(57)【要約】  管状部材であって、基端と、先端と、管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を含み、管状部材が、該管状部材に別個に形成される第１のルーメン及び第２のルーメンを備え、管状部材の一部位に固定されるバルーンを含み、管状部材の一部位が注入機構と係合でき、係合される注入機構が、管状部材の第１のルーメンと連通するように係合でき、管状部材の第１のルーメンがバルーンの内部への経路を提供する、体内の組織を持ち上げるための装置。
2014504172.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体内の組織を持ち上げるための装置であって、
管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を備え、
前記管状部材は、該管状部材に別個に形成される第１のルーメン及び第２のルーメンを備え、
前記装置は更に、
前記管状部材の第１の部位に固定されるバルーンを備え、
前記管状部材の第２の部位が注入機構と係合でき、
前記係合される前記注入機構は、前記管状部材の前記第１のルーメンと連通するように係合でき、
前記管状部材の前記第１のルーメンは、前記バルーンの内部への経路を提供する、
装置。
【請求項２】
前記注入機構は、シリンジ、ポンプ、および、プランジャのうちの１つである、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記管状部材と係合するように構成されると共に該管状部材を操作するように構成されるガイドワイヤを更に備える、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記ガイドワイヤが前記管状部材の前記第２のルーメン内に実質的に配置される、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記バルーンは、大腿骨頸部と係合して関節内の組織を持ち上げるように構成される、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記注入機構は、流体を、前記管状部材内へ注入して、該管状部材の前記第１のルーメンを通じて、前記バルーン内へ注入する、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記管状部材は、変形可能であると共に、該管状部材が前記ガイドワイヤによって操作されるときに前記中心軸の周りで回転するように構成される、請求項３に記載の装置。
【請求項８】
前記バルーンの外面がテクスチャード加工された表面である、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記管状部材の周囲と前記バルーンの周囲とに配置される取り外し可能なシースを更に備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記管状部材の前記先端は、体内の組織への前記管状部材の送出を助けるように構成される角度のついた端部を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記注入機構は、開位置と閉位置との間で移動するように構成される停止弁を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
体内の組織を持ち上げる方法であって、
管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップを備え、
バルーンが前記管状部材の第１の部位に固定され、
注入機構が前記バルーンを膨張させるように構成され、
ガイドワイヤが前記管状部材と係合するように構成され、
前記ガイドワイヤが前記管状部材を操作するように構成され、
前記方法が更に、
前記管状部材の前記先端を関節内へ挿入するステップを備え、
前記バルーンの少なくとも一部が前記関節内に配置され、
前記方法が更に、
前記関節内で前記バルーンを膨張させ、それにより、該バルーンを前記関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップを備える、
方法。
【請求項１３】
前記関節内で前記管状部材を操作するステップを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記関節内で前記バルーンを膨張させる前記ステップは、流体を前記バルーン内へ注入するステップを備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記バルーンを膨張させることにより、該バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して大腿骨頸部から持ち上げる、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
関節内で前記バルーンを収縮させるステップを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
関節から前記管状部材を除去するステップを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１８】
前記バルーンの周囲にシースを配置して設けるステップと、前記バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されると前記シースを除去するステップとを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１９】
シースを前記管状部材の前記中心軸と平行な方向で該管状部材に沿って移動させるステップであって、前記バルーンが前記シースから露出されるステップを更に備える、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記ガイドワイヤを前記管状部材内及び関節内へ挿入するステップを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項２１】
前記ガイドワイヤが関節内にとどまった状態で関節から前記管状部材を除去するステップを更に備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項２２】
基端と先端とを有する管状部材と、
前記管状部材と係合するように構成されるバルーンと、
前記管状部材と係合するように構成される注入機構であって、前記バルーンを膨張させるように構成される注入機構と、
前記管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤと、
を備える、体内の組織を持ち上げるためのキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
この出願は、２０１０年１１月１２日に出願された米国出願第６１／４１３，３２４号、２０１０年１２月２３日に出願された米国出願第６１／４２６，８９２号、及び、２０１１年３月３日に出願された米国出願第６１／４７０３７９号の優先権を主張するＰＣＴ国際特許出願であり、それらの開示は参照によりそれらの全体が本願に組み込まれる。
【０００２】
本明細書中に開示される実施形態は一般に、外科用デバイスに関する。具体的には、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織を操作するための外科用デバイスに関する。
【背景技術】
【０００３】
伝統的な外科技術は、組織処置部位または手術部位にアクセスするために外科医が患者の身体に大きな切開を形成しなければならない場合がある。時には、これらの大きな切開が患者の傷の回復時間を長引かせる及び／または患者の傷を増大させる場合がある。結果として、低侵襲的な外科技術が、様々な処置のために必要な切開のサイズが小さいことから、外科医及び患者の間でより好ましくなってきている。ある状況において、例えば、低侵襲的な外科技術は、患者が傷及び／または感染などの望ましくない術後状態を被る可能性を低下させることができる。また、そのような低侵襲的技術は、伝統的な外科的処置と比べて、患者がより急速に回復できるようにし得る。
【０００４】
一般に、開腹手術中及び低侵襲手術中に、組織間に空間を形成して視覚化を向上させるため、また、作業空間を増大させるために、組織を拡張させるまたは分離させる組織ディストラクタ（tissue distractors）が使用される。作業空間を増大させて視覚化を向上させるために使用される現在の方法は、金属リトラクタ、外科用メス、トラカールなどの機械的な分離器を用いる。従来の金属リトラクタ（metal retractors）は、しばしば、大型で不格好であり、大量の健康な組織を損傷させる場合があるかなり大きい開放切開部を皮膚表面に必要とする。金属リトラクタは、しばしば、筋肉や組織線維を引き裂き、それにより、組織損傷及び治癒時間が増大する。また、金属リトラクタからの過剰な圧力が壊死や組織死を引き起こす場合がある。これは、体組織に加えられている圧力を監視することが難しいからである。組織を分離するための他の方法は、手術中に水または生理食塩水などの流体の非拘束流の直接圧を用いる。水加圧に伴う問題としては、組織自体中への溢出及び組織自体を通じた溢出を含む流体溢出が挙げられる。また、圧力増大及び膨潤は、浮腫組織または腫れた組織を引き起こし得る領域をもたらす場合がある。過剰な水圧が組織損傷または壊死をもたらす場合もある。これは、体組織に加えられている圧力を監視することが難しいからである。
【０００５】
商業的及び医学的に用いられている他の類のデバイスは、流体作動式リトラクタである。膨張可能なバルーン（inflatable balloon）またはブラダなどの流体作動式リトラクタは、外科医が、体内に潜在的空間を取得できると共に、それらの空間を既存の空間へと安全に、容易に、制御可能に変えることができ、それにより、適切な組織を安全に視覚化して手術できるようにする。そのようなデバイスは、作業空間及び視覚化を向上させるために邪魔にならない所に移動されるべき骨などの硬組織または軟組織平面のいずれかの組織の選択的引き込みを可能にし、これは、特に、体内から操作している状態で、例えば低侵襲的手術において有益である。また、これらの組織リトラクタは、外口または皮膚切開を最小限に抑えることにより、皮膚開口部と作業領域との間の経路中にある大量の組織を損傷させることなく体内での作業を可能にする。そのようなデバイスは相対的レベルの成功を達成してきたが、そのようなバルーン組織引き込みデバイスの改良が有益である。例えば、関節鏡視下手術中、腰、膝、肩などの身体の関節領域、及び、他の関節領域は、内視鏡の使用によって接近される。幾つかの関節は、他の関節よりもアクセスするのが難しい。例えば、股関節は、股関節包として知られるかなり厚い軟組織層がそれを取り囲むという点において他の関節とは異なる。この厚い層は、関節中へ配置される器具（instrument）の軌道の変更を困難にすると共に、門脈または組織通路を配置する重要性を他の関節よりも重大にする。
【０００６】
従って、手術のための患者の身体内の様々な処置部位へのカニューレアクセスを助けるように改変され得る外科用デバイスの必要性が存在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第６２８３９６０号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の１つの態様によれば、体内の組織を持ち上げるための装置（apparatus）であって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を備え、管状部材が、該管状部材に別個に形成される第１のルーメン及び第２のルーメンを備え、装置は更に、管状部材の第１の部位に固定されるバルーンを備え、管状部材の第２の部位が注入機構と係合でき、係合される注入機構が、管状部材の第１のルーメンと連通するように係合でき、管状部材の第１のルーメンがバルーンの内部への経路を提供する、装置が提供される。
【０００９】
本発明の他の態様によれば、体内の組織を持ち上げる方法であって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップを備え、バルーンが管状部材の第１の部位に固定され、注入機構がバルーンを膨張させるように構成され、ガイドワイヤが管状部材と係合するように構成され、ガイドワイヤが管状部材を操作するように構成され、方法が更に、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップを備え、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置され、方法が更に、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、該バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップを備える、方法が提供される。
