(57)【要約】低い表面エネルギー層上への電気活性材料の改善された液相堆積のための組成物が提供される。この液体組成物は、少なくとも１つの有機電気活性材料を液体媒体中に含む。この液体媒体は、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含む。液体媒体は、動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で固定する。第１溶媒は、動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で後退する。
2014504021.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下位層上への液相堆積のための液体組成物であって、前記液体組成物が少なくとも１つの有機電気活性材料を液体媒体中に含み、前記液体媒体が（ａ）前記液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒であって、前記第１溶媒が第１表面張力および第１蒸気圧を有する、第１溶媒と、（ｂ）前記液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含み、前記液体媒体が動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で固定し、ニート形態の前記第１溶媒が動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で後退する液体組成物。
【請求項２】
下位層上への液相堆積のための液体組成物であって、前記液体組成物が少なくとも１つの有機電気活性材料を液体媒体中に含み、前記液体媒体が（ａ）前記液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒であって、前記第１溶媒が前記有機電気活性材料を溶解させるかまたは分散させ、前記第１溶媒が第１表面張力および第１蒸気圧を有する、第１溶媒と、（ｂ）前記液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含み、ニート形態の前記添加剤が前記下位層を損傷することができる液体組成物。
【請求項３】
前記液体有機添加剤が、前記液体媒体の総容積に基づいて、１〜２０容積％のレベルで存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
（ｃ）前記液体媒体の総容積に基づいて、５〜７０容積％の第２表面張力を有する第２溶媒をさらに含み、前記第２表面張力が前記第１表面張力よりも低い、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
（ｄ）前記液体媒体の総容積に基づいて、０．５〜１０容積％の第３蒸気圧を有する第３溶媒をさらに含み、前記第３蒸気圧が前記第１蒸気圧よりも低い、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
前記下位層が、フッ素化酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーを含む、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項７】
前記電気活性材料が正孔輸送材料である、請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
前記正孔輸送材料が、トリアリールアミン官能性を持った小分子、オリゴマーまたはポリマーである、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記第１溶媒が芳香族エーテルである、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
前記添加剤が、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ピリジン、またはプロピレンカーボネートである、請求項８または９に記載の組成物。
【請求項１１】
第２溶媒をさらに含み、前記第２溶媒がメシチレン、デカン、１−ブタノール、およびプロピレングリコールプロピルエーテルである、請求項８〜１０のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
第３溶媒をさらに含み、前記第３溶媒がシクロヘキシルベンゼンまたはジベンジルエーテルである、請求項８〜１１のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１３】
