(57)【要約】  本発明はポリマーのためのコーティングに関し、該コーティングは脂肪族ジオールのジアクリレート、脂肪族ポリオールのポリアクリレート、光開始剤を含み、コーティング中の架橋の間の平均分子量は１９０ｇ／モル未満である。本発明は、さらに、該コーティング及びポリマーを含む物品に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、
ｂ）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、
ｃ）光開始剤、及び、
ｄ）場合により、熱フリーラジカル開始剤、
を含む、ポリマーのためのコーティングであって、該コーティング中の架橋間の平均分子量は１９０ｇ／モル未満である、コーティング。
【請求項２】
前記ポリアクリレートは脂肪族トリオールのトリアクリレート、又は、脂肪族テトラオールのテトラアクリレート、又は、脂肪族ペンタオールのペンタアクリレートを含む、請求項１記載のコーティング。
【請求項３】
ａ）約３０〜約７０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、
ｂ）約３０〜約７０質量％の、脂肪族トリオールのトリアクリレートを含むポリアクリレート、及び、
ｃ）約０．１〜約１５質量％の光開始剤、
を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする、請求項１記載のコーティング。
【請求項４】
前記コーティング中の架橋間の平均分子量は１００ｇ／モル〜１９０ｇ／モル未満である、請求項１記載のコーティング。
【請求項５】
前記脂肪族ジオールは２〜２０個の炭素原子を含み、そして前記脂肪族ポリオールは３〜２０個の炭素原子を含む、請求項１記載のコーティング。
【請求項６】
前記ポリマーは溶解度パラメータが約９．４〜約１４．０（cal/cm3）0.5の範囲にある、請求項１記載のコーティング。
【請求項７】
前記ポリマーはポリエステルである、請求項６記載のコーティング。
【請求項８】
前記ポリエステルは、
ａ）６０〜１００モル％のテレフタル酸残基、及び、
０〜４０モル％の改質性二酸残基を含む、二酸成分、並びに、
ｂ）３０〜１００モル％のＣＨＤＭ残基、
０〜７０モル％のエチレングリコール残基、及び、
０〜５０モル％の改質性グリコール残基を含む、グリコール成分、
を含む、請求項６記載のコーティング。
【請求項９】
前記ジアクリレートはヘキサンジオールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート及びそれらの混合物からなる群より選ばれ、前記ポリアクリレートはトリメチロールプロパントリアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート及びそれらの混合物からなる群より選ばれ、前記光開始剤はベンゾフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、メチルベンゾイルホルメート、α,α-ジエトキシ-α-フェニルアセトフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルベンゾフェノン及びジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド並びにそれらの混合物からなる群より選ばれる、請求項１記載のコーティング。
【請求項１０】
熱可塑性ポリマー及びコーティングを含む物品であって、該コーティングは
ａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、
ｂ）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、
ｃ）光開始剤、及び、
ｄ）場合により、熱フリーラジカル開始剤、
を含み、該コーティング中の架橋間の平均分子量は１９０ｇ／モル未満である、物品。
【請求項１１】
前記ポリアクリレートは脂肪族トリオールのトリアクリレート、又は、脂肪族テトラオールのテトラアクリレート、又は、脂肪族ペンタオールのペンタアクリレートを含む、請求項１０記載の物品。
【請求項１２】
前記コーティングは、
ａ）約３０〜約７０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、
ｂ）約３０〜約７０質量％の、脂肪族トリオールのトリアクリレートを含むポリアクリレート、及び、
ｃ）約０．１〜約１５質量％の光開始剤、
を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする、請求項１０記載の物品。
【請求項１３】
前記架橋間の平均分子量は１００ｇ／モル〜１９０ｇ／モル未満である、請求項１０記載の物品。
【請求項１４】
前記脂肪族ジオールは２〜２０個の炭素原子を含み、そして前記脂肪族ポリオールは３〜２０個の炭素原子を含む、請求項１０記載の物品。
【請求項１５】
前記ポリマーは溶解度パラメータが約９．４〜約１４．０（cal/cm3）0.5の範囲にある、請求項１０記載の物品。
【請求項１６】
前記ポリマーはポリエステルである、請求項１５記載の物品。
【請求項１７】
前記ポリエステルは、
ａ）６０〜１００モル％のテレフタル酸残基、及び、
０〜４０モル％の改質性二酸残基を含む、二酸成分、並びに、
ｂ）３０〜１００モル％のＣＨＤＭ残基、
０〜７０モル％のエチレングリコール残基、及び、
０〜５０モル％の改質性グリコール残基を含む、グリコール成分、
を含む、請求項１５記載の物品。
【請求項１８】
前記ジアクリレートはヘキサンジオールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート及びそれらの混合物からなる群より選ばれ、前記ポリアクリレートはトリメチロールプロパントリアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート及びそれらの混合物からなる群より選ばれ、前記光開始剤はベンゾフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、メチルベンゾイルホルメート、α,α-ジエトキシ-α-フェニルアセトフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルベンゾフェノン及びジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド並びにそれらの混合物からなる群より選ばれる、請求項１０記載の物品。
【請求項１９】
エタノール中３３質量％の2-sec-ブチルシクロヘキサノン又はフェネチルアセテートに５０℃にて４週間暴露した後の物品のヘイズ値はＡＳＴＭ  Ｄ１００３により測定して１５％未満である、請求項１０記載の物品。
【請求項２０】
ａ）１）脂肪族ジオールのジアクリレート、
２）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、
３）光開始剤、及び、
４）場合により、熱フリーラジカル開始剤、
を含む、コーティングをポリマーに塗布すること、及び、
ｂ）コーティング中の架橋間の平均分子量が１９０ｇ／モル未満となるようにコーティングを硬化させること、
を含む、コーティングされた物品の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明はプラスチック容器の内容物により生じる分解からプラスチック容器を保護するためのコーティングに関する。より詳細には、本発明は芳香組成物中のキャリア及びエッセンシャルオイルにより生じる分解からプラスチック容器を保護するためのコーティング及び該コーティングを用いた容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
プラスチック芳香剤ボトルが化粧品及びパーソナルケア市場で要求されている。世界的に、芳香剤容器市場は１２億単位である。プラスチック容器はガラスよりも安全であり、輸送に耐久性があり、重量が軽い。また、プラスチック容器はガラス容器よりも着色し又は装飾するのが安価であり、ガラスよりも設計の自由度が大きい。しかしながら、ポリマーは数少ない特定の芳香剤容器においてのみ、又は、不透明であるか又は香料に直接的に暴露されないキャップ及びノズルなどの領域においてのみ使用されてきた。コポリエステルなどの多くのポリマーは非晶性であるから、芳香剤中に見られる種々のキャリア及びエッセンシャルオイルにより分解され、可塑化、応力亀裂、スポッティング又はヘイジングをもたらす。このため、これらの化学物質からプラスチック表面を保護する、成形ボトルのためのコーティングを開発することは興味深い。プレミアム香水は、一般に、エタノール中で３３質量％以下の種々のエッセンシャルオイル及び香料の組み合わせからなる。香料及び同様の揮発性成分を含む他の材料に暴露される熱可塑性プラスチック基材のための保護仕上げを生じるコーティングの必要性が存在する。
【０００３】
プラスチックシート及びフィルムはＵＶ光を用いて表面コーティングを硬化するようにうまく適合されており、ここで、周囲温度及び急速反応速度はプラスチックの変形なしに低カラーコーティングを可能にする。逆に、芳香剤容器の不規則形状及び狭い開口部は、一部にはプラスチックを通して硬化するのが困難であるから、内側表面をコーティングするのに実質的に困難な課題を呈する。ＵＶ光への間接暴露により、場合により、熱処理と組み合わせて、アクリレートの架橋を可能にする、様々な配合硬化選択肢が必要であり、そして本発明はそれを提供する。
【発明の概要】
【０００４】
発明の簡単な要旨
１つの態様において、本発明はポリマーのためのコーティングを含み、該コーティングはａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、ｃ）光開始剤を含み、架橋間の平均分子量は約１９０ｇ／モル未満である。
【０００５】
１つの態様において、本発明はポリマーのためのコーティングを含み、該コーティングはａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、ｃ）光開始剤、及び、ｄ）場合により、熱フリーラジカル開始剤を含み、架橋間の平均分子量は約１９０ｇ／モル未満である。
【０００６】
１つの態様において、本発明はポリマーのためのコーティングを含み、該コーティングはａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、ｃ）光開始剤を含み、架橋間の平均分子量は約１９０ｇ／モル未満である。