【００１０】
本発明の更に他の態様によれば、基端と先端とを有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構であって、バルーンを膨張させるように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤであって、管状部材を操作するように構成されるガイドワイヤとを備える、体内の組織を持ち上げるためのキットが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図１Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図１Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図１Ｄ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図１Ｅ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図１Ｆ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの１つの図の概略図である。
【図２】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリの斜視図である。
【図３】本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構と係合されるバルーンアセンブリの斜視図である。
【図４Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る撓み位置にあるバルーンアセンブリの１つの図である。
【図４Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る撓み位置にあるバルーンアセンブリの１つの図である。
【図５Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ及び取り外し可能なシースの１つの図である。
【図５Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ及び取り外し可能なシースの１つの図である。
【図６】本明細書中に開示される実施形態に係るガイドワイヤと係合されるバルーンアセンブリの側面図である。
【図７】本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリのバルーンの拡大図である。
【図８】本明細書中に開示される実施形態に係るシースを伴うバルーンアセンブリの斜視図である。
【図９Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る股関節付近に配置されるシースを伴うバルーンアセンブリの１つの図である。
【図９Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る股関節付近に配置されるシースを伴うバルーンアセンブリの１つの図である。
【図９Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係る股関節付近に配置されるシースを伴うバルーンアセンブリの１つの図である。
【図１０Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるシースロックの１つの図である。
【図１０Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるシースロックの１つの図である。
【図１１Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ及びシースロックの１つの図である。
【図１１Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ及びシースロックの１つの図である。
【図１１Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ及びシースロックの１つの図である。
【図１１Ｄ】本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ及びシースロックの１つの図である。
【図１２Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構及び弁の１つの図である。
【図１２Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構及び弁の１つの図である。
【図１２Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構及び弁の１つの図である。
【図１３】本明細書中に開示される実施形態に係る膨張位置にあるバルーンアセンブリの斜視図である。
【図１４Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤのハンドルの係合ラッチの１つの図である。
【図１４Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤのハンドルの係合ラッチの１つの図である。
【図１５】ガイドワイヤが本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリから離脱されて取り外される膨張位置にあるバルーンアセンブリの斜視図である。
【図１６】本明細書中に開示される実施形態に係る縫合タブを有するバルーンアセンブリのバルーンの平面図である。
【図１７】ガイドワイヤが本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリから離脱されて取り外される膨張位置にあるバルーンアセンブリのスキンパッド及びクランプを伴う斜視図である。
【図１８Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る収縮状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１８Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る収縮状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１８Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係る収縮状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１９Ａ】本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１９Ｂ】本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１９Ｃ】本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図１９Ｄ】本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリの１つの図である。
【図２０】本明細書中に開示される実施形態に係るシースを伴うバルーンアセンブリの斜視図である。
【図２１】本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤのハンドルの係合ラッチの拡大図である。
【図２２】本明細書中に開示される実施形態に係る大腿骨頸部と係合されるバルーンの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
１つの態様において、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織を操作するための操作可能な外科用デバイスに関する。具体的には、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織を操作するために操作可能バルーンを有する外科用デバイスに関する。また、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織、関節、及び／または、股関節包を拡張させるためにバルーンを有するダイレータアセンブリに関する。
【００１３】
本明細書中に開示される操向可能なバルーンを有する外科用デバイスの実施形態は、体内で操作され得る操作可能バルーンアセンブリを提供できる。また、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、開腹手術中及び低侵襲手術中に、組織間に空間を形成して視覚化を向上させるため、また、作業空間を増大させるために、組織を拡張させるまたは分離させることができてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、外科医が、体内の小さい緊密な潜在的空間内へと操作することができると共に、それらの空間を既存の空間へと安全に、容易に、制御可能に変えることができ、それにより、適切な組織を安全に視覚化して手術できるようにしてもよい。
【００１４】
本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリの実施形態は、組織、関節、及び／または、股関節包を穿孔して、組織の円形の穴を広げてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリは、外科医が、最初に股関節包組織をカニューレ及びオブチュレータで組織を拡張させることにより突き破る際の突然の衝撃を回避できるようにしてもよい。また、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリは、カニューレを用いて関節軟骨の劇的な廃棄を減少させてもよい。
【００１５】
一般に図１Ａ〜図１Ｆを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１００が示されている。バルーンアセンブリ１００は、体内の組織を持ち上げるための装置であり、管状部材１０１を含む。図示のように、管状部材１０１は、基端１２０と、先端１３０と、管状部材を貫いて規定される中心軸１５０とを有する。以下で説明するように、１つまたは複数の実施形態において、管状部材１０１は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第１のルーメン１２２及び第２のルーメン１２３を含んでもよい。管状部材１０１は第１のルーメン１２２及び第２のルーメン１２３を有して示されているが、当業者であれば分かるように、管状部材は、この管状部材に形成される前述よりも多いまたは少ないルーメンを含んでもよい。例えば、管状部材には、１つ、３つ、４つ、または、それ以上のルーメンが形成されてもよい。また、管状部材１０１は、プラスチック、あるいは、変形されてもよいまたは撓ませられてもよい当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。図１Ａ〜図１Ｃに示される管状部材１０１は円形であるが、当業者であれば分かるように、管状部材は、様々な形状及び形態のうちの１つであってもよい。例えば、管状部材は、正方形、三角形、六角形、または、当該技術分野において知られる任意の他の形状であってもよい。
【００１６】
図１Ａ〜図１Ｃを参照すると、バルーン１０５が管状部材１０１の一部位に固定されてもよい。図示のように、バルーン１０５は、管状部材１０１の先端１３０またはその近傍の部位に固定される。バルーン１０５は、当該技術分野において知られる接着剤または封止剤によって管状部材１０１に固定されてもよい。バルーン１０５を医療グレードプラスチックから形成することができる。幾つかの実施形態において、バルーンは、生体分解性材料、例えば、制限なく、ポリ乳酸材料、グリコリド、及び、体内で経時的に重合して分解してもよい他の材料から形成され得る。そのような材料としては、ポリグリコリド（ＰＧＡ）などのグリコール酸系高分子、ポリラクチド（ＰＬＡ）などの乳酸系高分子、ポリ無水物、ポリオルトエステル、ポリホスファゼン、ポリ（ジオキサノン）共重合体、ポリ（トリメチレンカーボネート）共重合体、ポリ（ｅ−カプロラクトン）ホモ重合体及び共重合体、ＬＰＬＡ、ＤＬＰＬＡ、ＰＣＬ、ＰＤＯ、ＰＧＡ−ＴＭＣ、ＤＬＰＬＧ、及び、Ｂｉｏｐｏｌ（ｒ）（ミズーリ州セントルイスのＭｏｎｓａｎｔｏ  Ｃｏ．）などのポリヒドロキシブチレート（ＰＨＢ）及びポリヒドロキシバレレート（ＰＨＶ）重合体及び共重合体を含むがこれらに限定されない生体分解性高分子を挙げることができる。他の実施形態では、例えば材料が長期間にわたって損なわれないままでいなければならない場合には、バルーン１０５を非生体分解性材料から形成することができる。バルーン１０５の充填剤は、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料となり得る。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料となり得る。バルーン１０５には、持ち上げられるべき組織のサイズに応じて異なるサイズ及び形状を与えることができる。図示のように、バルーン１０５は、略腎臓形状を成しており、大腿骨頸部上／大腿骨頸部の周囲に係合しまたは嵌合して関節内の組織を持ち上げるように構成される。