前記電気活性材料が、導電性ポリマーとフッ素化酸ポリマーとを含む、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項１４】
前記導電性ポリマーが前記フッ素化酸ポリマーでドープされている、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記第１溶媒が水である、請求項１３または１４に記載の組成物。
【請求項１６】
前記下位層が正孔輸送材料を含む、請求項１３〜１５のいずれか一項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、米国特許法第１１９条（ｅ）項の下、その全体を本明細書に参照により援用される、２０１０年６月１７日出願の米国仮特許出願第６１／４２５、３８１号明細書の優先権を主張するものである。
【０００２】
本発明は一般に、有機電気活性材料の堆積のための液体組成物に関する。特に、本組成物は、低い表面エネルギー表面上への有機材料の堆積に有用である。
【背景技術】
【０００３】
有機電子デバイスは、産業界で重要な役割を果たしている。たとえば、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）は、それらの高い電力変換効率および低い加工費のためにディスプレイ用途向けに有望である。そのようなディスプレイは、携帯電話、個人用デジタル補助装置、ノートパソコン、およびＤＶＤプレーヤーなどの、電池式の携帯電子デバイス向けにとりわけ有望である。これらの用途は、低い電力消費に加えて高い情報量、フルカラー、および速いビデオ速度応答時間のディスプレイを必要とする。ＯＬＥＤは典型的には、アノードとカソードとの間に配置された電気活性層を含有する。各電気活性層は、ディスプレイの総合的性能に関与する。したがって、ＯＬＥＤを含有するディスプレイを製造する場合、各電気活性層は、好適な下層表面上へ制御されたやり方で注意深く堆積される。
【０００４】
そのようなディスプレイの製造で電気活性層を堆積させるための費用効率の高い一方法は、溶液堆積である。溶液堆積は典型的には、たとえば、スロットダイまたはスピンコーティング、インクジェットおよびノズル印刷などの、様々な周知の技術を用いて溶液から層を堆積させる工程を含む。有機電子デバイスの製造中に、デバイスを作り出すために溶液処理技術を用いる有機材料層の形成は、課題を生み出し得る。このように、現在研究者の注目を集めている一分野は、最適溶液堆積特性のための溶媒の特定であり、それは続いて、ＯＬＥＤディスプレイを含有するデバイスの費用効率の高い製造をもたらす。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
下位層上への液相堆積のための液体組成物であって、液体組成物が少なくとも１つの有機電気活性材料と少なくとも１つの液体媒体とを含み、液体媒体が（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含み、かつ液体媒体が動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で固定（ｐｉｎ：以下、接触線固定ともいう）し、ニート形態（ｎｅａｔ  ｆｏｒｍ）の第１溶媒がこの試験によって測定されるように下位層上で後退（ｒｅｔｒａｃｔ：以下、接触線後退ともいう）する、液体組成物が提供される。
【０００６】
下位層上への液相堆積のための液体組成物であって、液体組成物が少なくとも１つの有機電気活性材料と液体媒体とを含み、液体媒体が（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒と、（ｂ）少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含み、かつニート形態の液体添加剤が下位層を損傷することができる、液体組成物が提供される。
【０００７】
（ｃ）５〜７０容積％の第１溶媒よりも低い表面張力を有する第２溶媒をさらに含む上記液体組成物のいずれかがまた提供される。
【０００８】
（ｄ）０．５〜１０容積％の第１溶媒よりも低い蒸気圧を有する第３溶媒をさらに含む上記液体組成物のいずれかがまた提供される。
【０００９】
前述の概要および以下の詳細な説明は、例示的なおよび説明的なものであるにすぎず、添付の特許請求の範囲に定義されるような、本発明を限定するものではない。
【００１０】
添付図は、本明細書において提示されるような概念の理解を向上させるために含められる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】接触角を例示する略図である。
