在では、ＴＡＭのほか、好中球、線維芽細胞および他の細胞が腫瘍細胞と協同して腫瘍の血管新生を促進することが十分確認されている（Ｎｕｃｅｒａ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｐｌａｙ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ａｎｄ  Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ  Ｉｎ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｔｉｓｓｕｅ  Ｉｎｊｕｒｙ  Ａｎｄ  Ｒｅｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ，」Ｉｎｔ．Ｊ．Ｄｅｖ．Ｂｉｏｌ．ｄｏｉ：１０．１３８７／ｉｊｄｂ．１０３２２７ｓｎ；Ｚａｍａｒｒｏｎ，Ｂ．Ｆ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｄｕａｌ  Ｒｏｌｅｓ  Ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｃｅｌｌｓ  Ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ｆａｃｔｏｒｓ  Ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ，」Ｉｎｔ．Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｓｃｉ．７（５）：６５１−６５８；Ｌｉｕ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｔｕｍｏｒ−Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ｒｅｃｒｕｉｔ  ＣＣＲ６＋  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｍｏｔｅ  Ｔｈｅ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｖｉａ  Ｅｎｈａｎｃｉｎｇ  ＣＣＬ２０  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｍｉｃｅ，」ＰＬｏＳ  Ｏｎｅ．６（４）：ｅ１９４９５；Ｒｉｇｏ，Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２０１０）「Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ｍａｙ  Ｐｒｏｍｏｔｅ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｖｉａ  Ａ  ＧＭ−ＣＳＦ／ＨＢ−ＥＧＦ  Ｐａｒａｃｒｉｎｅ  Ｌｏｏｐ  Ｔｈａｔ  Ｉｓ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｂｙ  ＣＸＣＬ１２，」Ｍｏｌｅｃ．Ｃａｎｃｅｒ  ９（２７３）：１−１３；Ｌｉｎ，Ｊ．Ｙ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｃｅ  Ｏｆ  Ｔｕｍｏｒ−Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｉｎｆｉｌｔｒａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｓｕｐｒａｇｌｏｔｔｉｃ  Ｌａｒｙｎｇｅａｌ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｃｈｉｎ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ３０（４）：２８０−２８６；Ｖｅｒｇａｔｉ，Ｍ．（２０１１）「Ｔｈｅ  Ｃｏｎｓｅｑｕｅｎｃｅ  Ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｃｅｌｌｓ  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｕｓｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｖａｃｃｉｎｅｓ  Ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ｉｍｐｏｒｔａｎｃｅ  Ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ，」Ｊ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．２０１１：１８２４１３）。
【００５４】
多くの腫瘍組織、たとえば、ヒト卵巣癌に見られる高レベルのＢ７−Ｈ４発現からは、免疫抑制の媒介においてＢ７−Ｈ４が果たす重要な役割が示唆される。Ｂ７−Ｈ４を発現するＴＡＭは、腫瘍関連抗原特異的Ｔ細胞免疫を抑制することが明らかになっている（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．２０３（４）：８７１−８８１）。ＴＡＭにおけるＢ７−Ｈ４発現の強度は、腫瘍におけるＴｒｅｇ細胞数と著しく相関する。さらに、ＴＡＭ上に発現したＢ７−Ｈ４は、患者の予後不良とも関連する（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．２０３（４）：８７１−８８１）。また、以前公表されたデータから、ＴＡＭは、Ｔｒｅｇ細胞の腫瘍への輸送、およびＴＡＭ自身を含む抗原提示細胞（ＡＰＣ）上のＴｒｅｇ細胞誘導性のＢ７−Ｈ４発現を媒介するケモカインＣＣＬ２２を自然に産生することが示された（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｃｕｔｔｉｎｇ  Ｅｄｇｅ：Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４  Ｏｎ  ＡＰＣｓ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  ＩＬ−１０：Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍｏｄｅ  Ｆｏｒ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７７（１）：４０−４４）。以上を総合すると、これらの知見から、Ｂ７−Ｈ４を発現するＴＡＭが、腫瘍微小環境における免疫抑制に非常に重要な役割を果たし、腫瘍が免疫系による検出を回避すること（「免疫逃避」）を可能にすることが示唆される。Ｂ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する、またはそのネイティブな受容体との相互作用を阻止することができる分子（抗Ｂ７−Ｈ４抗体など）は、Ｂ７−Ｈ４の遮断、その表面発現の調節、Ｂ７−Ｈ４によるシグナル伝達の調節またはＴＡＭのＢ７−Ｈ４の欠乏により、癌の効果的な免疫療薬として新規な戦略となる。
【００５５】
したがって本発明は、抗体（抗Ｂ７−Ｈ４抗体を含む）およびその抗原結合フラグメント、ならびにＢ７−Ｈ４（特にヒトＢ７−Ｈ４）に免疫特異的に結合することができる他の分子（対応する抗原／受容体に結合するタンパク質および融合タンパク質等）と、癌および他の疾患の診断および処置におけるその使用とに関する。本発明は特に、腫瘍増殖を遅延または予防する、腫瘍による抑制を阻害する、腫瘍を排除する、および／または、ＴＡＭの活性を欠乏させるかもしくは阻止してＴＡＭによる免疫抑制を低下させるための、そうした分子の使用を対象とする。
【００５６】
特に、本発明は、ＴＡＭを標的とし、様々な機能活性、たとえばＢ７−Ｈ４とその推定受容体（単数または複数）との間の相互作用の調節、Ｂ７−Ｈ４レベルの調節、および負のシグナル伝達の減弱および／またはＢ７−Ｈ４陽性細胞の欠乏についてスクリーニングするのに使用することができる抗Ｂ７−Ｈ４抗体を提供する。Ｂ７−Ｈ４抗体は、組換えＤＮＡ技術を用いれば、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合活性をほとんどあるいはまったく有さない、抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）活性の増強された、または補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）活性の増強された、Ｆｃドメインを含むように操作することができる。そうした組換え抗体を調節分子として使用して、腫瘍微小環境においてＴＡＭ上のＢ７−Ｈ４を減少させる、またはＴＡＭ上のＢ７−Ｈ４がＴ細胞または他の細胞上の抑制性受容体（単数または複数）と相互作用しないようにすることで、Ｔ細胞または他の機能的細胞をＢ７−Ｈ４チェックポイント（「中断」）／抑制シグナル伝達から解放する。Ｆｃ機能性組換えＢ７−Ｈ４抗体は、Ｔ細胞または他の機能的細胞をチェックポイントから解放すると考えられる、Ｂ７−Ｈ４を発現するＴＡＭを欠乏させるＡＤＣＣまたはＣＤＣを誘導するだけでなく、他の活性、たとえば抑制性細胞の表面のＢ７−Ｈ４の調節、またはＢ７−Ｈ４発現細胞の直接的な殺傷も誘導することができる。ＡＤＣＣ活性を有する抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、Ｂ７−Ｈ４発現腫瘍細胞を欠乏させると同時にＴＡＭによる免疫抑制を阻害するのに特に有用である場合がある。
【００５７】
ヒトＢ７−Ｈ４の配列は下記（配列番号１）である。
【化１】
2014531409.tif 000002
【００５８】
マウスＢ７−Ｈ４の配列は下記（配列番号２）である。
【化２】
2014531409.tif 000003
【００５９】
本明細書で使用する場合、ある分子が第２の分子に「免疫特異的に結合する」ことができるというのは、抗体に対応する抗原に対して抗体の特異性および親和性がそうした結合に示される場合である。抗体が抗原（特に、抗原Ｂ７−Ｈ４）の標的領域または立体構造（「エピトープ」）に「免疫特異的に結合する」ことができるとされるのは、そうした結合が免疫グロブリン分子の抗原認識部位に関係する場合である。特定の抗原に免疫特異的に結合する抗体は、たとえば、イムノアッセイ、ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）アッセイまたは当該技術分野において公知の他のアッセイで判定して、他の抗原が抗原認識部位により認識される配列または立体構造に類似性をある程度有する場合、より低い親和性を持つ他の抗原に結合することもあるが、まったく無関係の抗原には結合しないと考えられる。ただし、抗体（およびその抗原結合フラグメント）は、他の抗原と交差反応しないことが好ましい。また、抗体は、Ｆｃ領域など抗原認識部位を含まない分子の他の領域／ドメインの結合ドメインに基づき、免疫特異的でない形でＦｃＲ受容体など他の分子に結合することもある。分子が第２の分子に「生化学特異的に結合する」とされるのは、受容体に対応する結合リガンドに対して受容体の特異性および親和性がそうした結合に示される場合である。Ｂ７−Ｈ４分子（たとえば、Ｂ７−Ｈ４タンパク質または融合分子等）が受容体またはＢ７−Ｈ４の標的領域または立体構造（「エピトープ」）に「生化学特異的に結合する」ことができるとされるのは、そうした結合がＢ７−Ｈ４−受容体認識部位に関係する場合である。分子は、２つ以上の他の分子に生化学特異的に結合できることがある。
【００６０】
本発明の分子は、腫瘍中に存在するＴＡＭの濃度「を欠乏させる」（すなわち、一部または完全に低下させる）、またはＴＡＭの活性を阻止する能力を有する。こうした欠乏は、腫瘍中に存在する（またはリクルートされた）マクロファージの絶対数に関するものでもよいし、あるいは、活性マクロファージの濃度（すなわち、血管新生促進作用または腫瘍形成促進作用を媒介する能力を有する、腫瘍中または腫瘍にリクルートされたマクロファージの濃度）に関するものでもよい。好ましくは、こうした欠乏により測定可能な免疫系の活性（たとえば、マクロファージ数、血管新生能、血管新生、マクロファージの生存率等）が少なくとも１０％変化する、一層好ましくは、そうした活性が少なくとも５０％変化する、またはそうした活性が少なくとも２倍、５倍、１０倍、またはさらに一層好ましくは、少なくとも１００倍変化する。
【００６１】
本明細書で使用する場合、「調節する」という用語は、ある作用または結果を変化させる能力に関する。特に、本発明は、Ｂ７−Ｈ４とそれに対応する受容体との間の結合を調節する、および／または、Ｂ７−Ｈ４と対応する受容体との結合の結果として起こるシグナル伝達を調節することができる分子（特にヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合である抗体もしくはその抗原結合フラグメント、またはＢ７−Ｈ４またはそれに対応する受容体に生化学特異的に結合する分子）に関する。こうした調節は、部分的なものであってもよいし（すなわち、Ｂ７−Ｈ４の活性を減弱させるが、消失させない）、あるいは、そうした活性を完全に消失させてもよい（たとえば、シグナル伝達を媒介するＢ７−Ｈ４の能力を中和する）。調節は、抗体結合後の受容体のインターナリゼーション、または標的細胞上の受容体発現の低下を含んでもよい。さらなる実施形態では、そうした調節は、Ｂ７−Ｈ４とそれに対応する受容体との間の相互作用を増強するか、さもなければ促進して、Ｂ７−Ｈ４と対応する受容体との結合またはシグナル伝達を行いやすくしてもよい。なおさらになる実施形態では、そうした調節は、誘導されたシグナル伝達の性質を変化させるように、Ｂ７−Ｈ４とそれに対応する受容体との間の相互作用の性質を変化させてもよい。たとえば、本発明の分子は、Ｂ７−Ｈ４に結合することにより、そうした分子が他の受容体に結合する能力を変化させ、それによりその全体の活性を変化させる。好ましくは、そうした調節により、測定可能な免疫系の活性が少なくとも１０％変化する、一層好ましくは、そうした活性が少なくとも５０％変化する、またはそうした活性が少なくとも２倍、５倍、１０倍、またはさらに一層好ましくは、少なくとも１００倍変化する。したがって、そうした調節の結果、Ｂ７−Ｈ４（たとえば、腫瘍細胞上の）がそれに対応する受容体に結合する能力を減弱させるか、または完全に消失させ、よってＢ７−Ｈ４により媒介される免疫反応の阻害を抑制（または防止）してもよい。そういうものとして、本発明は、癌、感染症および免疫反応の増強が望ましい他の疾患の処置剤を提供する。あるいは、Ｂ７−Ｈ４結合分子は、腫瘍の増殖、発生、生存率、活性等に直接影響し得る腫瘍特異的Ｂ７−Ｈ４（およびＴＡＭ）に対して調節活性を発揮してもよい。
【００６２】
本明細書で使用する場合、Ｂ７−Ｈ４により媒介される「共刺激」シグナルは、正の共刺激シグナル（たとえば、活性を増強するシグナル）および負の共刺激シグナル（たとえば、活性を阻害するシグナル）を包含する。
【００６３】
本明細書で使用する場合、「抗体」という用語は、「可変領域」抗原認識部位を有する免疫グロブリン分子を意味することを意図している。「可変領域」という用語は、免疫グロブリンのそうしたドメインと、抗体により広く共有されるドメイン（抗体のＦｃドメインなど）を区別することを意図している。可変領域は、その残基が抗原結合を担う「超可変領域」を含む。超可変領域は、「相補性決定領域」すなわち「ＣＤＲ」のアミノ酸残基（すなわち、典型的には軽鎖可変ドメインの約２４〜３４残基（Ｌ１）、５０〜５６残基（Ｌ２）および８９〜９７残基（Ｌ３）と、重鎖可変ドメインの約２７〜３５残基（Ｈ１）、５０〜６５残基（Ｈ２）および９５〜１０２残基（Ｈ３）；Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，ＭＤ．（１９９１））および／または「超可変ループ」のアミノ酸残基（すなわち、軽鎖可変ドメインの２６〜３２（Ｌ１）残基、５０〜５２（Ｌ２）残基および９１〜９６（Ｌ３）残基と、重鎖可変ドメインの２６〜３２（Ｈ１）、５３〜５５（Ｈ２）および９６〜１０１（Ｈ３）；Ｃｈｏｔｈｉａ  ａｎｄ  Ｌｅｓｋ，１９８７，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７）を含む。「フレームワーク領域」すなわち「ＦＲ」残基は、本明細書で定義したような超可変領域残基以外の可変ドメイン残基である。抗体という用語は、モノクローナル抗体、多重特異的抗体、ヒト抗体、ヒト化抗体、合成抗体、キメラ抗体、ラクダ化抗体（たとえば、Ｍｕｙｌｄｅｒｍａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｔｒｅｎｄｓ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｓｃｉ．２６：２３０；Ｎｕｔｔａｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｃｕｒ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．１：２５３；Ｒｅｉｃｈｍａｎｎ  ａｎｄ  Ｍｕｙｌｄｅｒｍａｎｓ，１９９９，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈ．２３１：２５；国際公開第９４／０４６７８号パンフレットおよび国際公開第９４／２５５９１号パンフレット；米国特許第６，００５，０７９号明細書を参照）、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）（たとえば、Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ  ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，ｖｏｌ．１１３，Ｒｏｓｅｎｂｕｒｇ  ａｎｄ  Ｍｏｏｒｅ  ｅｄｓ．Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ｐｐ．２６９−３１５（１９９４）を参照）、一本鎖抗体、ジスルフィド結合Ｆｖ（ｓｄＦｖ）、イントラボディおよび抗イディオタイプ（抗Ｉｄ）抗体（たとえば、本発明の抗体に対する抗Ｉｄおよび抗−抗Ｉｄ抗体）を含む。特に、そうした抗体は、任意の種類（たとえば、ＩｇＧ、ＩｇＥ、ＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＡおよびＩｇＹ）、クラス（たとえば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１およびＩｇＡ２）またはサブクラスの免疫グロブリン分子を含む。
【００６４】
本明細書で使用する場合、抗体の「抗原結合フラグメント」という用語は、抗体の相補性決定領域（「ＣＤＲ」）と、任意に抗体の「可変領域」抗原認識部位を含むフレームワーク残基とを含み、抗原に免疫特異的に結合する能力を示す抗体の１つまたは複数の部分をいう。そうしたフラグメントは、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、一本鎖（ＳｃＦｖ）およびこれらのミュータント、天然変異体、ならびに抗体の「可変領域」抗原認識部位と異種タンパク質（たとえば、トキシン、別の抗原の抗原認識部位、酵素、受容体または受容体リガンド等）とを含む融合タンパク質を含む。本明細書で使用する場合、「フラグメント」という用語は、少なくとも５個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１５個の連続するアミノ酸残基、少なくとも２０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも２５個の連続するアミノ酸残基、少なくとも４０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも５０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも６０個の連続するアミノ残基、少なくとも７０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも８０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも９０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１００個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１２５個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１５０個の連続するアミノ酸残基、少なくとも１７５個の連続するアミノ酸残基、少なくとも２００個の連続するアミノ酸残基、または少なくとも２５０個の連続するアミノ酸残基のアミノ酸配列を含むペプチドまたはポリペプチドをいう。
【００６５】
ヒト抗体、キメラ抗体またはヒト化抗体は、ヒトにおけるインビボでの使用に特に好ましいものであるが、しかしながら、マウス抗体または他の種の抗体も多くの用途（たとえば、インビトロまたはインサイツ検出アッセイ、インビボでの急性使用等）に有利に利用することができる。完全なヒト抗体は、ヒト被験者の治療処置に特に望ましい。
【００６６】
ヒト抗体は、ヒト免疫グロブリン配列に由来する抗体ライブラリーを用いたファージディスプレイ法など当該技術分野において公知の種々の方法により作製することができる（米国特許第４，４４４，８８７号明細書および同第４，７１６，１１１号明細書；ならびに国際公開第９８／４６６４５号パンフレット、国際公開第９８／５０４３３号パンフレット、国際公開第９８／２４８９３号パンフレット、国際公開第９８／１６６５４号パンフレット、国際公開第９６／３４０９６号パンフレット、国際公開第９６／３３７３５号パンフレットおよび国際公開第９１／１０７４１号パンフレットを参照）。ヒト抗体は、機能的内因性免疫グロブリンを発現できないが、ヒト免疫グロブリン遺伝子を発現することができるトランスジェニックマウスを用いて製造してもよい。たとえば、ヒト重鎖および軽鎖の免疫グロブリン遺伝子の複合体は、ランダムにまたは相同組換えによりマウス胚性幹細胞に導入することができる。あるいは、ヒト重鎖遺伝子および軽鎖遺伝子に加えて、ヒト可変領域、定常領域および多様性領域をマウス胚性幹細胞に導入してもよい。マウス重鎖および軽鎖の免疫グロブリン遺伝子は、相同組換えによるヒト免疫グロブリン遺伝子座の導入と別に非機能的にしても、あるいは同時に非機能的にしてもよい。特に、ＪＨ領域がホモ接合性に欠失すると、内因性抗体の産生が妨げられる。改変された胚性幹細胞は、増殖させ、胚盤胞に微量注入してキメラマウスを作製する。次いでキメラマウスを交配して、ヒト抗体を発現するホモ接合性子孫を得る。このトランスジェニックマウスを、選択された抗原、たとえば、本発明のポリペプチドの全部または一部で従来の方法を用いて免疫する。従来のハイブリドーマ技術を用いれば、免疫したトランスジェニックマウスから、抗原に対するモノクローナル抗体を得ることができる（たとえば、米国特許第５，９１６，７７１号明細書を参照）。トランスジェニックマウスが持つヒト免疫グロブリン導入遺伝子はＢ細胞分化において再編成し、その後クラススイッチおよび体細胞突然変異が起こる。このように、こうした技術を用いて、治療上有用なＩｇＧ抗体、ＩｇＡ抗体、ＩｇＭ抗体およびＩｇＥ抗体を作製することができる。このヒト抗体の作製に関する技術の概要については、ＬｏｎｂｅｒｇおよびＨｕｓｚａｒ（その全体を本明細書に援用する１９９５，Ｉｎｔ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１３：６５−９３）を参照されたい。このヒト抗体およびヒトモノクローナル抗体に関する技術の詳細な考察と、そうした抗体を作製するためのプロトコルに関しては、たとえば、本明細書にその全体を援用する国際公開第９８／２４８９３号パンフレット、国際公開第９６／３４０９６号パンフレットおよび国際公開第９６／３３７３５号パンフレット；ならびに米国特許第５，４１３，９２３号明細書、同第５，６２５，１２６号明細書、同第５，６３３，４２５号明細書、同第５，５６９，８２５号明細書、同第５，６６１，０１６号明細書、同第５，５４５，８０６号明細書、同第５，８１４，３１８号明細書および同第５，９３９，５９８号明細書を参照されたい。さらに、Ａｂｇｅｎｉｘ，Ｉｎｃ．（Ｆｒｅｅｍｏｎｔ，ＣＡ）およびＭｅｄａｒｅｘ（Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ，ＮＪ）などの会社は、上述の技術と同様の技術を用いて、選択された抗原に対するヒト抗体の提供に従事している場合がある。
【００６７】
「キメラ抗体」は、非ヒト抗体に由来する可変領域とヒト免疫グロブリン定常領域とを有する抗体など、抗体の様々な部分が、異なる免疫グロブリン分子に由来する分子である。キメラ抗体を作製するための方法は、当該技術分野において公知である。たとえば、Ｍｏｒｒｉｓｏｎ，１９８５，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２２９：１２０２；Ｏｉ  ｅｔ  ａｌ．，１９８６，ＢｉｏＴｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ４：２１４；Ｇｉｌｌｉｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １２５：１９１−２０２；ならびに米国特許第６，３１１，４１５号明細書、同第５，８０７，７１５号明細書、同第４，８１６，５６７号明細書および同第４，８１６，３９７号明細書を参照されたい。非ヒト種由来の１つまたは複数のＣＤＲと、ヒト免疫グロブリン分子由来のフレームワーク領域とを含むキメラ抗体は、当該技術分野において公知の種々の技術、たとえば、ＣＤＲ移植法（欧州特許第２３９，４００号明細書；国際公開第９１／０９９６７号パンフレット；ならびに米国特許第５，２２５，５３９号明細書、同第５，５３０，１０１号明細書および同第５，５８５，０８９号明細書）、ベニヤリング（ｖｅｎｅｅｒｉｎｇ）またはリサーフィシング（ｒｅｓｕｒｆａｃｉｎｇ）（欧州特許第５９２，１０６号明細書；欧州特許第５１９，５９６号明細書；Ｐａｄｌａｎ，１９９１，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ２８（４／５）：４８９−４９８；Ｓｔｕｄｎｉｃｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ７：８０５；およびＲｏｇｕｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９１：９６９）、および鎖シャフリング（米国特許第５，５６５，３３２号明細書）を用いて作製することができる。
【００６８】
本発明は特に、「ヒト化抗体」を対象とする（たとえば、欧州特許第２３９，４００号明細書、欧州特許第５９２，１０６号明細書および欧州特許第５１９，５９６号明細書；国際公開第９１／０９９６７号パンフレットおよび国際公開第９３／１７１０５号パンフレット；米国特許第５，２２５，５３９号明細書、同第５，５３０，１０１号明細書、同第５，５６５，３３２号明細書、同第５，５８５，０８９号明細書、同第５，７６６，８８６号明細書および同第６，４０７，２１３号明細書；ならびにＰａｄｌａｎ，１９９１，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ２８（４／５）：４８９−４９８；Ｓｔｕｄｎｉｃｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ７（６）：８０５−８１４；Ｒｏｇｕｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，ＰＮＡＳ  ９１：９６９−９７３；Ｔａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６９：１１１９−１１２５；Ｃａｌｄａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．１３：３５３−３６０；Ｍｏｒｅａ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２０：２６７−７９；Ｂａｃａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１０６７８−１０６８４；Ｒｏｇｕｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．９：８９５−９０４；Ｃｏｕｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５５（２３  Ｓｕｐｐ）：５９７３ｓ−５９７７ｓ；Ｃｏｕｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５５：１７１７−２２；Ｓａｎｄｈｕ，１９９４，Ｇｅｎｅ  １５０：４０９−１０；Ｐｅｄｅｒｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２３５：９５９−９７３；Ｊｏｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９８６，Ｎａｔｕｒｅ  ３２１：５２２−５２５；Ｒｅｉｃｈｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２９；およびＰｒｅｓｔａ，１９９２，Ｃｕｒｒ．Ｏｐ．Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌ．２：５９３−５９６を参照されたい）。本明細書で使用する場合、「ヒト化抗体」という用語は、ヒトフレームワーク領域および非ヒト（通常マウスまたはラット）免疫グロブリン由来の１つまたは複数のＣＤＲを含む免疫グロブリンをいう。ＣＤＲを提供する非ヒト免疫グロブリンを「ドナー」と呼び、フレームワークを提供するヒト免疫グロブリンを「アクセプター」と呼ぶ。定常領域は存在しなくてもよいが、存在する場合、定常領域はヒト免疫グロブリン定常領域と実質的に同一、すなわち、少なくとも約８５〜９０％、好ましくは約９５％以上同一でなければならない。このため、おそらくＣＤＲを除くヒト化免疫グロブリンのすべての部分は、天然のヒト免疫グロブリン配列の対応する部分と実質的に同一である。ヒト化抗体は、ヒト化軽鎖およびヒト化重鎖免疫グロブリンを含む抗体である。たとえば、ヒト化抗体は、典型的なキメラ抗体を包含しないと考えられる。たとえば、キメラ抗体の全可変領域は非ヒトであるためである。ドナー抗体は、「ヒト化」のプロセスにより「ヒト化」されてきたようである。得られるヒト化抗体が、ＣＤＲを提供するドナー抗体と同じ抗原に結合すると予想されるからである。ほとんどの場合、ヒト化抗体はヒト免疫��ロブリン（レシピエント抗体）であり、レシピエントの超可変領域残基が、非ヒト種（ドナー抗体）、たとえばマウス、ラット、ウサギまたは非ヒト霊長類由来の、所望の特異性、親和性および能力を有する超可変領域残基で置き換えられている。場合によっては、ヒト免疫グロブリンのフレームワーク領域（ＦＲ）残基は、対応する非ヒト残基で置き換えられている。さらに、ヒト化抗体は、レシピエント抗体またはドナー抗体に見られない残基を含んでもよい。これらの修飾は、抗体の性能をさらに向上させるために施される。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインを実質的に全部含むもので、超可変領域の全部または実質的に全部が非ヒト免疫グロブリンの超可変領域に対応し、ＦＲの全部または実質的に全部がヒト免疫グロブリン配列のＦＲである。また、ヒト化抗体は任意に、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）、典型的にはアミノ酸残基の置換、欠失または付加（すなわち、突然変異）の導入により変化したＦｃγＲＩＩＢポリペプチドに免疫特異的に結合するヒト免疫グロブリンのＦｃの少なくとも一部を含む。