【０００７】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングは約３０〜約７０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約３０〜７０質量％の脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【０００８】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングはａ）約３０〜約７０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）約３０〜７０質量％の脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、ｃ）約０．５〜１０質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【０００９】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングは約９０〜約９９．５質量％の脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【００１０】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングは約９０〜約９９．５質量％の脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【００１１】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングは約３０〜約７０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約３０〜約７０質量％の脂肪族ポリオールのポリアクリレート、約０．１〜１５質量％の光開始剤、及び、０〜５質量％の熱フリーラジカル開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【００１２】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティングは約４０質量％のトリシクロデカンジメタノールジアクリレート、約５５質量％のジペンタエリトリトールペンタアクリレート、及び、約５質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準とする。
【００１３】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、脂肪族ジオールは２〜２０個の炭素原子を含み、そして脂肪族ポリオールは３〜２０個の炭素原子を含む。
【００１４】
１つの態様において、本発明はコーティングを含み、該コーティング中の架橋間の平均分子量は約１００ｇ／モル〜約１９０ｇ／モル未満である。
【００１５】
１つの態様において、本発明はポリマーのためのコーティングにより少なくとも部分的に被覆された、内部空隙を有する、熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該コーティングはａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、ｃ）光開始剤を含み、架橋間の平均分子量は約１９０ｇ／モル未満である。
【００１６】
１つの態様において、本発明はポリマーのためのコーティングにより少なくとも部分的に被覆された、内部空隙を有する、熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該コーティングはａ）脂肪族ジオールのジアクリレート、ｂ）脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、ｃ）光開始剤を含み、架橋間の平均分子量は約１００ｇ／モル〜１９０ｇ／モル未満である。
【００１７】
１つの態様において、本発明は本明細書中に記載されたいずれかのコーティング及び熱可塑性樹脂を含む物品を含み、該熱可塑性樹脂はコポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリウレタン、スチレンアクリロニトリルコポリマー（SAN）、ポリアミド、ポリエチレン-コ-メタクリル酸塩、ポリメチルメタクリレート（PMMA）、ポリ（アクリロニトリル-スチレン-アクリレート）（ASA）、ポリ（アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン）（ABS）又はそれらの混合物を含む。
【００１８】
１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーは６０〜１００モル％のテレフタル酸残基及び０〜４０モル％の改質性二酸残基を含む二酸成分、及び、３０〜１００モル％のＣＨＤＭ残基、０〜７５モル％のエチレングリコール残基、及び、０〜５０モル％の改質性グリコール残基を含むグリコール成分を含む、コポリエステルを含む。
【００１９】
１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーは８０モル％超〜１００モル％のテレフタル酸残基及び０〜２０モル％の改質性二酸残基を含む二酸成分、及び、５０〜１００モル％のＣＨＤＭ残基及び０〜５０モル％のＴＭＣＤ残基を含むグリコール成分を含む、コポリエステルを含む。
【００２０】
１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーは５０〜１００モル％のテレフタル酸残基及び０〜５０モル％のイソフタル酸残基を含む二酸成分、及び１００モル％のＣＨＤＭ残基を含む、コポリエステルを含む。
【００２１】
１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーはスクラップもしくは消費者使用後のポリエステルの解重合により回収された少なくとも１種のリサイクルモノマーを含むコポリエステルを含み、該リサイクルモノマーはＤＭＴ、ジメチルイソフタレート、エチレングリコール、１，４−ＣＨＤＡ、１，４−ＣＨＤＭ及びリサイクルＤＭＴから調製された１，４−ＣＨＤＡもしくは１，４−ＣＨＤＭからなる群より選ばれる。
【００２２】
１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーは溶解度パラメータが約９．４〜約１４．０（cal/cm3）0.5の範囲にあり又は約１０．５〜約１４．０（cal/cm3）0.5の範囲にある。又は、１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティング及び熱可塑性ポリマーを含む物品を含み、該熱可塑性ポリマーは溶解度パラメータが１０．４〜１１．５（cal/cm3）0.5の範囲にある。本発明の他の実施形態において、溶解度パラメータは約９．４〜約１４．０（cal/cm3）0.5、又は、約１０．０〜約１３．６（cal/cm3）0.5、又は、約１０．０〜約１２．５（cal/cm3）0.5、又は、約１０．４〜約１１．２（cal/cm3）0.5の範囲にある。
【００２３】
１つの態様において、本発明は、脂肪族ジオールのジアクリレート、脂肪族ポリオールのポリアクリレート及び光開始剤からなるコーティングを塗布し、該コーティングを、コーティング中の架橋間の平均分子量が１９０ｇ／モル未満となるように硬化させることを含む、被覆された物品の製造方法を含む。１つの態様において、本発明はコーティングを熱可塑性ポリマーに塗布し、そして成形品へと成形する前に硬化させる方法を含む。１つの態様において、本発明はコーティングを熱可塑性ポリマーに塗布し、そして成形品へと成形した後に硬化させる方法を含む。
【００２４】
１つの態様において、本発明は、被覆された物品の製造方法を含み、該熱可塑性ポリマーはスクラップもしくは消費者使用後のポリエステルの解重合により回収された少なくとも１種のリサイクルモノマーを含むコポリエステルを含み、該リサイクルモノマーはＤＭＴ、ジメチルイソフタレート、エチレングリコール、１，４−ＣＨＤＡ、１，４−ＣＨＤＭ及びリサイクルＤＭＴから調製された１，４−ＣＨＤＡもしくは１，４−ＣＨＤＭからなる群より選ばれる。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
詳細な説明
本発明は以下の本発明の特定の実施形態の詳細な説明及び実施例を参照することで、より容易に理解されうる。
【００２６】
特に指示がないかぎり、本明細書及び特許請求の範囲に使用される成分の量、分子量、反応条件などの特性を表現するすべての数値はすべての場合に用語「約」により修飾されているものと理解されるべきである。したがって、逆の指示がないかぎり、以下の明細書及び添付の特許請求の範囲に示される数値パラメータはおおよそであり、本発明により得ようとする所望の特性により変化されうる。なんであれ、少なくとも、各数値パラメータは報告される有意な桁を考慮しそして通常の端数処理技術を適用することにより解釈されるべきである。さらに、本開示及び特許請求の範囲において記載される範囲は具体的に全範囲を網羅し、端点のみを含むものではない。例えば、０〜１０であると記載された範囲は、１，２、３、４などの０〜１０のすべての整数、例えば、１．５、２．３、４．５７、６．１１１３などの０〜１０のすべての分数、及び、端点０及び１０を開示していることが意図される。また、化学置換基に関連する範囲、例えば、「Ｃ１〜Ｃ５炭化水素」はＣ１及びＣ５炭化水素並びにＣ２、Ｃ３及びＣ４炭化水素を具体的に含み、そして開示していることが意図される。
【００２７】
本発明の広い範囲を示す数値範囲及びパラメータはおおよそであるけれども、具体的な実施例に示される数値は可能なかぎり正確に報告される。しかしながら、いかなる数値も、生来的に、それぞれの試験測定において見られる標準偏差から必然的に生じる特定の誤差を含む。
【００２８】
明細書及び特許請求の範囲において使用されるときに、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は内容が明らかに決める場合を除いて、複数の言及を含む。例えば、「プロモータ(a promoter)」又は「反応器(a reactor)」との言及は１つ又はそれより多くのプロモータ及び反応器を含むことが意図される。成分(an ingredient)又は工程(a step)を含む組成物又は方法との言及は、記載の１つのもの加えて、それぞれ他の成分又は他の工程を含むことが意図される。
【００２９】
用語「含む(containing)」又は「含む(including)」は「含む（comprising）」と同義であり、少なくとも記載した化合物、要素、粒子又は方法工程などが組成物又は物品又は方法に存在しているが、特許請求の範囲において明確に排除しないかぎり、他の化合物、触媒、材料、粒子、方法工程などが、記載したものとの同一の機能を有するとしても、そのような他の化合物、触媒、材料、粒子、方法工程などの存在を排除しないことを意味することが意図される。