【図２】前進および後退接触角の図である。
【図３】経時接触角のグラフである。
【図４】有機電子デバイスの一例の図である。
【００１２】
当業者には、図面中の物体が、平易かつ明快にするために例示されており、必ずしも縮尺通りに描かれているわけではないことが分かる。たとえば、実施形態を理解しやすいようにするために、図面中の一部の物体の寸法は他の物体と比べて拡大されている場合がある。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
多くの態様および実施形態を上に説明してきたが、これらは単に例示的で非限定的なものである。本明細書を読めば、当業者は、その他の態様および実施形態が本発明の範囲から逸脱することなく可能であることを理解できよう。
【００１４】
いずれか１つまたは複数の本発明の実施形態のその他の特徴および利益は、以下の詳細な説明から、および特許請求の範囲から明らかとなるであろう。この詳細な説明では、最初に、用語の定義および説明を行い、続いて、動的後退接触角試験、液体組成物、電子デバイス、および実施例を扱う。
【００１５】
１．用語の定義および説明
本明細書において使用される場合、用語「電荷輸送」は、層、材料、部材、または構造に関して言及される場合、そのような層、材料、部材、または構造が、比較的効率的にかつ少ない電荷損失で、そのような層、材料、部材、または構造の厚さを通ってのそのような電荷の移動を促進することを意味することを意図している。正孔輸送材料は正電荷を促進し；電子輸送材料は負電荷を促進する。光活性材料はまた幾つかの電荷輸送特性を有してもよいが、用語「電荷、正孔、もしくは電子輸送層、材料、部材、または構造」は、その主要機能が発光または光受容である層、材料、部材、または構造を含むことを意図していない。
【００１６】
用語「接触角」は、図１に示される角度Φを意味することを意図している。液体媒体の液滴については、角度Φは、表面の平面と表面への液滴の外縁からの線との交差で定義される。さらに、角度Φは、液滴が適用された後に表面上で平衡状態に達した後に測定される、すなわち「静的接触角」である。様々な製造業者が、接触角を測定することができる機器を製造している。
【００１７】
用語「脱湿潤する」および他の動詞変形は、下位層上の液膜の元々の被覆面積からの液膜の後退を意味する。
【００１８】
用語「分散液」は、微細粒子の懸濁を含有する連続液体媒体を意味する。
【００１９】
用語「電気活性な」は、層または材料に言及する場合、電子的なまたは電気放射的な特性を示す層または材料を意味することを意図している。電子デバイスにおいては、電気活性材料は、デバイスの運転を電子的に容易にする。活性材料の例としては、電子か正孔かのどちらかであり得る電荷を導く、注入する、輸送する、もしくは遮断する材料、および放射線を受け取る場合に放射線を発するかもしくは電子−正孔ペアの濃度の変化を示す材料が挙げられるが、これらに限定されるものではない。不活性材料の例としては、絶縁材料および環境障壁材料が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２０】
用語「層」は、用語「フィルム」と同じ意味で用いられ、所望の領域を覆うコーティングを意味する。この用語はサイズによって限定されない。この領域は、全体デバイスほどに大きいかもしくは実視覚表示などの特異的な機能領域ほどに小さい、または単一サブピクセルほどに小さいものであり得る。層およびフィルムは、蒸着、液相堆積（連続および不連続技術）、ならびに熱転写などの、任意の従来型堆積技術によって形成することができる。
【００２１】
用語「液体組成物」は、材料が均一に分配される液体媒体を意味することを意図している。ある実施形態においては、材料は、溶液を形成するために液体媒体に溶解させられている。ある実施形態においては、材料は、分散液を形成するために液体媒体に分散される。ある実施形態においては、材料は、懸濁液もしくはエマルジョンを形成するために液体媒体に懸濁される。
【００２２】
用語「液体媒体」は、純液体または２つ以上の液体の組み合わせであり得る、液体材料を意味することを意図している。液体媒体は、１つまたは複数の液体が存在するかどうかに関係なく使用される。
【００２３】
用語「ニート形態」は、それが液体に言及する場合、液体が他の何とも混合されていないことを意味することを意図している。
【００２４】
用語「光活性な」は、印加電圧によって活性化される場合に発光する材料（発光ダイオードもしくは化学セル中などの）、または放射エネルギーに応答し、そして印加バイアス電圧を使用してまたは使用せずに信号を発生する材料（光検出器もしくは光電池中などの）を意味することを意図している。
【００２５】