【００６９】
特に好ましい実施形態では、本発明の抗体および抗原結合フラグメントは、ＴＡＭに結合し、それによりそうした細胞を欠乏させる、またはその活性を調節する能力により選択される。
【００７０】
本発明の方法に使用する抗体は、単一特異性であってもよい。特に注目されるのは、二重特異性抗体、三重特異性抗体、またはＢ７−Ｈ４に加えて様々な免疫系標的に特異性を示すより大きい多重特異性抗体である。たとえば、そうした抗体は、Ｂ７−Ｈ４と、抗体が特定の細胞型または組織を標的とするのに重要な抗原（たとえば、処置している腫瘍の癌抗原に関連する抗原）との両方に結合することができる。別の実施形態では、そうした多重特異性抗体は、免疫調節を増強して、１つの分子において複数の作用機序、たとえばリガンドのブロッキングと直接腫瘍ターゲティングとを組み合わせるため、別の免疫調節経路に関与する分子（受容体またはリガンド）、たとえばＢ７−Ｈ１、ＰＤ−１、ＣＴＬＡ４、ＴＩＭ３、ＴＩＭ４、ＯＸ４０、ＣＤ４０、ＧＩＴＲ、４−１−ＢＢ、ＬＩＧＨＴまたはＬＡＧ３に結合する。たとえば、Ｂ７−Ｈ１はＴＡＭ上にも発現し、Ｂ７−Ｈ１とＢ７−Ｈ４との両方を標的とする二重特異性抗体は、ＴＡＭによる免疫抑制の阻害を増強するほか、腫瘍によるＢ７−Ｈ１＋およびＢ７−Ｈ４＋免疫抑制の阻害をも増強すると考えられる。さらに、ＰＤ−１とＢ７−Ｈ４との両方を標的とする二重特異性抗体も、ＴＡＭによる免疫抑制の阻害、腫瘍による免疫抑制の阻害（Ｂ７−Ｈ４経路およびＰＤ−１経路の両方を介して）、エフェクターであるＣＴＬの認識を高めるための消耗Ｔ細胞の再活性化、およびＰＤ−１：Ｂ７−Ｈ４「ブリッジ」を介した、エフェクターＣＴＬの腫瘍への再指令／ターゲティングを行うと考えられる。さらに、多重特異性抗体は、急性および慢性免疫反応の両方の調節に特に関係し得るエフェクター分子、たとえばサイトカイン（たとえば、ＩＬ−７、ＩＬ−１５、ＩＬ−１２、ＩＬ−４  ＴＧＦ−β、ＩＬ−１０、ＩＬ−１７、ＩＦＮｇ、Ｆｌｔ３、ＢＬｙｓ）およびケモカイン（たとえば、ＣＣＬ２１）に結合してもよい。同様に、Ｂ７−Ｈ４に結合できるインターナライズ抗体またはトキシンコンジュゲート抗体を用いて、細胞内取り込みおよびＢ７−Ｈ４を発現する腫瘍細胞の殺傷の誘導を媒介してもよい。
【００７１】
マクロファージは、ＨＩＶ感染の初期段階に大きく関係していることが示されている（Ｃａｒｔｅｒ，Ｃ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  Ｏｆ  ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．６２：４２５−４４３；Ｎｏｕｒｓａｄｅｇｈｉ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍｏｎｏｎｕｃｌｅａｒ  Ｐｈａｇｏｃｙｔｉｃ  Ｃｅｌｌｓ：Ｔｈｅ  Ｃａｓｅ  Ｆｏｒ  Ｂａｃｔｅｒｉａｌ  Ｉｎｎａｔｅ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  Ｉｎ  ＡＩＤＳ，」Ｌａｎｃｅｔ  Ｉｎｆｅｃｔ．Ｄｉｓ．６：７９４−８０４）。したがって、Ｂ７−Ｈ４およびマクロファージ特異的マーカー、たとえばＣＤ１４、ＣＤ６８、ＣＤ１６３、ＴＬＲ２等）に結合する抗体（特にトキシンにコンジュゲートされている場合）は、ＨＩＶ感染の予防に有用である。
【００７２】
好ましいヒトアクセプターのフェームワーク配列をコードするＤＮＡ配列には、ヒト生殖系列ＶＨセグメントＶＨ１〜１８およびＪＨ６と、ヒト生殖系列ＶＬセグメントＶＫ−Ａ２６およびＪＫ４とに由来するＦＲセグメントがあるが、これに限定されるものではない。特定の実施形態では、通常の組換えＤＮＡ技術を用いて１つまたは複数のＣＤＲをフレームワーク領域内に挿入する。フレームワーク領域は天然のフレームワーク領域でも、あるいはコンセンサスフレームワーク領域でもよく、好ましくはヒトフレームワーク領域である（たとえば、ヒトフレームワーク領域のリストに関するＣｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，「Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  Ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｇｌｏｂｕｌｉｎ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄｏｍａｉｎ，」Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２７８：４５７−４７９を参照）。
【００７３】
本発明のヒト化抗体またはキメラ抗体は、少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインを実質的に全部含んでもよく、ＣＤＲ領域の全部または実質的に全部が非ヒト免疫グロブリン（すなわち、ドナー抗体）のＣＤＲ領域に対応し、フレームワーク領域の全部または実質的に全部がヒト免疫グロブリンコンセンサス配列のフレームワーク領域である。好ましくは、本発明の抗体は、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）、典型的にはヒト免疫グロブリンのＦｃの少なくとも一部をさらに含む。本発明の抗体の定常ドメインは、抗体の想定される機能、特に必須である場合があるエフェクター機能に関連して選択してもよい。いくつかの実施形態では、本発明の抗体の定常ドメインは、ヒトＩｇＡドメイン、ＩｇＤドメイン、ＩｇＥドメイン、ＩｇＧドメインまたはＩｇＭドメインである（または、それらを含む）。特定の実施形態では、本発明のヒト化抗体が治療用途を意図し、抗体エフェクター機能、たとえば抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）および補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）活性を必要とする場合、ヒトＩｇＧ定常ドメイン、特にＩｇＧ１およびＩｇＧ３アイソタイプのヒトＩｇＧ定常ドメインを使用する。代替の実施形態では、本発明の抗体が治療目的を意図し、抗体エフェクター機能を必要とする場合、ＩｇＧ２およびＩｇＧ４アイソタイプを使用する。本発明は、米国特許出願公開第２００５／００３７０００号明細書および同第２００５／００６４５１４号明細書に開示されているアミノ酸修飾など、抗体エフェクター機能を変化させる１つまたは複数のアミノ酸修飾を含むＦｃ定常ドメインを包含する。
【００７４】
いくつかの実施形態では、本発明の抗体は、軽鎖と少なくとも重鎖の可変ドメインとの両方を含む。他の実施形態では、本発明の抗体は、重鎖のＣＨ１領域、ヒンジ領域、ＣＨ２領域、ＣＨ３領域およびＣＨ４領域の１つまたは複数をさらに含んでもよい。抗体は、ＩｇＭ、ＩｇＧ、ＩｇＤ、ＩｇＡおよびＩｇＥなど免疫グロブリンの任意のクラス、ならびにＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３およびＩｇＧ４などの任意のアイソタイプから選択することができる。いくつかの実施形態では、定常ドメインは補体結合定常ドメインであり、抗体が細胞障害活性を示し、クラスは典型的にはＩｇＧ１であることが望ましい。そうした細胞障害活性が望ましくない他の実施形態では、定常ドメインはＩｇＧ２クラスのものであってもよい。本発明の抗体は、２つ以上のクラスまたはアイソタイプ由来の配列を含んでもよく、所望のエフェクター機能を最適化する特定の定常ドメインを選択することは、当業者の技術の範囲である。
【００７５】
ヒト化抗体のフレームワーク領域およびＣＤＲ領域は、親配列に正確に一致する必要はなく、たとえば、少なくとも１つの残基の置換、挿入または欠失により、ドナーＣＤＲまたはコンセンサスフレームワークに変異を誘発して、その部位のＣＤＲ残基またはフレームワーク残基がコンセンサスあるいはドナー抗体に一致しないようにしてもよい。ただし、そうした突然変異は、好ましくは大規模なものではない。通常、ヒト化抗体残基は、親フレームワーク領域（ＦＲ）配列およびＣＤＲ配列の残基と少なくとも７５％、より頻繁には９０％、最も好ましくは９５％超一致する。ヒト化抗体は、当該技術分野において公知の様々な技術、以下に限定されるものではないが、ＣＤＲ移植法（欧州特許第２３９，４００号明細書；国際公開第９１／０９９６７号パンフレット；ならびに米国特許第５，２２５，５３９号明細書、同第５，５３０，１０１号明細書および同第５，５８５，０８９号明細書）、ベニヤリング（ｖｅｎｅｅｒｉｎｇ）またはリサーフィシング（ｒｅｓｕｒｆａｃｉｎｇ）（欧州特許第５９２，１０６号明細書および欧州特許第５１９，５９６号明細書；Ｐａｄｌａｎ，１９９１，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ２８（４／５）：４８９−４９８；Ｓｔｕｄｎｉｃｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ７（６）：８０５−８１４；およびＲｏｇｕｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．９１：９６９−９７３）、鎖シャフリング（米国特許第５，５６５，３３２号明細書）および、たとえば、米国特許第６，４０７，２１３号明細書、同第５，７６６，８８６号明細書、同第５，５８５，０８９号明細書、国際公開第９３１７１０５号パンフレット、Ｔａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６９：１１１９−２５，Ｃａｌｄａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．１３：３５３−６０，Ｍｏｒｅａ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２０：２６７−７９，Ｂａｃａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１０６７８−８４，Ｒｏｇｕｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．９：８９５−９０４，Ｃｏｕｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５５（２３  Ｓｕｐｐ）：５９７３ｓ−５９７７ｓ，Ｃｏｕｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５５：１７１７−２２，Ｓａｎｄｈｕ，１９９４，Ｇｅｎｅ  １５０：４０９−１０，Ｐｅｄｅｒｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２３５：９５９−７３，Ｊｏｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９８６，Ｎａｔｕｒｅ  ３２１：５２２−５２５，Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３およびＰｒｅｓｔａ，１９９２，Ｃｕｒｒ．Ｏｐ．Ｓｔｒｕｃｔ．Ｂｉｏｌ．２：５９３−５９６に開示されている技術を用いて作製することができる。多くの場合、フレームワーク領域のフレームワーク残基は、抗原結合を変化させる、好ましくは向上させるため、ＣＤＲドナー抗体由来の対応する残基で置換される。こうしたフレームワークの置換は、当該技術分野において周知の方法、たとえば、抗原結合に重要なフレー���ワーク残基を特定するための、ＣＤＲ残基とフレームワーク残基との相互作用のモデル化、および特定の位置の特殊なフレームワーク残基を特定するための配列比較により確認される。（たとえば、Ｑｕｅｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第５，５８５，０８９号明細書；米国特許出願公開第２００４／００４９０１４号明細書および同第２００３／０２２９２０８号明細書；米国特許第６，３５０，８６１号明細書；同第６，１８０，３７０号明細書；同第５，６９３，７６２号明細書；同第５，６９３，７６１号明細書；同第５，５８５，０８９号明細書；および同第５，５３０，１０１号明細書、ならびにＲｉｅｃｈｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３を参照）。
【００７６】
本発明の抗体は、たとえば、インビトロ合成、組換えＤＮＡ作製および同種のものなど、ポリペプチドの製造に有用な当該技術分野において公知のどのような方法により作製してもよい。好ましくは、ヒト化抗体は、組換えＤＮＡ技術により作製する。本発明の抗体は、組換え免疫グロブリン発現技術を用いて作製してもよい。ヒト化抗体を含む免疫グロブリン分子の組換え体の作製については、米国特許第４，８１６，３９７号明細書（Ｂｏｓｓ  ｅｔ  ａｌ．）、米国特許第６，３３１，４１５号明細書および同第４，８１６，５６７号明細書（どちらもＣａｂｉｌｌｙｅｔ  ａｌ．）、英国特許第２，１８８，６３８号明細書（Ｗｉｎｔｅｒｅｔ  ａｌ．）、および英国特許第２，２０９，７５７号明細書に記載されている。ヒト化免疫グロブリンを含む免疫グロブリンの組換え発現の技術は、Ｇｏｅｄｄｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  Ｖｏｌ．１８５  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ（１９９１）、およびＢｏｒｒｅｂａｃｋ，Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｗ．Ｈ．Ｆｒｅｅｍａｎ（１９９２）でも確認することができる。組換え抗体の生成、設計および発現に関する追加情報は、Ｍａｙｆｏｒｔｈ，Ｄｅｓｉｇｎｉｎｇ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ（１９９３）で確認することができる。
【００７７】
本発明の組換えキメラ抗体を作製するための例示的方法は、ａ）従来の分子生物学法により、抗体重鎖をコードし発現する発現ベクターであって、マウス抗ヒトＢ７−Ｈ４モノクローナル抗体のＣＤＲおよび可変領域を、ヒト免疫グロブリンに由来するＦｃ領域に融合した発現ベクターを構築することで、キメラ抗体重鎖発現用のベクターを作製すること；ｂ）従来の分子生物学法により、マウス抗ヒトＢ７−Ｈ４モノクローナル抗体の抗体軽鎖をコードし発現する発現ベクターを構築することで、キメラ抗体軽鎖発現用のベクターを作製すること；ｃ）従来の分子生物学法により発現ベクターを宿主細胞に導入して、キメラ抗体発現用のトランスフェクトされた宿主細胞を作製すること；およびｄ）キメラ抗体を産生するように、トランスフェクト細胞を従来の細胞培養技術により培養することを含んでもよい。
【００７８】
本発明の組換えヒト化抗体を作製するための例示的方法は、ａ）従来の分子生物学法により、抗ヒトＢ７−Ｈ４重鎖をコードし発現する発現ベクターであって、ドナー抗体結合特異性の保持に必要とされているＣＤＲおよび可変領域フレームワークの最小限の部分が非ヒト免疫グロブリン、たとえばマウス抗ヒトＢ７−Ｈ４モノクローナル抗体に由来し、抗体の残りの部分がヒト免疫グロブリンに由来する発現ベクターを構築することで、ヒト化抗体重鎖の発現用のベクターを作製すること；ｂ）従来の分子生物学法により、抗体軽鎖をコードし発現する発現ベクターであって、ドナー抗体結合特異性の保持に必要とされるＣＤＲおよび可変領域フレームワークの最小限の部分が非ヒト免疫グロブリン、たとえばマウス抗ヒトＢ７−Ｈ４モノクローナル抗体に由来し、抗体の残りの部分がヒト免疫グロブリンに由来する発現ベクターを構築することで、ヒト化抗体軽鎖発現用のベクターを作製すること；ｃ）発現ベクターを従来の分子生物学法により宿主細胞に導入して、ヒト化抗体の発現用のトランスフェクトされた宿主細胞を作製すること；およびｄ）ヒト化抗体を産生するように、トランスフェクト細胞を従来の細胞培養技術により培養することを含んでもよい。
【００７９】
どちらの例示的な方法に関しても、そうした各発現ベクターを宿主細胞にコトランスフェクトしてもよく、各発現ベクターは、様々な選択可能なマーカーを含んでもよいが、重鎖コード配列および軽鎖コード配列以外は、同一であることが好ましい。この手順により、重鎖ポリペプチドおよび軽鎖ポリペプチドが同等に発現される。あるいは、重鎖ポリペプチドおよび軽鎖ポリペプチドの両方をコードする単一のベクターを使用してもよい。重鎖および軽鎖のコード配列は、ｃＤＮＡもしくはゲノムＤＮＡまたは両方を含んでもよい。本発明の組換え抗体の発現に使用する宿主細胞は、細菌細胞、たとえばエシェリキア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ）でも、あるいは一層好ましくは真核細胞（たとえば、チャイニーズハムスターの卵巣（ＣＨＯ）細胞またはＨＥＫ−２９３細胞）でもよい。発現ベクターの選択は宿主細胞の選択によって異なり、選択された宿主細胞において所望の発現および制御特性を有するように選択してもよい。使用し得る他の細胞株として、ＣＨＯ−Ｋ１、ＮＳＯおよびＰＥＲ．Ｃ６（Ｃｒｕｃｅｌｌ，  Ｌｅｉｄｅｎ，  Ｎｅｔｈｅｒｌａｎｄｓ）があるが、これに限定されるものではない。
【００８０】
当業者によく知られている技術により、上記抗体のいずれかを用いて抗イディオタイプ抗体を生成してもよい（たとえば、Ｇｒｅｅｎｓｐａｎ，Ｎ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（１９８９）「Ｉｄｉｏｔｙｐｅｓ：Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｏｇｅｎｉｃｉｔｙ，」ＦＡＳＥＢ  Ｊ．７：４３７−４４４；およびＮｉｓｉｎｏｆｆ，Ａ．（１９９１）「Ｉｄｉｏｔｙｐｅｓ：Ｃｏｎｃｅｐｔｓ  Ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４７（８）：２４２９−２４３８を参照）。
【００８１】
上記抗体のいずれかの結合特性は、必要に応じて、そうした所望の特性を示す変異体をスクリーニングすることによりさらに改良してもよい。たとえば、そうした抗体は、当該技術分野において公知の様々なファージディスプレイ法を用いて作製することができる。ファージディスプレイ法では、機能的抗体ドメインがそれをコードするポリヌクレオチド配列を持つファージ粒子の表面上に提示される。特定の実施形態では、そうしたファージを利用して、レパートリーまたはコンビナトリアル抗体ライブラリー（たとえば、ヒトまたはマウス）から発現した抗原結合ドメイン、たとえばＦａｂおよびＦｖまたはジスルフィド結合安定化Ｆｖを提示させてもよい。目的の抗原に結合する抗原結合ドメインを発現するファージは、抗原を用いて、たとえば、標識抗原、あるいは、固体表面もしくはビーズに結合または捕捉された抗原を用いて選択または特定することができる。こうした方法に使用されるファージは典型的にはｆｄおよびＭ１３などの繊維状ファージである。抗原結合ドメインは、ファージ遺伝子ＩＩＩタンパク質あるいはファージ遺伝子ＶＩＩＩタンパク質との組換え融合タンパク質として発現される。本発明の免疫グロブリンまたはそのフラグメントの製造に使用できるファージディスプレイ法の例として、Ｂｒｉｎｋｍａｎ，Ｕ．ｅｔ  ａｌ．（１９９５）「Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｏｆ  Ｄｉｓｕｌｆｉｄｅ−Ｓｔａｂｉｌｉｚｅｄ  Ｆｖ  Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ，１８２：４１−５０，１９９５；Ａｍｅｓ，Ｒ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（１９９５）「Ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍｕｒｉｎｅ  Ｆａｂｓ  Ｉｓｏｌａｔｅｄ  Ｆｒｏｍ  Ａ  Ｃｏｍｂｉｎａｔｏｒｉａｌ  Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｌｉｂｒａｒｙ  Ｔｏ  Ｆｕｌｌ  Ｌｅｎｇｔｈ  Ｉｍｍｕｎｏｇｌｏｂｕｌｉｎｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ，１８４：１７７−１８６；Ｋｅｔｔｌｅｂｏｒｏｕｇｈ，Ｃ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（１９９４）「Ｉｓｏｌａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｓｉｎｇｌｅ−Ｃｈａｉｎ  Ｆｖ  Ｆｒｏｍ  Ｉｍｍｕｎｉｚｅｄ  Ｍｉｃｅ  Ｕｓｉｎｇ  Ｐｈａｇｅ−Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｌｉｂｒａｒｉｅｓ  Ａｎｄ  Ｔｈｅ  Ｒｅ−Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｗｈｏｌｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｒｏｍ  Ｔｈｅｓｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ，」Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２４：９５２−９５８，１９９４；Ｐｅｒｓｉｃ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（１９９７）「Ａｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅ  Ｅｕｋａｒｙｏｔｉｃ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｏｒ  Ｔｈｅｉｒ  Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ  Ａｆｔｅｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ  Ｆｒｏｍ  Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｌｉｂｒａｒｉｅｓ，」Ｇｅｎｅ，１８７：９−１８；Ｂｕｒｔｏｎ，Ｄ．Ｒ．ｅｔ  ａｌ．（１９９４）「Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｒｏｍ  Ｃｏｍｂｉｎａｔｏｒｉａｌ  Ｌｉｂｒａｒｉｅｓ，」Ａｄｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．５７：１９１−２８０；国際公開第９２／００１０４７号パンフレット；国際公開第９０／０２８０９号パンフレット；国際公開第９１／１０７３７号パンフレ���ト；国際公開第９２／０１０４７号パンフレット；国際公開第９２／１８６１９号パンフレット；国際公開第９３／１１２３６号パンフレット；国際公開第９５／１５９８２号パンフレット；国際公開第９５／２０４０１号パンフレット；および米国特許第５，６９８，４２６号明細書；同第５，２２３，４０９号明細書；同第５，４０３，４８４号明細書；同第５，５８０，７１７号明細書；同第５，４２７，９０８号明細書；同第５，７５０，７５３号明細書；同第５，８２１，０４７号明細書；同第５，５７１，６９８号明細書；同第５，４２７，９０８号明細書；同第５，５１６，６３７号明細書；同第５，７８０，２２５号明細書；同第５，６５８，７２７号明細書；同第５，７３３，７４３号明細書および同第５，９６９，１０８号明細書に開示されているものがある。
【００８２】
上記の参考文献に記載されているように、ファージの選択後、抗体をコードする領域をファージから単離し、これを使用して全抗体、たとえばヒト化抗体または他の任意の所望のフラグメントを作製し、たとえば、以下に詳述するように所望の宿主、たとえば哺乳動物細胞、昆虫細胞、植物細胞、酵母および細菌で発現させることができる。また、たとえば、当該技術分野において公知の方法により、Ｆａｂフラグメント、Ｆａｂ’フラグメントおよびＦ（ａｂ’）２フラグメントを組換えにより作製する技術を利用してもよい（たとえば国際公開第９２／２２３２４号パンフレット；Ｍｕｌｌｉｎａｘ，Ｒ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（１９９２）「Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  Ｈｅｔｅｒｏｄｉｍｅｒｉｃ  Ｆａｂ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｉｎ  Ｏｎｅ  Ｃｌｏｎｉｎｇ  Ｓｔｅｐ，」ＢｉｏＴｅｃｈｎｉｑｕｅｓ，１２（６）：８６４−８６９；およびＳａｗａｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）「Ｄｉｒｅｃｔ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｆａｂ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ  Ｄｅｒｉｖｅｄ  Ｆｒｏｍ  Ｔｈｅ  Ｓｐｅｒｍ  Ｉｍｍｏｂｉｌｉｚｉｎｇ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｕｓｉｎｇ  Ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  Ｃｈａｉｎ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ａｎｄ  ｃＤＮＡ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｖｅｃｔｏｒｓ，」Ａｍ．Ｊ．Ｒｅｐｒｏｄ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．３４：２６−３４；およびＢｅｔｔｅｒ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（１９８８）「Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ  Ｓｅｃｒｅｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａｎ  Ａｃｔｉｖｅ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ，」Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４０：１０４１−１０４３に開示されている方法）。一本鎖Ｆｖおよび抗体の作製に使用できる技術の例として、米国特許第４，９４６，７７８号明細書および同第５，２５８，４９８号明細書；Ｈｕｓｔｏｎ，Ｊ．Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（１９９１）「Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｏｆ  Ｓｉｎｇｌｅ−Ｃｈａｉｎ  Ｆｖ  Ａｎａｌｏｇｓ  Ａｎｄ  Ｆｕｓｉｏｎ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ，」Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  ２０３：４６−８８；Ｓｈｕ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．，「Ｓｅｃｒｅｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  Ｓｉｎｇｌｅ−Ｇｅｎｅ−Ｅｎｃｏｄｅｄ  Ｉｍｍｕｎｏｇｌｏｂｕｌｉｎ  Ｆｒｏｍ  Ｍｙｅｌｏｍａ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）９０：７９９５−７９９９；およびＳｋｅｒｒａ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（１９８８）「Ａｓｓｅｍｂｌｙ  Ｏｆ  Ａ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｇｌｏｂｕｌｉｎ  Ｆｖ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ  Ｉｎ  Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ，」Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４０：１０３８−１０４０に記載されているものが挙げられる。