【００３０】
また、１つ以上の方法工程の言及は、組み合わせで列挙された工程の前又は後の追加の工程、又は、明確に特定された工程の間に介入する方法工程の存在を排除しないものと理解されるべきである。さらに、プロセス工程又は成分の文字入れは別々の活動又は成分を特定するための便利な手段であり、そして列挙された文字入れは、特に指示がないかぎり、いかなる順序で配置されてもよい。
【００３１】
それゆえ、本明細書中で使用されるときに、用語「ジカルボン酸」は、ポリエステルを製造するためのジオールとの反応プロセスで有用である、ジカルボン酸、及び、その関連する酸ハロゲン化物、エステル、半エステル、塩、半塩、無水物、混合無水物を含むジカルボン酸の任意の誘導体、又は、その混合物を含むことが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「テレフタル酸」は、ポリエステルを製造するためのジオールとの反応プロセスで有用である、テレフタル酸、及び、その関連する酸ハロゲン化物、エステル、半エステル、塩、半塩、無水物、混合無水物を含むテレフタル酸の任意の誘導体、又は、その混合物を含むことが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「テトラオール」は４個のヒドロキシル基を有する化合物を意味することが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「ペンタオール」は５個のヒドロキシル基を有する化合物を意味することが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「ポリオール」は３個以上のヒドロキシル基を有する化合物を意味することが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「高級ポリオール」は６個以上のヒドロキシル基を有する化合物を意味することが意図される。本明細書中で使用されるときに、用語「熱可塑性ポリマー」、「熱可塑性樹脂（thermoplastic resin）」、「熱可塑性樹脂基材（thermoplastic substrate）」及び「熱可塑性樹脂（thermoplastic）」は相互互換的使用される。本明細書中で使用されるときに、用語「残基」は縮重合及び／又はエステル化反応により、対応するモノマーからポリマー中に取り込まれる任意の有機構造を意味する。
【００３２】
１つの態様において、本発明は約３５〜約６５質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約３５〜約６５質量％の脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含むコーティングを含み、該質量％は該コーティングの合計質量を基準としている。１つの態様において、本発明は約４０〜約６０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約４０〜６０質量％の脂肪族ポリオールのポリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含むコーティングを含み、該質量％は該コーティングの合計質量を基準としている。
【００３３】
１つの態様において、本発明は約３５〜約６５質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約３５〜約６５質量％の脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含むコーティングを含み、該質量％は該コーティングの合計質量を基準としている。１つの態様において、本発明は約４０〜約６０質量％の脂肪族ジオールのジアクリレート、約４０〜６０質量％の脂肪族トリオールのトリアクリレート、及び、約０．５〜１０質量％の光開始剤を含むコーティングを含み、該質量％は該コーティングの合計質量を基準としている。
【００３４】
本発明のすべての実施形態において、アクリレートは３〜２０個の炭素原子、又は、３〜１０個の炭素原子、又は、３〜５個の炭素原子、又は、３〜４個の炭素原子を含むことができる。本発明のすべての実施形態において、ジアクリレート、トリアクリレート、テトラアクリレート、ペンタアクリレート又はポリアクリレートにおけるアクリレートの各々は同一であっても又は異なっていてもよい。本発明のすべての実施形態において、アクリレートうちの少なくとも１つはアルキル置換アクリレートを含んでよく、ここで、アルキル置換基は１〜１０個の炭素原子、又は、１〜８個の炭素原子、又は、１〜６個の炭素原子、又は、１〜４個の炭素原子、又は、１〜２個の炭素原子を含む。
【００３５】
本発明で使用されるポリエステルは、通常、ジカルボン酸及びジオールから調製でき、それらは実質的に等しい割合で反応し、対応する残基としてポリエステルポリマー中に取り込まれる。本発明のポリエステルは、それゆえ、繰り返し単位の合計モルが１００モル％となるようにして、実質的に等モル割合の酸残基（１００モル％）及びジオール残基（１００モル％）を含むことができる。本開示に提供されるモル百分率は、それゆえ、酸残基の合計モル、ジオール残基の合計モル、又は、繰り返し単位の合計モルを基準とすることができる。例えば、合計の酸残基を基準として３０モル％のイソフタル酸を含むポリエステルはポリエステルが合計で１００モル％の酸残基のうちイソフタル酸残基を３０モル％含むことを意味する。このように、１００モルの酸残基のうちで３０モル％のイソフタル酸残基が存在する。
【００３６】
本発明は芳香剤への暴露から熱可塑性樹脂基材を保護するための保護仕上げを製造するコーティング組成物を提供する。実施例において、コーティングされていないポリマーとは対照的に、本発明で記載されるコーティングは、芳香剤の種々の一般的な成分に暴露されるときに、熱可塑性樹脂基材のへージングに対する改良された耐性を付与する。
【００３７】
本発明によると、０．５〜１０％の光開始剤とともに、２種以上のアクリルモノマーを含むコーティング組成物が提供される。本発明において、特定のレベルの架橋剤は必要な耐薬品性を得るために有用であることが判った。このレベルの架橋を得るために、アクリルモノマーは３個以上の反応性基を有する少なくとも１種のモノマーを含まなければならない。また、モノマーは１種以上の２官能性モノマーを含むことができる。
【００３８】
１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート及びトリシクロデカンジメタノールジアクリレートはコーティング中に含まれてよい二官能性アクリルモノマーの例である。トリメチロールプロパントリアクリレート及びペンタエリトリトールトリアクリレートはコーティング中に含まれてよい三官能性アクリルモノマーの例である。本発明で含まれることができる高級官能性アクリルモノマーの例は１分子当たりに４個の反応性基を有するペンタエリトリトールテトラアクリレート及び１分子当たりに５個の反応性基を有するジペンタエリトリトールペンタアクリレートである。１つの態様において、本発明のコーティングは６個以上のヒドロキシル基を有する高級ポリオールのポリアクリレートを含む。
【００３９】
使用される光開始剤は任意の従来の光開始剤であることができる。これらとしては、限定するわけではないが、α−ヒドロキシケトン、フェニルグリオキサレート、ベンジルジメチルケタール、α-アミノケトン、モノアシルホスフィンオキシド（ＭＡＰＯ）、ビスアシルホスフィンオキシド（ＢＡＰＯ）、ホスフィンオキシドが挙げられる。特定の光開始剤としては、限定するわけではないが、ベンゾフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（Irgacure（商標）184）、メチルベンゾイルホルメート（Darocur（商標）MBF）、α,α-ジエトキシ-α-フェニルアセトフェノン、１−ヒドロキシシクロヘキシルベンゾフェノン、フェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（商品名（Irgacure（商標）819）で販売）及びジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシドが挙げられる。光開始剤は単独で使用されても又は組み合わせで使用されてもよい。Irgacure及びDarocur の商標で特定される製品はBASFから入手可能である。
【００４０】
熱開始剤は任意の従来の熱開始剤であってよく、通常、有機過酸化物及びアゾ化合物から選択される。Du PontはVazo（商標）商品名で販売されるアゾ化合物を提供する。
【００４１】
コーティングの実架橋密度を測定することは困難である。コーティングのより容易な架橋密度の評価手段はMc として表される架橋間のポリマー鎖の平均分子量を計算することである。Mc は架橋密度ではないが、それは架橋密度と反比例すると考えることができる。複数のモノマーを含むコーティングの架橋間のポリマー鎖の理論分子量は式 (1)により与えられる。
Mc = (Σ Ni*Mi)/ΣNi(Fi-1 )   (1)
（上式中、Niはモノマーiの平均数であり、Miはモノマーiの分子量であり、そしてFiはモノマーiの官能価である）。
【００４２】
本発明において、十分な耐薬品性を得るために有用な架橋の度合は、架橋間の平均分子量が１９０ｇ/モル未満であるか、又は、１５０ｇ／モル超〜１９０ｇ／モル未満であるか、又は、１００ｇ／モル超〜１９０ｇ／モル未満であるか、又は、１００ｇ／モル超〜１５０ｇ／モルであるということが判った。このように、本発明は、コーティング中の架橋間の平均分子量が１９０ｇ／モル未満となるように、三官能価又はそれより多い官能価を有するアクリルモノマーを、場合により、ある二官能性アクリルモノマーとともに含み、そして、０．５〜１０質量％の光開始剤を含む、コーティング組成物を記載する。
【００４３】
本発明のすべての実施形態において、コーティングは、スプレイ塗布、ディッピング及びブラシ塗布などの任意の従来の方法により塗布されうる。１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティングを含む物品を含み、該物品は内側表面及び外側表面を有し、そしてコーティングは内側表面に塗布されている。１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティングを含む物品を含み、該物品は内側表面及び外側表面を有し、そしてコーティングは外側表面に塗布されている。１つの態様において、本発明は、上記のいずれかのコーティングを含む物品を含み、該物品は内側表面及び外側表面を有し、そしてコーティングは内側表面及び外側表面に塗布されている。