【００１７】
また、バルーン１０５の外面は、バルーン１０５とバルーン１０５に接触する領域との間の摩擦を増大させるようにテクスチャード加工されてもよい。また、バルーン１０５は、膨張時にかなり硬質になってもよく、それにより、患者の体内で補強支持を行なってもよい。また、用語「バルーン」は、１つまたは複数のバルーンを包含するように広義に使用される。例えば、特定の成長を除去するために適する場合には、１つの大きなバルーンの代わりに複数のバルーンを所定位置に配置することができる。更に、バルーンは放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは膨張状態にある。
【００１８】
また、図１Ａ〜図１Ｃに示されるように、Ｙアダプタ１１１が管状部材１０１の部位に固定されてもよい。図示のように、１つまたは複数の実施形態において、Ｙアダプタ１１１は、管状部材１０１の基端１２０またはその近傍の部位に固定される。Ｙアダプタ１１１は膨張ポート１１２とガイドワイヤポート１１３とを含んでもよい。Ｙアダプタ１１１の膨張ポート１１２が注入機構（図示せず）と係合できてもよい。注入機構は、シリンジ、ポンプ、及び、プランジャのうちの１つであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、注入機構は、当該技術分野において知られる流体、すなわち、液体または気体を注入できる任意のデバイスまたは機構であってもよい。
【００１９】
１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン１０５を膨張させるために、Ｙアダプタ１１１の膨張ポート１１２を通じて、管状部材１０１を貫通して形成される第１のルーメン（図示せず）内及びバルーン１０５内へ、流体、例えば前述した液体または気体を注入してもよい。１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン１０５から引き出し、それにより、バルーン１０５を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン１０５から元の第１のルーメン及び管状部材１０１を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。
【００２０】
１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン１０５内へ注入されてもよい流体の圧力を監視するために圧力計（図示せず）を含んでもよい。また、１つまたは複数の実施形態では、注入機構、Ｙアダプタ１１１、及び／または、管状部材１０１がシール（図示せず）を含んでもよい。シールされると、シールは、前述したような流体がバルーン１０５、第１のルーメン、及び／または、管状部材１０１から注入機構内へ引き戻されるのを防止してもよい。シールは、逆止弁、ドーム弁、及び、自己シール隔膜などの自己シールであってもよい。逆止弁は、リード弁、フラッパ弁、及び、当該技術分野において知られる他の自己シール弁などの弁を含むことができる。少なくとも１つの実施形態において、シールは、管状部材１０１内の第１のルーメンに対してシールできる。
【００２１】
更に図１Ａ〜図１Ｃを参照すると、Ｙアダプタ１１１のガイドワイヤポート１１３がガイドワイヤ（図示せず）と係合できてもよい。１つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、Ｙアダプタ１１１のガイドワイヤポート１１３内に実質的に配置されてもよく、また、管状部材１０１の第２のルーメン（図示せず）内に実質的に配置されてもよい。ガイドワイヤは、制御可能に操作され、変形され、または、撓まされてもよいデバイスまたは機構であってもよい。例えば、ガイドワイヤは、管状部材内、例えば管状部材１０１の第２のルーメン内に実質的に配置されると、管状部材、例えば管状部材１０１を、軸１５０から１°〜１００°の間で制御可能に操作し、変形し、または、撓ませてもよい。また、バルーンアセンブリ１００は、管状部材がガイドワイヤによって操作されるときに軸１５０を中心に回転するように構成されてもよい。軸１５０を中心とする回転は、患者の体内でのバルーンアセンブリ１００の操作能力を高めることができる。これは、バルーンアセンブリ１００が撓むことができる／変形できると同時に回転できるからである。例えば、制限なく、他の典型的なガイドワイヤデバイスが特許文献１に示されている。前記開示の教示内容は、参照することによりその全体が本願に組み入れられる。
【００２２】
１つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、体内へ挿入される様々な工具、バルーン、及び、他の器具の案内を行なってもよい。また、バルーンの外部またはバルーンの内部のガイドワイヤの使用、ガイドワイヤ不使用、異なるステップでのガイドワイヤの使用、異なるステップでのガイドワイヤの引き込み、を含むガイドワイヤの使用に関する変形、または、他の変形が想定し得る。
【００２３】
あるいは、かなり硬質の角度がついた送出ロッド（図示せず）がガイドワイヤの代わりに使用されてもよい。例えば、送出ロッドは、管状部材１０１の第２のルーメン内で受けられるように構成される、硬質な、予め屈曲された、湾曲した、または、角度がついた部材であってもよい。送出ロッドが管状部材１０１の第２のルーメン内で受けられると、送出ロッドが管状部材１０１を送出ロッドの形状に適合させて角度付けるようにさせてもよい。送出ロッドは、軸１５０を中心に回転してもよく、また、ガイドワイヤに関して前述したように管状部材を制御可能に操作し、変形し、または、撓ませることなく管状部材１０１を身体（図示せず）内で操作できるようにしてもよい。回転スリップ（図示せず）が、管状部材１０１の先端１３０またはその近傍の部位で管状部材１０１及び／または送出ロッドに配置されてもよく、また、バルーン１０５とは無関係に管状部材１０１及び／または送出ロッドを軸１５０を中心に回転させることができるようにしてもよい。そのような変形は、考慮されると共に、本明細書中に含まれる特許請求の範囲内に包含されるように意図される。
【００２４】
図１Ａ〜図１Ｄを参照すると、バルーンアセンブリ１００が管状部材１０１の基端１２０またはその近傍の部位に固定されるＹアダプタ１１１を含むように示されるが、当業者であれば分かるように、Ｙアダプタ１１１は、バルーンアセンブリ１００の機能を果たすために必要でなくてもよい。例えば、Ｙアダプタの代わりに、管状部材の基端自体が、略Ｙ形状に形成されて、注入機構及びガイドワイヤと係合するように構成されてもよく、それにより、Ｙアダプタが注入機構及びガイドワイヤを管状部材に係合させる必要がないようにしてもよい。
【００２５】
ここで、図１Ａ及び図１Ｄを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１００の概略図及びバルーンアセンブリ１００の背面図がそれぞれ示されている。図示のように、第１のルーメン１２２がＹアダプタ１１１の膨張ポート１１２に形成される。以下に示されるように、第１のルーメン１２２は、管状部材１０１を完全に貫いて延びてもよく、バルーン１０５の内部への経路を与えてもよい。言い換えると、第１のルーメン１２２は、Ｙアダプタ１１１の膨張ポート１１２と係合される注入機構（図示せず）を管状部材及びバルーン１０５と連通させることができるようにしてもよい。例えば、注入機構は、バルーン１０５を膨張させるために、流体、例えば前述した液体または気体を、Ｙアダプタ１１１の膨張ポート１１２を通じて第１のルーメン１２２内へ注入し、管状部材を通じて、バルーン１０５内へ注入してもよい。また、以下に示されるように、第２のルーメン１２３は、管状部材１０１を完全に貫通して延びなくてもよい。しかしながら、第２のルーメン１２３は、第２のルーメン１２３内に配置されるガイドワイヤ（図示せず）が管状部材１０１を操作し、変形し、または、撓ませることができるように管状部材１０１を貫通して延びてもよい。例えば、ガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端が管状部材１０１の先端１３０またはその近傍の部位の近くに位置され得るように、Ｙアダプタのガイドワイヤポート１１３を通って配置され、第２のルーメン１２３内及び管状部材１０１内に配置されてもよい。Ｙアダプタ１１１は、注入機構をＹアダプタ１１１の膨張ポート１１２に固定するために、Ｙアダプタ１１１の膨張ポート１１２にロック（図示せず）を含んでもよい。また、Ｙアダプタ１１１は、ガイドワイヤの一部をＹアダプタ１１１のガイドワイヤポート１１３に固定するために、Ｙアダプタ１１１のガイドワイヤポート１１３にロック（図示せず）を含んでもよい。
【００２６】
図１Ａ及び図１Ｅを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１００の概略図及びバルーンアセンブリ１００の管状部材１０１の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、管状部材１０１は、この管状部材に別個に貫通して形成される第１のルーメン１２２及び第２のルーメン１２３を含む。また、図示のように、第１のルーメン１２２の断面が略三日月形状であり、第２のルーメン１２３の断面の形状が略円形である。当業者であれば分かるように、第１のルーメン１２２及び第２のルーメン１２３の断面は前述した形状に限定されない。例えば、第１のルーメンの断面は、流体、例えば前述した液体または気体が第１のルーメンを通じて移動できるまたは進行できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。また、第２のルーメンの断面は、前述したようなガイドワイヤが第２のルーメン内に配置されて管状部材を操作し、変形し、または、撓ませることができるようにしてもよい任意の形状であってもよい。例えば、第２のルーメンの断面は、ガイドワイヤの外径とほぼ適合するような任意の形状であってもよい。
【００２７】
図１Ａ及び図１Ｆを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１００の概略図及びバルーンアセンブリ１００の管状部材１０１の先端またはその近傍の部位の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、第１のルーメン１２２は、バルーン１０５に接続されると共に、バルーン１０５を膨張させるために流体、例えば前述した液体または気体が管状部材１０１を通じてバルーン１０５の内部へと移動できるまたは進行できるようにしてもよい。また、図示のように、第２のルーメン１２３は管状部材１０１を完全に貫通して形成されない。先端ストッパ１２５が、管状部材１０１の先端１３０またはその近傍の部位で第２のルーメン１２３の端部に形成される。従って、第２のルーメン１２３内に配置されるガイドワイヤ（図示せず）が第２のルーメン１２３の先端ストッパ１２５に当接し、それにより、ガイドワイヤがバルーン１０５の内部へ侵入することを防止できる。先端ストッパは、基端が開放して先端が閉じられるようにチューブを製造すること、または、ルーメンの先端でルーメン内に接着剤または他の物質のビードを位置させてルーメンを塞ぐことを含む、様々な態様で形成されてもよい。他の方法も想定し得る。
【００２８】
また、図示しないが、取り外し可能なシース（図示せず）が膨張されたバルーン、すなわち、バルーン１０５の周囲に配置されてもよい。シースは、前述したように、生体分解性高分子または非生体分解性材料から形成されてもよい。例えば、シースは、取り外し可能なステンレス鋼、テフロン（登録商標）、または、一種のプラスチックであってもよい。シースは、収縮されたバルーンの周囲に配置されてもよく、また、バルーンアセンブリ１００を体内へ挿入する手助けをしてもよい。例えば、シースは、バルーンアセンブリ１００が体内へ挿入される際にバルーンアセンブリ１００のための滑らかな挿入ポイントを与えてもよい。挿入時、シースは、バルーンが膨張される際に、剥離されてもよく、引き込まれてもよく、または、バルーンの周囲から除去されてもよい。