【００８３】
ファージディスプレイ技術は、Ｂ７−Ｈ４に対する本発明の抗体の親和性を高めるために使用してもよい。この技術は、本発明のコンビナトリアル法に使用し得る高親和性抗体を得るのに有用であると考えられる。この技術は、親和性成熟と呼ばれ、変異誘発またはＣＤＲウォーキング、およびそうした受容体もしくはリガンド（またはそれらの細胞外ドメイン）またはその抗原性フラグメントを用いた再選択を利用して、最初の抗体または親抗体と比較すると、より高い親和性で抗原に結合する抗体を特定する（たとえば、Ｇｌａｓｅｒ，Ｓ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（１９９２）「Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｂｙ  Ｃｏｄｏｎ−Ｂａｓｅｄ  Ｍｕｔａｇｅｎｅｓｉｓ  Ｉｎ  Ａ  Ｆｉｌａｍｅｎｔｏｕｓ  Ｐｈａｇｅ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｓｙｓｔｅｍ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４９：３９０３−３９１３を参照）。単一のヌクレオチドではなく全コドンに変異を誘発すると、アミノ酸突然変異をセミランダムに導入したレパートリーが得られる。各々が単一のＣＤＲに単一のアミノ酸変化を含み、かつＣＤＲ残基ごとに可能なそれぞれのアミノ酸置換を示す変異体を含む、変異体クローンのプールからなるライブラリーを構築してもよい。抗原に対する結合親和性が増加したミュータントは、固定化したミュータントを標識抗原と接触させることによりスクリーニングすることができる。当該技術分野において公知の任意のスクリーニング法を用いれば、抗原に対するアビディティーが向上したミュータント抗体を特定することができる（たとえば、ＥＬＩＳＡ）（たとえば、Ｗｕ，Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（１９９８）「Ｓｔｅｐｗｉｓｅ  Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｖｉｔａｘｉｎ，Ａｎ  Ａｌｐｈａｖ  Ｂｅｔａ３−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｍａｂ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）９５（１１）：６０３７−６０４２；Ｙｅｌｔｏｎ，Ｄ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（１９９５）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  ＢＲ９６  Ａｎｔｉ−Ｃａｒｃｉｎｏｍａ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｂｙ  Ｃｏｄｏｎ−Ｂａｓｅｄ  Ｍｕｔａｇｅｎｅｓｉｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５５：１９９４−２００４を参照されたい）。軽鎖にランダム変異を導入するＣＤＲウォーキングを使用してもよい（Ｓｃｈｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）「Ｉｓｏｌａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｐｉｃｏｍｏｌａｒ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ａｎｔｉ−Ｃ−Ｅｒｂｂ−２  Ｓｉｎｇｌｅ−Ｃｈａｉｎ  Ｆｖ  Ｂｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｉｔｙ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  Ｒｅｇｉｏｎｓ  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｃｅｎｔｅｒ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｓｉｔｅ，」Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２６３：５５１−５６７を参照）。このように本発明は、ランダム変異誘発を使用して改良されたＣＤＲを特定することを意図している。ファージディスプレイ技術を使用して、ＣＤＲの親和性を高め（または低め）てもよい。
【００８４】
そうした親和性成熟を達成するための方法は、たとえば、Ｋｒａｕｓｅ，Ｊ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ａｎ  Ｉｎｓｅｒｔｉｏｎ  Ｍｕｔａｔｉｏｎ  Ｔｈａｔ  Ｄｉｓｔｏｒｔｓ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｓｉｔｅ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ  Ｅｎｈａｎｃｅｓ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ，」ＭＢｉｏ．２（１）ｐｉｉ：ｅ００３４５−１０．ｄｏｉ：１０．１１２８／ｍＢｉｏ．００３４５−１０；Ｋｕａｎ，Ｃ．Ｔ．ｅｔ  ａｌ．（２０１０）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ−Ｍａｔｕｒｅｄ  Ａｎｔｉ−Ｇｌｙｃｏｐｒｏｔｅｉｎ  ＮＭＢ  Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  Ｉｍｍｕｎｏｔｏｘｉｎｓ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  Ｍａｌｉｇｎａｎｔ  Ｇｌｉｏｍａｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｌａｎｏｍａｓ，」Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  １０．１００２／ｉｊｃ．２５６４５；Ｈａｃｋｅｌ，Ｂ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２０１０）「Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ａｎｄ  ＣＤＲ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  Ｂｉａｓｅｓ  Ｅｎｒｉｃｈ  Ｂｉｎｄｅｒ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ  Ｌａｎｄｓｃａｐｅｓ，」Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．４０１（１）：８４−９６；Ｍｏｎｔｇｏｍｅｒｙ，Ｄ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  Ｈｕｍａｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ａｇａｉｎｓｔ  ＨＩＶ−１  ｇｐ４１，」ＭＡｂｓ  １（５）：４６２−４７４；Ｇｕｓｔｃｈｉｎａ，Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ｂｙ  Ｔａｒｇｅｔｅｄ  Ｄｉｖｅｒｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  ＣＤＲ−Ｈ２  Ｌｏｏｐ  Ｏｆ  Ａ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ｆａｂ  Ｄｅｒｉｖｅｄ  Ｆｒｏｍ  Ａ  Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｎａｉｖｅ  Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｌｉｂｒａｒｙ  Ａｎｄ  Ｄｉｒｅｃｔｅｄ  Ａｇａｉｎｓｔ  Ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｔｒｉｍｅｒｉｃ  Ｃｏｉｌｅｄ−Ｃｏｉｌ  Ｏｆ  Ｇｐ４１  Ｙｉｅｌｄｓ  Ａ  Ｓｅｔ  Ｏｆ  Ｆａｂｓ  Ｗｉｔｈ  Ｉｍｐｒｏｖｅｄ  ＨＩＶ−１  Ｎｅｕｔｒａｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｐｏｔｅｎｃｙ  Ａｎｄ  Ｂｒｅａｄｔｈ，」Ｖｉｒｏｌｏｇｙ  ３９３（１）：１１２−１１９；Ｆｉｎｌａｙ，Ｗ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｒａｔ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｆｏｒ  Ａｎｔｉ−ＲＡＧＥ  Ｔｈｅｒａｐｙ：Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｍｕｔａｇｅｎｅｓｉｓ  Ｒｅｖｅａｌｓ  Ａ  Ｈｉｇｈ  Ｌｅｖｅｌ  Ｏｆ  Ｍｕｔａｔｉｏｎａｌ  Ｐｌａｓｔｉｃｉｔｙ  Ｂｏｔｈ  Ｉｎｓｉｄｅ  Ａｎｄ  Ｏｕｔｓｉｄｅ  Ｔｈｅ  Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｉｔｙ−Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  Ｒｅｇｉｏｎｓ，」Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３８８（３）：５４１−５５８；Ｂｏｓｔｒｏｍ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００９）「Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ａｎｄ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｙ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，」Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．５２５：３５３−３７６；Ｓｔｅｉｄｌ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｈｕｍａｎ  ＧＭ−ＣＳＦ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｂｙ  Ｔａｒｇｅｔｅｄ  ＣＤＲ−Ｄｉｖｅｒｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ，」Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．４６（１）：１３５−１４４；およびＢａｒｄｅｒａｓ，Ｒ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ａｆｆｉｎｉｔｙ  ｍａｔｕｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｓｓｉｓｔｅｄ  ｂｙ  ｉｎ  ｓｉｌｉｃｏ  ｍｏｄｅｌｉｎｇ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１０５（２６）：９０２９−９０３４に記載されている。
【００８５】
本発明は特に、上記抗体およびその抗原結合フラグメントのいずれかの「誘導体」の作製および使用を意図している。
【００８６】
「誘導体」という用語は、抗原に免疫特異的に結合するが、「親」（または野生型）分子に対して１、２、３、４、５またはそれを上回るアミノ酸の置換、付加、欠失または修飾を含む抗体またはその抗原結合フラグメントをいう。そうしたアミノ酸の置換または付加は、天然の（すなわち、ＤＮＡによりコードされた）アミノ酸残基を導入しても、あるいは非天然のアミノ酸残基を導入してもよい。そうしたアミノ酸は、グリコシル化しても（たとえば、マンノース、２−Ｎ−アセチルグルコサミン、ガラクトース、フコース、グルコース、シアル酸、５−Ｎ−アセチルノイラミン酸、５−グリコルノイラミン酸等の量を変化させても）、アセチル化しても、ペグ化しても、リン酸化しても、アミド化しても、既知の保護基／ブロッキング基により誘導体化しても、タンパク質分解切断しても、細胞リガンドまたは他のタンパク質に連結するなどしてもよい。いくつかの実施形態では、変化させた糖鎖修飾により、抗体の可溶化、細胞内輸送および抗体の分泌の促進、抗体形成の促進、立体構造の安定性および抗体のエフェクター機能のうち１つまたは複数が調節される。特定の実施形態では、変化させた糖鎖修飾により、糖鎖修飾がない抗体と比較して抗体のエフェクター機能が増強される。抗体のエフェクター機能を変化させる糖鎖修飾は、当該技術分野において周知である（たとえば、Ｓｈｉｅｌｄｓ，Ｒ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｌａｃｋ  Ｏｆ  Ｆｕｃｏｓｅ  Ｏｎ  Ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ  Ｎ−Ｌｉｎｋｅｄ  Ｏｌｉｇｏｓａｃｃｈａｒｉｄｅ  Ｉｍｐｒｏｖｅｓ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ｈｕｍａｎ  Ｆｃｇａｍｍａ  ＲＩＩＩ  Ａｎｄ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｔｏｘｉｃｉｔｙ．，」Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７（３０）：２６７３３−２６７４０；Ｄａｖｉｅｓ  Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｏｆ  ＧｎＴＩＩＩ  Ｉｎ  Ａ  Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  Ａｎｔｉ−ＣＤ２０  ＣＨＯ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｃｅｌｌ  Ｌｉｎｅ：Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｗｉｔｈ  Ａｌｔｅｒｅｄ  Ｇｌｙｃｏｆｏｒｍｓ  Ｌｅａｄｓ  Ｔｏ  Ａｎ  Ｉｎｃｒｅａｓｅ  Ｉｎ  ＡＤＣＣ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ｈｉｇｈｅｒ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｆｏｒ  ＦＣ  Ｇａｍｍａ  ＲＩＩＩ，」Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＆  Ｂｉｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ７４（４）：２８８−２９４を参照）。糖鎖量を変化させる方法は当業者に公知であり、たとえば、Ｗａｌｌｉｃｋ，Ｓ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（１９８８）「Ｇｌｙｃｏｓｙｌａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ａ  ＶＨ  Ｒｅｓｉｄｕｅ  Ｏｆ  Ａ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ａｇａｉｎｓｔ  Ａｌｐｈａ（１−−−−６）Ｄｅｘｔｒａｎ  Ｉｎｃｒｅａｓｅｓ  Ｉｔｓ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｆｏｒ  Ａｎｔｉｇｅｎ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１６８（３）：１０９９−１１０９；Ｔａｏ，Ｍ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（１９８９）「Ｓｔｕｄｉｅｓ  Ｏｆ  Ａｇｌｙｃｏｓｙｌａｔｅｄ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  Ｍｏｕｓｅ−Ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ．Ｒｏｌｅ  Ｏｆ  Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ａｎｄ  Ｅｆｆｅｃｔｏｒ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎｓ  Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｂｙ  Ｔｈｅ  Ｈｕｍａｎ  Ｉ��Ｇ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ｒｅｇｉｏｎ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４３（８）：２５９５−２６０１；Ｒｏｕｔｌｅｄｇｅ，Ｅ．Ｇ．ｅｔ  ａｌ．（１９９５）「Ｔｈｅ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ｏｆ  Ａｇｌｙｃｏｓｙｌａｔｉｏｎ  Ｏｎ  Ｔｈｅ  Ｉｍｍｕｎｏｇｅｎｉｃｉｔｙ  Ｏｆ  Ａ  Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ＣＤ３  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ，」Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔａｔｉｏｎ  ６０（８）：８４７−５３；Ｅｌｌｉｏｔｔ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｉｎ  Ｖｉｖｏ  Ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ｇｌｙｃｏｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，」Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．２１：４１４−２１；Ｓｈｉｅｌｄｓ，Ｒ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「Ｌａｃｋ  Ｏｆ  Ｆｕｃｏｓｅ  Ｏｎ  Ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ  Ｎ−Ｌｉｎｋｅｄ  Ｏｌｉｇｏｓａｃｃｈａｒｉｄｅ  Ｉｍｐｒｏｖｅｓ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ｈｕｍａｎ  Ｆｃｇａｍｍａ  ＲＩＩＩ  Ａｎｄ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｔｏｘｉｃｉｔｙ．，」Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７（３０）：２６７３３−２６７４０）を参照されたい。
【００８７】
いくつかの実施形態では、ヒト化抗体は誘導体である。こうしたヒト化抗体は、１つまたは複数の非ヒトＣＤＲにアミノ酸残基の置換、欠失または付加を含む。ヒト化抗体誘導体は、非誘導体ヒト化抗体に比較すると、結合が実質的に同じでも、結合がより強くても、あるいは結合がより弱くてもよい。特定の実施形態では、ＣＤＲの１個、２個、３個、４個または５個のアミノ酸残基が置換、欠失または付加されている（すなわち、変異している）。
【００８８】
誘導体抗体または抗体フラグメントは、以下に限定されるものではないが、特異的な化学的切断、アセチル化、製剤、ツニカマイシンの代謝合成等の、当業者に公知の技術を用いて化学修飾により修飾してもよい。一実施形態では、抗体誘導体は、親抗体と類似または同一の機能を有する。別の実施形態では、抗体誘導体は、親抗体と比較して活性の変化を示す。たとえば、誘導体抗体（またはそのフラグメント）は親抗体より、そのエピトープに密接に結合してもよいし、あるいはタンパク質分解に対する耐性が強くてもよい。
【００８９】
誘導体化抗体の置換、付加または欠失は抗体のＦｃ領域にあってもよく、それにより１つまたは複数のＦｃγＲに対する抗体の結合親和性の改変に貢献することができる。抗体を修飾して１つまたは複数のＦｃγＲに対する結合を改変する方法は、当該技術分野において公知であり、たとえば、国際公開第０４／０２９２０７号パンフレット、国際公開第０４／０２９０９２号パンフレット、国際公開第０４／０２８５６４号パンフレット、国際公開第９９／５８５７２号パンフレット、国際公開第９９／５１６４２号パンフレット、国際公開第９８／２３２８９号パンフレット、国際公開第８９／０７１４２号パンフレット、国際公開第８８／０７０８９号パンフレット、ならびに米国特許第５，８４３，５９７号明細書および同第５，６４２，８２１号明細書を参照されたい。いくつかの実施形態では、本発明は、Ｆｃ領域が欠失されている抗体（たとえば、ＦａｂまたはＦ（ａｂ）２等）、またはＦｃ受容体（ＦｃＲ）結合活性の低下を示すかまたはＦｃ受容体（ＦｃＲ）結合活性を示さないように修飾されている抗体、あるいは、抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）活性または補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）活性の増強を示す抗体を包含する。いくつかの実施形態では、本発明は、活性化ＦｃγＲ、たとえば、ＦｃγＲＩＩＩＡに対する親和性が変化した抗体を包含する。好ましくは、そうした修飾は、Ｆｃのエフェクター機能も変化させる。Ｆｃのエフェクター機能に影響を与える修飾は、当該技術分野において周知である（米国特許第６，１９４，５５１号明細書および国際公開第００／４２０７２号パンフレットを参照）。特定の一実施形態では、Ｆｃ領域の修飾の結果、抗体は、抗体のエフェクター機能の変化、他のＦｃ受容体（たとえば、Ｆｃ活性化受容体）に対する結合の変化、抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）活性の変化、Ｃ１ｑ結合活性の変化、補体依存性細胞傷害活性（ＣＤＣ）の変化、食作用活性、またはこれらの任意の組み合わせを有する。
【００９０】
誘導体化抗体を用いて、哺乳動物、好ましくはヒトにおける親抗体の半減期（たとえば、血清中半減期）を変化させてもよい。好ましくは、そうした変化の結果、半減期は１５日を超える、好ましくは２０日を超える、２５日を超える、３０日を超える、３５日を超える、４０日を超える、４５日を超える、２ヶ月を超える、３ヶ月を超える、４ヶ月を超える、または５ヶ月を超える。哺乳動物、好ましくはヒトにおける、本発明のヒト化抗体またはそのフラグメントの半減期の延長の結果、哺乳動物における前記抗体または抗体フラグメントの血清中力価が上昇し、したがって、前記抗体または抗体フラグメントの投与頻度が減少する、および／または、投与される前記抗体または抗体フラグメントの濃度が低下する。インビボ半減期を延長した抗体またはそのフラグメントは、当業者に公知の技術により作製することができる。たとえば、インビボ半減期を延長した抗体またはそのフラグメントは、ＦｃドメインとＦｃＲｎ受容体との間の相互作用に関与すると判定されたアミノ酸残基を修飾する（たとえば、置換、欠失または付加する）ことにより作製することができる。本発明のヒト化抗体は、生物学的半減期を延長するように操作してもよい（たとえば米国特許第６，２７７，３７５号明細書を参照）。たとえば、本発明のヒト化抗体は、Ｆｃ−ヒンジドメインにおいてインビボまたは血清中半減期を延長するように操作してもよい。
【００９１】
インビボ半減期を延長した抗体またはそのフラグメントは、前記抗体または抗体フラグメントにポリマー分子、たとえば高分子量ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）を結合することにより作製することができる。ＰＥＧは、多機能リンカーを用いてあるいは用いずに、前記抗体または抗体フラグメントのＮ末端またはＣ末端にあるいはリジン残基上にあるε−アミノ基を介して、ＰＥＧを部位特異的にコンジュゲートすることにより前記抗体または抗体フラグメントに結合することができる。生物活性の低下を最小限にとどめる直鎖または分岐ポリマー誘導体化を使用する。コンジュゲーションの程度は、ＳＤＳ−ＰＡＧＥおよび質量分析法により詳細にモニターして、ＰＥＧ分子の抗体への適切なコンジュゲーションを確かなものにする。未反応ＰＥＧは、たとえば、サイズ排除またはイオン交換クロマトグラフィーにより抗体−ＰＥＧコンジュゲートから分離することができる。
【００９２】
また、本発明の抗体は、実質的に免疫原性反応を伴わない、哺乳動物の循環系に注入してもよい組成物を得るため、Ｄａｖｉｓ  ｅｔ  ａｌ．（米国特許第４，１７９，３３７号明細書を参照）に記載された方法およびカップリング剤により修飾してもよい。
【００９３】
本発明は、本発明のヒト化抗体のフレームワーク残基の修飾を包含する。フレームワーク領域の残基は、抗原結合を変化させる、好ましくは向上させるため、ＣＤＲドナー抗体由来の対応する残基で置換してもよい。こうしたフレームワークの置換は、当該技術分野において周知の方法、たとえば、抗原結合に重要なフレームワーク残基を特定するための、ＣＤＲ残基とフレームワーク残基との相互作用のモデル化、および特定の位置の特殊なフレームワーク残基を特定するための配列比較により確認される。（たとえば、米国特許第５，５８５，０８９号明細書；およびＲｉｅｃｈｍａｎｎ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（１９８８）「Ｒｅｓｈａｐｉｎｇ  Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ，」Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２７を参照）。
【００９４】
本発明はまた、異種分子（すなわち、無関係の分子）に組換え技術で融合させたまたは化学的にコンジュゲートした（共有結合および非共有結合の両方）抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体（一層好ましくは、ヒト化抗体）およびその抗原結合フラグメントも包含する。融合は、必ずしも直接でなくてもよく、リンカー配列を介して行ってもよい。
【００９５】