【００４４】
コーティングをポリマー基材に塗布した後に、コーティング上に照射源のアウトプットを直接向けることにより光開始重合を行うことができる。照射源としては、限定するわけではないが、紫外線（ＵＶ）又は電子線が挙げられる。又は、コーティングは、熱的に硬化されてもよい。又は、照射源のアウトプットはコーティングの重合を開始するためにポリマー基材を通して向けられてもよい。照射源は重要でなく、任意の従来の光開始源、例えば、Fusion UV システムHP-6/VPS-3 硬化ステーションを使用することができる。
【００４５】
本発明の１つの実施形態において、コーティング組成物は約４０質量％のトリシクロデカンジメタノールジアクリレート、約５５質量％のジペンタエリトリトールペンタアクリレート及び約５質量％の光開始剤を含み、該質量％はコーティングの合計質量を基準としており、図１に示すとおりに、より長波長（通常、３００〜４００ｎｍ）の光を吸収することによりプラスチックをとおして硬化を促進するIrgacure 819、BAPO-型開始剤と配合されてよい。コーティング組成物は、また、Esacure（商標）One (Lambertiから入手可能)、α−ヒドロキシケトンなどの共開始剤を含むことができる。このコーティング組成物では、プラスチックの有意な黄変なしにポリエステル容器を通して通過する、より長い波長の光を用いて急速な硬化を行うという選択肢が可能になる。また、ＵＶ源に暴露する前に、何時間かにわたって日光又は蛍光室内光に暴露することによりコーティング組成物を容器上で事前硬化してコーティングを固定化することも可能である。事前硬化は、しばしばＵＶ硬化に関連する周囲熱が存在するときに、未硬化のコーティング組成物の垂れ又は溜まりを防止するのに有用である。硬化時間に限定がないならば、数日から数週間の期間、日光又は室内光に暴露することで高強度ＵＶ光下での最終硬化なしに高度の耐薬品性を提供するのに十分にコーティング組成物の硬化を行うことができる。より長い波長（通常、３００〜４００ｎｍ）のＵＶ光により活性化される光開始剤は、通常、黄色であり、そして、通常、厚さ２ミル未満の薄い膜に使用される。
【００４６】
約４０質量％のトリシクロデカンジメタノールジアクリレート、約５５質量％のジペンタエリトリトールペンタアクリレート及び約５質量％の光開始剤を含むコーティング組成物であって、該質量％はコーティングの合計質量を基準としているコーティング組成物により示されるとおりの本発明のコーティング組成物は光開始剤及び熱活性化共開始剤と配合されうる。ＵＶ硬化プロセスは、光により行われるが、しばしば、実質的な量の残留熱が存在する。フリーラジカルの発生を伴って分解する化合物を活性化するために高温を用いる。商業的に、アゾ化合物 (Vazo（登録商標）、DuPontの商品名)及び有機過酸化物 (例えば、Perkadox（登録商標）、Akzo-Nobelの商品名、又は、Luperox（登録商標）、Arkemaの商品名)は、溶液プロセス及びバルクプロセスの両方でアクリレート及びメタクリレートの熱活性化開始剤として使用される。アゾ化合物及び有機過酸化物は、それらが通常、ニート形態で色がなく、そして通常、熱分解の間に色を発生しないので、両方とも有用なクラスの熱開始剤である。ＵＶ硬化プロセスは、しばしば、短時間を特徴とし、通常、分の単位であり、又は、好ましくは秒の単位である。
【００４７】
熱開始剤の選択はＵＶ硬化操作の間に遭遇する実際のプロセス条件により決められ、１００℃以下の温度は＜５分の時間でフリーラジカルを発生させるのに十分な熱エネルギーを提供することができる。半減期（ｔ1/2）は５０％の熱開始剤が特定の温度で分解する時間であり、そして約７５℃〜１００℃でのｔ1/2は好ましい。というのは、コーティング組成物は、通常、温かくして(＜５０℃)塗布されるからである。低いｔ1/2では未硬化のコーティング組成物のポット寿命が短くなる。逆に、高いｔ1/2ではプロセス温度が容器を変形させうるポリエステルのガラス転移温度付近に上昇しないかぎり、ほとんどフリーラジカルを発生しない。一般的な非晶性ポリエステルはガラス転移温度が７０〜１２０℃であり、Tritan（商標）コポリエステル(Eastman Chemical Companyから入手可能)は、そのガラス転移温度が１００℃を超えるので好ましい。８２℃で１時間のｔ1/2を有するＡＩＢＮ(２，２’-アゾビスイソブチロニトリル)及び９２℃で１時間のｔ1/2を有するベンゾイルペルオキシド（ＢＰＯ）は好ましい熱開始剤である。ある場合には、光開始剤及び熱開始剤は、熱開始剤がある程度のＵＶ感受性（すなわち、分解）を有するか、又は、光開始剤の分解が熱開始剤の分解を促進するかのいずれかで相乗効果がある。
【００４８】
通常、本発明の任意の実施形態で、熱開始剤はポリマー基材のＴｇよりも約１０℃低い温度より低い、又はポリマー基材のＴｇよりも約２０℃低い温度よりも低い温度にポリマー基材が到達することになるプロセスにおいて使用される。通常、本発明の任意の実施形態で、光開始剤はポリマー基材のＴｇよりも約１０℃低い温度より低い、又はポリマー基材のＴｇよりも約２０℃低い温度よりも低い温度にポリマー基材が到達することになるプロセスにおいて使用される。通常、本発明の任意の実施形態で、熱開始剤及び光開始剤の組み合わせはポリマー基材のＴｇよりも約１０℃低い温度より低い、又はポリマー基材のＴｇよりも約２０℃低い温度よりも低い温度にポリマー基材が到達することになるプロセスにおいて使用される。
【００４９】
本発明の任意のコーティング組成物は、従来の光開始剤（すなわち、３００ｎｍより短い波長用）と配合されてよく、その光開始剤はニート形態で本質的に着色されていない。好ましい例はIrgacure（商標）184であり、１ｗｔ％を超える量で、より短い（＜３００ｎｍ）波長のＵＶ源を用いてポリエステルを通して十分な硬化が可能である。より高レベルの光開始剤は硬化時間を一般に１分未満とすることができる。コーティング組成物は硬化の間に黄変しないが、プラスチック基材は、より短い波長のＵＶ光に暴露されたときに黄変を発生することがある。プラスチックのＵＶ安定化、より薄い壁厚の容器、より短いプロセス時間など、この効果を低減する幾つかの選択肢は存在する。ある用途では、プラスチックの黄変は美的性能要件ではない。
【００５０】
光開始剤を含む任意のコーティング組成物はＵＶ光への直接暴露による直接硬化を用いても、又は、前方伝播（frontal propagation）による直接硬化を用いてもよい。前方伝播とはＵＶ光に直接暴露される材料の外部でのコーティング組成物の硬化を指す。
【００５１】
コーティングされていないポリマーは、通常、L* 値がＡＳＴＭ  Ｅ３０８により測定して６０．５より大きく、又は、６１．５より大きく、又は、６２．５より大きい。エタノール中３３質量％の2-sec-ブチルシクロヘキサノン又はフェネチルアセテートに５０℃にて４週間暴露した後のコーティングされた物品はヘイズ値がＡＳＴＭ  Ｄ１００３により測定して１５％未満、又は、１０％未満、又は、５％未満、又は、１％未満である。エタノール中３３質量％の2-sec-ブチルシクロヘキサノン又はフェネチルアセテートに５０℃にて４週間暴露した後のコーティングされた物品は、コーティングされていないポリマーと比較して、同一試験条件下にＡＳＴＭ  Ｄ１００３により測定して５％未満、又は４％未満、又は４％未満、又は２％未満、又は１％未満のヘイズ値増加がある。
【００５２】
１つの態様において、本発明は、脂肪族ジオールのジアクリレート、脂肪族ポリオールのポリアクリレート及び光開始剤を含むコーティングを塗布すること、及び、コーティング中の架橋間の平均分子量が１９０ｇ／モル未満となるようにコーティングを硬化させることを含む、コーティングされた物品の製造方法を含む。コーティングされた物品のこれらの製造方法は本明細書中に記載されたコーティングのすべての実施形態及びポリマー基材のすべてに適用されうる。
【００５３】
上記の本発明のコーティングを用いて、例えば、シート、フィルム、チューブ、プレフォーム、ボトル又はプロファイルなどの成形品を製造することができる。このような物品は、押出成形、カレンダー加工、熱成形、ブロー成形、押出ブロー成形、射出成形、圧縮成形、キャスティング、ドラフト、幅出し又は発泡などの当業者によく知られた任意の手段により形成されうる。
【００５４】
本発明に有用なこれらの熱可塑性樹脂は任意の従来のプロセスにより製造されうる。１つの態様において、本発明は熱可塑性ポリマーの溶解度パラメータが約９．４〜約１４．０(cal/cm3) 0.5の範囲にある、物品を含む。ある実施形態において、熱可塑性樹脂物品は溶解度パラメータが１０．４〜１１．５(cal/cm3)0.5の範囲にある熱可塑性ポリマーを含み、特にポリエステルを含む。本発明の他の実施形態において、溶解度パラメータは約９．４〜約１４．０ (cal/cm3)0.5又は約１０．０〜約１３．６(cal/cm3) 0.5 、又は、約１０．０〜約１２．５(cal/cm3) 0.5、又は、約１０．４〜約１１．２(cal/cm3) 0.5の範囲にある。適切な溶解度パラメータを有する熱可塑性ポリマーの例としては、限定するわけではないが、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリウレタン、ポリエチレン-コ-メタクリル酸塩及びポリアミドが挙げられる。例えば、ポリカーボネート樹脂の溶解度パラメータは約１０．８(cal/cm3)0 5であり、３２％アクリロニトリルを含むＳＡＮ樹脂の溶解度パラメータは約９．７(cal/cm3)0 5であり、ＰＭＭＡ樹脂の溶解度パラメータは約９．４５(cal/cm3)0 5である。適さない熱可塑性樹脂の例はポリプリロピレン及びポリエチレンであり、その各々は溶解度パラメータが約８．０ (cal/cm3)1/2である。適切なポリマーの例としては、Eastman Chemical CompanyからのTritan（登録商標）コポリエステル及びEastar（商標）ポリエステル、並びに、E.I. du Pont de Nemours からのSurlyn（商標）が挙げられる。
【００５５】
本発明に有用なポリマーはポリマーの合計質量を基準として、それぞれ０〜１０質量％(ｗｔ％)、例えば、０．０１〜５質量％、０．０１〜１質量％、０．０５〜５質量％、０．０５〜１質量％、又は、０．１〜０．７質量％の１種以上の枝分かれモノマーの残基を含み、枝分かれモノマーは本明細書中で枝分かれ剤とも呼ばれ、３個以上のカルボキシル置換基、ヒドロキシル置換基又はそれらの組み合わせを含む。特定の実施形態において、枝分かれモノマー又は枝分かれ剤は、ポリエステルの重合の前に及び／又はその間に及び／又はその後に添加されてよい。本発明に有用なポリマーは、このように、直鎖又は枝分かれであることができる。特定の実施形態において、枝分かれモノマー又は枝分かれ剤は