【００２９】
ここで、図２を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ２００の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ２００は管状部材２０１を含み、この管状部材は、管状部材２０１の先端２３０またはその近傍の部位で管状部材２０１に固定されるバルーン２０５を有する。また、図示のように、バルーンアセンブリ２００は、管状部材２０１の基端２２０またはその近傍の部位で管状部材に固定されるＹアダプタ２１１を含む。
【００３０】
図示のように、Ｙアダプタ２１１は膨張ポート２１２及びガイドワイヤポート２１３を含み、この場合、ガイドワイヤ２０７がガイドワイヤポート２１３内に配置されて管状部材２０１と係合される。前述したように、ガイドワイヤ２０７は、管状部材２０１内に形成される第２のルーメン（図示せず）内に配置されてもよく、また、管状部材２０１を制御可能に操作し、変形し、または、撓ませるために制御可能に操作され、変形され、または、撓ませられてもよい。また、前述したように、膨張ポート２１２が注入機構（図示せず）と係合するように構成されてもよい。注入機構は、流体、例えば前述したような液体または気体を、膨張ポート２１２内へ注入し、管状部材２０１に形成される第１のルーメン（図示せず）及び管状部材２０１を通じて、バルーン２０５の内部へ注入して、バルーン２０５を膨張させてもよい。図示のように、バルーン２０５は収縮状態にある。
【００３１】
図３を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構３０９と係合されるバルーンアセンブリ３００の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ３００は、管状部材３０１の先端３３０に固定されるバルーン３０５を含む。また、図示のように、Ｙアダプタ３１１が管状部材３０１の基端３２０に固定され、このＹアダプタ３１１は膨張ポート３１２とガイドワイヤポート３１３とを含む。
【００３２】
図示のように、注入機構３０９はＹアダプタ３１１の膨張ポート３１２と係合される。図示しないが、Ｙアダプタ３１１の膨張ポート３１２は、Ｙアダプタ３１１の膨張ポート３１２からバルーン３０５まで管状部材３０１を貫通して形成される第１のルーメン（図示せず）と連通している。従って、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構３０９によって、Ｙアダプタの膨張ポート３１２内へ注入され、管状部材３０１を貫通して形成される第１のルーメンを通じて、バルーン３０５の内部へ注入されて、バルーン３０５を膨張させてもよい。前述したように、注入機構３０９、Ｙアダプタ３１１、及び／または、管状部材３０１がシールを含んでもよい。図示のように、注入機構３０９は、注入機構３０９によって注入される流体の圧力を監視するために使用されてもよい圧力計３１９を含む。あるいは、１つまたは複数の実施形態では、閾値圧に達すると直ぐに変形してもよい圧力逃がし弁または圧力逃がしチューブが組み込まれてもよい。バルーン３０５内へ注入される流体の圧力を監視することに加えて、圧力逃がし弁または圧力逃がしチューブは、バルーン３０５内の圧力が所定の閾値を超えると直ぐにバルーン３０５内の過剰な圧力を軽減するのに役立ってもよい。
【００３３】
図４Ａ及び図４Ｂを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る撓み位置にあるバルーンアセンブリ４００の複数の図が示されている。図示のように、バルーン４０５は管状部材４０１に固定され、この場合、管状部材４０１は、この管状部材を貫通して成る中心軸４５０から撓ませられる。図示しないが、１つまたは複数の実施形態において、管状部材４０１は、この管状部材内に実質的に配置されるガイドワイヤ（図示せず）によって操作され、変形され、または、撓ませられてもよい。
【００３４】
ここで、図５Ａ及び図５Ｂを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ５００及び取り外し可能なシース５１０の複数の図が示されている。図５Ａに示されるように、バルーン５０５は管状部材５０１の先端５３０に固定される。また、図５Ａに示されるように、Ｙアダプタ５１１が管状部材５０１の基端５２０またはその近傍の部位で管状部材に固定される。図５Ｂに示されるように、取り外し可能なシース５１０は、バルーン５０５が依然として見えるように管状部材５０１上にわたって配置される。シース５１０は、管状部材５０１の先端５３０上にわたって配置されてもよく、バルーン５０５上にわたって配置されてもよい。従って、シース５１０は、バルーンアセンブリ５００が身体（図示せず）内に挿入されるときにバルーンアセンブリ５００のための滑らかな挿入ポイントを与えてもよい。挿入時、シース５１０は、前述したように、バルーン５０５が膨張される際に、剥離されてもよく、引き込まれてもよく、または、バルーン５０５の周囲から除去されてもよい。
【００３５】
図６を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るガイドワイヤ６０７と係合されるバルーンアセンブリの側面図が示されている。図示のように、Ｙアダプタ６１１が膨張ポート６１２とガイドワイヤポート６１３とを含む。また、図示のように、ガイドワイヤ６０７は、Ｙアダプタ６１１のガイドワイヤポート６１３と係合される。１つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ６０７がハンドル６１８とトリガ６１７とを含んでもよい。ガイドワイヤ６０７は、トリガ６１７をハンドル６１８の方へ及びハンドル６１８から離れるように移動させることにより操作され、変形され、または、撓ませられる。更に、Ｙアダプタ６１１は、ガイドワイヤ６０７が操作され、変形され、または、撓ませられるときに、中心軸６５０を中心に回転できてもよい。
【００３６】
図７を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ７００のバルーン７０５の拡大図が示されている。図示のように、バルーン７０５は、略腎臓形状を成していてもよく、幅が約４ｃｍであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、バルーン７０５は、円形、正方形、楕円形、ピラミッド形を含む任意の形状であってもよく、また、前述したようなサイズも限定されない。また、１つまたは複数の実施形態に係るバルーン７０５は、テクスチャード加工された表面である外面を有してもよい。更に、バルーン７０５は、大腿骨頸部とほぼ係合するように形成されて適合されてもよい。
【００３７】
図８を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るシース８１０を伴うバルーンアセンブリ８００が示されている。バルーンアセンブリ８００は、体内の組織を持ち上げる装置であり、管状部材（図示せず）と、この管状部材を貫通して成る中心軸８５０とを含む。図示のように、バルーンアセンブリ８００は、管状部材の周囲と管状部材の先端に固定されてもよい収縮されたバルーン（図示せず）の周囲とに配置されるシース８１０を有する。シース８１０が管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されると、シース８１０は、身体（図示せず）内へのバルーンアセンブリ８００の送出を助けることができる。１つまたは複数の実施形態において、シース８１０の先端８３０は、体内へのバルーンアセンブリ８００の送出を助けるために、斜めになったまたは角度がついた端部であってもよい。
【００３８】
また、図示のように、シーストリガ８３７がシース８１０の基端８２０付近の部位に配置されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、シーストリガ８３７は、軸８５０と平行な方向にシース８１０を移動させるために使用されてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガ８３７は、軸８５０と平行な方向にシース８１０を移動させる手助けをしてもよい任意の構造または特徴であってもよい。例えば、シーストリガ８３７は、軸８５０と平行な方向にシース８１０を移動させる際にユーザを助けてもよい突起、ハンドル、または、テクスチャード加工された表面であってもよい。１つまたは複数の実施形態において、シーストリガ８３７は、軸８５０と略垂直な方向に延びてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガは、軸８５０と平行な方向にシース８１０を移動させるために必要とされなくてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、バルーンアセンブリ８００は、シーストリガ、例えばシーストリガ８３７を含まなくてもよい。前述したように、バルーンアセンブリ８００がガイドワイヤ８０７を含んでもよく、このガイドワイヤ８０７は、ガイドワイヤが管状部材を操作し、変形し、または、撓ませることができるように管状部材内に受けられてもよい。図示のように、ガイドワイヤ８０７がハンドル８０８を含んでもよい。ガイドワイヤ８０７のハンドル８０８は、ガイドワイヤ８０７を保持して操作するための把持領域をユーザに与えてもよい。
【００３９】
また、図８に示されるように、管状部材の一部位の周囲にはシースの基端８２０付近の部位にシースロック８３５が配置されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、シースロック８３５は、シース８１０が軸８５０と平行な方向でガイドワイヤ８０７のハンドル８０８の方へ移動するのを防止してもよい。１つまたは複数の実施形態では、シースロック８３５を管状部材から取り外すことができてもよい。１つまたは複数の実施形態では、シースロック８３５がガイドワイヤ８０７のハンドル８０８に結合されてもよい。
【００４０】
また、図示のように、バルーンアセンブリ８００が注入機構８０９を含んでもよい。図示のように、注入機構８０９は、停止弁８３９を含んでもよく、チューブ８３８によって管状部材に接続されてもよい。当業者であれば分かるように、チューブ８３８は、柔軟または硬質であってもよく、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。例えば、チューブ８３８は、柔軟なゴムまたはプラスチックのチューブであってもよい。あるいは、チューブ８３８は、硬質プラスチックまたは当該技術分野において知られる他の硬質材料から形成されてもよい。
【００４１】
前述したように、注入機構８０９は、シリンジ、ポンプ、プランジャ、または、当該技術分野において知られる流体、例えば液体または気体を注入することができる任意のデバイスまたは機構のうちの１つであってもよい。１つまたは複数の実施形態において、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構８０９によって管状部材内へ及びバルーンの内部へ注入されて、バルーンを膨張させてもよい。停止弁８３９は、注入機構８０９へと戻る流体の逆流を防止するために使用されてもよく、また、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁８３９は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。１つまたは複数の実施形態では、停止弁８３９が自動で作動されてもよい。あるいは、１つまたは複数の実施形態では、停止弁８３９が手動で作動されてもよい。
【００４２】
図９Ａ〜図９Ｃを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る、股関節９９５付近に配置されるシース９１０を伴うバルーンアセンブリ９００の複数の図が示されている。図９Ａに示されるように、バルーンアセンブリ９００は、管状部材（図示せず）と、バルーン（図示せず）と、シース９１０と、シーストリガ９３７と、シースロック９３５と、ハンドル９０８を有するガイドワイヤ９０７と、注入機構９０９と、管状部材と注入機構９０９とを接続するチューブ９３８とを含んでもよい。前述したように、シース９１０は、管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されてもよく、シース９１０は、股関節９９５へのバルーンアセンブリ９００の送出に役立ってもよい。
【００４３】