一実施形態では、そうした異種分子は、少なくとも１０個のアミノ酸、少なくとも２０個のアミノ酸、少なくとも３０個のアミノ酸、少なくとも４０個のアミノ酸、少なくとも５０個のアミノ酸、少なくとも６０個のアミノ酸、少なくとも７０個のアミノ酸、少なくとも８０個のアミノ酸、少なくとも９０個のアミノ酸または少なくとも１００個のアミノ酸を有するポリペプチドである。あるいは、そうした異種分子は、酵素でも、ホルモンでも、細胞表面受容体でも、薬剤部分、たとえば、マクロファージ特異的標的化試薬（細胞内カルボキシルエステラーゼ、ｈＣＥ１（Ｎｅｅｄｈａｍ，Ｌ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２０１１）「Ｄｒｕｇ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  Ｔｏ  Ｍｏｎｏｃｙｔｅｓ  Ａｎｄ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ｕｓｉｎｇ  Ｅｓｔｅｒａｓｅ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｍｏｔｉｆ，」Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．ＤＯＩ：１０．１１２４／ｊｐｅｔ．１１１．１８３６４０）、キチンおよびキトサン（Ｍｕｚｚａｒｅｌｌｉ，Ｒ．Ａ．（２０１０）「Ｃｈｉｔｉｎｓ  Ａｎｄ  Ｃｈｉｔｏｓａｎｓ  Ａｓ  Ｉｍｍｕｎｏａｄｊｕｖａｎｔｓ  Ａｎｄ  Ｎｏｎ−Ａｌｌｅｒｇｅｎｉｃ  Ｄｒｕｇ  Ｃａｒｒｉｅｒｓ，」Ｍａｒ  Ｄｒｕｇｓ  ８（２）：２９２−３１２）、ガラクトシル化低密度リポタンパク質（Ｗｕ，Ｆ．ｅｔ  ａｌ．（００９）「Ｇａｌａｃｔｏｓｙｌａｔｅｄ  ＬＤＬ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ：Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｔｏ  Ｄｅｌｉｖｅｒ  Ａｎｔｉｇｅｎ  Ｔｏ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  Ａｎｄ  Ｅｎｈａｎｃｅ  Ａｎｔｉｇｅｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ，」Ｍｏｌｅｃ．Ｐｈａｒｍ．６（５）：１５０６−１５１７）、Ｎ−ホルミル−Ｍｅｔ−Ｌｅｕ−Ｐｈｅ（ｆＭＬＦ）、マクロファージ特異的化学誘引物質（Ｗａｎ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｏｐｔｉｍｉｚｉｎｇ  Ｓｉｚｅ  Ａｎｄ  Ｃｏｐｙ  Ｎｕｍｂｅｒ  Ｆｏｒ  ＰＥＧ−Ｆｍｌｆ（Ｎ−Ｆｏｒｍｙｌ−Ｍｅｔｈｉｏｎｙｌ−Ｌｅｕｃｙｌ−Ｐｈｅｎｙｌａｌａｎｉｎｅ）Ｎａｎｏｃａｒｒｉｅｒ  Ｕｐｔａｋｅ  Ｂｙ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，」Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇ．Ｃｈｅｍ．１９（１）：２８−３８）、マレイル化もしくはマンノシル化タンパク質、たとえばマレイル化アルブミン（Ａｎａｔｅｌｌｉ，Ｆ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ−Ｔａｒｇｅｔｅｄ  Ｐｈｏｔｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ  Ｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｅｄ  Ｂｙ  Ｉｎｔｒａｔｕｍｏｒａｌ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ，」Ｍｏｌ  Ｐｈａｒｍ．３（６）：６５４−６６４；Ｂａｎｓａｌ，Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（１９９９）「ＭＨＣ  Ｃｌａｓｓ  Ｉ−Ｒｅｓｔｒｉｃｔｅｄ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍａｌｅｙｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ｓｃａｖｅｎｇｅｒ  Ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６２（８）：４４３０−４４３７）；さらにＭｕｋｈｏｐａｄｈｙａｙ，Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｉｎｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ  Ｔｏ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，」Ａｄｖ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｅｎｇ．Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．８４：１８３−��０９を参照）、トキシン（たとえばアブリン、リシンＡ、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）外毒素（すなわち、ＰＥ−４０）、ジフテリア毒素、リシン、ゲロニンもしくはアメリカヤマゴボウ抗ウイルスタンパク質）、タンパク質（たとえば腫瘍壊死因子、インターフェロン（たとえば、α−インターフェロン、β−インターフェロン）、神経成長因子、血小板由来増殖因子、組織プラスミノーゲン活性化因子またはアポトーシス剤（たとえば、腫瘍壊死因子−α、腫瘍壊死因子−β））、生物学的応答調節剤（たとえば、リンホカイン（たとえば、インターロイキン−１（「ＩＬ−１」）、インターロイキン−２（「ＩＬ−２」）、インターロイキン−６（「ＩＬ−６」））、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（「ＧＭ−ＣＳＦ」）、顆粒球コロニー刺激因子（「Ｇ−ＣＳＦ」）もしくはマクロファージコロニー刺激因子、（「Ｍ−ＣＳＦ」）、または増殖因子（たとえば、成長ホルモン（「ＧＨ」）））、細胞毒（たとえば、細胞増殖抑制剤もしくは殺細胞薬、たとえばパクリタキソール、サイトカラシンＢ、グラミシジンＤ、エチジウムプロミド、エメチン、マイトマイシン、エトポシド、テノポシド、ビンクリスチン、ビンブラスチン、コルヒチン、ドキソルビシン、ダウノルビシン、ジヒドロキシアントラシンジオン、ミトキサントロン、ミトラマイシン、アクチノマイシンＤ、１−デヒドロテストステロン、糖質コルチコイド、プロカイン、テトラカイン、リドカイン、プロプラノロールおよびピューロマイシンならびにこれらのアナログまたはホモログ）、代謝拮抗薬（たとえば、メトトレキサート、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、シタラビン、５−フルオロウラシルデカルバジン）、アルキル化剤（たとえば、メクロレタミン、チオエパ  クロラムブシル、メルファラン、ＢｉＣＮＵ（登録商標）（カルムスチン；ＢＳＮＵ）およびロムスチン（ＣＣＮＵ）、シクロトスフアミド、ブスルファン、ジブロモマンニトール、ストレプトゾトシン、マイトマイシンＣおよびシスジクロロジアミン白金（ＩＩ）（ＤＤＰ）シスプラチン）、アントラサイクリン（たとえば、ダウノルビシン（以前のダウノマイシン）およびドキソルビシン）、抗生物質（たとえば、ダクチノマイシン（以前のアクチノマイシン）、ブレオマイシン、ミトラマイシンおよびアントラマイシン（ＡＭＣ））、または有糸分裂阻害薬（たとえば、ビンクリスチンおよびビンブラスチン）でもよい。
【００９６】
別の実施形態では、米国特許第４，６７６，９８０号明細書でＳｅｇａｌにより記載されたように、本発明の分子を第２の抗体にコンジュゲートして抗体のヘテロコンジュゲートを形成してもよい。そうしたヘテロコンジュゲート抗体はさらに、ハプテン（たとえばフルオレセイン等）に結合しても、あるいは細胞マーカー（たとえば、４−１−ＢＢ、Ｂ７−Ｈ１、ＰＤ−１、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ１４、ＣＤ２５、ＣＤ２７、ＣＤ４０、ＣＤ６８、ＣＤ１６３、ＣＴＬＡ４、ＧＩＴＲ、ＬＡＧ−３、ＯＸ４０、ＴＩＭ３、ＴＩＭ４、ＴＬＲ２、ＬＩＧＨＴ、等）に結合しても、あるいはサイトカイン（たとえば、ＩＬ−４、ＩＬ−７、ＩＬ−１０、ＩＬ−１２、ＩＬ−１５、ＩＬ−１７、ＴＧＦ−β、ＩＦＮｇ、Ｆｌｔ３、ＢＬｙｓ）に結合しても、あるいはケモカイン（たとえば、ＣＣＬ２１）等に結合してもよい。
【００９７】
融合タンパク質のＦｃ部分は、たとえばエフェクター機能、半減期の制御、組織への到達性の向上のため、安定性などの生物物理学的特徴の増強のため、さらに製造効率の改善（および費用削減）のため、アイソタイプまたはサブクラスが異なってもよいし、キメラまたはハイブリッドでもよいし、および／または、修飾してもよい。開示された融合タンパク質の構築に有用な多くの修飾、およびそれを行う方法については当該技術分野において公知であり、たとえばＭｕｅｌｌｅｒ，Ｊ．Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（１９９７）「Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｐｏｒｃｉｎｅ  ＶＣＡＭ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｗｉｔｈ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  ＩｇＧ２／Ｇ４  Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ｒｅｇｉｏｎｓ  Ｂｌｏｃｋ  Ｈｕｍａｎ  Ｌｅｕｋｏｃｙｔｅ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ｐｏｒｃｉｎｅ  Ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎ．３４（６）：４４１−４５２、Ｓｗａｎｎ，Ｐ．Ｇ．（２００８）「Ｃｏｎｓｉｄｅｒａｔｉｏｎｓ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，」Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎ．２０：４９３−４９９（２００８）、およびＰｒｅｓｔａ，Ｌ．Ｇ．（２００８）「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ａｎｄ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，」Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎ．２０：４６０−４７０を参照されたい。いくつかの実施形態では、Ｆｃ領域は天然のＩｇＧ１、ＩｇＧ２またはＩｇＧ４のＦｃ領域である。いくつかの実施形態では、Ｆｃ領域はハイブリッド、たとえばＩｇＧ２／ＩｇＧ４のＦｃ定常領域からなるキメラである。Ｆｃ領域の修飾には、Ｆｃγ受容体および補体への結合を防止するように修飾されたＩｇＧ４、１つまたは複数のＦｃγ受容体への結合を改善するように修飾されたＩｇＧ１、エフェクター機能を最小限に抑えるように修飾されたＩｇＧ１（アミノ酸変化）、グリカンを変化させた／含まないＩｇＧ１（典型的には発現宿主の変更による）、およびＦｃＲｎへのｐＨ依存性結合を変化させたＩｇＧ１があるが、これに限定されるものではない。Ｆｃ領域は全ヒンジ領域を含んでも、あるいは全ヒンジ領域より小さい領域を含んでもよい。
【００９８】
非ホジキンリンパ腫またはワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症用のリツキシマブ（ＣＤ２０に対するキメラマウス／ヒトＩｇＧ１モノクローナル抗体）で処置した患者の治療結果は、ヒトＩｇＧ１のＦｃドメインに対する固有の親和性が異なるＦｃγ受容体の対立遺伝子変異体の個々の発現に相関した。特に、低親和性活性化Ｆｃ受容体ＣＤ１６Ａ（ＦｃγＲＩＩＩＡ）の高親和性対立遺伝子を持つ患者は、より高い反応率を示し、非ホジキンリンパ腫の場合、無増悪生存期間が改善した。別の実施形態では、Ｆｃドメインは、低親和性抑制性Ｆｃ受容体ＣＤ３２Ｂ（ＦｃγＲＩＩＢ）への結合を抑え、低親和性活性化Ｆｃ受容体ＣＤ１６Ａ（ＦｃγＲＩＩＩＡ）への野生型レベルの結合を保持するまたはその結合を増強する、１つまたは複数のアミノ酸の挿入、欠失または置換を含んでもよい。
【００９９】
別の実施形態は、ＦｃγＲへの結合を抑制してあるＩｇＧ２−４ハイブリッドおよびＩｇＧ４ミュータントを含み、それらの半減期が延長される。代表的なＩｇＧ２−４ハイブリッドおよびＩｇＧ４ミュータントについては、Ａｎｇａｌ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（１９９３）「Ａ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ａｍｉｎｏ  Ａｃｉｄ  Ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｉｏｎ  Ａｂｏｌｉｓｈｅｓ  Ｔｈｅ  Ｈｅｔｅｒｏｇｅｎｅｉｔｙ  Ｏｆ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  Ｍｏｕｓｅ／Ｈｕｍａｎ（Ｉｇｇ４）Ａｎｔｉｂｏｄｙ，」Ｍｏｌｅｃ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．３０（１）：１０５−１０８；Ｍｕｅｌｌｅｒ，Ｊ．Ｐ．ｅｔ  ａｌ．（１９９７）「Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｐｏｒｃｉｎｅ  ＶＣＡＭ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｗｉｔｈ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  Ｉｇｇ２／Ｇ４  Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ｒｅｇｉｏｎｓ  Ｂｌｏｃｋ  Ｈｕｍａｎ  Ｌｅｕｋｏｃｙｔｅ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ｐｏｒｃｉｎｅ  Ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎ．３４（６）：４４１−４５２；および米国特許第６，９８２，３２３号明細書に記載されている。いくつかの実施形態では、ＩｇＧ１ドメインおよび／またはＩｇＧ２ドメインを修飾する。たとえば、Ａｎｇａｌ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．は、セリン２４１をプロリンで置換したＩｇＧ１変異体およびＩｇＧ２変異体について記載している。
【０１００】
好ましい実施形態では、Ｆｃドメインは、ＣＤ１６Ａへの結合を増強するアミノ酸の挿入、欠失または置換を含む。ヒトＩｇＧ１のＦｃドメインにおいてＣＤ１６Ａへの結合を増加させ、ＣＤ３２Ｂへの結合を減少させる多くの置換が当該技術分野において公知であり、Ｓｔａｖｅｎｈａｇｅｎ，Ｊ．Ｂ．ｅｔ  ａｌ．（２００７）「Ｆｃ  Ｏｐｔｉｍｉｚａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｅｎｈａｎｃｅｓ  Ｔｈｅｉｒ  Ａｂｉｌｉｔｙ  Ｔｏ  Ｋｉｌｌ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌｓ  Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  Ａｎｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌｓ  Ｔｕｍｏｒ  Ｅｘｐａｎｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｖｉｖｏ  Ｖｉａ  Ｌｏｗ−Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  Ｆｃｇａｍｍａ  Ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ，」Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７（１８）：８８８２−８８９０に記載されている。ＣＤ３２Ｂへの結合を減少させる、および／または、ＣＤ１６Ａへの結合を増加させるヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメインの例示的な変異体として、Ｆ２４３Ｌ置換、Ｒ９２９Ｐ置換、Ｙ３００Ｌ置換、Ｖ３０５Ｉ置換またはＰ２９６Ｌ置換が挙げられる。これらのアミノ酸置換は、ヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメインにどのような組み合わせで存在してもよい。一実施形態では、ヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメイン変異体は、Ｆ２４３Ｌ置換、Ｒ９２９Ｐ置換およびＹ３００Ｌ置換を含む。別の実施形態では、ヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメイン変異体は、Ｆ２４３Ｌ置換、Ｒ９２９Ｐ置換、Ｙ３００Ｌ置換、Ｖ３０５Ｉ置換およびＰ２９６Ｌ置換を含む。別の実施形態では、ヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメイン変異体がＮ２９７Ｑ置換を含むため、この突然変異は、ＦｃＲ結合を消失させる。
【０１０１】
そうした治療部分を抗体にコンジュゲートする技術は、よく知られている。たとえば、Ａｒｎｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｏｒ  Ｉｍｍｕｎｏｔａｒｇｅｔｉｎｇ  Ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ  Ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ」、ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ、Ｒｅｉｓｆｅｌｄ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），１９８５，ｐｐ．２４３−５６，Ａｌａｎ  Ｒ．Ｌｉｓｓ，Ｉｎｃ．）；Ｈｅｌｌｓｔｒｏｍ  ｅｔ  ａｌ．，「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｏｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ」，ｉｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ（２ｎｄ  Ｅｄ．），Ｒｏｂｉｎｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），１９８７，ｐｐ．６２３−５３，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．）；Ｔｈｏｒｐｅ，「Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｃａｒｒｉｅｒｓ  Ｏｆ  Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  Ａｇｅｎｔｓ  Ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ：Ａ  Ｒｅｖｉｅｗ」、ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ‘８４：Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｐｉｎｃｈｅｒａ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）、１９８５，ｐｐ．４７５−５０６）；「Ａｎａｌｙｓｉｓ，Ｒｅｓｕｌｔｓ，Ａｎｄ  Ｆｕｔｕｒｅ  Ｐｒｏｓｐｅｃｔｉｖｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｕｓｅ  Ｏｆ  Ｒａｄｉｏｌａｂｅｌｅｄ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ」、ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ｂａｌｄｗｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），１９８５，ｐｐ．３０３−１６、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ；およびＴｈｏｒｐｅ  ｅｔ  ａｌ．（１９８２）「Ｔｈｅ  Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  Ｏｆ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ−Ｔｏｘｉｎ  Ｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ，」Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｒｅｖ．６２：１１９−１５８を参照されたい。
【０１０２】
精製しやすくするため、本発明の分子のいずれかをペプチドなどのマーカー配列に融合してもよい。好ましい実施形態では、マーカーアミノ酸配列は、ヘキサ−ヒスチジンペプチド、インフルエンザヘマグルチニンタンパク質に由来するエピトープに相当するヘマグルチニン「ＨＡ」タグ（Ｗｉｌｓｏｎ，Ｉ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（１９８４）「Ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ｏｆ  Ａｎ  Ａｎｔｉｇｅｎｉｃ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔ  Ｉｎ  Ａ  Ｐｒｏｔｅｉｎ，」Ｃｅｌｌ，３７：７６７−７７８）および「ｆｌａｇ」タグ（Ｋｎａｐｐｉｋ，Ａ．ｅｔ  ａｌ．（１９９４）「Ａｎ  Ｉｍｐｒｏｖｅｄ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｔａｇ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｔｈｅ  ＦＬＡＧ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ，」Ｂｉｏｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  １７（４）：７５４−７６１）である。
【０１０３】
本発明はさらに、診断薬もしくは治療薬、または血清中半減期が延長されると望ましい別の分子にコンジュゲートした抗体またはその抗原結合フラグメントも包含する。この抗体は、たとえば、臨床試験手順の一部として疾患、障害または感染症の発症または進行をモニターするため診断（インビボ、インサイツまたはインビトロでの）に使用して、たとえば、特定の処置レジメンの有効性を判定しても、あるいは特定の治療に反応する患者（たとえば浸潤性ＴＡＭが高レベルの患者、特に高レベルのＢ７−Ｈ４を発現する患者）を選択してもよい。
【０１０４】
特に、ヒトの大部分の癌は、癌細胞からなる充実性腫瘍が腫瘍の生存、増殖および進行に必要な支持構造群（間質）と関わり合うと増殖する。腫瘍間質の主な成分は、線維芽細胞、新生血管および免疫細胞、たとえばマクロファージである。そうした腫瘍関連マクロファージは、腫瘍間質の最も重要な成分であるだけでなく、腫瘍関連抗原（ＴＡＡ）特異的Ｔ細胞免疫の開始および維持に極めて重要な抗原提示細胞（ＡＰＣ）を含む。
【０１０５】
腫瘍環境のマクロファージは、腫瘍内に存在し、かつ充実性腫瘍のＡＰＣの代表的な亜集団である他のＡＰＣ、たとえば樹状細胞（ＤＣ）より著しく多い（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｏｖａｒｉａｎ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ，」Ｊ．Ｅｘｐｅｒ．Ｍｅｄ．２０３（４）：８７１−８８１）。腫瘍環境のＢ７−Ｈ４＋のマクロファージは、Ｔ細胞活性化を著しく抑制する。Ｂ７−Ｈ４−マクロファージは、インビトロでＩＬ−１０およびＩＬ−６によりＢ７−Ｈ４＋マクロファージに変換することができる（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｃｕｔｔｉｎｇ  Ｅｄｇｅ：Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４  Ｏｎ  ＡＰＣｓ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  ＩＬ−１０：Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍｏｄｅ  Ｆｏｒ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７７（１）：４０−４４）。卵巣腫瘍環境では高レベルのＩＬ−１０およびＩＬ−６が認められるため、そうしたサイトカインのＢ７−Ｈ４発現を誘導する能力が、悪性の腫瘍に見られるＴ細胞活性化の抑制の増加に関係していると考えられる。重要な点として、そうした抑制性活性が、Ｂ７−Ｈ４発現を阻止する働きをする２つの樹状細胞分化サイトカインＧＭ−ＣＳＦまたはＩＬ−４により低減され得る。また、そうした抑制性活性は、本発明の組成物によるＢ７−Ｈ４活性の阻止によっても低減され得る。
【０１０６】
腫瘍免疫における樹状細胞の表現型および役割は研究されてはきたものの、そうした研究からは、癌患者の腫瘍環境内でＢ７−Ｈ４＋マクロファージおよびＢ７−Ｈ４−マクロファージが果たす役割が解明されていない。本発明の抗体は、患者の腫瘍の臨床予後を評価する手段としてＢ７−Ｈ４＋マクロファージおよびＢ７−Ｈ４−マクロファージの役割の解明に有用である（すなわち、総マクロファージに対するＢ７−Ｈ４＋マクロファージの程度は、腫瘍悪性度および癌の重症度に相関する）。そうした評価は、総マクロファージに対するＢ７−Ｈ１＋マクロファージの程度の判定と併用すると特に有用である。腫瘍におけるＢ７−Ｈ１の発現および腫瘍におけるＢ７−Ｈ４陽性発現は、癌による死と独立に関連しているためである（Ｋｒａｍｂｅｃｋ，Ａ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｂ７−Ｈ４  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｎ  Ｒｅｎａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃａｒｃｉｎｏｍａ  Ａｎｄ  Ｔｕｍｏｒ  Ｖａｓｃｕｌａｔｕｒｅ：Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎｓ  Ｗｉｔｈ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｓｕｒｖｉｖａｌ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（Ｕ．Ｓ．Ａ．）１０３（２）：１０３９１−１０３９６）。
【０１０７】
抗体を検出可能な物質に結合することで検出を行いやすくすることができる。検出可能な物質の例として、様々な酵素、補欠分子族、蛍光材料、発光材料、生物発光材料、放射性物質、ポジトロン放出金属および非放射性常磁性金属イオンが挙げられる。検出可能な物質は、当該技術分野において公知の技術を用いて抗体に直接結合またはコンジュゲートしても、あるいは、中間体（たとえば、当該技術分野において公知のリンカー）を介して間接的に結合またはコンジュゲートしてもよい。たとえば、本発明による診断で使用される抗体にコンジュゲートできる金属イオンに関する米国特許第４，７４１，９００号明細書を参照されたい。そうした診断および検出は、以下に限定されるものではないが、様々な酵素、以下に限定されるものではないが、西洋わさびペルオキシダーゼ、アルカリホスファターゼ、β−ガラクトシダーゼまたはアセチルコリンエステラーゼなどの酵素；以下に限定されるものではないが、ストレプトアビジン／ビオチンおよびアビジン／ビオチンなどの補欠分子族複合体；以下に限定されるものではないが、ウンベリフェロン、フルオレセイン、フルオレセインイソチオシアネート、ローダミン、ジクロロトリアジニルアミンフルオレセイン、塩化ダンシルまたはフィコエリトリンなどの蛍光材料；以下に限定されるものではないが、ルミノールなどの発光材料；以下に限定されるものではないが、ルシフェラーゼ、ルシフェリンおよびエクオリンなどの生物発光材料；以下に限定されるものではないが、ビスマス（２１３Ｂｉ）、炭素（１４Ｃ）、クロム（５１Ｃｒ）、コバルト（５７Ｃｏ）、フッ素（１８Ｆ）、ガドリニウム（１５３Ｇｄ、１５９Ｇｄ）、ガリウム（６８Ｇａ、６７Ｇａ）、ゲルマニウム（６８Ｇｅ）、ホルミウム（１６６Ｈｏ）、インジウム（１１５Ｉｎ、１１３Ｉｎ、１１２Ｉｎ、１１１Ｉｎ）、ヨウ素（１３１Ｉ、１２５Ｉ、１２３Ｉ、１２１Ｉ）、ランタン（１４０Ｌａ）、ルテチウム（１７７Ｌｕ）、マンガン（５４Ｍｎ）、モリブデン（９９Ｍｏ）、パラジウム（１０３Ｐｄ）、リン（３２Ｐ）、プラセオジム（１４２Ｐｒ）、プロメチウム（１４９Ｐｍ）、レニウム（１８６Ｒｅ、１８８Ｒｅ）、ロジウム（１０５Ｒｈ）、ルテミウム（９７Ｒｕ）、サマリウム（１５３Ｓｍ）、スカンジウム（４７Ｓｃ）、セレン（７５Ｓｅ）、ストロンチウム（８５Ｓｒ）、硫黄（３５Ｓ）、テクネチウム（９９Ｔｃ）、タリウム（２０１Ｔｉ）、スズ（１１３Ｓｎ、１１７Ｓｎ）、トリチウム（３Ｈ）、キセノン（１３３Ｘｅ）、イッテルビウム（１６９Ｙｂ、１７５Ｙｂ）、イットリウム（９０Ｙ）、亜鉛（６５Ｚｎ）などの放射性物質；様々なポジトロン断層法を用いたポジトロン放出金属、および非放射性常磁性金属イオンなどの検出可能な物質に抗体を結合することにより達成することができる。
【０１０８】