ポリマーの重合の前に及び／又はその間に及び／又はその後に添加されてよい。
【００５６】
１種以上の枝分かれ剤は、また、本発明の関係で形成されるポリエステルの製造方法に有用であることができる。枝分かれ剤はポリエステルの酸単位部分、又は、グリコール単位部分に枝分かれを提供するものであることができ、又は、それはハイブリッドであることができる。このような枝分かれ剤の例は多官能酸、多官能グリコール、及び／又は、酸／グリコールハイブリッドであることができる。多官能酸及び多官能アルコールの例としては、トリもしくはテトラカルボン酸、例えば、トリメシン酸、トリメリット酸、クエン酸、酒石酸、3-ヒドロキシグルタル酸、ピロメリット酸及びその低級アルキルエステルなど、及び、テトロール、例えば、ペンタエリトリトールが挙げられる。また、トリオール、例えば、トリメチロールプロパン又はジヒドロキシカルボン酸及びヒドロキシジカルボン酸、及び、その誘導体、例えば、ジメチルヒドロキシテレフタレートなども本発明の関係で有用である。トリメリット酸無水物は好ましい枝分かれ剤である。１つの実施形態において、枝分かれモノマー残基は約０．１〜約０．７モル％の１種以上の下記残基: 無水トリメリット酸、ピロメリット酸二無水物、グリセロール、ソルビトール、１，２，６−ヘキサントリオール、ペンタエリトリトール、トリメチロールエタン又はトリメシン酸を含む。枝分かれモノマーは、ポリエステル反応混合物に添加されても、又は、濃厚物の形態でポリエステルとブレンドされてもよく、例えば、米国特許第５，６５４，３４７号明細書及び同第５，６９６，１７６号明細書に記載されており、枝分かれモノマーに関する開示を参照により本明細書中に取り込む。枝分かれ剤を用いて、ポリマーを枝分かれさせるか、又は、ポリエステルの混合物を枝分かれさせることができる。
【００５７】
本発明に有用なポリエステル組成物のポリエステル部分は、例えば、均一溶液中でのプロセス、溶融物中でのトランスエステル法、及び、二層界面法などにより、文献で知られている方法により製造されうる。適切な方法は１種以上のジカルボン酸を１種以上のグリコールと、約１００℃〜３１５℃の温度で、約０．１〜７６０ｍｍＨｇの圧力でポリエステルを生成するのに十分な時間反応させる工程を含む。ポリエステルの製造方法に関しては米国特許第３，７７２，４０５号明細書を参照されたい。そのような方法の開示を参照により本明細書中に取り込む。
【００５８】
本発明のすべての実施形態において有用であるコポリエステルの例としては、限定するわけではないが、(i)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約１０〜約４０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール及び約６０〜約９０モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(ii)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約１０〜約９９モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール、０〜約９０モル％のエチレングリコール及び約１〜約２５モル％のジエチレングリコールを含むジオール成分、(iii)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約５０〜約９０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール及び約１０〜約５０モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(iv)約９０〜１００モル％の１，４−シクロヘキサンジカルボン酸を含む二酸成分、及び、約９０〜１００モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノールを含むジオール成分、(v)約６５モル％のテレフタル酸及び約３５モル％のイソフタル酸を含む二酸成分、(vi)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、３１モル％のＣＨＤＭ及び６９モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(vii)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、７７モル％のＣＨＤＭ及び２３モル％のＴＭＣＤを含むジオール成分、及び、(viii)６５モル％のテレフタル酸及び３５モル％のイソフタル酸を含む二酸成分、及び、１００モル％のＣＨＤＭを含むジオール成分、を含むコポリエステルが挙げられる。
【００５９】
別の態様において、本発明は、本明細書中に記載されているいずれかのコーティング及び下記プロセスにより製造されるポリエステルを含む熱可塑性ポリマーを含む物品に関し、該プロセスは: 
(I) 本発明においていずれかのポリエステルに有用なモノマーを含む混合物を、触媒の存在下に、約２４０℃までの温度にて、初期ポリエステルを生成するのに十分な時間加熱すること、
(II)工程（Ｉ）の初期ポリエステルを２４０〜３２０℃の温度で約１〜４時間加熱すること、及び、
(III)すべての未反応グリコールを除去すること、
を含む。
【００６０】
本プロセスにおける使用のための適切な触媒としては、有機亜鉛もしくはスズ化合物が挙げられる。このタイプの触媒の使用は当該技術分野でよく知られている。本発明において有用な触媒の例としては、限定するわけではないが、酢酸亜鉛、ブチルスズトリス-2-エチルヘキサノエート、ジブチルスズジアセテート及びジブチル錫オキシドが挙げられる。他の触媒としては、チタン、亜鉛、マンガン、リチウム、ゲルマニウム及びコバルトをベースとする触媒を挙げることができる。触媒量は、通常、触媒金属を基準として約１０ｐｐｍ〜約５００ｐｐｍの範囲である。プロセスはバッチ又は連続法で行うことができる。
【００６１】
テレフタル酸又はそのエステル、例えば、ジメチルテレフタレートは少なくとも６０モル％、例えば、少なくとも７０モル％、例えば、少なくとも８０モル％、少なくとも９０モル％、少なくとも９５モル％、少なくとも９９モル％又は１００モル％の濃度で本ポリエステルを生成するために使用されるジカルボン酸を構成する。より多量のテレフタル酸を含むポリエステルはより高い耐衝撃強さを有することができる。用語「テレフタル酸」及び「ジメチルテレフタレート」は本明細書中で相互互換的に使用される。１つの実施形態において、ジメチルテレフタレートは本発明に有用なポリエステルのジカルボン酸成分の一部又はすべてである。すべての実施形態において、６０〜１００モル％、又は、７０〜１００モル％、又は、８０〜１００モル％、又は、９０〜１００モル％、又は、９９〜１００モル％の範囲、又は、１００モル％のテレフタル酸及び／又はジメチルテレフタレートは使用されうる。
【００６２】
テレフタル酸に加えて、本発明に有用なポリエステルのジカルボン酸成分は４０モル％以下、例えば、３０モル％以下、例えば、２０モル％以下、例えば、１０モル％以下、５モル％以下、又は、１モル％以下の１種以上の改質性芳香族ジカルボン酸を含むことができる。特定の実施形態は、また、０．０１モル％以上、例えば、０．１モル％以上、１モル％以上、５モル％以上、又は１０モル％以上の１種以上の改質性芳香族ジカルボン酸を含むことができる。なおも別の実施形態は０モル％の改質性芳香族ジカルボン酸を含む。このように、もし存在するならば、１種以上の改質性芳香族ジカルボン酸の量は、例えば、０．０１〜２０モル％及び０．１〜１０モル％を含む、これらの先行の端点値のいずれかによる範囲とすることができるものと考えられる。本発明に使用されうる改質性芳香族ジカルボン酸は２０個以下の炭素原子を有し、そして直鎖のパラ配置又は対称のものである。本発明に使用されうる改質性芳香族ジカルボン酸の例としては、限定するわけではないが、イソフタル酸、４，４'-ビフェニルジカルボン酸、１，４−、１，５−、２，６−、２，７−ナフタレンジカルボン酸及びトランス−４，４'-スチルベンジカルボン酸並びにそれらのエステルが挙げられる。１つの実施形態において、イソフタル酸は改質性芳香族ジカルボン酸である。
【００６３】
本発明に有用なポリエステルのカルボン酸成分は、約４０モル％以下、例えば、３０モル％以下、例えば、２０モル％以下、例えば、１０モル％以下、例えば、５モル％以下又は１モル％以下の１種以上の２〜１６個の炭素原子を含む脂肪族ジカルボン酸、例えば、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸及びドデカンジカルボン酸でさらに改質されうる。特定の実施形態は、また、０．０１モル％を超える、例えば、０．１モル％を超える、１モル％を超える、又は、５モル％を超える、１種以上の改質性脂肪族ジカルボン酸を含むことができる。なおも別の実施形態は、また、０モル％の改質性脂肪族ジカルボン酸を含む。このように、もし存在するならば、１種以上の改質性脂肪族ジカルボン酸の量は、例えば、０．０１〜１０モル％及び０．１〜１０モル％を含む、これらの先行の端点値のいずれかによる範囲とすることができるものと考えられる。ジカルボン酸成分の合計モル％は１００モル％である。
【００６４】
１つの態様において、本発明に有用なポリマーは半結晶化時間が３分を超え、又は、５分を超え、又は、１２分を超え、又は、１５分を超える。１つの態様において、本発明に有用なポリエステルは半結晶化時間が３分を超え、又は、５分を超え、又は、１２分を超え、又は、１５分を超える。
【００６５】
テレフタル酸のエステル及び他の改質性ジカルボン酸又はそれらの対応するエステル及び／又は塩はジカルボン酸の代わりに使用されうる。ジカルボン酸エステルの適切な例としては、限定するわけではないが、ジメチル、ジプロピル、ジイソプロピル、ジブチル及びジフェニルエステルが挙げられる。
【００６６】
１，４−シクロヘキサンジメタノールはシス、トランス又はそれらの混合物であることができ、例えば、シス：トランス＝約６０：４０〜４０：６０であることができる。別の実施形態において、トランス−１，４−シクロヘキサンジメタノールは６０〜８０モル％の量で存在する。
【００６７】