図１０Ａ及び図１０Ｂを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるシースロック１０３５の側面図及び底面図がそれぞれ示されている。図示のように、シースロック１０３５が管状部材１００１と係合されてもよい。係合位置では、シースロック１０３５が管状部材１００１の一部位の周囲に配置されてもよい。図示のように、シースロック１０３５は第１の端部１０２１と第２の端部１０３１とを含んでもよい。１つまたは複数の実施形態では、シースロック１０３５の第１の端部１０２１がガイドワイヤ１００７のハンドル１００８に結合されてもよく、その場合、シースロック１０３５は、ガイドワイヤ１００７のハンドル１００８上のシースロック１０３５の第１の端部１０２１を中心に回動してもよい。当業者であれば分かるように、シースロック１０３５がガイドワイヤ１００７のハンドル１００８に結合されなくてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、シースロック１０３５は、管状部材１００１と係合するように構成されてもよく、また、ガイドワイヤ１００７のハンドル１００８に結合されなくてもよい。係合位置において、シースロック１０３５は、シース１０１０が中心軸１０５０と平行な方向でガイドワイヤ１００７のハンドル１００８の方へ移動するのを防止してもよい。
【００４４】
図１１Ａ〜図１１Ｄを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ１１００及びシースロック１１３５の複数の図が示されている。図示のように、シースロック１１３５が管状部材１１０１から離脱されてもよい。離脱位置では、シースロック１１３５が管状部材１１０１の一部位の周囲に配置されてもよい。図示のように、シースロック１１３５は第１の端部１１２１と第２の端部１１３１とを含んでもよい。
【００４５】
前述したように、１つまたは複数の実施形態では、シースロック１１３５の第１の端部１１２１がガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８に結合されてもよく、その場合、シースロック１１３５は、ガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８上のシースロック１１３５の第１の端部１１２１を中心に回動してもよい。離脱位置において、シース１１１０は、中心軸１１５０と平行な方向でガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８の方へ移動してもよい。１つまたは複数の実施形態では、シーストリガ１１３７が軸１１５０と平行な方向にシース１１１０を移動させるために使用されてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、シーストリガ１１３７は、シース１１１０を中心軸１１５０と平行な方向でガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８の方へ移動させるために使用されてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガは、軸１１５０と平行な方向にシース１１１０を移動させるために必要とされなくてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、バルーンアセンブリ１１００は、シーストリガ、例えばシーストリガ１１３７を含まなくてもよい。
【００４６】
１つまたは複数の実施形態では、シース１１１０を中心軸１１５０と平行な方向でガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８の方へ移動させると、管状部材１１０１の基端付近の部位に固定されてもよいバルーン（図示せず）が露出、例えばまたは展開してもよい。１つまたは複数の実施形態では、バルーンを露出させるために、シーストリガ１１３７がガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８に当接し得るようにシース１１１０が中心軸１１５０と平行な方向でガイドワイヤ１１０７のハンドル１１０８の方へ移動されてもよい。バルーンがシース１１１０から露出されると、前述したようにバルーンを膨張させることができてもよい。
【００４７】
図１２Ａ〜図１２Ｃを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構１２０９及び停止弁１２３９の複数の図が示されている。図示のように、注入機構は、プランジャ１２４１及びバレル１２４２を有するシリンジであってもよい。図１２Ａに示されるように、プランジャ１２４１は少なくとも一部が注入機構１２０９のバレル１２４２内に配置されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、注入機構１２０９のバレル１２４２には、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料が充填されてもよい。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料であってもよい。
【００４８】
図１２Ａに示されるように、停止弁１２３９は、開位置であってもよく、また、流体が注入機構から停止弁１２３９を通じて移動できるようにしてもよい。図１２Ｂに示されるように、プランジャ１２４１は、注入機構１２０９のバレル１２４２内の任意の流体を停止弁１２３９を通じて注入機構から流出させることができるように注入機構１２０９のバレル１２４２内に完全に配置されてもよい。また、図１２Ａに示されるように、停止弁１２３９は、開位置であってもよく、また、流体が注入機構から停止弁１２３９を通じて移動できるようにしてもよい。１つまたは複数の実施形態では、注入機構１２０９のバレル１２４２内にプランジャ１２４１を完全に配置することにより、バルーン（図示せず）が膨張されてもよい。図１２Ｃに示されるように、プランジャ１２４１が注入機構１２０９のバレル１２４２内に完全に配置され、それにより、注入機構１２０９のバレル１２４２内の任意の流体が停止弁１２３９を通じて注入機構から流出されてもよい。更に、停止弁１２３９は、閉位置であってもよく、また、元の注入機構１２０９への流体の逆流を防止してもよく、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁１２３９は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。
【００４９】
図１３を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る膨張位置にあるバルーンアセンブリ１３００の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ１３００は、管状部材１３０１と、バルーン１３０５と、シース１３１０と、シーストリガ１３３７と、シースロック１３３５と、ハンドル１３０８を有するガイドワイヤ１３０７とを含んでもよい。
【００５０】
図示のように、シースロック１３３５が管状部材１３０１から離脱されてもよい。離脱位置において、シースロック１３３５は、管状部材１３０１の一部位の周囲に配置されなくてもよく、また、シース１３１０がガイドワイヤ１３０７のハンドル１３０８の方へ移動できるようにしてもよい。図示のように、シーストリガ１３３７は、ガイドワイヤ１３０７のハンドル１３０８と当接してバルーン１３０５をシース１３１０から露出させてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガ１３３７は、必ずしもガイドワイヤ１３０７のハンドル１３０８と当接してバルーン１３０５をシース１３１０から露出させなくてもよい。例えば、バルーン１３０５は、シーストリガ１３３７がガイドワイヤ１３０７のハンドル１３０８と当接せずにシース１３１０から露出されてもよい。また、図示のように、バルーン１３０５は、膨張され、すなわち、前述した流体で満たされる。前述したように、バルーン１３０５は、略腎臓形状を成してもよく、また、大腿骨頸部と係合して股関節１３９５内の組織を持ち上げるように構成されてもよい。
【００５１】
図１４Ａ及び図１４Ｂを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤ１４０７のハンドル１４０８の係合ラッチ１４５２の複数の図が示されている。図示のように、係合ラッチ１４５２は、ガイドワイヤ１４０７のハンドル１４０８に結合されてもよく、また、第１の端部１４４３と、第２の端部１４４４と、係合ラッチ１４５２の第２の端部１４４４付近の部位から延びる戻り止め１４４６とを含んでもよい。
【００５２】
１つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ１４５２の戻り止め１４４６は、ガイドワイヤ１４０７のハンドル１４０８が中心軸１４５０と平行な方向で管状部材１４０１から離れるように移動するのを防止してもよい。言い換えると、係合ラッチ１４５２の戻り止め１４４６は、ガイドワイヤ１４０７が管状部材１４０１から引き出されるのを防止してもよい。１つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ１４５２は、管状部材１４０１の係合部材１４４７と係合するように構成されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、管状部材１４０１の係合部材１４４７は、管状部材１４０１の基端付近の部位に配置されてもよい。
【００５３】
図示のように、ガイドワイヤ１４０７のハンドル１４０８の係合ラッチ１４５２は、管状部材の係合部材１４４７と係合される。１つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ１４０７のハンドル１４０８の係合ラッチ１４５２がシーソー型の機構であってもよく、それにより、係合ラッチ１４５２の第１の端部１４４３を第１の方向に移動させると、係合ラッチ１４５２の第２の端部１４４４が第１の方向と反対の第２の方向に移動する。例えば、１つまたは複数の実施形態では、係合ラッチ１４５２の第１の端部１４４３を押圧することにより、係合ラッチの第２の端部１４４４が管状部材１４０１の係合部材１４４７から離脱してもよい。１つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、係合ラッチ１４５２及び係合ラッチ１４５２の戻り止め１４４６がもはや係合部材１４４７と接触しない。従って、１つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、ガイドワイヤ１４０７を係合ラッチ１４５２と共に管状部材１４０１から引き出すことができる。
【００５４】
図１５を参照すると、ガイドワイヤ（図示せず）が本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１５００から離脱されて取り外される、例えば引き出される、股関節１５９５において膨張位置にあるバルーンアセンブリ１５００の斜視図が示されている。図示のように、シース１５１０がバルーン１５０５を露出させるように位置され、また、バルーン１５０５は、膨張され、すなわち、前述した流体が充填される。他の器具（図示せず）が股関節１５９５にアクセスできるようにするために、ガイドワイヤがバルーンアセンブリ１５００の残りの部分から除去されてもよい。
【００５５】
図１６を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る縫合タブ１６７０を有するバルーンアセンブリのバルーン１６０５の平面図が示されている。図示のように、バルーン１６０５は、管状部材１６０１の先端１６３０付近の部位に固定されてもよい。前述したように、バルーン１６０５を医療グレードのプラスチックから形成することができる。また、バルーンが放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは、膨張状態であり、縫合タブ１６７０を含んでもよい。縫合タブ１６７０が開口を含んでもよく、この開口を通じて、縫合糸（図示せず）が縫合タブ１６７０のうちの少なくとも一方に通されてもよい。縫合糸が縫合タブ１６７０のうちの少なくとも一方に通されることにより、ユーザは、縫合糸を引くことによって患者の体内でバルーン１６０５を操向することができ、例えば操作できてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態では、縫合糸が縫合タブ１６７０のそれぞれに通されてもよく、また、ユーザは、バルーン１６０５を引いて操作するために縫合糸のそれぞれまたは両方を引くことができてもよい。当業者であれば分かるように、縫合タブ１６７０は、縫合糸をバルーン１６０５の一部位に通すことができるようにしてもよいバルーン１６０５の任意の構造または特徴であってもよい。また、当業者であれば分かるように、バルーン１６０５は、バルーン１６０５の任意の部位に形成されてもよい１つ、２つ、３つ、または、それ以上の縫合タブ１６７０を含んでもよい。