用語「固定する」または「固定すること」および他の動詞変形は、それらがコートされた液体組成物に適用される場合、コートされた液体組成物の縁が、コートされた後におよび乾燥プロセス中に実質的に後退しない状態を意味する。
【００２６】
用語「溶媒」は、室温で液体である化合物を意味することを意図している。室温とは、それは約２０℃を意味する。
【００２７】
用語「表面エネルギー」は、ある材料から単位面積の表面を作り出すために必要とされるエネルギーである。表面エネルギーの特徴は、所与の表面張力の液体材料が十分により低い表面エネルギーの表面を濡らさないであろうということである。相対的な表面エネルギーを測定するための一方法は、異なる材料の層上で所与の液体の接触角を比較することである。接触角が大きければ大きいほど、材料の表面エネルギーはより低く、湿潤能力はより低い。
【００２８】
用語「表面張力」は、ダイン／ｃｍ単位で測定されるような、液体における凝集力を意味し、液体の表面エネルギーに言及するために用いられる。液体の表面張力が低下するにつれて、液体は表面上により容易に広がる。
【００２９】
用語「蒸気圧」は、その液体上方の蒸気の平衡圧力を意味する。ある場合には、蒸気圧は密閉容器中で測定される。ある場合には、蒸気圧は、開放系での測定蒸発速度から推論することができる。
【００３０】
用語「湿らす」または「湿らすこと」および他の動詞変形は、それらがコートされる液体に適用される場合、コートされる表面上での液体の広がりを意味する。液体は、自然に湿らせて、接触角がゼロに近づく状態で薄いフィルムを形成するか、またはそれらは、有限の接触角で、部分的に湿らす可能性がある。実用的観点から、約１０〜２０度の接触角で、部分的に湿らす液体は、表面を湿らすと考えることができる。著しくより高い接触角の液体は、コーティングまたは印刷プロセスによってコートされたフィルムを形成するように強いることができるが、それらは典型的には、コーティングの縁、またはピンホールの縁で後退する。そのような液体は、実用的観点から、表面を湿らさない。これは、たとえば、Ｐ−Ｇ．ｄｅ  Ｇｅｎｎｅｓら，Ｃａｐｉｌｌａｒｉｔｙ  ａｎｄ  Ｗｅｔｔｉｎｇ  Ｐｈｅｎｏｍｅｎａ：Ｄｒｏｐｓ，Ｂｕｂｂｌｅｓ，Ｐｅａｒｌ，Ｗａｖｅｓ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  Ｍｅｄｉａ（２００４）で考察されている。
【００３１】
特に定義しない限り、本明細書において使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般に理解されている意味と同じ意味を有する。本明細書に記載されるものに類似のまたは同等の方法および材料を本発明の実施形態の実施または試験に使用することができるが、好適な方法および材料は以下に記載される。本明細書に述べられるすべての刊行物、特許出願、特許、およびその他の参考文献は、特定の一節が引用されない限り、それらの全体を参照により援用される。矛盾が生じた場合には、定義を含む、本明細書が優先される。さらに、材料、方法、および実施例は、例示的なものであるにすぎず、限定的であることを意図していない。
【００３２】
本明細書に記載されていない範囲の、具体的な材料、処理行為、および回路に関する多くの詳細は従来通りであり、有機発光ダイオードディスプレイ、光検出器、光電池、および半導体部材の技術分野における文献およびその他の情報源に見ることができる。
【００３３】
本明細書において使用される場合、用語「含む」、「含むこと」、「包含する」、「包含すること」、「有する」、「有すること」またはそれらの他の任意の変形は、非排他的な包含を扱うことを意図している。たとえば、ある一連の要素を含むプロセス、方法、物品、または装置は、それらの要素のみに必ずしも限定されるわけではなく、そのようなプロセス、方法、物品、または装置に関して明示されないかまたは固有のものでもない他の要素を含むことができる。本明細書の開示される主題の代わりの実施形態は、本質的にある種の特徴または要素からなると記載され、その実施形態においては、動作の原理または実施形態の際立った特性を実質的に変えるであろう特徴または要素はその中に存在しない。本明細書の記載される主題のさらなる代わりの実施形態は、ある種の特徴または要素からなると記載され、その実施形態においては、またはその実体のない変形においては、具体的に記述されたまたは記載された特徴または要素のみが存在する。
【００３４】
さらに、それとは反対を明記されない限り、「または」は、包含的な「または」を意味し、排他的な「または」を意味するものではない。たとえば、条件ＡまたはＢは、Ａが真であり（または存在し）Ｂが偽である（または存在しない）、Ａが偽であり（または存在せず）Ｂが真である（または存在する）、ならびにＡおよびＢの両方が真である（または存在する）のいずれか１つによって満たされる。