本発明に有用なポリエステル組成物のポリエステル部分のグリコール成分は５０モル％以下、４０モル％以下、３０モル％以下、２５モル％以下、２０モル％以下、１０モル％以下、５モル％以下の、２，２，４，４-テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール又は１，４−シクロヘキサンジメタノールでない、１種以上の改質性グリコールを含むことができ、１つの実施形態において、本発明に有用なポリエステルは１５モル％未満の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。別の実施形態において、本発明に有用なポリエステルは１０モル％以下の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。別の実施形態において、本発明に有用なポリエステルは５モル％以下の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。別の実施形態において、本発明に有用なポリエステルは３モル％以下の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。別の実施形態において、本発明に有用なポリエステルは０モル％の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。特定の実施形態は、また、０．０１モル％以上、例えば、０．１モル％以上、１モル％以上、５モル％以上、又は１０モル％以上の１種以上の改質性グリコールを含むことができる。このように、もし存在するならば、１種以上の改質性グリコールの量は、例えば、０．０１〜１５モル％及び０．１〜１０モル％を含む、これらの先行の端点値のいずれかによる範囲とすることができるものと考えられる。
【００６８】
本発明に有用なポリエステルに有用な改質性グリコールは２，２，４，４-テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール及び１，４−シクロヘキサンジメタノール以外のジオールを指し、そして２〜１６個の炭素原子を含むことができる。適切な改質性グリコールの例としては、限定するわけではないが、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ｐ−キシレングリコール又はそれらの混合物が挙げられる。１つの実施形態において、改質性グリコールはエチレングリコールである。他の実施形態では、改質性グリコールは１，３−プロパンジオール及び１，４−ブタンジオールである。別の実施形態では、エチレングリコールは改質性ジオールとしては除外される。別の実施形態では、１，３−プロパンジオール及び１，４−ブタンジオールは改質性ジオールとしては除外される。別の実施形態では、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオールは改質性ジオールとしては除外される。
【００６９】
コポリエステルはスクラップもしくは消費者使用後ポリエステルの解重合により回収されたリサイクルモノマー、又は、バージンモノマー及びリサイクルモノマーの組み合わせを用いて調製されうることは当業者に明らかであろう。ポリエステルをその成分モノマーに解重合する方法はよく知られている。例えば、１つの既知の技術はポリエステル、通常はＰＥＴをメタノーリシスに付すことであり、ここで、ポリエステルはメタノールと反応して、ポリエステルの組成に応じてジメチルテレフタレート、ジメチルイソフタレート、エチレングリコール（ＥＧ）及び１，４−シクロヘキサンジメタノールを生成する。ＰＥＴのメタノーリシスの幾つかの代表例は米国特許第３，３２１，５１０号、同第３，７７６，９４５号、同第５，０５１，５２８号、同第５，２９８，５３０号、同第５，５７６，４５６号及び同第６，２６２，２９４号明細書に記載されており、それらを参照により本明細書中に取り込む。典型的なメタノーリシスプロセスにおいて、スクラップＰＥＴ樹脂をジメチルテレフタレート及びエチレングリコールのオリゴマー中に溶解させる。その後、過熱されメタノールを溶液に通して通過させ、そして溶解したポリエステル及びポリエステルオリゴマーと反応して、ジメチルテレフタレート及びエチレングリコールを生成する。これらのモノマーを蒸留、結晶化又はそれらの組み合わせにより回収しうる。例えば、米国特許第５，４９８，７４９号明細書は１，４−シクロヘキサンジメタノールを含む解重合プロセス混合物からのジメチルテレフタレートの回収及び精製を記載している。
【００７０】
グリコーリシスもポリエステルを解重合する別の一般的に使用されている方法である。典型的なグリコーリシスプロセスはＰＥＴのグリコーリシスを特に参照して例示することができ、ここで、廃棄ＰＥＴをグリコール、通常、エチレングリコール中に溶解しそしてそれと反応させ、ジヒドロキシエチルテレフタレート及び低分子量テレフタレートオリゴマーの混合物を生成する。その後、この混合物を低級アルコール、すなわち、メタノールとのトランスエステル化に付し、ジメチルテレフタレート及びエチレングリコールを生成する。ＤＭＴ及びエチレングリコールを、蒸留又は結晶化と蒸留との組み合わせにより回収しそして精製することができる。グリコーリシス法の幾つかの代表的な例は米国特許第３，９０７，８６８号、同第６，７０６，８４３号及び同第７，４６２，６４９号明細書中に見ることができ、それらを参照により本明細書中に取り込む。
【００７１】
リサイクルＤＭＴ及びエチレングリコールは重縮合反応において直接的に使用されて、ポリエステル及びコポリエステルを調製することができる。ＤＭＴは既知の手順を用いて、加水分解してテレフタル酸を調製し、又は、水素化して１，４−ＣＨＤＭとすることができる。同様に、リサイクルＤＭＴから調製されたＴＰＡは水素化して１，４−シクロヘキサンジカルボン酸（１，４−ＣＨＤＡ）を生成することができる。ＴＰＡ、１，４−ＣＨＤＡ及びＣＨＤＭを、その後、再重合してコポリエステルとすることができる。リサイクルモノマーは、当業者によく知られている典型的な重縮合反応条件を用いてポリエステルへと再重合されうる。それは連続、半連続及びバッチモードの操作により製造でき、そして種々の反応器タイプを使用することができる。適切な反応器タイプの例としては、限定するわけではないが、攪拌タンク、連続攪拌タンク、スラリー、チューブ、ワイプ薄膜、 流下膜及び押出反応器が挙げられる。ポリエステルはリサイクルモノマーのみを含んでも、又は、リサイクルモノマーとバージンモノマーとの混合物を含んでもよい。例えば、リサイクルモノマーからの二酸及びジオール残基の割合は、各々、１００モル％二酸残基及び１００モル％ジオール残基の合計を基準として約０．５〜約１００モル％の範囲であることができる。
【００７２】
リサイクルＤＭＴ、ジメチルイソフタレート、エチレングリコール、並びにリサイクルＤＭＴから調製された１，４−ＣＨＤＡ及び１，４−ＣＨＤＭから調製されうるコポリエステルの幾つかの例としては、二酸成分が約６０〜１００モル％のテレフタル酸を含み、そしてジオール成分がＣＨＤＭ及びＥＧの混合物を含み、ＣＨＤＭが１０〜９０モル％の範囲であり、ＥＧが９０〜１０モル％の範囲であるコポリエステルが挙げられる。別の例において、二酸成分は約６０〜１００モル％のテレフタル酸を含むことができ、そしてジオール成分はＣＨＤＭ及び２，２，４，４−テトラメチルシクロブタンジオール（ＴＭＣＤ）の混合物を含むことができ、ＣＨＤＭは５０〜９０モル％の範囲であり、そしてＴＭＣＤは１０〜５０モル％の範囲である。なおも別の例において、二酸成分は５０〜９５モル％のテレフタル酸及び５〜５０モル％のイソフタル酸を含むことができる。
【００７３】
上記のリサイクルモノマーにより調製されうるコポリエステルの追加の例としては、限定するわけではないが、 (i) １００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約１０〜約４０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール及び約６０〜約９０モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(ii)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約１０〜約９９モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール、０〜約９０モル％のエチレングリコール及び約１〜約２５モル％のジエチレングリコールを含むジオール成分、(iii) １００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、約５０〜約９０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノール及び約１０〜約５０モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(iv)約９０〜１００モル％の１，４−シクロヘキサンジカルボン酸を含む二酸成分、及び、約９０〜１００モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノールを含むジオール成分、(v)約６５モル％のテレフタル酸及び約３５モル％のイソフタル酸を含む二酸成分、(vi)１００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、３１モル％のＣＨＤＭ及び６９モル％のエチレングリコールを含むジオール成分、(vii) １００モル％のテレフタル酸を含む二酸成分、及び、７７モル％のＣＨＤＭ及び２３モル％のＴＭＣＤを含むジオール成分、及び、(viii)６５モル％のテレフタル酸及び３５モル％のイソフタル酸を含む二酸成分、及び、１００モル％のＣＨＤＭを含むジオール成分、を含むコポリエステルが挙げられる。十分な純度のリサイクルモノマーから調製されるときに、上記のコポリエステルはバージンモノマーから得られる同一のコポリエステルと区別が付かない。
【００７４】
用語「ポリカーボネート」は、本明細書中で、合計で２００モル％のモノマー単位又は１００％の「繰り返し単位」に対して、１００モル％のカーボネート単位を含むカーボネート成分及び１００モル％のジオール単位を含むジオール成分を有するカーボネート源及びジオール源の縮合生成物として定義される。本発明の１つの実施形態において、第一の成分のポリカーボネート部分は、一般に、ビスフェノールＡポリカーボネートとしても知られている４，４'-イソプロピリデンジフェノールのポリカーボネートを基礎とする。本発明で利用されうる種々の直鎖又は枝分かれポリカーボネートはビスフェノールＡから誘導でき、当業者によく知られている手順により調製でき、例えば、米国特許第３，０３０，３３５号及び同第３，３１７，４６６号明細書に開示されているとおりである。本発明で使用でき、そして市販されているビスフェノールＡポリカーボネートの例としては、the General Electric Company又はSabic Innovative Plastics IP BV Companyから入手可能な商品名LEXAN（登録商標）で販売されている材料、及びBayer, Incから入手可能なMAKROLON（登録商標）で販売されている材料が挙げられる。ポリカーボネートは、さらに、１種以上の枝分かれ剤の残基を含むことができ、該枝分かれ剤は、例えば、テトラフェノール化合物、トリ-（４−ヒドロキシフェニル）エタン、ペンタエリトリトールトリアクリレート及び米国特許第６，１６０，０８２号、同第６，０２２，９４１号、同第５，２６２，５１１号、同第４，４７４，９９９号及び同第４，２８６，０８３号明細書に開示されている他の化合物である。ポリカーボネートの製造方法の他の代表的な例は米国特許第５，４９８，６８８号、同第５，４９４，９９２号及び同第５，４８９，６６５号明細書に記載されている。