【００５６】
図１７を参照すると、ガイドワイヤ（図示せず）が本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ１７００から離脱されて取り外される、股関節１７９５において膨張位置にあるバルーンアセンブリ１７００のスキンパッド１７８０及びクランプ１７８１を伴う斜視図が示されている。図示のように、シース１７１０はバルーン１７０５を露出させるように位置され、また、バルーン１７０５は、膨張され、すなわち、前述した流体が充填される。
【００５７】
１つまたは複数の実施形態では、他の器具（図示せず）が股関節１７９５にアクセスできるようにするために、ガイドワイヤがバルーンアセンブリ１７００の残りの部分から除去されてもよい。また、図示のように、スキンパッド１７８０及びクランプ１７８１は、バルーンアセンブリ１７００を股関節１７９５内に固定するためにシース１７１０と係合されてもよい。例えば、スキンパッド１７８０は、シース１７１０の周囲に配置されると共に、クランプ１７８１と身体の外側組織または皮膚層（図示せず）との間に配置されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、スキンパッド１７８０は、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよく、また、クランプ１７８１と外側組織または皮膚層との間の直接的な接触により引き起こされる場合がある任意の炎症または不快感を防止するためのバッファまたは介在物としての機能を果たしてもよい。
【００５８】
１つまたは複数の実施形態では、シース１７１０が必要とされなくてもよく、また、股関節１７９５内にバルーンアセンブリ１７００を固定するために、皮膚パッド１７８０及びクランプ１７８１がシース１７１０の代わりに管状部材１７０１と係合されてもよい。当業者であれば分かるように、クランプ１７８１は、股関節１７９５内にバルーンアセンブリ１７００を固定してもよい任意の固定デバイスまたは機構であってもよい。例えば、クランプ１７８１は、股関節１７９５内にバルーンアセンブリ１７００を固定してもよい取り外し可能なピン、ロック、接着剤、または、封止剤であってもよい。バルーンアセンブリ１７００を股関節１７９５内に固定することにより、クランプ１７８１がバルーンアセンブリ１７００と股関節１７９５との間で任意の圧力または張力を維持できてもよい。
【００５９】
図１８Ａ〜図１８Ｃを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る収縮状態のダイレータアセンブリ１８００が示されている。ダイレータアセンブリ１８００は、体内の組織を拡張させるための装置であり、管状部材１８０１を含む。図示のように、管状部材１８０１は、基端１８２０、先端１８３０、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸１８５０とを有する。管状部材１８０１は、ステンレス鋼、セラミック、プラスチック、または、かなり硬質であってもよい当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。図１８Ａ〜図１８Ｃに示される管状部材１８０１は円形であるが、当業者であれば分かるように、管状部材は、様々な形状及び形態のうちの１つであってもよい。例えば、管状部材は、正方形、三角形、六角形、または、当該技術分野において知られる任意の他の形状であってもよい。
【００６０】
また、管状部材１８０１の先端１８３０は、身体（図示せず）内の組織（図示せず）を穿孔するように構成される尖端１８４５を含んでもよい。尖端１８４５は、図示のように、軸１８５０から１°〜８９°だけ角度が付けられてもよい。当業者であれば分かるように、尖端１８４５は、体内の組織を穿孔できる更なる構造を伴って構成されてもよい。例えば、尖端は、矢印形状、針形状であってもよく、または、尖端が体内の組織を穿孔できるようにしてもよい当該技術分野において知られる任意の形状であってもよい。
【００６１】
更に図１８Ａ〜図１８Ｃを参照すると、バルーン１８０５が管状部材１８０１の第１の部位に固定されてもよい。図示のように、バルーン１８０５は、管状部材１８０１の先端１８３０付近の部位に固定される。バルーン１８０５は、当該技術分野において知られる接着剤または封止剤によって管状部材１８０１に固定されてもよい。バルーン１８０５を医療グレードプラスチックから形成することができる。幾つかの実施形態において、バルーンは、生体分解性材料、例えば、制限なく、ポリ乳酸材料、グリコリド、及び、体内で経時的に重合して分解してもよい他の材料から形成され得る。そのような材料としては、ポリグリコリド（ＰＧＡ）などのグリコール酸系高分子、ポリラクチド（ＰＬＡ）などの乳酸系高分子、ポリ無水物、ポリオルトエステル、ポリホスファゼン、ポリ（ジオキサノン）共重合体、ポリ（トリメチレンカーボネート）共重合体、ポリ（ｅ−カプロラクトン）ホモ重合体及び共重合体、ＬＰＬＡ、ＤＬＰＬＡ、ＰＣＬ、ＰＤＯ、ＰＧＡ−ＴＭＣ、ＤＬＰＬＧ、及び、Ｂｉｏｐｏｌ（ｒ）（ミズーリ州セントルイスのＭｏｎｓａｎｔｏ  Ｃｏ．）などのポリヒドロキシブチレート（ＰＨＢ）及びポリヒドロキシバレレート（ＰＨＶ）重合体及び共重合体を含むがこれらに限定されない生体分解性高分子を挙げることができる。他の実施形態では、例えば材料が長期間にわたって損なわれないままでいなければならない場合には、バルーン１８０５を非生体分解性材料から形成することができる。バルーン１８０５の充填剤は、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料となり得る。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料となり得る。バルーン１８０５には、持ち上げられるべき組織のサイズに応じて異なるサイズ及び形状を与えることができる。図示のように、バルーン１８０５は、略チューブ形状を成しており、体内の組織を拡張させるように構成される。
【００６２】
また、バルーン１８０５の外面は、バルーン１８０５とバルーン１８０５に接触する領域との間の摩擦を増大させるようにテクスチャード加工されてもよい。また、バルーン１８０５は、膨張時にかなり硬質になってもよく、それにより、患者の体内で補強支持を行なってもよい。また、用語「バルーン」は、１つまたは複数のバルーンを包含するように広義に使用される。例えば、特定の成長を除去するのに適する場合には、１つの大きなバルーンの代わりに複数のバルーンを所定位置に配置することができる。更に、バルーンは放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは収縮状態にある。
【００６３】
以下で説明するように、１つまたは複数の実施形態において、管状部材１８０１は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第１のルーメン（図示せず）及び第２のルーメン（図示せず）を含んでもよい。管状部材１８０１は第１のルーメン及び第２のルーメンを有してもよいが、当業者であれば分かるように、管状部材は、この管状部材に形成される前述よりも多いまたは少ないルーメンを含んでもよい。例えば、管状部材には、１つ、３つ、４つ、または、それ以上のルーメンが形成されてもよい。また、後述するように、１つまたは複数の実施形態では、管状部材１８０１の基端１８２０が、少なくとも、膨張ポート１８１２及びガイドワイヤポート１８１３を含んでもよい。
【００６４】
１つまたは複数の実施形態では、膨張ポート１８１２が注入機構（図示せず）と係合されてもよい。注入機構は、シリンジ、ポンプ、及び、プランジャのうちの１つであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、注入機構は、当該技術分野において知られる流体、すなわち、液体または気体を注入できる任意のデバイスまたは機構であってもよい。１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、流体、例えば前述した液体または気体を、膨張ポート１８１２を通じて、管状部材１８０１を貫通して形成される第１のルーメン（図示せず）内へ注入して、バルーン１８０５内へと注入し、バルーン１８０５を膨張させてもよい（図１９Ａ〜図１９Ｄにおいて図示して後述する）。
【００６５】
１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン１８０５から引き出し、それにより、バルーン１８０５を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン１８０５から元の第１のルーメン及び管状部材１８０１を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。
【００６６】
１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン１８０５内へ注入されてもよい流体の圧力を監視するために圧力計（図示せず）を含んでもよい。また、１つまたは複数の実施形態では、注入機構及び／または管状部材１８０１がシール（図示せず）を含んでもよい。シールされると、シールは、前述したような流体がバルーン１８０５、第１のルーメン、及び／または、管状部材１８０１から注入機構内へ引き戻されるのを防止してもよい。シールは、逆止弁、ドーム弁、及び、自己シール隔膜などの自己シールであってもよい。逆止弁は、リード弁、フラッパ弁、及び、当該技術分野において知られる他の自己シール弁などの弁を含むことができる。少なくとも１つの実施形態において、シールは、管状部材１８０１内の第１のルーメンに対してシールできる。また、膨張ポート１８１２は、注入機構を膨張ポート１８１２に固定するためのロック（図示せず）を含んでもよい。
【００６７】
更に図１８Ａ〜図１８Ｃを参照すると、ガイドワイヤポート１８１３がガイドワイヤ（図示せず）と係合できてもよい。１つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、ガイドワイヤポート１８１３内に実質的に配置されてもよく、また、管状部材１８０１の第２のルーメン（図示せず）内に実質的に配置されてもよい。ガイドワイヤは、制御可能に操作され、変形され、または、撓まされてもよいデバイスまたは機構であってもよい。例えば、制限なく、他の典型的なガイドワイヤデバイスが特許文献１に示されている。前記開示の教示内容は、参照することによりその全体が本願に組み入れられる。
【００６８】
１つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、体内へ挿入される様々な工具、バルーン、及び、他の器具の案内を行なうことができる。また、バルーンの外部またはバルーンの内部のガイドワイヤの使用、ガイドワイヤ不使用、異なるステップでのガイドワイヤの使用、異なるステップでのガイドワイヤの引き込み、を含むガイドワイヤの使用に関する変形、または、他の変形が想定し得る。ガイドワイヤポート１８１３は、ガイドワイヤの一部をガイドワイヤポート１８１３に固定するためのロック（図示せず）を含んでもよい。
【００６９】
図１８Ａ〜図１８Ｃを参照すると、管状部材１８０１の基端１８２０が注入ポート１８１２及びガイドワイヤポート１８１３を含むように示されているが、当業者であれば分かるように、別の実施形態では、前述した図１Ａ〜図１Ｄに示されるＹアダプタ（図示せず）がダイレータアセンブリ１８００の管状部材１８０１の基端１８２０またはその近傍の部位に固定されてもよい。Ｙアダプタは、注入機構を膨張ポート１８１２に固定するために、膨張ポート１８１２にロック（図示せず）を含んでもよい。また、Ｙアダプタは、ガイドワイヤの一部をガイドワイヤポート１８１３に固定するために、ガイドワイヤポート１８１３にロック（図示せず）を含んでもよい。
【００７０】
図１９Ａ〜図１９Ｄを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリ１９００が示されている。ダイレータアセンブリ１９００は、体内の組織を拡張させるための装置であり、管状部材１９０１とバルーン１９０５とを含む。図示のように、管状部材１９０１は、基端１９２０と、先端１９３０と、管状部材を貫いて規定される中心軸１９５０とを有する。
【００７１】