本発明の分子は、固体支持体であって、標的抗原、または支持体に固定化した標的抗原に本発明の抗体または抗原結合フラグメントへの結合を介して結合することができる他の分子のイムノアッセイまたは精製に特に有用な固体支持体に結合してもよい。そうした固体支持体には、ガラス、セルロース、ポリアクリルアミド、ナイロン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルまたはポリプロピレンがあるが、これに限定されるものではない。
【０１０９】
本発明は、任意のそうした抗体、融合タンパク質またはフラグメントをコードする核酸分子（ＤＮＡまたはＲＮＡ）のほか、そうした核酸分子を送達または複製することができるベクター分子（たとえばプラスミド）をさらに含む。核酸は、一本鎖でも、二本鎖でもよく、一本鎖部分と二本鎖部分の両方を含んで構わない。
【０１１０】
Ａ．本発明の好ましいＢ７−Ｈ４モジュレーター
本発明のＢ７−Ｈ４モジュレーターは、マクロファージの表面に配置されたＢ７−Ｈ４（特にそうしたＢ７−Ｈ４が内因性濃度で発現する場合）の活性を調節する十分な能力を有する免疫特異的または生化学特異的Ｂ７−Ｈ４結合分子（特に、抗Ｂ７−Ｈ４抗体および抗原結合フラグメント）を含む。「内因性濃度」という用語は、分子が細胞（正常細胞でも、癌細胞でも、あるいは感染細胞でもよい）に本来（すなわち、発現ベクターまたは組換えプロモーターの非存在下で）発現するレベルをいう。
【０１１１】
一実施形態では、そうした調節は、当該モジュレーターのＢ７−Ｈ４（好ましくは内因性に発現および配置される）への結合により引き起こされる。代替の実施形態では、そうした調節は、内因性に発現および配置されたＢ７−Ｈ４の結合を増強するか、さもなければ促進することを含む。
【０１１２】
（１）好ましい抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体およびそのＣＤＲ
本発明によれば、そうした分子は、ヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的な抗体を産生する分子のハイブリドーマ系をスクリーニングし、次いでそうした系の中で調節活性（たとえば、中和活性、促進活性、変化したシグナルの伝達活性等）を示す分子を任意にスクリーニングすることにより作製することができる。本発明は特に、抗ヒトＢ７−Ｈ４クローン：２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９を提供する。
【０１１３】
抗ヒトＢ７−Ｈ４クローンに発現する抗体の配列を決定して、その可変ドメインを明らかにした。いくつかのクローンが変異（「Ｖａｒ」）軽鎖または重鎖を有することが分かった。以下に各ＣＤＲ配列を太字および下線で示す。
抗ヒトＢ７−Ｈ４クローン２Ｄ１
軽鎖可変領域：
【化３】
2014531409.tif 000004
重鎖可変領域：
【化４】
2014531409.tif 000005
抗ヒトＢ７−Ｈ４クローン２Ｅ１１
軽鎖可変領域：
【化５】
2014531409.tif 000006
重鎖可変領域：
【化６】
2014531409.tif 000007
抗ヒトＢ７−Ｈ４クローン２Ｈ９
軽鎖可変領域：
【化７】
2014531409.tif 000008
重鎖可変領域：
【化８】
2014531409.tif 000009
【０１１４】
（２）本発明の抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体のコンセンサスＣＤＲ
コンセンサスＣＤＲ配列と、おそらく類似の結合性を与えると考えられる変異ＣＤＲ配列とを特定するため、特定された抗体のＣＤＲの解析を行った。そうした変異ＣＤＲは、表１に従いＢｌｏｓｕｍ６２．ｉｉｊ解析を用いてコンピューター処理した。表１は、Ｂｌｏｓｕｍ６２．ｉｉｊ置換スコアである。スコアが高いほど、置換はより保存的になり、したがって置換が機能に影響を与える可能性が低くなる。
【０１１５】
【表１】
2014531409.tif 000010
【０１１６】
本発明は、１つ、２つ、３つ、４つ、５つまたは６つの変異ＣＤＲを有する新規な抗体および抗原結合フラグメントの形成を可能にする。本発明の方法により相当数の異なるＣＤＲが特定されているため、本発明から、特定された個々のＣＤＲの任意の変異体に必要とされる可能性のあるＣＤＲ残基の識別が可能になる。そうした残基を表２および表３に太字で示す。比較されたＣＤＲの中で異なることが分かっているこれらの残基については、表１の置換スコアが、許容される置換の内容を判定する手段となる。たとえば、特定のＣＤＲの特定の残基がＲまたはＳとして変化することが分かっている場合、ＲおよびＳの置換スコアは−１であるため、置換スコアが−１以上の、ＲまたはＳのどのような置換も、その特定のＣＤＲの結合性に十分に類似した結合性を有する変異ＣＤＲを作り、特定のＣＤＲの代わりに変異ＣＤＲを利用して機能的抗Ｂ７−Ｈ４抗体または抗原結合フラグメントを形成することできる可能性が、観察された変異体（ＲまたはＳ）と同様にある（あるいはＲまたはＳよりもある）。各位置について、より低い置換スコアを有する残基を選択するよりも、より高い置換スコアを有する残基を選択することが好ましい。
【０１１７】
表２は、抗Ｂ７−Ｈ４抗体の軽鎖ＣＤＲの解析結果であり、本発明の観察された変異軽鎖抗Ｂ７−Ｈ４ＣＤＲ、および好ましい変異軽鎖抗Ｂ７−Ｈ４ＣＤＲのコンセンサス配列を示す。
【０１１８】
【表２−１】
2014531409.tif 000011
【０１１９】
【表２−２】
2014531409.tif 000012
【０１２０】
表３は、抗Ｂ７−Ｈ４抗体の重鎖ＣＤＲの解析結果であり、本発明の観察された変異抗Ｂ７−Ｈ４重鎖ＣＤＲ、および好ましい変異体抗Ｂ７−Ｈ４重鎖ＣＤＲのコンセンサス配列を示す。
【０１２１】
【表３−１】
2014531409.tif 000013
【０１２２】
【表３−２】
2014531409.tif 000014
【０１２３】
以上のように、抗Ｂ７−Ｈ４抗体：２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９のＣＤＲを有する抗体およびその抗原結合フラグメントに加えて、本発明はさらに、上記軽鎖および／または重鎖コンセンサス配列を有するＣＤＲを有する抗体およびその抗原結合フラグメントも提供する。
【０１２４】
本発明は、上記クローンのいずれかにより産生されるマウスモノクローナル抗体の可変重鎖および／または軽鎖のアミノ酸配列と少なくとも４５％、少なくとも５０％、少なくとも５５％、少なくとも６０％、少なくとも６５％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％同一であり、かつＢ７−Ｈ４に対して免疫特異的結合を示す、可変重鎖および／または可変軽鎖のアミノ酸配列を含む抗体またはそのフラグメントを包含する。本発明はさらに、上記のクローンのＣＤＲのアミノ酸配列と少なくとも４５％、少なくとも５０％、少なくとも５５％、少なくとも６０％、少なくとも６５％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも９９％同一であり、かつＢ７−Ｈ４に対して免疫特異的結合を示すＣＤＲを含む抗体またはそのフラグメントも包含する。２つのアミノ酸配列の同一性パーセントの判定は、ＢＬＡＳＴタンパク質比較により判定することができる。好ましい実施形態では、抗体は、１つ、２つまたは３つの軽鎖ＣＤＲおよび１つ、２つまたは３つの重鎖ＣＤＲ（最も好ましくは３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ）を含むヒト化免疫グロブリン分子（たとえば、抗体、ダイアボディ、融合タンパク質等）であり、軽鎖ＣＤＲは、上記抗Ｂ７−Ｈ４抗体または上記のコンセンサス軽鎖配列のいずれかの
（１）  軽鎖ＣＤＲ１
（２）  軽鎖ＣＤＲ２
（３）  軽鎖ＣＤＲ３
（４）  軽鎖ＣＤＲ１および軽鎖ＣＤＲ２
（５）  軽鎖ＣＤＲ１および軽鎖ＣＤＲ３
（６）  軽鎖ＣＤＲ２および軽鎖ＣＤＲ３
または
（７）  軽鎖ＣＤＲ１、軽鎖ＣＤＲ２および軽鎖ＣＤＲ３
を含む。別の好ましい実施形態では、ヒト化免疫グロブリン分子は、１つ、２つまたは３つの軽鎖ＣＤＲおよび１つ、２つまたは３つの重鎖ＣＤＲ（最も好ましくは３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ）を含み、重鎖ＣＤＲは、上記抗Ｂ７−Ｈ４抗体または上記のコンセンサス重鎖配列のいずれかの
（１）  重鎖ＣＤＲ１
（２）  重鎖ＣＤＲ２
（３）  重鎖ＣＤＲ３
（４）  重鎖ＣＤＲ１および重鎖ＣＤＲ２
（５）  重鎖ＣＤＲ１および重鎖ＣＤＲ３
（６）  重鎖ＣＤＲ２および重鎖ＣＤＲ３
または
（７）  重鎖ＣＤＲ１、重鎖ＣＤＲ２および重鎖ＣＤＲ３
を含む。特に好ましい実施形態では、抗体は、１つ、２つまたは３つの軽鎖ＣＤＲおよび１つ、２つまたは３つの重鎖ＣＤＲ（最も好ましくは３つの軽鎖ＣＤＲおよび３つの重鎖ＣＤＲ）を含むヒト化免疫グロブリン分子であり、軽鎖ＣＤＲは、上述の抗体または上記のコンセンサス軽鎖配列のいずれかの
（１）  軽鎖ＣＤＲ１
（２）  軽鎖ＣＤＲ２
（３）  軽鎖ＣＤＲ３
（４）  軽鎖ＣＤＲ１および軽鎖ＣＤＲ２
（５）  軽鎖ＣＤＲ１および軽鎖ＣＤＲ３
（６）  軽鎖ＣＤＲ２および軽鎖ＣＤＲ３
または
（７）  軽鎖ＣＤＲ１、軽鎖ＣＤＲ２および軽鎖ＣＤＲ３
を含み、かつ重鎖ＣＤＲは、上述の抗体または上記のコンセンサス軽鎖配列のいずれかの
（１）  重鎖ＣＤＲ１
（２）  重鎖ＣＤＲ２
（３）  重鎖ＣＤＲ３
（４）  重鎖ＣＤＲ１および重鎖ＣＤＲ２
（５）  重鎖ＣＤＲ１および重鎖ＣＤＲ３
（６）  重鎖ＣＤＲ２および重鎖ＣＤＲ３
または
（７）  重軽鎖ＣＤＲ１、重軽鎖ＣＤＲ２および重鎖ＣＤＲ３
を含む。
【０１２５】
特定の実施形態では、本発明の抗体またはその抗原結合フラグメントは、上記の好ましい抗体の１つ、２つ、３つ、４つ、５つ、または一層好ましくは６つすべてのＣＤＲを含み、ヒトＢ７−Ｈ４に結合する能力を示す。
【０１２６】
Ｂ．本発明の好ましい組成物の治療用途および予防用途
本発明は特に、レシピエント被検体のＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する抗体を対象とする。本明細書で使用する場合、「被検体」は、好ましくは哺乳動物、たとえば非霊長類（たとえば、雌ウシ、ブタ、ウマ、ネコ、イヌ、ラット等）または霊長類（たとえば、サルおよびヒト）、最も好ましくはヒトである。このため、本発明は特に、ヒトＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合するヒト化抗体およびその抗原結合フラグメントに関する。
【０１２７】
好ましい実施形態では、そうした分子は、レシピエントヒトまたはヒト組織のＴＡＭを欠乏させる（インサイツまたはエキソビボで）、またはそうしたＴＡＭの活性を調節することができる。ＴＡＭの欠乏またはＢ７−Ｈ４レベルの有利な低下は、本発明の抗Ｂ７−Ｈ４抗体または別のＴＡＭ特異的マーカーを用いて腫瘍組織のＩＨＣにより、あるいは、ＰＣＲ、インサイツハイブリダイゼーションまたは当業者に公知の他の別の方法によるＢ７−Ｈ４のｍＲＮＡレベルの低下により、モニターすることができる。本発明の抗Ｂ７−Ｈ４抗体を用いた処置で効果が得られやすい患者は、腫瘍あるいはＴＡＭ上に標的Ｂ７−Ｈ４タンパク質を発現するが、これは、腫瘍サンプルのＩＨＣ、ＦＡＣｓ、インサイツハイブリダイゼーションまたは当業者に公知の他の別の方法により評価することができる。
【０１２８】
本明細書で使用する場合、「処置する」、「処置すること」、「処置」および「治療用途」という用語は、Ｂ７−Ｈ４とその受容体（単数または複数）との相互作用により、またはＢ７−Ｈ４の発現もしくは細胞の表面に配置されたＢ７−Ｈ４の存在により悪化する疾患または障害の１つまたは複数の症状が消失、減少または軽減することをいう。本明細書で使用する場合、「治療上有効な量」とは、そうした症状の臨床的意義がある消失、減少または軽減を媒介するのに十分な治療薬のそうした量をいう。ある作用は、その大きさがレシピエント被検体の健康または予後に影響を与えるのに十分である場合、臨床的意義がある。治療上有効な量とは、疾患の発症を遅延させるまたは最小限に抑える、たとえば、癌の拡散を遅延させるまたは最小限に抑えるのに十分な治療薬の量をいう場合がある。治療上有効な量はまた、疾患の処置または管理において治療上の利益をもたらす治療薬の量をいうこともある。さらに、本発明の治療薬に関する治療上有効な量は、疾患の処置または管理に治療上の利益をもたらす、たとえば、治療用抗体の薬効を増強するのに十分で、疾患を処置または管理するのに十分な、治療薬単独または他の療法薬と組み合わせたそうした量を意味する。
【０１２９】
本明細書で使用する場合、「予防薬」という用語は、障害または疾患の任意の症状が検出される前にそうした障害または疾患の予防に使用することができる薬をいう。「予防上有効な」量は、そうした保護作用を媒介するのに十分な予防薬の量をいう。予防上有効な量はまた、疾患の予防において予防上の利益をもたらす予防薬の量もいう。さらに、本発明の予防薬に関する予防上有効な量は、疾患の予防において予防上の利益をもたらす予防薬単独または他の薬と組み合わせたそうした量を意味する。
【０１３０】
本明細書に記載される投薬量および投与頻度は、治療上有効なおよび予防上有効なという用語により包含される。投薬量および頻度はさらに、典型的には投与される個々の治療薬または予防薬、癌の重症度および種類、投与経路のほか、患者の年齢、体重、反応および既往歴によって、各患者に特有の要因に応じて異なる。当業者であれば、そうした要因を考慮し、たとえば、文献に報告され、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ（５６ｔｈ  Ｅｄ．，２００２）に推奨されている投与量に従うことで好適なレジメンを選択することができる。
【０１３１】
１．免疫系のアップモジュレーターの使用
好ましい実施形態では、そうした抗体およびフラグメントはＢ７−Ｈ４に結合してＢ７−Ｈ４とその受容体（単数または複数）との間の結合を破壊する（たとえば、Ｂ７−Ｈ４とその受容体との結合部位の近位にあり、結合部位を破壊する１つまたは複数の部位、またはそうした結合によりその立体構造が破壊されて、受容体に結合する能力が障害される領域等に結合することにより）。上記で論じたように、Ｂ７−Ｈ４とその受容体との間の相互作用は、Ｔ細胞の増殖を阻害し、複数のサイトカインの産生を含む炎症を抑制する（Ｚａｎｇ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７ｘ：Ａ  Ｗｉｄｅｌｙ  Ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（ＵＳＡ）１００：１０３８８−１０３９２；Ｐｒａｓａｄ，Ｄ．Ｖ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｂ７Ｓ１，Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ  Ｔｈａｔ  Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １８：８６３−８７３）。よって、好ましい実施形態では、本発明の分子を被検体に投与すると、Ｂ７−Ｈ４のその受容体への通常の結合を拮抗することにより、被検体の免疫反応が上方調節される。
【０１３２】
免疫系の上方調節は、癌および慢性感染症の処置に特に望ましく、したがって本発明は、そうした障害の処置に有用である。Ｂ７−Ｈ４は、ＨＩＶ感染時に過剰発現する（Ｃａｒｔｅｒ，Ｃ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  Ｏｆ  ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．６２：４２５−４４３；Ｎｏｕｒｓａｄｅｇｈｉ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍｏｎｏｎｕｃｌｅａｒ  Ｐｈａｇｏｃｙｔｉｃ  Ｃｅｌｌｓ：Ｔｈｅ  Ｃａｓｅ  Ｆｏｒ  Ｂａｃｔｅｒｉａｌ  Ｉｎｎａｔｅ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  Ｉｎ  ＡＩＤＳ，」Ｌａｎｃｅｔ  Ｉｎｆｅｃｔ．Ｄｉｓ．６：７９４−８０４）。このため、本発明の抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、ＨＩＶ感染症およびＡＩＤＳ処置の療法剤として特に有用である。本明細書で使用する場合、「癌」という用語は、制御不能な異常な細胞増殖に起因する新生物または腫瘍をいう。本明細書で使用する場合、癌は明確に白血病およびリンパ腫を含む。この用語は、遠位部位に転移する可能性があり、非癌細胞の表現型形質と異なる表現型形質、たとえば、軟寒天などの三次元支持体におけるコロニーの形成、または三次元基底膜または細胞外マトリックス調製物における管状網または網状のマトリックスの形成を示す細胞が関与する疾患をいう。非癌細胞は、軟寒天においてコロニーを形成せず、三次元基底膜または細胞外マトリックス調製物において明確な球状構造を形成しない。
【０１３３】
本発明の方法および組成物により処置または予防することができる癌および関連する障害として、以下に限定されるものではないが、白血病、たとえば以下に限定されるものではないが、急性白血病、急性リンパ性白血病、急性骨髄球性白血病、たとえば骨髄芽球性白血病、前骨髄球性白血病、骨髄単球性白血病、単球性白血病、赤白血病白血病および骨髄異形成症候群、慢性白血病、たとえば以下に限定されるものではないが、慢性骨髄性（顆粒球性）白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病；真性赤血球増加症；リンパ腫、たとえば以下に限定されるものではないが、ホジキン病、非ホジキン病；多発性骨髄腫、たとえば以下に限定されるものではないが、くすぶり型多発性骨髄腫、非分泌性骨髄腫、骨硬化性骨髄腫、形質細胞白血病、孤立性形質細胞腫および髄外性形質細胞腫；ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症；意義不明の単クローン性免疫グロブリン血症；良性単クローン性免疫グロブリン血症；重鎖病；骨および結合組織の肉腫、たとえば以下に限定されるものではないが、骨の肉腫、骨肉腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性巨細胞腫、骨の線維肉腫、脊索腫、骨膜肉腫、軟部組織肉腫、血管肉腫（ａｎｇｉｏｓａｒｃｏｍａ）（血管肉腫（ｈｅｍａｎｇｉｏｓａｒｃｏｍａ））、線維肉腫、カポジ肉腫、平滑筋肉腫、脂肪肉腫、リンパ管肉腫、神経鞘腫、横紋筋肉腫、滑膜肉腫；脳腫瘍、たとえば以下に限定されるものではないが、神経膠腫、星状細胞腫、脳幹神経膠腫、上衣腫、乏突起膠腫、非神経膠腫瘍、聴神経鞘腫、頭蓋咽頭腫、髄芽腫、髄膜腫、松果体細胞腫、松果体芽腫、原発性脳リンパ腫；乳癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腺癌、小葉（小細胞）癌、乳管内癌、乳腺髄様癌、乳腺粘液癌、乳腺管状癌、乳腺乳頭癌、パジェット病および炎症性乳癌；副腎癌、たとえば以下に限定されるものではないが、褐色細胞腫および副腎皮質癌；甲状腺癌、たとえば以下に限定されるものではないが、乳頭または濾胞性甲状腺癌、甲状腺髄様癌および甲状腺未分化癌；膵癌、たとえば以下に限定されるものではないが、インスリノーマ、ガストリノーマ、グルカゴノーマ、ＶＩＰ産生腫瘍、ソマトスタチン産生腫瘍およびカルチノイドまたは島細胞腫瘍；下垂体癌、たとえば以下に限定されるものではないが、クッシング病、プロラクチン産生腫瘍、先端巨大症および尿崩症；眼癌、たとえば以下に限定されるものではないが、眼のメラノーマ、たとえば虹彩メラノーマ、脈絡膜メラノーマおよび毛様体メラノーマならびに網膜芽細胞腫；腟癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌腫、腺癌およびメラノーマ；外陰癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌腫、メラノーマ、腺癌、基底細胞癌、肉腫およびパジェット病；子宮頸癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌腫および腺癌；子宮癌、たとえば以下に限定されるものではないが、子宮内膜癌および子宮肉腫；卵巣癌、たとえば以下に限定されるものではないが、上皮性卵巣癌、境界腫瘍、胚細胞腫瘍およびストローマ腫瘍；食道癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌、腺癌、腺様嚢胞癌、粘表皮癌、腺扁平上皮癌腫、肉腫、メラノーマ、形質細胞腫、疣状癌および燕麦細胞（小細胞）癌；胃癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腺癌、菌状（ポリープ状）、潰瘍性、表在性拡大型、散在性拡大型、悪性リンパ腫、脂肪肉腫、線維肉腫および癌肉腫；結腸癌；直腸癌；肝癌、たとえば以下に限定されるものではないが、肝細胞癌および肝芽腫、胆嚢癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腺癌；以下に限定されるものではないが、乳頭状、結節性およびびまん性の胆管癌；肺癌、たとえば以下に限定されるものではないが、非小細胞肺癌、扁平上皮癌腫（類表皮癌）、腺癌、大細胞癌および小細胞肺癌；精巣癌、たとえば以下に限定されるものではないが、胚腫瘍、セミノーマ、未分化、古典的（典型的）、精母細胞性、非セミノーマ、胎児性癌、奇形腫癌、絨毛癌（卵黄嚢腫瘍）、前立腺癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腺癌、平滑筋肉腫および横紋筋肉腫；刑罰癌；口腔癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌腫；基底癌；唾液腺癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腺癌、粘表皮癌および腺様嚢胞癌；咽頭癌、たとえば以下に限定されるものではないが、扁平上皮癌および疣状；皮膚癌、たとえば以下に限定されるものではないが、基底細胞癌、扁平上皮癌腫およびメラノーマ、表在性拡大型メラノーマ、結節性メラノーマ、悪性黒子型メラノーマ、末端黒子型メラノーマ；腎臓癌、たとえば以下に限定されるものではないが、腎細胞癌、腺癌、副腎腫、線維肉腫、移行上皮癌（腎盂および／または尿管）；ウィルムス腫瘍；膀胱癌、たとえば以下に限定されるものではないが、移行上皮癌腫、扁平上皮癌、腺癌、癌肉腫が挙げられる。さらに、癌は、粘液肉腫、骨原性肉腫、内皮肉腫、リンパ管内皮肉腫、中皮腫、滑膜腫、血管芽細胞腫、上皮性癌、嚢胞腺癌、気管支原性癌、汗腺癌、皮脂腺癌、乳頭癌および乳頭腺癌を含む（そうした障害の概説には、Ｆｉｓｈｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８５，Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，２ｄ  Ｅｄ．，Ｊ．Ｂ．Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｃｏ．，ＰｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａおよびＭｕｒｐｈｙ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｉｎｆｏｒｍｅｄ  Ｄｅｃｉｓｉｏｎｓ：Ｔｈｅ  Ｃｏｍｐｌｅｔｅ  Ｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ，Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ，ａｎｄ  Ｒｅｃｏｖｅｒｙ，Ｖｉｋｉｎｇ  Ｐｅｎｇｕｉｎ，Ｐｅｎｇｕｉｎ  Ｂｏｏｋｓ  Ｕ．Ｓ．Ａ．，Ｉｎｃ．，Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａを参照）。
【０１３４】
したがって、本発明の方法および組成物は、種々の癌または他の異常増殖性疾患、たとえば（以下に限定されるものではないが）、癌腫、たとえば膀胱、乳房、結腸、腎臓、肝臓、肺、卵巣、膵臓、胃、頸部、甲状腺および皮膚の癌腫；扁平上皮癌腫など；リンパ系の造血器腫瘍、たとえば白血病、急性リンパ性白血病、急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、バーケットリンパ腫；骨髄系の造血器腫瘍、たとえば急性および慢性骨髄性白血病ならびに前骨髄球性白血病；間葉系由来の腫瘍、たとえば線維肉腫および横紋筋肉腫；他の腫瘍、たとえばメラノーマ、セミノーマ、奇形癌、神経芽細胞腫および神経膠腫；中枢および末梢神経系の腫瘍、たとえば星状細胞腫、神経芽細胞腫、神経膠腫およびシュワン腫；間葉系由来の腫瘍、たとえば線維肉腫、横紋筋肉腫および骨肉腫；ならびに他の腫瘍、たとえばメラノーマ、色素性乾皮症、ケラトアクタントーマ、セミノーマ、甲状腺濾胞癌および奇形癌の処置または予防にも有用である。さらに、アポトーシスの異常により引き起こされる癌も本発明の方法および組成物により処置されることを意図している。そうした癌として、以下に限定されるものではないが、濾胞性リンパ腫、ｐ５３突然変異を持つ癌腫、乳房胸、前立腺および卵巣のホルモン依存性腫瘍、ならびに前癌病変、たとえば家族性大腸腺腫症および骨髄異形成症候群を挙げることができる。特定の実施形態では、卵巣、膀胱、乳房、結腸、肺、皮膚、膵臓もしくは子宮における悪性腫瘍もしくは増殖異常への変化（化成および異形成など）または過剰増殖性障害を本発明の方法および組成物により処置または予防する。他の特定の実施形態では、肉腫、メラノーマまたは白血病を本発明の方法および組成物により処置または予防する。
【０１３５】
癌細胞は、その発生においてメカニズムは様々であるが、一連の特有の機能的能力を獲得する。そうした能力として、アポトーシスからの逸脱、増殖シグナルの自己充足、抗増殖シグナルに対する反応性欠如、組織浸潤／転移、無限の複製能および血管新生の維持が挙げられる。「癌細胞」という用語は、前癌細胞および悪性癌細胞の両方を包含することを意図している。いくつかの実施形態では、癌とは、局所にとどまっている良性腫瘍をいう。他の実施形態では、癌とは、浸潤して隣接する身体構造を破壊し、遠位部位に転移している悪性腫瘍をいう。なお他の実施形態では、癌は特定の癌抗原（たとえば、汎癌抗原（ＫＳ  １／４）、卵巣癌抗原（ＣＡ１２５）、前立腺特異的抗原（ＰＳＡ）、癌胎児性抗原（ＣＥＡ）、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＨＥＲ２／ｎｅｕ等）と関連している。
【０１３６】
本発明の抗体および抗原結合フラグメントは、上記で論じたように腫瘍への使用と同様に、単独、あるいはアジュバントとしてワクチンまたは抗菌剤と組み合わせて使用して、トキシンもしくは自己抗原または病原体（たとえば、ウイルス、たとえばＨＩＶ、ＨＴＬＶ、肝炎ウイルス、インフルエンザウイルス、呼吸器合胞体ウイルス、ワクシニアウイルス、狂犬病ウイルス；細菌、たとえばマイコバクテリア（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａ）、ブドウ球菌（Ｓｔａｐｈｙｌｏｃｏｃｃｉ）、連鎖球菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｉ）、ニューノモコクシ（Ｐｎｅｕｍｏｎｏｃｏｃｃｉ）、髄膜炎菌（Ｍｅｎｉｎｇｏｃｏｃｃｉ）、コノコクシ（Ｃｏｎｏｃｏｃｃｉ）、クレブシエラ（Ｋｌｅｂｓｉｅｌｌａ）、プロテウス（Ｐｒｏｔｅｕｓ）、セラチア（Ｓｅｒｒａｔｉａ）、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）、レジオネラ（Ｌｅｇｉｏｎｅｌｌａ）、コリネバクテリウム（Ｃｏｒｙｎｅｂａｃｔｅｒｉａ）、サルモネラ（Ｓａｌｍｏｎｅｌｌａ）、ビブリオ（Ｖｉｂｒｉｏ）、クロストリジウム（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉａ）、バチルス（Ｂａｃｉｌｌｉ）、パスツレラ（Ｐａｓｔｅｕｒｅｌｌａ）、レプトスピラ症（Ｌｅｐｔｏｓｐｉｒｏｓｉｓ）、ボルダテラ（Ｂｏｒｄａｔｅｌｌａ）の細菌、ならびに、特にコレラ、破傷風、ボツリヌス中毒、炭疽病、ペストおよびライム病に関連するような病原体；または真菌病原体もしくは寄生性病原体、たとえばカンジダ（Ｃａｎｄｉｄａ）（アルビカンス（ａｌｂｉｃａｎｓ）、クルセイ（ｋｒｕｓｅｉ）、グラブラタ（ｇｌａｂｒａｔａ）、トロピカリス（ｔｒｏｐｉｃａｌｉｓ）等）、クリプトコッカス（Ｃｒｙｐｔｏｃｏｃｃｕｓ）、アスペルギルス（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ）（ジュミガーツス（ｊｕｍｉｇａｔｕｓ）、ニガー（ｎｉｇｅｒ）等）、ケカビ目の属（ムコール（ｍｕｃｏｒ）、アブシディア（ａｂｓｉｄｉａ）、リゾフス（ｒｈｉｚｏｐｈｕｓ）、スポロトリクス属（Ｓｐｏｒｏｔｈｒｉｘ）（シェンキー（ｓｃｈｅｎｋｉｉ））、ブラストミセス（Ｂｌａｓｔｏｍｙｃｅｓ）（デルマティティディス（ｄｅｒｍａｔｉｔｉｄｉｓ））、パラコクシジオイデス（ブラジリエンシス（ｂｒａｓｉｌｉｅｎｓｉｓ））、コクシジオイデス（Ｃｏｃｃｉｄｉｏｉｄｅｓ）（イミチス（ｉｍｍｉｔｉｓ））およびヒストプラズマ（Ｈｉｓｔｏｐｌａｓｍａ）（カプスラーツム（ｃａｐｓｕｌａｔｕｍ））、エントアメーバ（Ｅｎｔａｍｏｅｂａ）、ヒストリティカ（ｈｉｓｔｏｌｙｔｉｃａ）、バランティディウム・コリ（Ｂａｌａｎｔｉｄｉｕｍ  ｃｏｌｉ）、フォーラーネグレリア（Ｎａｅｇｌｅｒｉａ  ｆｏｗｌｅｒｉ）、アカントアメーバ・エスピー（Ａｃａｎｔｈａｍｏｅｂａ  ｓｐ．）、ジアルジア・ランビア（Ｇｉａｒｄｉａ  ｌａｍｂｉａ）、クリプトスポリジウム・エスピー（Ｃｒｙｐｔｏｓｐｏｒｉｄｉｕｍ  ｓｐ．）、ニューモシスティス・カリニ（Ｐｎｅｕｍｏｃｙｓｔｉｓ  ｃａｒｉｎｉｉ）、プラスモディウム・ビバックス（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ  ｖｉｖａｘ）、バベシア・ミクロチ（Ｂａｂｅｓｉａ  ｍｉｃｒｏｔｉ）、ブルセイトリパノソーマ（Ｔｒｙｐａｎｏｓｏｍａ  ｂｒｕｃｅｉ）、クルーズトリパノソーマ（Ｔｒｙｐａｎｏｓｏｍａ  ｃｒｕｚｉ）、トキソプラズマ・ゴンディ（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ  ｇｏｎｄｉ）等）、スポロトリクス属（Ｓｐｏｒｏｔｈｒｉｘ）、ブラストミセス（Ｂｌａｓｔｏｍｙｃｅｓ）、パラコクシジオイデス（Ｐａｒａｃｏｃｃｉｄｉｏｉｄｅｓ）、コクシジオイデス（Ｃｏｃｃｉｄｉｏｉｄｅｓ）、ヒストプラズマ（Ｈｉｓｔｏｐｌａｓｍａ）、エントアメーバ（Ｅｎｔａｍｏｅｂａ）、ヒストリティカ（Ｈｉｓｔｏｌｙｔｉｃａ）、バランチジウム（Ｂａｌａｎｔｉｄｉｕｍ）、ネグレリア（Ｎａｅｇｌｅｒｉａ）、アカントアメーバ（Ａｃａｎｔｈａｍｏｅｂａ）、ジアルジア（Ｇｉａｒｄｉａ）、クリプトスポリジウム（Ｃｒｙｐｔｏｓｐｏｒｉｄｉｕｍ）、ニューモシスティス（Ｐｎｅｕｍｏｃｙｓｔｉｓ）、プラスモディウム（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ）、バベシア（Ｂａｂｅｓｉａ）またはトリパノソーマ（Ｔｒｙｐａｎｏｓｏｍａ）等に対する免疫反応を刺激してもよい。したがって、本発明の抗体および抗原結合フラグメントは、感染症の処置に有用である。