【００７５】
用語「ポリアミド」は、本明細書中に使用されるときに、１種以上の二官能カルボン酸と１種以上の二官能アミンとの重縮合、又は、ラクタムの開環重合により調製される合成ポリマーを含むことが意図され、そしてホモポリマー及びコポリマーが挙げられる。例えば、二官能カルボン酸はアジピン酸又はイソフタル酸などのジカルボン酸であることができ、そして二官能アミンはヘキサメチレンジアミン又はｍ−キシレンジアミンなどのジアミンであることができる。用語「コポリアミド」は、本明細書中で使用されるときに、少なくとも２種の化学的に識別される繰り返し単位を含むポリアミドを意味するものと理解される。例えば、ＭＸＤ６ナイロンはコポリアミドではない。というのは、それはアジピン酸及びｍ−キシリレンジアミンの残基を含む１つのみの化学的に識別される繰り返し単位を含むからである。対照的に、ヘキサメチレンジアミン及びアジピン酸及びイソフタル酸の縮合により調製される、ポリ（ヘキサメチレンアジパミド−コ−イソフタルアミド）は２つの化学的に識別される繰り返し単位、すなわち、ヘキサメチレンジアミン及びアジピン酸の残基を含む繰り返し単位と、ヘキサメチレンジアミン及びイソフタル酸の残基を含む別の繰り返し単位を有する。
【００７６】
「ＤＭＴ」はジメチルテレフタレートを意味する。「１，４−ＣＨＤＡ」は１，４−シクロヘキサンジカルボン酸を意味する。「１，４−ＣＨＤＭ」は１，４−シクロヘキサンジメタノールを意味する。「ＥＧ」はエチレングリコールを意味する。「ＴＰＡ」はテレフタル酸を意味する。
【実施例】
【００７７】
例
本発明はその好ましい実施形態の以下の実施例によりさらに例示されうるが、これらの実施例は単に例示の目的のみで含まれ、そして特に指示がないかぎり本発明の範囲を限定することが意図されないことは理解されるであろう。出発材料は特に指示がないかぎり、市販入手可能である。特に指示がないかぎり、部は質量部であり、温度は℃で示され又は室温であり、そして圧力は大気圧又は大気圧付近である。
【００７８】
これらのすべての実施例で、種々の熱可塑性コポリエステルを４”×４”×１／８”プラークに射出成形した。これらのプラークの両面を塩基性ＵＶ硬化性コーティングでコーティングした。塩基性光開始剤をコーティング配合物中で使用した。異なるコーティング厚のプラークを、様々なギャップを間に含むワイヤーを有するロッドでコーティングを塗布することにより調製した。コーティングされたプラークを、２０ｆｔ／分で、モデルLC-6コンベアシステムを装備したFusion UV システムHP-6/VPS-3 硬化ステーションを２回通過させることにより硬化した。ランプ焦点をコンベア表面の上方1/8"に固定した。プラークの各面を別個の工程でコーティングしそして硬化した。累積照度及び投与量に基づく硬化条件をEIT Power Puck（登録商標）線量計で測定した。
【００７９】
コポリエステルのコーティング及び硬化の後に、プラークを１"×１"×１／８"セクションに帯鋸で切った。各プラスチック／配合物／厚さ組み合わせの１つのセクションを、エタノール中33%の所与のエッセンシャルオイルからなる特定の芳香剤の別個のバイアルに入れた。セクションの縁を未コートのまま残した。その後、これらの試験サンプルを下記の実施例で特定した時間及び温度で強制空気炉中で高温老化に付した。
【００８０】
暴露時間後に、サンプルセクションをエタノールで濯ぎ、そして乾燥した。その後、各サンプルの中央部分のみを測定することでBYK-Gardner XL-211 Hazegard 計器で％ヘイズを調べた。この位置決めは未コートの縁付近のサンプルのヘイジングを避けた。このヘイズ測定はASTM D1003に従って行った。
【００８１】
例１
下記の熱可塑性コポリエステルを本例において使用した。コポリエステルＡはテレフタル酸、２３モル％の２，２，４，４−テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール及び７７モル％のシクロヘキサンジメタノールを含んだ。固有粘度は０．７２（±０．０３）であると測定された。コポリエステルＢは６５モル％のテレフタル酸及び３５モル％のイソフタル酸及びシクロヘキサンジメタノールを含んだ。固有粘度は０．６２（±０．０３）であると測定された。コーティングは４７．５％のヘキサンジオールジアクリレート (Sartomer SR238)、４７．５％のトリメチロールプロパントリアクリレート(Photomer 4006)及び５％の１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン(Irgacure 284)からなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は１７８．９ｇ／モルであると計算された。３６ミクロンのコーティング厚を成形プラークに塗布した。コーティングされたプラークをエタノール中33%の下記のエッセンシャルオイル：2-sec-ブチルシクロヘキサノン、D-樟脳、シトロネロール及びフェネチルアセテートに暴露した。暴露時間は５０℃で４週間であった。４週間暴露後の測定されたヘイズ値を表１に示す。同一の暴露後の未コートプラークのヘイズ値も表１に示す。コーティングの存在が暴露されたプラークのヘイズを有意に低減することは明らかである。０％より若干低いヘイズ値は本質的に０％ヘイズの実験的誤差の範囲内であるものと考えられる。
【００８２】
【表１】
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【００８３】
比較例１
３６ミクロンのコーティングを、再び、コポリエステルＡ及びコポリエステルＢに塗布した。比較コーティングＡの組成は７５％のヘキサンジオールジアクリレート(Sartomer SR238)、２０％のトリメチロールプロパントリアクリレート(Photomer 4006)及び５％の１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン(Irgacure 284)であった。式１を用いて、架橋間の平均分子量は２０３．４ｇ／モルであると計算された。これらのコーティングされたプラークを例１と同一のエッセンシャルオイル溶液に５０℃で４週間暴露した。暴露後のヘイズ値を比較表１に示す。すべての場合に、この比較コーティングはエッセンシャルオイルへの暴露により誘発されるヘイズ値の量を低減するのに有効性が低い。
【００８４】
【表２】
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【００８５】
例２
５０ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＡ及びＣに塗布した。コポリエステルＣはテレフタル酸、６９モル％のエチレングリコール及び３１モル％のシクロヘキサンジメタノールを含んだ。固有粘度は０．７２（±０．０３）であると測定された。例１からのコーティングＡを再び用いた。コーティングされたプラークをエタノール中３３％の下記のエッセンシャルオイル：ベンジルアセテート及びフェネチルアセテートに暴露した。暴露時間は４５℃で３週間であった。４週間暴露後の測定された後のヘイズ値を表２に示す。同一の暴露後の未コートプラークのヘイズ値も表２に示す。コーティングの存在が暴露されたプラークのヘイズ値を有意に低減することが明らかである。１００％を超えるヘイズ値は本質的に実験的誤差の範囲内で１００％ヘイズ値であると考えられる。
【００８６】
【表３】
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【００８７】
比較例２
下記コーティングの各々の５０ミクロン厚コーティングをコポリエステルＡ及びコポリエステルＣに塗布した。比較コーティングＢは９５％のトリプロピレングリコールジアセテート(Sartomer SR508)及び５％の１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン(Irgacure（商標）284)からなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は２０３．４ｇ／モルであると計算された。比較コーティングＣは９５％の脂肪族ウレタンジアクリレート (Cytec Ebercyl 284)及び５％の１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン(Irgacure（商標）284)からなった。Ebercylは１，６−ヘキサンジオールジアクリレートで１０質量％まで希釈された、１２００ｇ／モルの分子量の脂肪族ウレタンジアクリレートである。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は２３１．６ｇ／モルであると計算された。比較コーティングＡも使用された。これらのコーティングされたプラークを例２と同一のエッセンシャルオイル溶液に４５℃で３週間暴露した。暴露後のヘイズ値を比較表２中に示す。すべての３つの比較コーティングはエッセンシャルオイルへの暴露により誘発されるヘイズの量を低減するのに有効性が低かった。
【００８８】
【表４】
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【００８９】
例３
２０ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＡ及びコポリエステルＣに塗布した。コーティングＢは４２．７５％のトリシクロデカンジメタノールジアクリレート(Sartomer SR-833)、５２．２５％のジペンタエリトリトールペンタアクリレート(Sartomer SR-399)及び５％のIrgacure 184 (１−ヒドロキシシクロヘキシルベンゾフェノン)からなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は１７６．３ｇ／モルであると計算された。コーティングＣは３８．０％のSartomer SR-833、５７．０％のペンタエリトリトールテトラアクリレート(Sartomer SR-295)及び５％のIrgacure 184からなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は１５５．５ｇ／モルであると計算された。コーティングされたプラークをエタノール中３３％の下記のエッセンシャルオイル:シス−３−ヘキセニルサリチレート及びベラトルムアルデヒドからなった。暴露時間は５０℃で８週間であった。ヘイズ値を表３に示す。