【００３５】
また、本発明の要素および成分を説明するために「ａ」または「ａｎ」も使用されている。これは便宜的に、かつ、本発明の一般的な意味を与えるために行われているにすぎない。この記述は、１つまたは少なくとも１つを含むと読まれるべきであり、それがそうでないことを意味することが明らかでない限り単数形は複数形も含んでいる。
【００３６】
２．動的後退接触角試験
電子デバイスの製造では、真空コーティング法による層の適用と比べて費用を削減するために液相堆積によってできるだけ多くの層を適用することが望ましいことであり得る。液相堆積技術としては、スピンコーティング、グラビアコーティングおよび印刷、ロールコーティング、カーテンコーティング、浸漬コーティング、スロット−ダイコーティング、ドクターブレードコーティング、吹き付けコーティング、連続ノズルコーティング、インクジェット印刷、ならびにスクリーン印刷が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３７】
ある実施形態においては、液体組成物は、下位層上に適用され、下位層で液体組成物は下位層の表面エネルギーよりも著しく高い表面張力を有する。液体組成物がその上に適用されることになる層は、「下位層」と本明細書では言われる。ある実施形態においては、下位層は、非常に低い表面エネルギーを有する。ある実施形態においては、液体組成物は非常に高い表面張力を有する。いずれにしても、表面エネルギーの差が存在する。
【００３８】
２つの結果として生じる湿潤問題が存在し得る：
１）下位層上での液体組成物の初期湿潤；
２）表面張力または乾燥応力のために望ましくない形状への液体組成物による脱湿潤。
【００３９】
初期湿潤または広がりは、少なくとも２つの方法で成し遂げることができる。第一に、液体媒体は、それが層上に自然に広がるように十分に低い表面張力を有するように選択することができる。第二に、表面張力が十分に低くない場合、液体組成物は、液相堆積法によって広げることができる。
【００４０】
多くの望ましい電気活性材料は、所望の下位層上へ自然に広がる溶媒に溶解しないかまたは分散しないことが分かった。ある場合には、自然に広がる溶媒中の分散液として組成物を調合することが可能である。ある場合には、分散液を調合することは望ましくない。分散液の調製は、原料を分散させるために強力な混合が必要とされる場合には溶液の調製よりも費用がかかり得る。分散液は、十分な保存期間および安定性を提供するための界面活性剤または分散剤ポリマーを必要とするかもしれず、さらなる費用を追加する。界面活性剤および分散剤は、デバイス性能または寿命に影響を及ぼすことを回避するために（たとえば、ベーキングによって）最終電子デバイスから除去される必要があるかもしれない。
【００４１】
したがって、ある実施形態においては、液体組成物は溶液として調合される。
【００４２】
ある実施形態においては、初期広がりは、電気活性材料がその中に均一に分配される第１溶媒を使用することによって、および低い表面張力の溶媒を加えることによって改善することができる。これは、液体組成物の全体表面張力を低下させるのに役立つ。しかし、溶媒のこれらの組み合わせは依然として下位層を十分に湿らせない可能性があり、液相堆積法は、湿潤を向上させることが必要とされるかもしれない。
【００４３】
スピンコーティングは、広がりが乾燥と同時に成し遂げられる液相堆積法である。そのようなプロセスは、許容されるコーティングを成し遂げることができる。しかし、それは現在、実験室において実際に役立つにすぎず、ディスプレイおよび照明パネルが大きいガラス基材、連続プラスチックフィルム、非平面物体など上で調製されることになる製造においては役立たない。製造プロセスにおいて液体組成物は、コーティング（たとえば、スロットコーティング、ロールコーティング、吹き付けコーティング）、または印刷（たとえば、インクジェット印刷、連続ノズル印刷）によって適用される。これらの技術の幾つかは、流体を十分な慣性で適用することによって液体を下位層上に広がらせることができる。他は、液体がコーティングアプリケータ（たとえば、スロットダイ、ロール）と下位層との間の表面張力によって保持される、いわゆるコーティング・ビーズの形成を当てにしている。コーティング・ビーズは、液体組成物を安定した形状で適用することを可能にする。
【００４４】