【０１３７】
前述の通り、本発明の抗体および抗原結合フラグメントの特に好ましい使用は、ＴＡＭに結合し、好ましくはＴＡＭを阻止して、その免疫抑制性活性を調節するあるいは腫瘍または末梢血におけるその濃度を欠乏させるものである。一実施形態では、そうした調節または欠乏は、ある部位に結合して通常のＢ７−Ｈ４機能を障害または破壊する抗Ｂ７−Ｈ４抗体を使用して達成される。そうした破壊の結果、ＴＡＭの活性は抑制（調節）され、および／または、腫瘍におけるマクロファージの実際の濃度または有効（機能する）濃度が欠乏する。あるいは、そうした調節または欠乏は、トキシンにコンジュゲートされた抗Ｂ７−Ｈ４抗体を使用して、ＴＡＭへの抗Ｂ７−Ｈ４抗体の結合によりマクロファージの死が起こるように達成される。好ましくは、どちらの実施形態も、抗体のＦｃ領域の配列は欠失（たとえば、ＦａｂまたはＦ（ａｂ）２等）または修飾されるため、その分子は、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合活性が減弱するかまたは存在しない、あるいは、抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）活性または補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）活性が増強される。Ｆｃ受容体結合活性が減弱または存在しない抗体は、腫瘍微小環境においてＴＡＭ上のＢ７−Ｈ４がＴ細胞上の抑制性Ｆｃ受容体（単数または複数）と相互作用するのを防ぐ遮断薬として働く。一方、ＡＤＣＣまたはＣＤＣの誘導を増強させるＦｃ領域を有する抗体を使用すると、ＴＡＭが欠乏してＢ７−Ｈ４が欠乏する。
【０１３８】
２．免疫系のダウンモジュレーターの使用
代替の実施形態では、受容体に直接結合するアゴニスト抗体は、内在性Ｂ７−Ｈ４（または他のリガンド）の結合と関連するシグナル伝達を行う、あるいは、そうした抗体と受容体／リガンドとの間の結合を増強するため、免疫反応を阻害するためのＢ７−Ｈ４シグナル伝達のアゴニストとして有用である。好ましくは、そうした分子は、本発明のＢ７−Ｈ４結合分子に免疫特異的に結合する。したがって、そうした分子は、炎症および自己免疫疾患の処置に有用である。同様に、本発明の抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、Ｂ７−Ｈ４の抗イディオタイプペプチドまたは抗体（Ｗａｌｌｍａｎｎ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２０１０）「Ａｎｔｉ−Ｉｄｓ  ｉｎ  Ａｌｌｅｒｇｙ：Ｔｉｍｅｌｉｎｅｓｓ  ｏｆ  ａ  Ｃｌａｓｓｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔ，」Ｗｏｒｌｄ  Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｏｒｇａｎｉｚ．Ｊ．３（６）：１９５−２０１；Ｎａｒｄｉ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２０００）「Ａｎｔｉｉｄｉｏｔｙｐｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ａｇａｉｎｓｔ  Ｐｌａｔｅｌｅｔ  Ａｎｔｉ−ＧｐＩＩＩａ  Ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｅｓ  Ｔｏ  Ｔｈｅ  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｔｈｒｏｍｂｏｃｙｔｏｐｅｎｉａ  Ｉｎ  ＨＩＶ−１−ＩＴＰ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ，」Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１９１（１２）：２０９３−２１００）または模倣体（Ｚａｎｇ，Ｙ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉ−Ｉｄｉｏｔｙｐｉｃ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｂｙ  ＴＣＲ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  Ｃｏｒｒｅｓｐｏｎｄｉｎｇ  Ｔｏ  Ａ  Ｃｏｍｍｏｎ  ＣＤＲ３  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  Ｍｏｔｉｆ  Ｉｎ  Ｍｙｅｌｉｎ  Ｂａｓｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ−Ｒｅａｃｔｉｖｅ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５（９）：１０７３−１０８０；Ｌｏｉａｒｒｏ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（Ｅｐｕｂ  ２０１０  Ａｐｒ  ８）「Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ＴＬＲ／ＩＬ−１Ｒ  Ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ，」Ｍｅｄｉａｔｏｒｓ  Ｉｎｆｌａｍｍ．２０１０：６７４３６３）を作製するために利用してもよい。そうした分子はＢ７−Ｈ４の代理として働き、したがってそうした分子を被検体に投与すると、Ｂ７−Ｈ４の結合が模倣または促進されることにより、そうした被検体の免疫系が下方調節される。
【０１３９】
免疫系の下方調節は、炎症性疾患および自己免疫疾患、移植に対する拒絶反応、移植片対宿主病または宿主対移植片病の処置に望ましい。本発明の抗体の投与により処置され得る自己免疫障害の例として、以下に限定されるものではないが、円形脱毛症、強直性脊椎炎、抗リン脂質症候群、自己免疫性アジソン病、副腎の自己免疫疾患、自己免疫性溶血性貧血、自己免疫性肝炎、自己免疫性卵巣炎および精巣炎、自己免疫性血小板減少症、ベーチェット病、水疱性類天疱瘡、心筋症、セリアックスプルー−皮膚炎、慢性疲労免疫機能障害症候群（ＣＦＩＤＳ）、慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー、チャーグ・ストラウス症候群、瘢痕性類天疱瘡、クレスト症候群、寒冷凝集素症、クローン病、円板状ループス、本態性混合性クリオグロブリン血症、線維筋痛症−線維筋炎、糸球体腎炎、グレーブス病、ギラン・バレー、橋本甲状腺炎、特発性肺線維症、特発性血小板減少症紫斑病（ＩＴＰ）、ＩｇＡニューロパチー、若年性関節炎、扁平苔癬、エリテマトーデス、メニエール病、混合性結合組織病、多発性硬化症、視神経脊髄炎（ＮＭＯ）、１型または免疫性糖尿病、重症筋無力症、尋常性天疱瘡、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性軟骨炎、多腺性症候群、リウマチ性多発筋痛症、多発性筋炎および皮膚筋炎、原発性無ガンマグロブリン血症、原発性胆汁性硬変、乾癬、乾癬性関節炎、レイノー現象、ライター症候群、関節リウマチ、サルコイドーシス、強皮症、シェーグレン症候群、全身硬直症候群、全身性紅斑性狼瘡、紅斑性狼瘡、高安動脈炎、側頭動脈炎／巨細胞性動脈炎、潰瘍性大腸炎、ぶどう膜炎、血管炎、たとえば疱疹状皮膚炎血管炎、白斑ならびにウェゲナー肉芽腫症がある。
【０１４０】
本発明の方法により予防、処置または管理することができる炎症性障害の例として、喘息、脳炎、炎症性腸疾患、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）、アレルギー性障害、敗血症性ショック、肺線維症、未分化脊椎関節症、未分化関節症、関節炎、炎症性骨溶解、および慢性のウイルス感染または細菌感染に起因する慢性炎症があるが、これに限定されるものではない。
【０１４１】
したがって、本発明の抗体および抗原結合フラグメントは、炎症性疾患および自己免疫疾患、移植に対する拒絶反応、移植片対宿主病および宿主対移植片病の処置に有用である。
【０１４２】
Ｃ．投与方法
様々な送達系、たとえば、リポソーム、微小粒子、マイクロカプセルへの封入、抗体または融合タンパク質を発現することができる組換え細胞、受容体を介したエンドサイトーシス（たとえば、Ｗｕ  ａｎｄ  Ｗｕ，１９８７，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６２：４４２９−４４３２を参照）、レトロウイルスベクターまたは他のベクターの一部としての核酸の構築等が知られており、本発明の治療用または予防用組成物の投与に使用することができる。
【０１４３】
本発明の免疫グロブリン分子（たとえば、抗体、ダイアボディ、融合タンパク質等）の投与方法としては、非経口投与（たとえば、皮内、筋肉内、腹腔内、静脈内および皮下）、硬膜外投与および粘膜投与（たとえば、経鼻経路および経口経路）があるが、これに限定されるものではない。特定の実施形態では、本発明の抗体を筋肉内投与、静脈内投与または皮下投与する。本組成物は、任意の好都合な経路により、たとえば、注入またはボーラス注射により、上皮層または皮膚粘膜層（たとえば、口腔粘膜、直腸および腸の粘膜等）からの吸収により投与してもよく、他の生物活性薬と一緒に投与してもよい。投与は全身性でも、あるいは局所でもよい。さらに、たとえば、吸入器またはネブライザーの使用、およびエアロゾル化剤を用いた処方により経肺投与を利用してもよい。たとえば、米国特許第６，０１９，９６８号明細書；同第５，９８５，２０号明細書；同第５，９８５，３０９号明細書；同第５，９３４，２７２号明細書；同第５，８７４，０６４号明細書；同第５，８５５，９１３号明細書；同第５，２９０，５４０号明細書；および同第４，８８０，０７８号明細書；ならびに国際公開第９２／１９２４４号パンフレット；国際公開第９７／３２５７２号パンフレット；国際公開第９７／４４０１３号パンフレット；国際公開第９８／３１３４６号パンフレット；および国際公開第９９／６６９０３号パンフレットを参照されたい。特定の実施形態では、本発明の医薬組成物は、処置を必要とする領域に局所投与することが望ましい場合がある。これは、たとえば、以下に限定されるものではないが、局所注入、注射またはインプラントにより達成することができ、前記インプラントは、多孔性物質、非多孔性物質またはゼラチン様物質、たとえばシアラスティック膜または繊維などの膜である。好ましくは、本発明の抗体を投与するときは、抗体または融合タンパク質が吸収されない物質を使用するように注意しなければならない。
【０１４４】
いくつかの実施形態では、本発明のヒト化またはキメラ抗体は、本発明の抗体を標的送達するためリポソームとして製剤化する。リポソームは、同心円状に重なった、内部に水相を持つリン脂質二重層からなるベジクルである。リポソームは典型的には、様々な種類の脂質、リン脂質および／または界面活性剤を含む。リポソームの成分は、二重層構造で配列しており、生体膜の脂質の配列と類似している。リポソームは、その生体適合性、低免疫原性および低毒性などのため特に好ましい送達ビヒクルである。リポソームの調製方法は、当該技術分野において公知であり、本発明内に包含される。たとえば、Ｅｐｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８５，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，８２：３６８８；Ｈｗａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９８０  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，７７：４０３０−４；米国特許第４，４８５，０４５号明細書および同第４，５４４，５４５号明細書を参照されたい。
【０１４５】
本発明はさらに、血清中半減期が長い、すなわち、循環時間が長いリポソームの調製方法、たとえば米国特許第５，０１３，５５６号明細書に開示されているものも包含する。本発明の方法に使用するのに好ましいリポソームは、すぐには循環から除去されない、すなわち、単核食細胞系（ＭＰＳ）に取り込まれない。本発明は、当業者に公知の一般的な方法を使用して調製される立体安定化リポソームを包含する。特定の作用機序に拘泥するつもりはないが、立体安定化リポソームは、嵩高く非常にフレキシブルな親水性部分を持つ脂質成分を含み、この親水性部分は、リポソームと血清タンパク質との望ましくない反応を抑制し、血清成分によるオプソニン化を防ぎ、ＭＰＳによる認識を低下させる。立体安定化リポソームは、好ましくはポリエチレングリコールを使用して調製される。リポソームおよび立体安定化リポソームの調製については、たとえば、Ｂｅｎｄａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１  ＢｉｏＤｒｕｇｓ，１５（４）：２１５−２２４；Ａｌｌｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８７  ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ．２２３：４２−６；Ｋｌｉｂａｎｏｖ  ｅｔ  ａｌ．，１９９０  ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ．，２６８：２３５−７；Ｂｌｕｍ  ｅｔ  ａｌ．，１９９０，Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ．，１０２９：９１−７；Ｔｏｒｃｈｉｌｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｊ．Ｌｉｐｏｓｏｍｅ  Ｒｅｓ．６：９９−１１６；Ｌｉｔｚｉｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ，１１９０：９９−１０７；マルヤマ（Ｍａｒｕｙａｍａ）  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ．，３９：１６２０−２；Ｋｌｉｂａｎｏｖ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｂｉｏｃｈｉｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ａｃｔａ，１０６２；１４２−８；Ａｌｌｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ａｄｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖ．Ｒｅｖ，１３：２８５−３０９を参照されたい。本発明はさらに、特定の臓器ターゲティング、たとえば、米国特許第４，５４４，５４５号明細書を参照されたい、または特定の細胞ターゲティング、たとえば、米国特許出願公開第２００５／００７４４０３号明細書を参照されたい、に適したリポソームも包含する。本発明の組成物および方法に使用するのに特に有用なリポソームは、ホスファチジルコリン、コレステロール、およびＰＥＧ誘導体化ホスファチジルエタノールアミン（ＰＥＧ−ＰＥ）を含む脂質組成物を用いた逆相蒸発法により作製することができる。所望の直径を有するリポソームを得るには、リポソームを規定の細孔サイズのフィルターを通して押し出す。いくつかの実施形態では、以前に記載された方法を用いて、リポソームに本発明の抗体のフラグメント、たとえば、Ｆ（ａｂ’）をコンジュゲートしてもよい。たとえば、Ｍａｒｔｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８２，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２５７：２８６−２８８を参照されたい。
【０１４６】
また、本発明のヒト化またはキメラ抗体は、イムノリポソームとして製剤化してもよい。イムノリポソームとは、本発明の抗体またはそのフラグメントがリポソーム表面に共有結合または非共有結合したリポソーム組成物をいう。リポソーム表面に抗体を結合する化学は当該技術分野において公知であり、本発明内に包含される。たとえば、米国特許第６，７８７，１５３号明細書；Ａｌｌｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｓｔｅａｌｔｈ  Ｌｉｐｏｓｏｍｅｓ，Ｂｏｃａ  Ｒｏｔａｎ：ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，２３３−４４；Ｈａｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ，１２３９：１３３−１４４を参照されたい。最も好ましい実施形態では、本発明の方法および組成物に使用されるイムノリポソームをさらに立体安定化する。好ましくは、本発明のヒト化抗体は、リポソームの脂質二重層に安定に固定した疎水性アンカーに共有結合または非共有結合する。疎水性アンカーの例として、リン脂質、たとえば、ホソアチジルエタノールアミン（ＰＥ）、ホスパーチジルイノシトール（ＰＩ）があるが、これに限定されるものではない。抗体と疎水性アンカーとの共有結合を達成するには、当該技術分野において公知の生化学的戦略のいずれかを使用すればよい。たとえば、Ｊ．Ｔｈｏｍａｓ  Ａｕｇｕｓｔ，ｅｄ．，１９９７，Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ：Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌｕｍｅ  ４０，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ，ｐ．３９９−４３５を参照されたい。たとえば、抗体分子上の官能基は、リポソームに結合した疎水性アンカー上の活性基と反応することができる。たとえば、抗体上のリジン側鎖のアミノ基は、水溶性カルボジイミドで活性化したリポソーム結合Ｎ−グルタリル−ホスファチジルエタノールアミンに結合することができる。あるいは、還元抗体のチオール基は、チオール反応性アンカー、たとえばピリジルチオプロピオニルホスファチジルエタノールアミンを介してリポソームに結合することができる。たとえば、Ｄｉｅｔｒｉｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，３５：１１００−１１０５；Ｌｏｕｇｈｒｅｙ  ｅｔ  ａｌ．，１９８７，Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ，９０１：１５７−１６０；Ｍａｒｔｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８２，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２５７：２８６−２８８；Ｍａｒｔｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８１，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２０：４４２９−３８を参照されたい。特定の作用機序に拘泥するつもりはないが、本発明の抗体を含むイムノリポソーム製剤は、抗体を標的細胞、すなわち、抗体が結合する受容体を含む細胞の細胞質に送達するため、特に治療薬として効果的である。イムノリポソームは、好ましくは血液中、具体的には標的細胞において長い半減期を有しており、標的細胞の細胞質内に移行することにより、治療薬の減少またはリソソーム経路による分解を回避することができる。
【０１４７】
本発明のイムノリポソーム組成物は、１つまたは複数のベジクル形成脂質、本発明の抗体またはそのフラグメントもしくは誘導体、および任意に親水性ポリマーを含む。ベジクル形成脂質は、好ましくは２本の炭化水素鎖、たとえばアシル鎖および極性頭部基を持つ脂質である。ベジクル形成脂質の例として、リン脂質、たとえば、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジン酸、ホスファチジルイノシトール、スフィンゴミエリンおよび糖脂質、たとえば、セレブロシド、ガングリオシドが挙げられる。本発明の製剤に有用な別の脂質は当業者に公知であり、本発明内に包含される。いくつかの実施形態では、イムノリポソーム組成物は、親水性ポリマー、たとえば、ポリエチレングリコールと、リポソームの血清中半減期を延長するガングリオシドＧＭ１とをさらに含む。親水性ポリマーをリポソームにコンジュゲートする方法は当該技術分野において周知であり、本発明内に包含される。イムノリポソームおよびその調製方法の概説については、たとえば、米国特許出願公開第２００３／００４４４０７号明細書；国際公開第９７／３８７３１号パンフレット、Ｖｉｎｇｅｒｈｏｅａｄｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｉｍｍｕｎｏｍｅｔｈｏｄｓ，４：２５９−７２；マルヤマ（Ｍａｒｕｙａｍａ），２０００，Ｂｉｏｌ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ．２３（７）：７９１−７９９；Ａｂｒａ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｌｉｐｏｓｏｍｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１２（１＆２）：１−３；Ｐａｒｋ，２００２，Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ  Ｒｅｐｏｒｔｓ，２２（２）：２６７−２８１；Ｂｅｎｄａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１  ＢｉｏＤｒｕｇｓ，１４（４）：２１５−２２４，Ｊ．Ｔｈｏｍａｓ  Ａｕｇｕｓｔ，ｅｄ．，１９９７，Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ：Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌｕｍｅ  ４０，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ，ｐ．３９９−４３５を参照されたい。
【０１４８】
本発明はさらに、密封容器、たとえば抗体の量を表示するアンプルまたはサッシェ（ｓａｃｈｅｔｔｅ）に納められた本発明のヒト化またはキメラ抗体も提供する。一実施形態では、本発明の抗体は密封容器に、乾燥滅菌した凍結乾燥粉末または水を含まない濃縮物として提供され、たとえば、水または食塩水で被検体への投与に適した濃度に溶解することができる。好ましくは、本発明の抗体は密封容器に乾燥滅菌凍結乾燥粉末として、少なくとも５ｍｇ、一層好ましくは少なくとも１０ｍｇ、少なくとも１５ｍｇ、少なくとも２５ｍｇ、少なくとも３５ｍｇ、少なくとも４５ｍｇ、少なくとも５０ｍｇ、または少なくとも７５ｍｇの単位投薬量で提供される。本発明の凍結乾燥抗体は、その本来の容器で２〜８℃にて保存する必要があり、抗体は、溶解後１２時間以内、好ましくは６時間以内、５時間以内、３時間以内または１時間以内に投与すべきである。代替の実施形態では、本発明の抗体は、抗体、融合タンパク質またはコンジュゲートされた分子の量および濃度を表示する密封容器に液体形態で提供される。好ましくは、液体形態の抗体は、密封容器に抗体少なくとも１ｍｇ／ｍｌ、一層好ましくは少なくとも２．５ｍｇ／ｍｌ、少なくとも５ｍｇ／ｍｌ、少なくとも８ｍｇ／ｍｌ、少なくとも１０ｍｇ／ｍｌ、少なくとも１５ｍｇ／ｋｇ、少なくとも２５ｍｇ／ｍｌ、少なくとも５０ｍｇ／ｍｌ、少なくとも１００ｍｇ／ｍｌ、少なくとも１５０ｍｇ／ｍｌ、少なくとも２００ｍｇ／ｍｌで提供される。
【０１４９】
また、処方に用いられる正確な用量は投与経路および状態の重篤度によって異なり、開業医の判断および各患者の状況に応じて決定されるべきである。有効用量は、インビトロまたは動物モデル試験系から得られた用量反応曲線から外挿することができる。本発明により包含される抗体の場合、患者に投与される投薬量は典型的には、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜１００ｍｇ／ｋｇ患者体重である。好ましくは、患者に投与される投薬量は、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜２０ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜１０ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１〜２ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１〜１ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜０．７５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜０．５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１ｍｇ／ｋｇ患者体重〜０．２５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１〜０．１５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０００１〜０．１０ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．００１〜０．５ｍｇ／ｋｇ患者体重、０．０１〜０．２５ｍｇ／ｋｇ患者体重または０．０１〜０．１０ｍｇ／ｋｇ患者体重患者体重である。一般に、ヒト抗体は、外来ポリペプチドに対する免疫反応により人体内で他の種由来の抗体より長い半減期を有する。このため、ヒト抗体の投薬量を少なくし、投与頻度を低くすることが可能である場合が多い。さらに、本発明の抗体またはそのフラグメントの投薬量および投与頻度は、修飾、たとえば、脂質化などにより抗体の取り込みおよび組織移行性を高めることで抑えてもよい。
【０１５０】