【００９０】
【表５】
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【００９１】
比較例３
２０ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＡ及びコポリエステルＣに塗布した。比較コーティングＤは４２．７５％のSartomer SR-833、５２．２５％のペンタエリトリトールトリアクリレート(Sartomer SR-444)及び５％のIrgacure 184からなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は１９３．４ｇ／モルであると計算された。例３と同一の薬品暴露された後のヘイズ値も表３に示す。暴露は、コーティングＢ又はコーティングＣでコーティングされたプラークよりも、比較コーティングＤでコーティングされたプラークを有意に大きくヘイズ誘発したことが明らかである。
【００９２】
例４
３６ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＢに塗布した。コーティングＢ及びＣを再び使用した。コーティングされたプラークをエタノール中３３％の下記のエッセンシャルオイル: ベンジルアセテート、メチル２−オクチノエート及びベラトルムアルデヒドからなった。暴露時間は５０℃で８週間であった。ヘイズ値を表４に示す。
【００９３】
比較例４
３６ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＢに塗布した。比較コーティングＤを再び使用した。例４と同一の薬品暴露の後のヘイズ値も表４に示す。暴露は、コーティングＢ又はコーティングＣでコーティングされたプラークよりも、比較コーティングＤでコーティングされたプラークに有意に大きくヘイズを誘発することが明らかである。
【００９４】
【表６】
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【００９５】
例５
２５．４〜５０．８ミクロン厚のコーティングをコポリエステルＡに塗布したコーティングＥは４０．５％のトリシクロデカンジメタノールジアクリレート(Sartomer SR-833)、５５．５％のジペンタエリトリトールペンタアクリレート(Sartomer SR- 399)、３％のIrgacure 819 (ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル)-フェニルホスフィンオキシド)及び１％のSartomerからのEsacure Oneからなった。等式１を用いて、架橋間の平均分子量は１７６．３ｇ／モルであると計算された。コーティングＥ溶液を５０℃に温め、そして約１０ｍｌを、Eastman Chemical Companyにより販売されている非晶性コポリエステルＡから作られた１００ｍｌプラスチックボトルに移した。プラスチックボトルの内側全体を湿潤させた後に、過剰のコーティングをドレンし、そしてモノマーの薄膜が残った。ボトル側壁の厚さは約１／１６インチであった。
【００９６】
以下のエネルギー読み値を有するＶ−バルブを装備したＵＶキャビネットを用いてボトルの壁をとおしてモノマー薄膜を硬化させた。
【００９７】
【表７】
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【００９８】
２．５分間の総暴露時間の後に、０．５〜１．０ミルの本質的に無色の膜を得た。ボトルを総膜厚１〜２ミルとなるように上記の手順を用いて２回コーティングした。エタノール中の３０質量％のリモネンの溶液をボトルに装填し、蒸発損失を防止するためにキャップをした。コーティングされていない対照物とともに、ボトルを５０℃の炉に入れ、そしてプラスチックの薬品攻撃をモニターした。１日後に、コーティングされていないボトルは完全に曇った。コーティングされたボトルは８週間後に透明のままであり、そしてプラスチックに目に見える劣化の兆候なしに試験を停止した。
【００９９】
例６
４０．５ｗｔ％のSartomer SR 833、５５．５ｗｔ％のSartomer SR 399、３ｗｔ％のIrgacure 819及び１ｗｔ％のEsacure Oneを含むモノマーブレンドを、すべての開始剤が溶解して透明で黄色のコーティング配合物を形成するまで５０℃で２時間攪拌した。ブレンドを室温に冷却した後に、ドローダウンロッドを用いて、２ミルのコーティングを４インチ×４インチ×１／８インチポリエステルプラークに塗布した。このプラークはEastman Tritan（商標）TX1000コポリエステルの射出成形により得られた。５ｆｔ／分で操作しているモデルLC-6コンベアシステムを有するFusion UV システムHP-6/VPS-3 硬化ステーションはプラークを硬化させるためのV-バルブをベルトの２インチ上方に装備していた。放射線量をEIT Power Puck（登録商標）線量計で測定し、２回通過の読み値を以下のとおりに記録した。
【０１００】
【表８】
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【０１０１】
コーティングされたプラークを直接硬化し、２回通過後に、ステンレススチールプローブにより試験したときに完全に硬化したと判断されるハードコーティングを得た。第二のコーティングされたプラークを支持体にフェースダウンで配置して間接硬化させ、８回の通過後に、直接硬化試験片と同様の硬度でハードコーティングを得た。Ｖ−バルブＵＶ光への暴露の実時間は約９０秒間であった。
【０１０２】
例７
例６に記載したのと同一のコーティング配合物及び装置を用いた。ほぼ円筒形の形状の５０ｍｌのTritan（商標）TX1001コポリエステルボトルを、５０℃に予熱されたコーティング配合物で充填した。過剰のコーティングをドレンした後に、ボトルを逆さまにし、そして翌日に第二のコーティングを塗布するプロセスを繰り返す前に、蛍光室内灯中で一晩予備硬化させた。５ｆｔ／分のベルト速度でUVキャビネットを通してボトルを８回通過させ、硬化した膜を提供し、厚さ１〜２ミルであることを顕微鏡により測定した。エタノール中の３０ wt%リモネン溶液で約半分までボトルを充填することにより耐薬品性試験を行った。ボトルを５０℃で炉内に貯蔵し、そしてコーティングされていない対照物に対してヘイズをチェックした。５０℃で４週間後に、ボトルを炉から取り出し、空にし、そしてヘイズは観測されなかった。
【０１０３】
例８
例６に記載されるのと同一の装置を用いた。４０．５ｗｔ％のSartomer SR 833、５５．５ｗｔ％のSartomer（商標）SR 399LV、３ｗｔ％の過酸化ベンゾイル及び１ｗｔ％のIrgacure 819光開始剤のモノマーブレンドを、すべての開始剤が溶解して透明で黄色のコーティング配合物を形成するまで５０℃で２時間攪拌した。コーティングは例６の配合物よりも薄い黄色であり、上記のとおりにTritan（商標） TX1000コポリエステルプラーク上に２ミルの膜厚までドローダウンにより塗布した。プラークをＵＶ装置を８回通過させ、次いで、９０℃にて６０分間熱硬化により硬化し、透明で硬い膜を得た。
【０１０４】
例９
３９ｗｔ％のSartomer（商標）SR 833、５４ｗｔ％のSartomer（商標）SR 399、３ｗｔ％のIrgacure 184及び２ｗｔ％のEsacure（商標）One (Lamberti S.p.A. Corporation, Italyから入手可能)を含むモノマーブレンドを、すべての開始剤が溶解して無色透明のコーティング溶液を形成するまで５０℃で２時間攪拌した。コーティング溶液を室温まで冷却した後に、ドローダウンロッドを用いて、２ミルのコーティングを４インチ×４インチ×１／８インチポリエステルプラークに塗布した。このプラークはEastman Tritan（商標）TX1000コポリエステルの射出成形により得られた。５ｆｔ／分で操作しているモデルLC-6コンベアシステムを有するFusion UV システムHP-6/VPS-3 硬化ステーションはプラークを硬化させるためのH-バルブをベルトの２インチ上方に装備していた。放射線量をEIT Power Puck（登録商標）線量計で測定し、２回通過の読み値を以下のとおりに記録した。
【０１０５】
【表９】
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【０１０６】
プラークを支持体にフェースダウンで配置して、ＵＶ装置を通した１０回の通過後に、透明なハードコーティングを、プラスチックの若干の黄変のみを伴って得た。
【０１０７】
例１０
例９に記載した装置及び配合物を用いた。中央に１．５インチの孔を有する不透明なカバーの下方１／８インチに試験片を配置し、コーティングされたプラークのその部分にのみ直接ＵＶ暴露を行うことができる支持体を製造した。１０ｆｔ／分のベルト速度でＵＶキャビネットを通してアセンブリを２回通過させ、中央領域を、そしてＵＶ光に直接暴露されなかった追加の＋１／４インチの境界領域を完全に硬化させた。ＵＶキャビネットを通した追加の２回の通過（合計で４回）で前端硬化境界を＋１／２インチに拡張した。
【０１０８】
例１１（比較）
例６に記載したのと同一の装置を用いた。４１ｗｔ％のSartomer SR 833、５６ｗｔ％ Sartomer SR 399LV及び３ｗｔ％の過酸化ベンゾイルのモノマーブレンドを、すべての開始剤が溶解して無色透明のコーティング溶液を形成するまで５０℃で２時間攪拌した。無色透明のコーティングを上記のとおりにTritan（商標） TX1000コポリエステルプラーク上に２ミルの膜厚までドローダウンにより塗布した。プラークを９０℃で３時間硬化し、透明で硬い無色の膜を得た。より短い硬化時間で、コーティング表面を横切ってステンレススチールを引くことにより試験したときに不完全な硬化の膜となり、そして白化が観測された。
【０１０９】
本明細書中において、本発明の典型的な好ましい実施形態を開示してきた。特定の用語を用いているけれども、それらは一般的な説明の意味でのみ使用されており、限定を目的としない。本発明の範囲は以下の特許請求の範囲に示されている。
【国際調査報告】
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