これらの印刷およびコーティング法は、多くの因子−運転パラメータ（温度、基材上方の空気流量、流量、ヘッド速度、基材とのギャップ、適用される液滴の近さ、グラビアセル設計、ダイリップ設計など）、流体特性（表面張力、粘度、溶媒蒸発速度など）、および表面との相互作用−に依存して所望の初期液相堆積を形成してもよいし、しなくてもよい。最終形状は、液体によって覆われる領域、および厚さプロフィールによって決定される。厚さプロフィールは乾燥中に変化するであろう。液体適用範囲の程度のみがここでは考慮される。
【００４５】
所望の適用範囲の例は、コーティングによる連続の一様なシート、印刷による別々の領域および線などである。すべての場合に、所望の形状は、流体がダイスロット開口部、グラビアロール上のセルのパターン、フレキソ印刷板上のポッチ（ｒａｉｓｅｄ  ｄｏｔ）のパターン、石版印刷板上の湿潤および非湿潤パッチのパターン、吹き付けコーティングアプリケータによって対処される領域（マスクによって画定されてもよい領域）、インクジェット印刷によって適用される滴パターン、物理的境界または表面張力境界によって画定されるピクセル領域などによって多くの場合画定される、所望の範囲を有することを必要とする。
【００４６】
液相堆積法が液体を所望の形状で適用することに成功しない場合、上に特定された第２湿潤問題が解決されなければならない：流体は、表面張力のために、または乾燥応力のために望ましくない量を後退させてはならない。すなわち、流体は、所望の適用範囲を維持しなければならないし、脱湿潤してはならない。
【００４７】
実際には、第２湿潤問題、後退の問題は、解決するのがより困難である。多くの液体組成物は、成功裡にコートして所望の適用範囲で一様な湿潤フィルムを製造することができる。しかし、ある液体組成物は、いったん堆積されると、下位層表面との相互作用のために縁で後退する。これらの相互作用は多くの場合、液体表面張力が下位層表面エネルギーに対して高すぎる、液体組成物の表面張力／下位層の表面エネルギーのミスマッチと考えられてきた。
【００４８】
より少ない後退をもたらし得る材料を評価するための迅速なスクリーニング試験を開発することが切望された。表面上での液体の接触角（ＣＡ）は、表面との相互作用、広がるまたは後退する傾向などに関する情報を提供することができる。静的ＣＡは、平衡状態での力のバランスに関する情報を与える。前進ＣＡおよび後退ＣＡは、多くの場合、液体運動のスチック−スリップ性の観察によって、ＣＡヒステリシス、および後退ＣＡの場合には、表面上で「固定する」液体の能力の測定によって、液体と表面との間の相互作用に関する追加の情報を与える。
【００４９】
後退ＣＡを測定するための標準試験方法は、表面上の液滴から液体を取り去ることである。そのような方法は、たとえば、Ｒａｍｅ−Ｈａｒｔによって記載されている。この研究は、液体と固相との間の界面面積を増やすことなく許される最大容積まで動的に容積を滴に加えることを必要とする。結果として生じる接触角は、図２に例示されるように、前進角と言われる。容積が次に滴から取り除かれる。固体／液体界面を減少させることなく取り除くことができる最大容積に達した場合に、結果として生じる接触角が測定される。この角度は、図２に例示されるように、後退角である。後退角が前進角から差し引かれた場合に、その結果は接触角ヒステリシスと呼ばれる。このヒステリシスは、表面トポロジーを特徴づけ、汚染、表面化学不均一性、ならびに表面処理、界面活性剤および他の溶質の影響を定量化するのに役立ち得る。前進角および後退角はまた、Ｒａｍｅ−Ｈａｒｔ  Ｔｉｌｔｉｎｇ  Ｂａｓｅオプションを用いて測定することができる。
【００５０】
標準試験において液体は、針によって表面から取り去られる。別の方法は、液滴に表面を「滑り」落ちさせ、それぞれ、先導および尾引き接触領域で前進および後退ＣＡを測定することである。スライディングドロップ技術は、幾つかの欠点を有する：滴は、重力がその動きを駆動するのに十分に大きくなければならない；滴運動を制御し、再現することが困難である；滴形状解析のための画像の撮影は、より大きい、移動する滴においてはより困難である。
【００５１】
上の試験は的確に固定挙動を予測できないことが分かった。Ｒａｍｅ−Ｈａｒｔ手順において液体は表面張力によって針に付着する。針の存在は、液体が自然に後退するのを防ぐ。さらに、少量の液体−約２０〜３０μＬ−のみが、高解像度ビデオシステムを用いてその形状を捕らえ、そして解析するのに十分に小さい滴を保ちながら滴に加えられ得る。
【００５２】
記載される標準前進および後退ＣＡ試験は多くの場合、静止してか移動しながらかのどちらかで、かなりの量の液体を滴に加えること（滴から除去すること）、および結果として生じる滴形状のＣＡを測定することによって修正される。
【００５３】
上の試験は多くの場合再現性のある前進および後退ＣＡを提供することができるが、結果とコーティングの外観との間の相関関係を見いだせなかった。本試験は予測的ではなかった。