なお別の実施形態では、本組成物は、放出制御システムまたは持続放出システムで送達してもよい。当業者に公知の任意の技術を使用して、１つまたは複数の本発明の抗体を含む持続放出製剤を製造することができる。たとえば、米国特許第４，５２６，９３８号明細書；国際公開第９１／０５５４８号パンフレット；国際公開第９６／２０６９８号パンフレット；Ｎｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，「Ｉｎｔｒａｔｕｍｏｒａｌ  Ｒａｄｉｏｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｈｙ  ｏｆ  ａ  Ｈｕｍａｎ  Ｃｏｌｏｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｘｅｎｏｇｒａｆｔ  Ｕｓｉｎｇ  ａ  Ｓｕｓｔａｉｎｅｄ−Ｒｅｌｅａｓｅ  Ｇｅｌ，」Ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ＆  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  ３９：１７９−１８９，Ｓｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，「Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｌｕｎｇ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｌｏｎｇ−Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｎｇ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎｓ，」ＰＤＡ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ５０：３７２−３９７；Ｃｌｅｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，「Ｂｉｏｄｅｇｒａｄａｂｌｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  Ｃａｒｒｉｅｒｓ  ｆｏｒ  ａ  ｂＦＧＦ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｆｏｒ  Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃｕｌａｒ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ，」Ｐｒｏ．Ｉｎｔ’ｌ．Ｓｙｍｐ．Ｃｏｎｔｒｏｌ．Ｒｅｌ．Ｂｉｏａｃｔ．Ｍａｔｅｒ．２４：８５３−８５４；およびＬａｍ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，「Ｍｉｃｒｏｅｎｃａｐｓｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  Ｈｕｍａｎｉｚｅｄ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｆｏｒ  Ｌｏｃａｌ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，」Ｐｒｏｃ．Ｉｎｔ’ｌ．Ｓｙｍｐ．Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｒｅｌ．Ｂｉｏａｃｔ．Ｍａｔｅｒ．２４：７５９−７６０を参照されたい。一実施形態では、放出制御システムにポンプを使用してもよい（Ｌａｎｇｅｒ，ｓｕｐｒａ；Ｓｅｆｔｏｎ，１９８７，ＣＲＣ  Ｃｒｉｔ．Ｒｅｆ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．１４：２０；Ｂｕｃｈｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，１９８０，Ｓｕｒｇｅｒｙ  ８８：５０７；およびＳａｕｄｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３２１：５７４を参照）。別の実施形態では、高分子材料を使用して、抗体の放出制御を達成してもよい（たとえば、Ｍｅｄｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ，Ｌａｎｇｅｒ  ａｎｄ  Ｗｉｓｅ（ｅｄｓ．），ＣＲＣ  Ｐｒｅｓ．，Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，Ｆｌｏｒｉｄａ（１９７４）；Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｂｉｏａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ，Ｄｒｕｇ  Ｐｒｏｄｕｃｔ  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ，Ｓｍｏｌｅｎ  ａｎｄ  Ｂａｌｌ（ｅｄｓ．），Ｗｉｌｅｙ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９８４）；Ｒａｎｇｅｒ  ａｎｄ  Ｐｅｐｐａｓ，１９８３，Ｊ．，Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｓｃｉ．Ｒｅｖ．Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．２３：６１を参照；さらに、Ｌｅｖｙ  ｅｔ  ａｌ．，１９８５，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２２８：１９０；Ｄｕｒｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．２５：３５１；Ｈｏｗａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ．７  １：１０５）；米国特許第５，６７９，３７７号明細��；米国特許第５，９１６，５９７号明細書；米国特許第５，９１２，０１５号明細書；米国特許第５，９８９，４６３号明細書；米国特許第５，１２８，３２６号明細書；国際公開第９９／１５１５４号パンフレット；および国際公開第９９／２０２５３号パンフレットも参照）。持続放出製剤に使用されるポリマーの例として、ポリ（２−ヒドロキシメタクリル酸エチル）、ポリ（メチルメタクリレート）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸）、ポリグリコリド（ＰＬＧ）、ポリ酸無水物、ポリ（Ｎ−ビニルピロリドン）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリアクリルアミド、ポリ（エチレングリコール）、ポリラクチド（ＰＬＡ）、ポリ（ラクチド−ｃｏ−グリコリド）（ＰＬＧＡ）およびポリオルトエステルがあるが、これに限定されるものではない。なお別の実施形態では、放出制御システムを治療標的（たとえば、肺）の近くに導入し、それにより必要とされるのは、全身用量のごく一部のみである（たとえば、Ｇｏｏｄｓｏｎ，ｉｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ，ｓｕｐｒａ，ｖｏｌ．２，ｐｐ．１１５−１３８（１９８４）を参照）。別の実施形態では、Ｄｕｎｎ  ｅｔ  ａｌ．（米国特許第５，９４５，１５５号明細書を参照）に従い、放出制御インプラントとして有用なポリマー組成物を使用する。この特定の方法は、ポリマーシステムからの生理活性材料のインサイツ放出制御の治療効果に基づく。移植は一般に、治療処置を必要とする患者体内のどこで行ってもよい。別の実施形態では、被検体体内の非ポリマーインプラントを薬物送達システムとして使用する、非ポリマー持続送達システムを使用する。体内に移植すると、インプラントの有機溶媒が組成物から周囲の組織液に散逸、分散または浸出し、非ポリマー材料が徐々に凝固または沈殿して固体の微孔性マトリックスを形成する（米国特許第５，８８８，５３３号明細書を参照）。放出制御システムについては、Ｌａｎｇｅｒ（１９９０，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４９：１５２７−１５３３）による概説で考察されている。当業者に公知の任意の技術を使用して、本発明の１つまたは複数の治療薬を含む持続放出製剤を製造することができる。たとえば、米国特許第４，５２６，９３８号明細書；国際公開第９１／０５５４８号パンフレットおよび国際公開第９６／２０６９８号パンフレット；Ｎｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ＆  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  ３９：１７９−１８９；Ｓｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，ＰＤＡ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ５０：３７２−３９７；Ｃｌｅｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｐｒｏ．Ｉｎｔ’ｌ．Ｓｙｍｐ．Ｃｏｎｔｒｏｌ．Ｒｅｌ．Ｂｉｏａｃｔ．Ｍａｔｅｒ．２４：８５３−８５４；およびＬａｍ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｐｒｏｃ．Ｉｎｔ’ｌ．Ｓｙｍｐ．Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｒｅｌ．Ｂｉｏａｃｔ．Ｍａｔｅｒ．２４：７５９−７６０を参照されたい。
【０１５１】
本発明の治療用または予防用組成物が、本発明の抗体またはその抗原結合フラグメントをコードする核酸である特定の実施形態では、核酸を適切な核酸発現ベクターの一部として構築し、たとえば、レトロウイルスベクターを使用して（米国特許第４，９８０，２８６号明細書を参照）、または直接注射により、または微小粒子銃を使用して（たとえば、遺伝子銃；Ｂｉｏｌｉｓｔｉｃ，Ｄｕｐｏｎｔ）、または脂質もしくは細胞表面受容体もしくはトランスフェクション剤でコーティングして、または核に進入することが分かっているホメオボックス様ペプチドに連結して核酸を投与して（たとえば、Ｊｏｌｉｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８８：１８６４−１８６８を参照）、細胞内に移行するように投与することにより、核酸をインビボ投与してコードされている抗体の発現を促進してもよい。あるいは、相同組換えにより発現させるため、核酸を細胞内に導入し、宿主細胞ＤＮＡに組み込ませてもよい。
【０１５２】
治療上または予防上有効な量の本発明の抗体を用いた被検体の処置は、単回処置を含んでもよいし、あるいは、好ましくは何回かの処置を含んでもよい。
【０１５３】
Ｄ．併用療法
本発明はさらに、癌、自己免疫疾患、感染症または中毒症の処置または予防のため、本発明の分子を当業者に公知の他の療法、以下に限定されるものではないが、現在の標準的および実験的化学療法、ホルモン療法、生物療法、免疫療法、放射線療法または手術と組み合わせて投与することも包含する。いくつかの実施形態では、癌、自己免疫疾患、感染症または中毒症の処置および／または予防のため、本発明の分子を治療上または予防上有効な量の１つまたは複数の薬、治療用抗体または当業者に公知の他の薬と組み合わせて投与してもよい。そうした薬として、たとえば、上記の生物学的応答調節剤、細胞毒、代謝拮抗薬、アルキル化剤、抗生物質または有糸分裂阻害薬のいずれかのほか、免疫療法剤（たとえばＥＲＢＩＴＵＸ（商標）（ＩＭＣ−Ｃ２２５とも呼ばれる）（ＩｍＣｌｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｃ．）、ＥＧＦＲに対するキメラ化モノクローナル抗体；転移性乳癌患者の処置のためのヒト化抗ＨＥＲ２モノクローナル抗体であるＨＥＲＣＥＰＴＩＮ（登録商標）（トラスツズマブ）（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，ＣＡ）；血栓形成の防止のための血小板上の抗糖タンパク質ＩＩｂ／ＩＩＩａ受容体であるＲＥＯＰＲＯ（登録商標）（アブシキシマブ）（Ｃｅｎｔｏｃｏｒ）；急性同種腎移植片拒絶の予防のための免疫抑制ヒト化抗ＣＤ２５モノクローナル抗体であるＺＥＮＡＰＡＸ（登録商標）（ダクリズマブ）（Ｒｏｃｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）のいずれかが挙げられる。他の例として、ヒト化抗ＣＤ１８Ｆ（ａｂ’）２（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ヒト化抗ＣＤ１８Ｆ（ａｂ’）２であるＣＤＰ８６０（Ｃｅｌｌｔｅｃｈ，ＵＫ）；ＣＤ４と融合した抗ＨＩＶ  ｇｐ１２０抗体であるＰＲＯ５４２（Ｐｒｏｇｅｎｉｃｓ／Ｇｅｎｚｙｍｅ  Ｔｒａｎｓｇｅｎｉｃｓ）；抗ＣＤ１４抗体であるＣ１４（ＩＣＯＳ  Ｐｈａｒｍ）；ヒト化抗ＶＥＧＦ  ＩｇＧ１抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；マウス抗ＣＡ１２５抗体であるＯＶＡＲＥＸ（商標）（Ａｌｔａｒｅｘ）；マウス抗１７−ＩＡ細胞表面抗原ＩｇＧ２ａ抗体であるＰＡＮＯＲＥＸ（商標）（Ｇｌａｘｏ  Ｗｅｌｌｃｏｍｅ／Ｃｅｎｔｏｃｏｒ）；キメラ抗ＥＧＦＲ  ＩｇＧ抗体であるＩＭＣ−Ｃ２２５（ＩｍＣｌｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）；ヒト化抗αＶβ３インテグリン抗体であるＶＩＴＡＸＩＮ（商標）（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ／ＭｅｄＩｍｍｕｎｅ）；ヒト化抗ＣＤ５２ＩｇＧ１抗体であるＣａｍｐａｔｈ  １Ｈ／ＬＤＰ−０３（Ｌｅｕｋｏｓｉｔｅ）；ヒト化抗ＣＤ３３ＩｇＧ抗体であるＳｍａｒｔ  Ｍ１９５（Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｌａｂ／Ｋａｎｅｂｏ）；キメラ抗ＣＤ２０ＩｇＧ１抗体であるＲＩＴＵＸＡＮ（商標）（ＩＤＥＣ  Ｐｈａｒｍ／Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，Ｒｏｃｈｅ／Ｚｅｔｔｙａｋｕ）；ヒト化抗ＣＤ２２ＩｇＧ抗体であるＬＹＭＰＨＯＣＩＤＥ（商標）（Ｉｍｍｕｎｏｍｅｄｉｃｓ）；ヒト化抗ＨＬＡ抗体であるＳｍａｒｔ  ＩＤ１０（Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｌａｂ）；放射標識マウス抗ＨＬＡ  ＤＲ抗体であるＯＮＣＯＬＹＭ（商標）（Ｌｙｍ−１）（Ｔｅｃｈｎｉｃｌｏｎｅ）；ヒト化ＩｇＧ１抗体である抗ＣＤ１１ａ（Ｇｅｎｅｔｅｃｈ��Ｘｏｍａ）；ヒト化抗ＩＣＡＭ３抗体であるＩＣＭ３（商標）（ＩＣＯＳ  Ｐｈａｒｍ）；霊長類化抗ＣＤ８０抗体であるＩＤＥＣ−１１４（商標）（ＩＤＥＣ  Ｐｈａｒｍ／Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ）；放射標識マウス抗ＣＤ２０抗体であるＺＥＶＡＬＩＮ（商標）（ＩＤＥＣ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）；ヒト化抗ＣＤ４０Ｌ抗体であるＩＤＥＣ−１３１（商標）（ＩＤＥＣ／Ｅｉｓａｉ）；霊長類化抗ＣＤ４抗体であるＩＤＥＣ−１５１（商標）（ＩＤＥＣ）；霊長類化抗ＣＤ２３抗体であるＩＤＥＣ−１５２（商標）（ＩＤＥＣ／Ｓｅｉｋａｇａｋｕ）；ヒト化抗ＣＤ３ＩｇＧであるＳＭＡＲＴ抗ＣＤ３（Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｌａｂ）；ヒト化抗補体因子５（Ｃ５）抗体である５Ｇ１．１（商標）（Ａｌｅｘｉｏｎ  Ｐｈａｒｍ）；霊長類化抗ＣＤ４ＩｇＧ１抗体であるＩＤＥＣ−１５１（商標）（ＩＤＥＣ  Ｐｈａｒｍ／ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ  Ｂｅｅｃｈａｍ）；ヒト抗ＣＤ４ＩｇＧ抗体であるＭＤＸ−ＣＤ４（商標）（Ｍｅｄａｒｅｘ／Ｅｉｓａｉ／Ｇｅｎｍａｂ）；ヒト化抗ＴＮＦ−α  ＩｇＧ４抗体であるＣＤＰ５７１（商標）（Ｃｅｌｌｔｅｃｈ）；ヒト化抗α４β７抗体であるＬＤＰ−０２（商標）（ＬｅｕｋｏＳｉｔｅ／Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ヒト化抗ＣＤ４ＩｇＧ抗体であるＯｒｔｈｏＣｌｏｎｅ  ＯＫＴ４Ａ（商標）（Ｏｒｔｈｏ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；ヒト化抗ＣＤ４０Ｌ  ＩｇＧ抗体であるＡＮＴＯＶＡ（商標）（Ｂｉｏｇｅｎ）；ヒト化抗ＶＬＡ−４ＩｇＧ抗体であるＡＮＴＥＧＲＥＮ（商標）（Ｅｌａｎ）；ヒト抗ＣＤ６４（ＦｃγＲ）抗体であるＭＤＸ−３３（商標）（Ｍｅｄａｒｅｘ／Ｃｅｎｔｅｏｎ）；；ヒト化抗ＩｇＥ  ＩｇＧ１抗体であるｒｈｕＭａｂ−Ｅ２５（商標）（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／Ｎｏｒｖａｒｔｉｓ／Ｔａｎｏｘ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ）；霊長類化抗ＣＤ２３抗体であるＩＤＥＣ−１５２（商標）（ＩＤＥＣ  Ｐｈａｒｍ）；マウス抗ＣＤ−１４７ＩｇＭ抗体であるＡＢＸ−ＣＢＬ（商標）（Ａｂｇｅｎｉｘ）；ラット抗ＣＤ２ＩｇＧ抗体であるＢＴＩ−３２２（商標）（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ／Ｂｉｏ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ）；マウス抗ＣＤ３ＩｇＧ２ａ抗体であるＯｒｔｈｏｃｌｏｎｅ／ＯＫＴ３（商標）（Ｏｒｔｈｏ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；キメラ抗ＣＤ２５ＩｇＧ１抗体であるＳＩＭＵＬＥＣＴ（商標）（Ｎｏｖａｒｔｉｓ  Ｐｈａｒｍ）；ヒト化抗β２−インテグリンＩｇＧ抗体であるＬＤＰ−０１（商標）（ＬｅｕｋｏＳｉｔｅ）；マウス抗ＣＤ１８Ｆ（ａｂ’）２であるＡｎｔｉ−ＬＦＡ−１（商標）（Ｐａｓｔｅｕｒ−Ｍｅｒｉｅｕｘ／Ｉｍｍｕｎｏｔｅｃｈ）；ヒト抗ＴＧＦ−β２抗体であるＣＡＴ−１５２（商標）（Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ａｂ  Ｔｅｃｈ）；およびキメラ抗第ＶＩＩ因子抗体であるＣｏｒｓｅｖｉｎ  Ｍ（商標）（Ｃｅｎｔｏｃｏｒ）等）が挙げられる。別の実施形態では、本発明の分子は、免疫調節を増強するため、別の免疫調節経路（ＣＴＬＡ４、ＴＩＭ３、ＴＩＭ４、ＯＸ４０、ＣＤ４０、ＧＩＴＲ、４−１−ＢＢ、Ｂ７−Ｈ１、ＰＤ−１、ＬＩＧＨＴまたはＬＡＧ３など）を破壊または増強する、あるいは、エフェクター分子、たとえばサイトカイン（たとえば、ＩＬ−４、ＩＬ−７、ＩＬ−１０、ＩＬ−１２、ＩＬ−１５、��Ｌ−１７、ＧＦ−β、ＩＦＮｇ、Ｆｌｔ３、ＢＬｙｓ）およびケモカイン（たとえば、ＣＣＬ２１）の活性を調節する分子と組み合わせて投与する。なお別の実施形態では、本発明の分子は、より広範な免疫反応を達成するため、免疫反応の様々な段階または局面を活性化する分子と組み合わせて投与する。たとえば、より強固な免疫反応を達成するため、抗Ｂ７−Ｈ４分子を用いた、ＴＡＭによる免疫抑制の阻害は、Ｔ細胞活性化を増強するまたはプライムする分子と組み合わせて行ってもよい。
【０１５４】
ある種の実施形態では、本発明の１つまたは複数の分子を癌の処置に有用な１つまたは複数の他の治療薬と同時に哺乳動物、好ましくはヒトに投与する。「同時に」という用語は、予防薬または治療薬を厳密に同時に投与することに限定するものではなくて、本発明の分子と他の薬とが一緒に作用して、他の方法で投与される場合より効果が増加するような順序および時間間隔内で、本発明の分子および他の薬を哺乳動物に投与することを意図している。たとえば、各予防薬または治療薬（たとえば、化学療法薬、放射線療法薬、ホルモン療法薬または生物療法薬）は、同時に投与しても、あるいは様々な時点に任意の順序で連続的に投与してもよい。ただし、予防薬または治療薬は、同時に投与しない場合、所望の治療または予防効果が得られるように十分に近い間隔で、または治療上の利益が得られることが示されているレジメンで投与すべきである。各治療薬は、任意の適切な形態にて任意の好適な経路で別々に投与してもよい。種々の実施形態では、予防薬または治療薬は、１時間未満の間隔をおいて、約１時間の間隔をおいて、約１時間〜約２時間の間隔をおいて、約２時間〜約３時間の間隔をおいて、約３時間〜約４時間の間隔をおいて、約４時間〜約５時間の間隔をおいて、約５時間〜約６時間の間隔をおいて、約６時間〜約７時間の間隔をおいて、約７時間〜約８時間の間隔をおいて、約８時間〜約９時間の間隔をおいて、約９時間〜約１０時間の間隔をおいて、約１０時間〜約１１時間の間隔をおいて、約１１時間〜約１２時間の間隔をおいて、２４時間以下の間隔をおいてまたは４８時間以下の間隔をおいて投与する。好ましい実施形態では、２つ以上の成分を１回の患者来院時に投与する。
【０１５５】
他の実施形態では、予防薬または治療薬は、約２〜４日の間隔をおいて、約４〜６日の間隔をおいて、約１週間の間隔をおいて、約１〜２週間の間隔をおいて、または２週間を超える間隔をおいて投与する。好ましい実施形態では、予防薬または治療薬は、２つの薬が依然として作用する、または薬力学的作用が認められる期間に投与する。当業者であれば、投与される薬の半減期を測定することにより、こうした期間を判定することができる。
【０１５６】
ある種の実施形態では、本発明の予防薬または治療薬を周期的に被検体に投与する。サイクリング療法では、第１の薬の投与を一定期間行い、続いて第２の薬および／または第３の薬の投与を一定期間行い、この連続的投与を繰り返す。サイクリング療法は、療法薬の１つまたは複数に対する耐性の発現を抑制する、療法薬の１つの副作用を回避または低減する、および／または、処置の有効性を高めることができる。
【０１５７】
ある種の実施形態では、約３週間未満、約２週に１回、約１０日毎に１回または約１週に１回のサイクルで予防薬または治療薬を投与する。１サイクルは、各サイクルで約９０分、各サイクルで約１時間、各サイクルで約４５分にわたる注入により治療薬または予防薬を投与すること含んでもよい。各サイクルでは、少なくとも１週間の休薬、少なくとも２週間の休薬、少なくとも３週間の休薬を行ってもよい。投与されるサイクル数は、約１〜約１２サイクル、より典型的には約２〜約１０サイクル、より典型的には約２〜約８サイクルである。
【０１５８】
なお他の実施形態では、本発明の治療薬および予防薬は、メトロノーム投与レジメンにて、長い休薬期間を設けずに持続注入あるいは頻回投与により投与する。そうしたメトロノーム投与は、薬期間を設けずに一定の間隔で投与することを含んでもよい。典型的には治療薬、特に細胞傷害性薬物を低用量で使用する。そうした投与レジメンは、長期間にわたる比較的低用量の長期連日投与を包含する。好ましい実施形態では、より低用量を使用することで有害な副作用を最小限に抑え、休薬期間を必要としない。ある種の実施形態では、治療薬および予防薬は、約２４時間〜約２日、〜約１週間、〜約２週間、〜約３週間、〜約１ヶ月間、〜約２ヶ月間、〜約３ヶ月間、〜約４ヶ月間、〜約５ヶ月間、〜約６ヶ月の範囲で長期低用量または持続的な注入により送達する。そうした投与レジメンのスケジュールは、熟練した医師により最適化することができる。
【０１５９】
他の実施形態では、複数の治療クールを哺乳動物に同時に投与する、すなわち、個々の用量の療法剤を別々であっても、本発明の分子が他の薬（単数または複数）と一緒に作用し得るような時間間隔内に投与する。たとえば、週１回投与してもよいある成分を、２週毎に１回または３週毎に１回投与してもよい他の成分と組み合わせてもよい。言い換えれば、各療法剤を同時にまたは１回の患者来院時に投与しない場合でも、各療法剤の投与レジメンを同時に行う。
【０１６０】
本発明の分子を他の予防薬および／または治療薬と組み合わせて使用する場合、本発明の分子ならびに予防薬および／または治療薬は相加的に作用しても、あるいは、一層好ましくは相乗的に作用してもよい。一実施形態では、本発明の分子は、同じ医薬組成物として１つまたは複数の治療薬と同時に投与する。別の実施形態では、本発明の分子は、別々の医薬組成物として１つのまたは複数の他の治療薬と同時に投与する。さらに別の実施形態では、本発明の分子は、別の予防薬または治療薬の投与の前または後に投与する。本発明は、本発明の分子を同一または異なる投与経路で、たとえば、経口と非経口とで他の予防薬または治療薬と組み合わせて投与することを意図している。ある種の実施形態では、本発明の分子を、有害な副作用を起こす、以下に限定されるものではないが、毒性を起こす可能性がある別の予防薬または治療薬と同時に投与する場合、予防薬または治療薬は、有害な副作用が誘導される閾値を下回る用量で投与すると都合がよいことがある。
【０１６１】
本明細書に記載される投薬量および投与頻度は、治療上有効なおよび予防上有効なという用語により包含される。投薬量および頻度はさらに、典型的には投与される個々の治療薬または予防薬、癌の重症度および種類、投与経路のほか、患者の年齢、体重、反応および既往歴によって、各患者に特有の要因に応じて異なる。当業者であれば、そうした要因を考慮し、たとえば、文献に報告され、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ（５６ｔｈ  Ｅｄ．，２００２）に推奨されている投与量に従うことで好適なレジメンを選択することができる。
【０１６２】
Ｅ．医薬組成物
本発明の組成物は、医薬組成物の製造に有用なバルク薬剤組成物（たとえば、不純物を含むまたは非無菌の組成物）、および単位剤形の調製に使用することができる医薬組成物（すなわち、被検体または患者への投与に好適な組成物）を含む。そうした組成物は、本明細書に開示された予防上または治療上有効な量の予防薬および／または治療薬、またはそうした薬と薬学的に許容されるキャリアとの組み合わせを含む。好ましくは、本発明の組成物は、予防上または治療上有効な量の本発明のヒト化抗体および薬学的に許容されるキャリアを含む。
【０１６３】
特定の実施形態では、「薬学的に許容される」という用語は、米国連邦政府または州政府の規制当局により承認されている、または動物、より詳細にはヒトにおける使用について米国薬局方または他の一般に認められた薬局方に記載されていることを意味する。「キャリア」という用語は、療法剤と共に投与される希釈液、アジュバント（たとえば、フロイントアジュバント（完全および不完全）、賦形剤またはビヒクルをいう。そうした薬学的キャリアは、無菌液、たとえば水、および、たとえば石油起源、動物起源、植物起源または合成起源の油、たとえばピーナッツ油、大豆油、鉱油、ゴマ油および同種のものであってもよい。医薬組成物を静脈投与する場合、水は好ましいキャリアである。また、特に注射溶液の液体キャリアとして食塩水溶液、ならびにデキストロースおよびグリセロール水溶液を使用してもよい。好適な医薬品賦形剤として、デンプン、グルコース、ラクトース、スクロース、ゼラチン、モルト、米、小麦粉、白亜、シリカゲル、ステアリン酸ナトリウム、モノステアリン酸グリセロール、タルク、塩化ナトリウム、乾燥脱脂乳、グリセロール、プロピレン、グリコール、水、エタノールおよび同種のものが挙げられる。本組成物は、必要に応じて、少量の湿潤剤もしくは乳化剤、またはｐＨ緩衝剤をさらに含んでもよい。これらの組成物は、溶液剤、懸濁剤、エマルジョン、錠剤、丸剤、カプセル剤、散剤、持続放出製剤および同種のものの形態をとってもよい。
【０１６４】
一般に、本発明の組成物の成分は、たとえば、密封容器、たとえば有効成分の量を表示するアンプルまたはサッシェ（ｓａｃｈｅｔｔｅ）に乾燥凍結乾燥粉末または水を含まない濃縮物として、別々に提供されるかあるいは単位剤形中に混ぜ合わされている。本組成物を注入により投与する場合、無菌の医薬品グレードの水または食塩水を含む輸液ボトルに組成物を混注してもよい。組成物を注射により投与する場合、無菌注射用水または食塩水のアンプルを用意して、投与前に成分を混合できるようにしてもよい。
【０１６５】
本発明の組成物は、中性形態として製剤化しても、あるいは塩形態として製剤化してもよい。薬学的に許容される塩として、アニオンとで形成される塩、たとえば塩酸、リン酸、酢酸、シュウ酸、酒石酸等から得られる塩、およびカチオンとで形成される塩、たとえばナトリウム、カリウム、アンモニウム、カルシウム、水酸化第二鉄、イソプロピルアミン、トリエチルアミン、２−エチルアミノエタノール、ヒスチジン、プロカイン等から得られる塩があるが、これに限定されるものではない。
【０１６６】
Ｆ．キット
本発明は、本発明のヒト化抗体の入った１つまたは複数の容器を含む医療パックまたはキットを提供する。加えて、医療パックまたはキットには、疾患の処置に有用な１つまたは複数の他の予防薬または治療薬がさらに含まれていてもよい。本発明はさらに、本発明の医薬組成物の成分の１つまたは複数の入った１つまたは複数の容器を含む医療パックまたはキットも提供する。そうした容器（単数または複数）には任意に、医薬品または生物学的製剤の製造、使用または販売を規制する政府機関より定められた形式の注意書が添付されていてもよい。注意書には、ヒト投与を目的とした製造、使用または販売に関するその機関の承認が反映される。
【０１６７】
本発明は、上記の方法に使用することができるキットを提供する。一実施形態では、キットは、１つまたは複数の本発明のヒト化抗体を含む。別の実施形態では、キットは、癌の処置に有用な１つまたは複数の他の予防薬または治療薬を１つまたは複数の容器にさらに含む。別の実施形態では、キットは、癌に関連する１つまたは複数の癌抗原に結合する１つまたは複数の細胞傷害性抗体をさらに含む。ある種の実施形態では、他の予防薬または治療薬は化学療法剤である。他の実施形態では、予防薬または治療薬は、生物療法剤またはホルモン療法剤である。
【０１６８】
Ｇ．診断方法
本発明の抗体およびその抗原結合フラグメントは、Ｂ７−Ｈ４の発現に関連する疾患、障害もしくは感染症を検出、診断またはモニターする、あるいは好適な患者集団または患者プロファイルの判定もしくは特定を決定または支援するなど、診断目的に使用することができる。本発明は、疾患、障害または感染症、特に自己免疫疾患の検出法または診断法であって、（ａ）被検体の細胞または組織サンプルにおけるＢ７−Ｈ４の発現を、そうした抗原に免疫特異的に結合する１つまたは複数の抗体（またはそのフラグメント）を使用してアッセイすること；および（ｂ）抗原のレベルを対照レベル、たとえば、正常組織サンプルのレベルと比較することを含み、抗原の対照レベルと比較して、アッセイされた抗原レベルの上昇または低下から疾患、障害または感染症が示唆される、検出法または診断法を提供する。そうした抗体およびフラグメントは、好ましくはイムノアッセイ、たとえば酵素結合免疫吸着測定（ＥＬＩＳＡ）、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）および蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）に利用される。