ダイレータアセンブリ１８００に関して前述したように、先端１９３０は、身体（図示せず）内の組織（図示せず）を穿孔するように構成される尖端１９４５を含んでもよい。尖端１９４５は、図示のように、軸１９５０から１°〜８９°だけ角度が付けられてもよい。当業者であれば分かるように、尖端１９４５は、体内の組織を穿孔できる更なる構造を伴って構成されてもよい。例えば、尖端は、矢印形状、針形状であってもよく、または、尖端が体内の組織を穿孔できるようにしてもよい当該技術分野において知られる任意の形状であってもよい。バルーン１９０５は、体内の組織を拡張させるように構成され、また、前述したようなバルーン１８０５とほぼ同様であってもよい。図示のように、バルーン１９０５は膨張状態にある。
【００７２】
１つまたは複数の実施形態において、管状部材１９０１は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第１のルーメン１９２２及び第２のルーメン１９２３を含んでもよい。前述したように、管状部材１９０１の基端１９２０は、少なくとも、膨張ポート１９１２及びガイドワイヤポート１９１３を含んでもよい。前述したように、膨張ポート１９１２は注入機構（図示せず）と係合できてもよい。１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、流体、例えば前述した液体または気体を、膨張ポート１９１２を通じて、管状部材１９０１を貫通して形成される第１のルーメン１９２２内へ注入して、バルーン１９０５内へと注入し、バルーン１９０５を膨張させてもよい。１つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン１９０５から引き出し、それにより、バルーン１９０５を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン１９０５から元の第１のルーメン１９２２及び管状部材１９０１を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。また、１つまたは複数の実施形態において、注入機構及び／または管状部材１９０１は、前述したように、シール（図示せず）及び圧力計（図示せず）を含んでもよい。
【００７３】
更に図１９Ａ〜図１９Ｄを参照すると、前述したように、ガイドワイヤポート１９１３がガイドワイヤ（図示せず）と係合できてもよい。１つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、ガイドワイヤポート１９１３内に実質的に配置されると共に、管状部材１９０１の第２のルーメン１９２３内に実質的に配置されてもよい。
【００７４】
ここで、図１９Ａ及び図１９Ｃを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリ１９００の概略図及びダイレータアセンブリ１９００の正面図がそれぞれ示されている。図示のように、第２のルーメン１９２３は、管状部材１９０１を完全に貫通して延びてもよく、ガイドワイヤ（図示せず）を管状部材１９０１と係合させることができるようにしてもよく、また、ガイドワイヤが、管状部材の基端１９２０にあるガイドワイヤポート１９１３を通じて管状部材１９０１に入り込んで、第２のルーメン１９２３を通過し、管状部材１９０１の先端１９３０で第２のルーメン１９２３を通じて管状部材１９０１から抜け出て身体（図示せず）内に入ることができるようにしてもよい。また、当業者であれば分かるように、本発明の実施形態は、ガイドワイヤを管状部材１９０１と係合させて管状部材１９０１の第２のルーメン１９２３内で受けることができるようにすることのみに限定されない。例えば、管状部材の第２のルーメンは、前述したようなバルーンアセンブリ、トラカール、または、当該技術分野において知られる任意の他の外科用デバイスを受けるように構成されてもよい。
【００７５】
図１９Ａ及び図１９Ｄを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリ１９００の概略図及びダイレータアセンブリ１９００の管状部材１９０１の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、管状部材１９０１は、この管状部材に別個に貫通して形成される第１のルーメン１９２２及び第２のルーメン１９２３を含む。また、図示のように、第１のルーメン１９２２の断面が略三日月形状であり、第２のルーメン１９２３の断面の形状が略円形である。当業者であれば分かるように、第１のルーメン１９２２及び第２のルーメン１９２３の断面は前述した形状に限定されない。例えば、第１のルーメンの断面は、流体、例えば前述した液体または気体が第１のルーメンを通じて移動できるまたは進行できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。また、第２のルーメンの断面は、前述したようなガイドワイヤ、前述したバルーンアセンブリ、または、当該技術分野において知られる他の外科用デバイスを第２のルーメン内に配置できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。例えば、第２のルーメンの断面は、ガイドワイヤ、バルーンアセンブリ、または、当該技術分野において知られる他の外科用デバイスの外径とほぼ適合するような任意の形状であってもよい。
【００７６】
本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を持ち上げる方法は、管状部材であって、基端、先端、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップと、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップと、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップとを含んでもよい。バルーンは管状部材の一部位に固定されてもよく、また、注入機構がバルーンを膨張させるように構成されてもよい。ガイドワイヤが管状部材と係合するように構成されてもよく、また、ガイドワイヤが管状部材を操作するように構成されてもよい。
【００７７】
また、方法は、関節内で管状部材を操作するステップを含んでもよい。前述したようにバルーンを膨張させるステップは、流体、例えば前述した液体または気体をバルーン内へ注入するステップを含んでもよい。また、方法は、バルーンの周囲にシースを配置して設けるステップと、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されると直ぐにシースを除去するステップとを含んでもよい。更に、バルーンを膨張させることにより、バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して大腿骨頸部から持ち上げることができる。また、バルーンは、前述したように、関節内でのバルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。また、方法は、関節内でバルーンを収縮させるステップと、管状部材を関節内から除去するステップとを含んでもよい。また、方法は、管状部材と係合されるシースロックを含み、シースロックを管状部材から離脱させるステップと、シースを管状部材の軸と平行な方向で管状部材に沿って移動させるステップであって、バルーンがシースから露出されるステップとを含んでもよい。更に、方法は、シーストリガを有するシースを含み、シースが管状部材の軸と平行な方向で管状部材に沿って移動するようにシーストリガを移動させるステップであって、バルーンがシースから露出されるステップとを含んでもよい。また、方法は、ハンドルを有するガイドワイヤを含み、ハンドルが係合ラッチを含み、ガイドワイヤの係合ラッチが管状部材の係合部材と係合するように構成される。また、方法は、ガイドワイヤのハンドルの係合ラッチを管状部材の係合部材から離脱させるステップと、ガイドワイヤを管状部材から離脱させるステップを含んでもよく、ガイドワイヤを管状部材から離脱させるステップは、ガイドワイヤを管状部材内から除去する、例えば引き出すステップを含む。最後に、方法は、スキンパッドを身体の外側組織表面の近傍間に配置するステップと、クランプをスキンパッドに対して固定するステップとを含んでもよい。
【００７８】
本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を持ち上げるためのキットは、基端及び先端を有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤとを含んでもよい。注入機構は、バルーンを膨張させるように構成されてもよく、また、ガイドワイヤは、管状部材を操作するように構成されてもよい。更に、バルーンは、略腎臓形状を成してもよく、大腿骨頸部と係合して関節内の組織を持ち上げるように構成されてもよい。最後に、バルーンの外面はテクスチャード加工された表面であってもよい。
【００７９】
本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を拡張させる方法は、管状部材であって、基端、先端、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップと、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップと、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して拡張させるステップとを含んでもよい。バルーンが管状部材の第１の部位に固定されてもよく、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されてもよく、また、注入機構がバルーンを膨張させるように構成されてもよい。管状部材の先端は、体内の組織を穿孔するように構成される尖端を備える。
【００８０】
また、方法は、ガイドワイヤを管状部材内及び関節内へ挿入するステップを含んでもよく、ガイドワイヤは管状部材と係合するように構成される。前述したようにバルーンを膨張させるステップは、流体、例えば前述した液体または気体を関節内のバルーン内へ注入するステップを含んでもよい。また、バルーンを膨張させることにより、バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して拡張させることができる。また、バルーンは、前述したように、バルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。また、方法は、関節内でバルーンを収縮させるステップを含んでもよく、バルーンを収縮させるステップは、バルーン内から流体を除去するステップを備える。また、方法は、ガイドワイヤが関節内にとどまった状態で管状部材を関節から除去するステップを含んでもよい。
【００８１】
本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を拡張させるためのキットは、基端及び先端を有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤとを含んでもよい。管状部材の先端は、体内の組織を穿孔するように構成される尖端を含んでもよい。注入機構は、バルーンを膨張させるように構成されてもよい。更に、バルーンは、関節内の組織を拡張させるように構成されてもよく、また、関節内でのバルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。最後に、バルーンの外面はテクスチャード加工された表面であってもよい。
【００８２】
図２０を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るシース２０１０を伴うバルーンアセンブリ２０００が示されている。バルーンアセンブリ２０００は、体内の組織を持ち上げるための装置であり、管状部材（図示せず）と、該管状部材を貫いて成る中心軸とを含む。図示のように、バルーンアセンブリ２０００は、管状部材の周囲と管状部材の先端に固定されてもよい収縮されたバルーン（図示せず）の周囲とに配置されるシース２０１０を有する。シース２０１０が管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されると、シース２０１０は、身体（図示せず）内へのバルーンアセンブリ２０００の送出を助けることができる。
【００８３】
１つまたは複数の実施形態において、シース２０１０の先端２０３０は、体内へのバルーンアセンブリ２０００の送出を助けるために、斜めになったまたは角度がついた端部であってもよい。例えば、図示のように、シース２０１０の先端２０３０は、体内の組織中へのシース２０１０、管状部材、及び、バルーンの送出を手助けするように角度が付けられてもよい。１つまたは複数の実施形態では、シース２０１０の先端２０３０が４５°の角度でカットされてもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、シース２０１０の先端２０３０は、管状部材の中心軸からまたはシース２０１０の中心軸から、１°〜８９°の任意の角度を含む４５°よりも大きいまたは小さい角度で傾けられてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態では、シース２０１０の先端２０３０が１５°の角度にカットされてもよい。あるいは、１つまたは複数の実施形態では、シース２０１０の先端２０３０が７５°の角度にカットされてもよい。更に、図示のように、１つまたは複数の実施形態において、シース２０１０の先端２０３０は、シース２０１０の先端２０３０が体内の組織中へのシース２０１０の送出を手助けできるが必ずしも組織を穿孔しないように平坦な先端を有してもよい。