【０１６９】
本発明の一態様は、そうした抗体およびフラグメント、特にヒトＢ７−Ｈ４に結合するそうした抗体およびフラグメントの、インビトロまたはインサイツ組織サンプルの細胞、またはインビボでの細胞におけるＩＨＣ解析の試薬としての使用に関する。たとえば、Ｂ７−Ｈ４はとりわけ癌細胞に発現するが、正常組織には発現しないため（Ｓｉｃａ，Ｇ．Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｂ７−Ｈ４，Ａ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，Ｎｅｇａｔｉｖｅｌｙ  Ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  Ｔ  Ｃｅｌｌ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，」Ｉｍｍｕｎｉｔｙ１８：８４９−８６１；Ｃｈｏｉ，Ｉ．Ｈ．ｅｔ  ａｌ．（２００３）「Ｇｅｎｏｍｉｃ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ａｎｄ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４，Ａｎ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｂ７  Ｆａｍｉｌｙ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７１：４６５０−４６５４）、そうした細胞が当該抗体またはフラグメントに結合することで、細胞上にＢ７−Ｈ４の存在が検出されると、癌細胞であることが示唆され、癌細胞の診断指標となる。よって、本発明は、被検体における癌の存在を診断するための細胞学的アッセイを提供する。
【０１７０】
Ｂ７−Ｈ４はＨＩＶ感染時に過剰発現するため（Ｃａｒｔｅｒ，Ｃ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．（２００８）「Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  Ｏｆ  ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，」Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．６２：４２５−４４３；Ｎｏｕｒｓａｄｅｇｈｉ，Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「ＨＩＶ−１  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｍｏｎｏｎｕｃｌｅａｒ  Ｐｈａｇｏｃｙｔｉｃ  Ｃｅｌｌｓ：Ｔｈｅ  Ｃａｓｅ  Ｆｏｒ  Ｂａｃｔｅｒｉａｌ  Ｉｎｎａｔｅ  Ｉｍｍｕｎｅ  Ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  Ｉｎ  ＡＩＤＳ，」Ｌａｎｃｅｔ  Ｉｎｆｅｃｔ．Ｄｉｓ．６：７９４−８０４）、そうした細胞上でのＢ７−Ｈ４の発現（本発明の抗体および抗原結合フラグメントにより検出される）を使用して、ヒトのＨＩＶを診断することができる。
【０１７１】
以上のように、本発明の抗体およびフラグメントは、ヒトの疾患、障害または感染症の検出および診断に有用である。一実施形態では、そうした診断は、ａ）Ｂ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する有効量の標識抗体または抗原結合フラグメントを被検体に（たとえば、非経口、皮下または腹腔内）投与すること；ｂ）投与後、Ｂ７−Ｈ４が発現する被検体の部位に標識分子が優先的に濃縮する（および、結合していない標識分子がバックグラウンドレベルまで除去される）ことができる時間間隔を置くこと；ｃ）バックグラウンドレベルを判定すること；およびｄ）被検体の標識抗体を検出することを含み、標識抗体のバックグラウンドレベルを上回る局所的検出から、被検体が疾患、障害または感染症であることが示唆される。この実施形態では、当業者に公知のイメージングシステムを用いてインビボでの検出が可能なイメージング部分で抗体を標識する。バックグラウンドレベルは、検出された標識分子の量を個々のシステムに対して以前に判定された標準値と比較するなど様々な方法により判定することができる。
【０１７２】
当該技術分野においては、被検体の大きさおよび使用するイメージングシステムにより、診断画像を得るのに必要なイメージング部分の量が決定されることが理解されよう。インビボでの腫瘍イメージングについては、Ｓ．Ｗ．Ｂｕｒｃｈｉｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｉｍｍｕｎｏｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ  ｏｆ  Ｒａｄｉｏｌａｂｅｌｅｄ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｉｒ  Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ，」（Ｃｈａｐｔｅｒ  １３  ｉｎ  Ｔｕｍｏｒ  Ｉｍａｇｉｎｇ：Ｔｈｅ  Ｒａｄｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，Ｓ．Ｗ．Ｂｕｒｃｈｉｅｌ  ａｎｄ  Ｂ．Ａ．Ｒｈｏｄｅｓ，ｅｄｓ．，Ｍａｓｓｏｎ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｉｎｃ．（１９８２）に記載されている。
【０１７３】
投与後、標識分子が被検体の部位に優先的に濃縮でき、結合していない標識分子がバックグラウンドレベルまで除去される時間間隔は、使用する標識の種類および投与モードなどいくつかの変数に応じて、６〜４８時間または６〜２４時間または６〜１２時間である。別の実施形態では、投与後の時間間隔は５〜２０日または５〜１０日である。
【０１７４】
一実施形態では、疾患、障害または感染症のモニタリングは、疾患、障害または感染症の診断方法を、たとえば、最初の診断から１ヶ月後、最初の診断から６ヶ月後、最初の診断から１年後等に繰り返すことにより行う。
【０１７５】
被検体における標識分子の存在は、インビボスキャニングのための当該技術分野において公知の方法を用いて検出することができる。こうした方法は、使用する標識の種類によって異なる。当業者であれば、特定の標識を検出するのに適切な方法を決定することができる。本発明の診断方法に使用してもよい方法および装置として、コンピューター断層撮影（ＣＴ）、全身スキャン、たとえばポジション断層法（ＰＥＴ）、磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）および超音波検査があるが、これに限定されるものではない。
【０１７６】
特定の実施形態では、分子を放射性同位元素で標識し、患者において放射線応答性手術装置を用いて検出する（Ｔｈｕｒｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．米国特許第５，４４１，０５０号明細書）。別の実施形態では、分子を蛍光性化合物で標識し、患者において蛍光応答性スキャニング装置を用いて検出する。別の実施形態では、分子をポジトロン放出金属で標識し、患者においてポジトロン断層法を用いて検出する。なお別の実施形態では、分子を常磁性標識で標識し、患者において磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）を用いて検出する。
【０１７７】
これまで本発明について一般的に記載してきたが、以下の例を参照することで本発明をより容易に理解することができるであろう。以下の例は例示として提供するものであり、記載がない限り、本発明を限定することを意図するものではない。
【実施例】
【０１７８】
実施例１
抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体の単離および特性評価
生細胞の表面に配置されたＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合する抗体を作製するため、マウスＩｇＧ２ａのヒンジおよびＦｃ領域に連結したマウスＢ７−Ｈ４の細胞外ドメイン（ＥＣＤ）を含むＢ７−Ｈ４  Ｉｇ融合体（「Ｂ７−Ｈ４Ｉｇ」）でマウスを免疫した。
【０１７９】
Ｆｃ反応性抗体を産生するハイブリドーマの作製を最小限に抑え、ＥＣＤ反応性であったハイブリドーマを選択するため、マウスＦｃ領域を有するＢ７−Ｈ４Ｉｇコンストラクト（「Ｂ７−Ｈ４ｍＩｇ」）を用いて初回免疫および追加免疫を行った。マウスＦｃ領域は、マウス宿主において免疫原性が低い（ヒトＦｃ領域より）ことが期待され、したがってＥＣＤ反応性抗体を産生するハイブリドーマの作製に有利であるものとして利用した。Ｂ７−Ｈ４ｍＩｇコンストラクトをその免疫原性を高めるためＫＬＨにコンジュゲートした。
【０１８０】
初期免疫および追加免疫後に３匹のマウス由来の血清を、ヒトＢ７−Ｈ４Ｉｇ（「Ｂ７−Ｈ４ｈＩｇ」）に結合するその能力についてスクリーニングした（図１）。マウス２が抗ヒトＢ７−Ｈ４ｈＩｇ抗体価が最も高いことが明らかになり、ハイブリドーマ作製に使用するためマウス２を選択した。ハイブリドーマはマウス２から脾細胞を単離し、これを不死化した骨髄腫細胞と融合した。
【０１８１】
Ｂ７−Ｈ４ｈＩｇコンストラクトを使用した、プレートを用いた結合アッセイを利用して、誘導された抗体を捕捉した。次いで抗体をＩｇＧあるいはＩｇＭとして特性評価した。さらに、特異性の対照として、抗体をＢ７−ＤＣｈＩｇコンストラクト（ヒトＩｇＧ１のヒンジおよびＦｃ領域に連結したヒトＤＣの細胞外ドメイン（ＥＣＤ）を含む）（「Ｂ７−ＤＣｈＩｇ」）で捕捉させ、結合できるＩｇＧの程度を測定した。
【０１８２】
Ｂ７−Ｈ４のＥＣＤに対して特異的であったＩｇＧを産生する７個のハイブリドーマおよびＩｇＭを産生する３個のハイブリドーマを作製した。これらのうち、５個のＩｇＧ１産生クローン（２Ｅ１１、２Ｈ７、２Ｈ８、２Ｈ９、２Ｈ１０）、１個のＩｇＧ２産生クローン（２Ｄ１）および２個のＩｇＭ産生クローン（１Ｈ１１、２Ｆ２）をさらに解析した。これらの結合能を、市販されている抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体、ｅＢｉｏＳｃｉｅｎｃｅ社製Ｃｌｏｎｅ  Ｈ７４の結合能と比較した（図２）。抗体濃度および結合力価について、ハイブリドーマ上清を判定した。以下のハイブリドーマ：２Ｄ１、２Ｈ９および２Ｅ１１はＨ７４と比較すると、Ｂ７−Ｈ４Ｉｇコンストラクトに対して同等または上回る特異的結合活性を示すが、Ｂ７−ＤＣｈＩｇコンストラクトに対しては示さなかった。したがって、その後の解析のため、これらを好ましいクローンとして選択した。
【０１８３】
実施例２
抗Ｂ７−Ｈ４抗体の単離
抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体が細胞表面に発現したＢ７−Ｈ４に結合できることを証明するため、ヒト胎児腎臓２９３細胞（「ＨＥＫ２９３細胞」）を安定的にトランスフェクトしてその細胞表面にヒトＢ７−Ｈ４を発現させた。次いで未希釈および希釈したハイブリドーマ上清について、その抗体がそうした細胞または対照Ｂ７−Ｈ４＋ＨＥＫ２９３細胞に結合できるかどうかを試験した。洗浄後、アロフィコシアニン（ＡＰＣ）コンジュゲート抗マウス抗体を用いて、結合した抗体を検出し、細胞の平均蛍光強度を判定した（図３）。
【０１８４】
その結果から、抗ヒトＢ７−Ｈ４抗体２Ｄ１、２Ｅ１１および２Ｈ９はどれも、ヒト生細胞の表面に配置されたＢ７−Ｈ４に免疫特異的に結合できたことが示される。
【０１８５】
実施例３
抗Ｂ７−Ｈ４抗体は、卵巣癌患者の腫瘍関連マクロファージ（ＴＡＭ）の免疫抑制を除去する
上記で論じたように、Ｂ７−Ｈ４＋である腫瘍環境のマクロファージは、Ｔ細胞活性化を著しく抑制する。Ｂ７−Ｈ４−マクロファージは、インビトロでＩＬ−１０およびＩＬ−６によりＢ７−Ｈ４＋マクロファージに変換することができる（Ｋｒｙｃｚｅｋ，Ｉ．ｅｔ  ａｌ．（２００６）「Ｃｕｔｔｉｎｇ  Ｅｄｇｅ：Ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｏｆ  Ｂ７−Ｈ４  Ｏｎ  ＡＰＣｓ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  ＩＬ−１０：Ｎｏｖｅｌ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍｏｄｅ  Ｆｏｒ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｔ  Ｃｅｌｌｓ，」Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７７（１）：４０−４４）。このため、Ｂ７−Ｈ４＋マクロファージとＢ７−Ｈ４−マクロファージとの比率、およびＢ７−Ｈ４＋マクロファージと総腫瘍関連マクロファージとの比率は、腫瘍悪性度および癌の重症度と相関する。実験を行って、本発明の分子が、腫瘍関連マクロファージ上のＢ７−Ｈ４の発現と腫瘍悪性度および癌の重症度とが相関するようなそうした比率を解明できることを証明した。
【０１８６】
当該実験では、ＴＡＭを卵巣癌患者の腹水から単離し、蛍光活性化セルソーター（ＦＡＣＳ）に供し、Ｔ細胞活性化マーカー、抑制マーカーおよび細胞周期マーカーを発現するそうしたマクロファージの比率を判定した。Ｔ細胞増殖は、好ましくはチミジン取り込み法により判定する。好ましくはさらに、異なる相の細胞周期の解析も行う。図４Ａ〜４Ｉはそれぞれ、当該卵巣腹水から単離したＴＡＭ上のＣＤ１１ｂ＋、ＣＤ１９＋、ＣＤ１４＋、ＣＤ１２３＋、ＣＤ８６＋、ＣＤ８０＋、ＨＬＡ−ＤＣ＋、Ｂ７−Ｈ１＋、Ｂ７−Ｈ４＋およびＢ７−ＤＣ＋の発現を示す。結果から、試験した腫瘍のＴＡＭの８１％がＢ７−Ｈ４＋であったことが示される。
【０１８７】
実施例４
Ｂ７−Ｈ４／Ｂ７−Ｈ１／ＰＤ−１遮断抗体は卵巣癌患者のＴＡＭの免疫抑制を除去する
上記で論じたように、腫瘍環境のＢ７−Ｈ４＋マクロファージは、Ｔ細胞活性化を著しく阻害することが分かっており、そうした抑制は、Ｂ７−Ｈ４を遮断することで抑えることができる。加えて、Ｂ７−Ｈ４−マクロファージは、腫瘍環境に見出されるサイトカイン（ＩＬ−１０およびＩＬ−６）によりインビトロでＢ７−Ｈ４＋マクロファージに変換することもできる。実験を行って、本発明の分子がＢ７−Ｈ４による免疫抑制を中和できることを証明する。本研究の結果から、抗Ｂ７−Ｈ４抗体、抗Ｂ７−Ｈ１抗体または抗ＰＤ−１抗体が付いた細胞は、ＴＡＭの非存在下（対照）またはアイソタイプコントロールｍＡｂで処理したＴＡＭの存在下、抗ＣＤ３活性時のヒトＴ細胞と比較して３Ｈ−チミジン取り込みの増加を示す。そうした取り込みの増加から、抗Ｂ７−Ｈ４抗体が、Ｂ７−Ｈ４により媒介されるＴＡＭによる抑制を遮断することができることが示される。さらに、抗Ｂ７−Ｈ１抗体および抗ＰＤ−１抗体も各々、Ｂ７−Ｈにより媒介されるＴＡＭによる抑制を遮断することができる。
【０１８８】
実施例５
Ｂ７−Ｈ４／Ｂ７−Ｈ１／ＰＤ−１遮断抗体は、ＯＶ  ＴＡＭとの同時インキュベーション後、アロＴ細胞アッセイにおいてＣＴＬ応答を著しく増強する
本発明の分子が細胞傷害性リンパ球（ＣＴＬ）応答を増強できることを証明するため、ＣＤ４＋Ｔ細胞およびＣＤ８＋Ｔ細胞を卵巣腫瘍由来のＴＡＭと、対照アイソタイプ抗体、抗Ｂ７−Ｈ４抗体、抗Ｂ７−Ｈ１抗体あるいは抗ＰＤ−１抗体との存在下でインキュベートする。そうした同時インキュベーションの結果として、Ｔ細胞がＩＬ−１７およびＩＮＦ−γを発現する能力をＦＡＣＳを用いて測定する。
【０１８９】
本実験の結果から、アイソタイプモノクローナル抗体対照とのインキュベーション後、ＣＤ４＋Ｔ細胞は、Ｔｈ１７（ＩＬ−１７産生）Ｔ細胞の微量成分、およびＩＮＦ−γを発現する微量成分を含む。ＣＤ８＋Ｔ細胞の場合も同様の結果が得られる。これに対し、抗Ｂ７−Ｈ４抗体、抗Ｂ７−Ｈ１抗体または抗ＰＤ−１抗体の存在下でインキュベートしたＣＤ４＋Ｔ細胞は、ＩＬ−１７およびＩＮＦ−γの著しい増加を示し、抗Ｂ７−Ｈ４抗体の存在下でインキュベートしたＣＤ８＋Ｔ細胞は、ＩＮＦ−γ発現の著しい増加を示す。
【０１９０】
実施例６
Ｂ７−Ｈ４遮断抗体は単球による抑制を除去することができる
本発明の分子が免疫抑制を阻止できることを証明するため、健康なドナー由来の、ＩＮＦ−γでプライムした単球を抗Ｂ７−Ｈ４抗体、抗Ｂ７−Ｈ１抗体、抗ＰＤ−１抗体または陰性対照抗体（呼吸器合胞体ウイルス（ＲＳＶ）のＦタンパク質の抗原部位のエピトープに対するＳＹＮＡＧＩＳ（登録商標）パリビズマブ（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ，Ｉｎｃ．））とインキュベートした。自家Ｔ細胞を抗ＣＤ３抗体で活性化し、抗体の存在下で１マクロファージ当たり１０Ｔ細胞の比率で処理前単球と同時インキュベートした。Ｔ細胞を回収し、ＣＤ４およびＣＤ８に対して染色し、ＩＬ−２、ＴＮＦ−αおよびＩＬ−８に対して細胞内染色した。
【０１９１】
本研究の結果を図５Ａ〜５Ｅに示す。プライムした単球の陰性対照抗体の存在下でのインキュベーションでは、単球が著しく抑制された。単球の非存在下では、Ｔ細胞活性の抑制は起こらない。
【０１９２】
実施例７
組換え抗Ｂ７−Ｈ４抗体分子の構築および作製
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９、２Ｄ１および２Ｅ１１を発現するハイブリドーマから得られたＤＮＡ増幅産物を全長ＩｇＧ構築のための鋳型として使用した。２２８位（Ｓ２２８Ｐ）を修飾したヒトＩｇＧ４骨格を有するキメラ抗体を作製した。Ｓ２２８Ｐ修飾により、ＩｇＧ１のヒンジ領域との類似性がより大きいヒンジ領域を持つＩｇＧ４分子が得られる（Ａａｌｂｅｒｓｅ，Ｒ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）「ＩｇＧ４  Ｂｒｅａｋｉｎｇ  Ｔｈｅ  Ｒｕｌｅｓ，」Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  １０５：９−１９；Ａｎｇａｌ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ．（１９９３）「Ａ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ａｍｉｎｏ  Ａｃｉｄ  Ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｉｏｎ  Ａｂｏｌｉｓｈｅｓ  Ｔｈｅ  Ｈｅｔｅｒｏｇｅｎｅｉｔｙ  Ｏｆ  Ｃｈｉｍｅｒｉｃ  Ｍｏｕｓｅ／Ｈｕｍａｎ（ＩｇＧ４）Ａｎｔｉｂｏｄｙ，」Ｍｏｌｅｃ．Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３０：１０５−１０８；Ｂｌｏｏｍ，Ｊ．Ｗ．ｅｔ  ａｌ．（１９９７）「Ｉｎｔｒａｃｈａｉｎ  Ｄｉｓｕｌｆｉｄｅ  Ｂｏｎｄ  Ｉｎ  Ｔｈｅ  Ｃｏｒｅ  Ｈｉｎｇｅ  Ｒｅｇｉｏｎ  Ｏｆ  Ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ４，」Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ  ６：４０７−４１５；Ｓｃｈｕｕｒｍａｎ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．（２００１）「Ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｈｅａｖｙ  Ｃｈａｉｎ  Ｄｉｓｕｌｆｉｄｅ  Ｂｏｎｄｓ  Ｏｆ  ＩｇＧ４  Ａｒｅ  Ｉｎ  Ｅｑｕｉｌｉｂｒｉｕｍ  Ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｒａ−Ｃｈａｉｎ  Ｄｉｓｕｌｆｉｄｅ  Ｂｏｎｄｓ，」Ｍｏｌｅｃ．Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３８：１−８）。成熟全長ＩｇＧに対応するヌクレオチドおよびアミノ酸配列は、以下の通りである：
【０１９３】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の軽鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号３３）：
【化９】
2014531409.tif 000015
【０１９４】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の軽鎖のアミノ酸配列（配列番号３４）［可変ドメインの配列（配列番号３）を下線で示す］：
【化１０】
2014531409.tif 000016
【０１９５】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の重鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号３５）：
【化１１】
2014531409.tif 000017
【０１９６】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の重鎖のアミノ酸配列（配列番号３６）［可変ドメインの配列（配列番号４）を下線で示す］：
【化１２】
2014531409.tif 000018
【０１９７】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の軽鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号３７）：
【化１３】
2014531409.tif 000019
【０１９８】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の軽鎖のアミノ酸配列（配列番号３８）［可変ドメインの配列（配列番号７）を下線で示す］：
【化１４】
2014531409.tif 000020
【０１９９】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の重鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号３９）：
【化１５】
2014531409.tif 000021
【０２００】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の重鎖のアミノ酸配列（配列番号４０）［可変ドメインの配列（配列番号８）を下線で示す］：
【化１６】
2014531409.tif 000022
【０２０１】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の軽鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号４１）：
【化１７】
2014531409.tif 000023
【０２０２】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の軽鎖のアミノ酸配列（配列番号４２）［可変ドメインの配列（配列番号５）を下線で示す］：
【化１８】
2014531409.tif 000024
【０２０３】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の重鎖をコードするヌクレオチド配列（配列番号４３）：
【化１９】
2014531409.tif 000025
【０２０４】
抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｅ１１の重鎖のアミノ酸配列（配列番号４４）［可変ドメインの配列（配列番号６）を下線で示す］：
【化２０】
2014531409.tif 000026
【０２０５】
軽鎖および重鎖は、上記２Ｄ１をコードするポリヌクレオチド、２Ｈ９をコードするポリヌクレオチドおよび２Ｅ１１をコードするポリヌクレオチドと、５’開始コドン（ＡＴＧ）を含むリーダー配列および３’終止コドン（重鎖をコードするポリヌクレオチドにはＴＡＧ、ならびに軽鎖２Ｄ１をコードするポリヌクレオチドおよび２Ｈ９をコードするポリヌクレオチドにはＴＡＡ；重鎖２Ｅ１１をコードするポリヌクレオチドおよび軽鎖２Ｅ１１をコードするポリヌクレオチドにはＴＧＡ）とを融合して、当該ポリヌクレオチドから発現させた。２Ｄ１および２Ｈ９の重鎖および軽鎖の発現に使用したリーダー配列をコードするポリヌクレオチドは、下記（配列番号４５）であった。
【化２１】
2014531409.tif 000027
この配列は、リーダー配列（配列番号４６）：ＭＥＴＤＴＬＬＬＷＶ  ＬＬＬＷＶＰＧＳＴＧをコードする。
【０２０６】
２Ｅ１１軽鎖の発現に使用したリーダー配列をコードするポリヌクレオチドは、下記（配列番号４７）であった。
【化２２】
2014531409.tif 000028
この配列は、リーダー配列（配列番号４８）：ＭＳＶＰＴＱＶＬＧＬ  ＬＬＬＷＬＴＤＡＲＣをコードする。
【０２０７】
２Ｅ１１重鎖の発現に使用したリーダー配列をコードするポリヌクレオチドは、下記（配列番号４９）であった。
【化２３】
2014531409.tif 000029
この配列は、リーダー配列（配列番号５０）：ＭＥＷＳＷＶＦＬＦＦ  ＬＳＶＴＴＧＶＨＳをコードする。
【０２０８】
２Ｄ１をコードするポリヌクレオチドおよび２Ｈ９をコードするポリヌクレオチドを含むプラスミドを、ＬＡＦＥＣＴＩＮＥ（商標）カチオン性脂質系トランスフェクション試薬（ＬａｋｅＰｈａｒｍａ）を用いてＣＨＯ細胞にトランスフェクトした。トランスフェクションから４日後に上清を集め、Ｆｃ  ＥＬＩＳＡ（商標）（ＬａｋｅＰｈａｒｍａ）を用いて上清中の総ＩｇＧレベルを判定した（表４）。表５に示すように、試験した重鎖および軽鎖の組み合わせはすべて抗体を産生した。ＥＬＩＳＡのバックグラウンドは、１ｎｇ／ｍｌ未満である。
【０２０９】
【表４】
2014531409.tif 000030
【０２１０】
ヒトＢ７−Ｈ４タンパク質抗原および対照抗原を９６ウェルＥＬＩＳＡプレートにコートした。次いでプレートを３％ＢＳＡでブロッキングし、ＰＢＳで洗浄した。
【０２１１】
次いでコンディション培地（トランスフェクションから４日）について、９６ウェルＥＬＩＳＡで抗原結合を試験した。検出抗体として抗Ｆｃ−ＨＲＰを使用した。プレートをＰＢＳで洗浄し、ＨＲＰ呈色反応のためＴＭＢ（３，３’，５，５’−テトラメチルベンジジン）を加えた。発色したら、吸光度マイクロプレートリーダーで各ウェルのＯＤ６５０を判定した。表５に示すように、２Ｄ１重鎖および軽鎖または２Ｈ９重鎖および軽鎖から形成された抗体は、Ｂ７−Ｈ４抗原に対して強い結合を示し、対照に対して顕著な結合を示さなかった。１つの２Ｄ１鎖および１つの２Ｈ９鎖で構成された抗体は、顕著な結合を示さなかった。
【０２１２】
【表５】
2014531409.tif 000031
【０２１３】
各抗体の効力を判定するため、様々な濃度の抗体を用いて抗原結合アッセイを行った。図６は、標的抗原への結合における抗体の用量反応を示す。
【０２１４】
このデータから、配列番号３３および配列番号３５（それぞれ抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｄ１の軽鎖および重鎖）の配列を有するポリヌクレオチドが発現され、ヒトＢ７−Ｈ４抗原に強力かつ免疫特異的に結合することができる抗体を形成し得たことが示される。同様に、データからは、配列番号３７および配列番号３９（それぞれ抗Ｂ７−Ｈ４抗体２Ｈ９の軽鎖および重鎖）の配列を有するポリヌクレオチドが発現され、ヒトＢ７−Ｈ４抗原に強力かつ免疫特異的に結合することができる抗体を形成し得たことも示される。
【０２１５】
本明細書に言及した刊行物および特許はすべて、１つ１つの刊行物または特許出願を、その全体を援用するために具体的に個々に示してあるのと同じ程度に本明細書に援用する。本発明についてその特定の実施形態と共に記載してきたが、本発明はさらに修正を行うことができ、本出願は、一般に本発明の原理に従う本発明の任意の変更、使用または適合を包含することを意図しており、さらに本発明の属する技術分野において既知または一般的な慣行の範囲内にあり、上記に記載した本質的特徴に適用し得る本開示からの逸脱を含むことが理解されよう。
【図１】
2014531409.tif 000032
【図２】
2014531409.tif 000033
【図３】
2014531409.tif 000034
【図４Ａ】
2014531409.tif 000035
【図４Ｂ】
2014531409.tif 000036
【図４Ｃ】
2014531409.tif 000037
【図４Ｄ】
2014531409.tif 000038
【図４Ｅ】
2014531409.tif 000039
【図４Ｆ】
2014531409.tif 000040
【図４Ｇ】
2014531409.tif 000041
【図４Ｈ】
2014531409.tif 000042
【図４Ｉ】
2014531409.tif 000043
【図５Ａ】
2014531409.tif 000044
【図５Ｂ】
2014531409.tif 000045
【図５Ｃ】
2014531409.tif 000046
【図５Ｄ】
2014531409.tif 000047
【図５Ｅ】
2014531409.tif 000048
【図５Ｆ】
2014531409.tif 000049
【図６】
2014531409.tif 000050
【配列表】
2014531409000001.app
【国際調査報告】
2014531409.tif 000051
2014531409.tif 000052