【００８４】
前述したように、バルーンアセンブリ２０００は管状部材内で受けられてもよいガイドワイヤ２００７を含んでもよく、その場合、ガイドワイヤは、管状部材を操作し、変形し、または、撓ませるようになっていてもよい。図示のように、ガイドワイヤ２００７がハンドル２００８を含んでもよい。ガイドワイヤ２００７のハンドル２００８は、ガイドワイヤ２００７を保持して操作するための把持領域をユーザに与えてもよい。
【００８５】
また、図示のように、バルーンアセンブリ２０００が注入機構２００９を含んでもよい。図示のように、注入機構２００９は、停止弁２０３９を含んでもよく、チューブ（図示せず）によって管状部材に接続されてもよい。当業者であれば分かるように、チューブは、柔軟または硬質であってもよく、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。例えば、チューブは、柔軟なゴムまたはプラスチックのチューブであってもよい。あるいは、チューブは、硬質プラスチック、または、当該技術分野において知られる他の硬質材料から形成されてもよい。
【００８６】
前述したように、注入機構２００９は、シリンジ、ポンプ、プランジャ、または、当該技術分野において知られる流体、例えば液体または気体を注入することができる任意のデバイスまたは機構のうちの１つであってもよい。１つまたは複数の実施形態において、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構２００９によって管状部材内へ及びバルーンの内部へ注入されて、バルーンを膨張させてもよい。停止弁２０３９は、注入機構２００９へと戻る流体の逆流を防止するために使用されてもよく、また、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁２０３９は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。
【００８７】
図２１を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤ２１０７のハンドル２１０８の係合ラッチ２１５２の斜視図が示されている。図示のように、係合ラッチ２１５２は、ガイドワイヤ２１０７のハンドル２１０８に結合されてもよく、また、第１の端部２１４３と、第２の端部２１４４と、係合ラッチ２１５２の第２の端部２１４４付近の部位から延びる戻り止め（図示せず）とを含んでもよい。
【００８８】
１つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ２１５２の戻り止めは、ガイドワイヤ２１０７のハンドル２１０８が中心軸と平行な方向で管状部材２１０１から離れるように移動するのを防止してもよい。言い換えると、係合ラッチ２１５２の戻り止めは、ガイドワイヤ２１０７が管状部材２１０１から引き出されるのを防止してもよい。１つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ２１５２は、管状部材２１０１の係合部材（図示せず）と係合するように構成されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、管状部材２１０１の係合部材は、管状部材２１０１の基端付近の部位に配置されてもよい。
【００８９】
図示のように、ガイドワイヤ２１０７のハンドル２１０８の係合ラッチ２１５２は、管状部材の係合部材と係合される。１つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ２１０７のハンドル２１０８の係合ラッチ２１５２がシーソー型の機構であってもよく、それにより、係合ラッチ２１５２の第１の端部２１４３を第１の方向に移動させると、係合ラッチ２１５２の第２の端部２１４４が第１の方向と反対の第２の方向に移動する。例えば、１つまたは複数の実施形態では、係合ラッチ２１５２の第１の端部２１４３を押圧することにより、係合ラッチの第２の端部２１４４が管状部材２１０１の係合部材から離脱してもよい。１つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、係合ラッチ２１５２及び係合ラッチ２１５２の戻り止めがもはや係合部材と接触しない。従って、１つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、ガイドワイヤ２１０７を係合ラッチ２１５２と共に管状部材２１０１から引き出すことができる。
【００９０】
図２２を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る大腿骨頸部２２９６と係合されるバルーン２２０５の斜視図が示されている。図示のように、バルーン２００５は、完全に膨張されて、大腿骨頸部２２９６と係合される。１つまたは複数の実施形態では、バルーン２２０５が略三日月形状を成してもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、バルーン２２０５は、大腿骨頸部２２９６と係合するように構成される様々な形状に形成されてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５は、略ソーセージ形状、腎臓形状、または、豆形状を成してもよい。また、図示しないが、１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５は、ナイロンメッシュなどの織物メッシュで補強されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、織物メッシュ補強は、バルーン２２０５がより高い圧力を維持できるようにしてもよい。
【００９１】
また、１つまたは複数の実施形態では、バルーン２２０５と任意の骨、組織、または、体内の領域との間にコントラストを形成するために、バルーン２２０５の材料が、蛍光色、対比色、例えばオレンジ色を有してもよい。当業者であれば分かるように、バルーン２２０５の色は、任意の骨、組織、または、体内の領域に対してコントラストを成してもよい任意の色であってもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５は、青色、黒色、黄色、緑色、あるいは、バルーン２２０５と任意の骨、組織、または、体内の領域との間に何らかのコントラストを形成してもよい当該技術分野において知られる任意の他の色であってもよい。
【００９２】
あるいは、１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５の材料は、透明または半透明であってもよく、また、バルーン２２０５と任意の骨、組織、または、体内の領域との間にコントラストを形成するために着色流体または着色剤を伴う流体が充填されてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５の材料は、透明または半透明であってもよく、また、青色、黒色、黄色、緑色、あるいは、任意の骨、組織、または、体内の領域とコントラストを成してもよい当該技術分野において知られる任意の他の色である着色流体または着色剤を伴う流体が充填されてもよい。
【００９３】
図示のように、バルーン２２０５は管状部材２２０１に結合され、管状部材２２０１は、該管状部材２２０１の周囲に配置されるシース２２１０を有する。図示のように、シース２２１０は、引き込み位置にあって、バルーン２２０５を露出させている。前述したように、シース２２１０は、体内へのバルーン２２０５の送出を助けるために使用されてもよい。１つまたは複数の実施形態において、バルーン２２０５は、体内に位置されると、膨張されてもよく（図示のように）、体内の組織を操作するまたは拡張させるために使用されてもよい。組織のこの操作または拡張は、大腿骨頸部２２９６近傍の体内の他の領域を露出させることができるようにしてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、膨張されたバルーン２２０５は、部位２２９７への器具のアクセスを可能にしてもよい。１つまたは複数の実施形態において、膨張されたバルーン２２０５は、当該技術分野において知られる任意の外科用器具を含む器具が大腿骨頸部２２９６近傍の身体にアクセスできるようにしてもよく、体内の領域、例えば部位２２９７で処置を行なうことができるようにしてもよい。例えば、１つまたは複数の実施形態において、部位２２９７は、外科用器具によりアクセスされて削り落とされまたは身体から部分的に除去されてもよい。
【００９４】
前述した本発明の態様は、関節を含む外科的処置に適用されてもよいが、当業者であれば分かるように、本発明のこれらの態様が身体の他の領域に同様に適用されてもよい。例えば、本発明の態様は、膝関節、例えば脛骨、大腿骨、膝蓋骨、及び、周囲の組織、腱、筋肉、及び、靭帯、例えば、ＡＣＬ、ＰＣＬ、ＭＣＬ、並びに、膝蓋腱に適用されてもよい。例えば、膝蓋腱及びＭＣＬは、脛骨／大腿骨にアクセスするために本発明の態様に従って持ち上げられてもよい。また、肩、手首、及び、足関節の全ては、周囲の組織、腱、筋肉、及び、靭帯を有する様々な骨を含む。本発明の態様は、作業空間、視覚化を得て特定の対象領域にアクセスするために持ち上げられる必要があるこれらの関節領域に存在する組織、筋肉、腱、及び、靭帯に適用され得る。
【００９５】
好適には、本明細書中に開示される実施形態は、体内で操作され得る操作可能バルーンアセンブリを提供できる。また、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、開腹手術中及び低侵襲手術中に、組織間に空間を形成して視覚化を向上させるため、また、作業空間を増大させるために、組織を拡張させるまたは分離させることができてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、外科医が、体内の小さい緊密な潜在的空間内へと操作することができると共に、それらの空間を既存の空間へと安全に、容易に、制御可能に変えることができ、それにより、適切な組織を安全に視覚化して手術できるようにしてもよい。これらのタイプの空間を体内に形成することにより、作業空間及び視覚化を向上させるために邪魔にならない所に移動されるべき骨などの硬組織または軟組織平面のいずれかの組織の選択的引き込みを行なうことができてもよい。体内の幾つかの関節及び空間は他よりも小さいため、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、これらの領域にアクセスしてこれらの領域内の組織及び筋肉を持ち上げる及び／または分離するために必要な機動性を低侵襲的態様で与えることができる。
【００９６】
限られた数の実施形態に関して実施形態を説明してきたが、この開示の利点を有する当業者であれば分かるように、本明細書中に開示される実施形態の範囲から逸脱しない他の実施形態を考え出すことができる。従って、本明細書中に開示される実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきである。
【符号の説明】
【００９７】
１００、２００、３００、４００、５００、６００、７００、８００、９００、１１００、１３００、１５００、１７００、１８００、１９００、２０００  バルーンアセンブリ
１０１、２０１、３０１、４０１、５０１、６０１、１００１、１３０１、１４０１、１６０１、１７０１、１８０１、１９０１、２００１  管状部材
１０５、２０５、３０５、４０５、５０５、６０５、７０５、１３０５、１５０５、１６０５、１８０５、２００５  バルーン
１２２、１９２２  第１のルーメン
１２３、１９２３  第２のルーメン
２０７、６０７、８０７、９０７、１００７、１３０７、１４０７、２００７  ガイドワイヤ
３０９、８０９、９０９、１２０９、２００９  注入機構
５１０、８１０、９１０、１１１０、１３１０、１５１０、１７１０、２０１０  シース
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【国際調査報告】
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