【００５４】
動的後退接触角試験は、上の欠陥に対処するために開発された。すべての試験は、Ｒａｍｅ−Ｈａｒｔモデル５００角度計で行われた。ビデオ記録は試験の間中撮られ、備え付けＤｒｏｐＩｍａｇｅソフトウェアが結果を解析するために用いられた。
【００５５】
動的後退接触角試験は、以下の工程を有する。
【００５６】
１）針がビデオディスプレイに初めに見られ、小滴が、画像キャプチャおよび解析のために用いられるカーソルの設定を可能にするために適用される。ある実施形態においては、小滴は１〜５μＬであり；ある実施形態においては２μＬである。
【００５７】
２）針が、滴のためにビデオ上でより多くのエリアを提供するためカメラ外に移される。初めの滴の縁は依然として目に見え；これは恐らく、画像解析ソフトウェアが確実にスタートするために必要であるようだ。データ収集は高い率で初期化される。ある実施形態においては、この率は０．２秒／ポイントである。
【００５８】
３）大容積の流体が針から噴出される。ある実施形態においてはこの容積は１００〜２００μＬであり；ある実施形態においては１５０〜２００μＬであり；ある実施形態においては１５０μＬである。液体メニスカスの影がビデオ領域を横切って移動する。そのような大量の液体が適用される場合、自由表面は極めて大きく、小さな波動または振動を多くの場合静的滴の自由表面上に見ることができ、それが針の存在によってそれほど影響を受けないことを示唆する。滴は、針の湿潤が滴縁の自由な後退を防がないほど十分に大きい。
【００５９】
４）滴を満たした直後にポンプは逆転され、液体は、ポンプが液体を取り去ることができるだけ迅速に表面から排液される。液体影は、ビデオスクリーンを横切ってその進路を反転する。この迅速な後退は、液体コーティングの縁での後退をシミュレートしており、大きい滴容積は、針の湿潤に関係なく縁にその位置を調節させる。
【００６０】
ある実施形態においては、この試験は、工程１では２μＬの初期滴；工程２では０．２秒／ポイントのデータ収集率；および工程３では１５０μＬの大容積注入で行われる。
【００６１】
ビデオ出力は、経時的に後退接触角を示す。結果は、滴が排液するにつれて液体が表面から後退するか縁で固定するかどうかを明らかに示す。液体が表面から後退する場合、後退ＣＡは経時的に、本質的に一定の値を有する。液体が固定する場合、画像解析ソフトウェアは、その後データが信頼できなくなる非常に低い値へのＣＡの劇的な低下を報告する。
【００６２】
これは、図３に例示されている。ラインＡは、表面から後退する液体からの結果を示す。後退ＣＡは高く、経時的に安定している。ラインＢは、表面の縁で固定する液体からの結果を示す。後退ＣＡは低く、低下しつつある。
【００６３】
時々、ＤｒｏｐＩｍａｇｅソフトウェアで測定される後退ＣＡは、液体が表面上で固定することを示唆する。滴後退のビデオを検討することによってこれを確認することが必要である。このソフトウェアは、液体の粘度が約１０センチポアズよりも大きい場合にはそれほど信頼できない。
【００６４】
動的後退接触角試験は、どの液体組成物が所与の表面上で固定するか、したがってこの表面を効果的にコートするかを測定するための迅速で有効な方法である。
【００６５】
３．液体組成物
液体組成物が下位層上への液相堆積のために提供される。本明細書において使用される場合、「上への堆積」は、液体組成物が直接下位層上におよび下位層と接触して堆積されることを意味することを意図する。
【００６６】
液体組成物は、少なくとも１つの有機電気活性材料と液体媒体とを含む。液体媒体は、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％の液体有機添加剤とを含み、ここで、液体媒体は動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で固定し、第１溶媒はこの試験によって測定されるように下位層上で固定しない。
【００６７】
電気活性材料の厳密な性質は、意図される使用に依存するであろう。ある実施形態においては、本材料は、有機発光ダイオードデバイスまたは光電池に使用される。これらのデバイスのために使用することができる電気活性材料の例としては、正孔注入材料、正孔輸送材料、光活性材料、光活性材料およびホスト材料、ならびに電子輸送材料が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６８】
動的後退接触角試験は、液体媒体が後退するおよび脱湿潤するかどうか、上に特定された第２湿潤問題を判定する。第１湿潤問題は、液相堆積法の選択によって対処される。ある堆積法は、他の方法よりも表面エネルギー差に敏感であり、液体組成物を広げさせるのにそれほど有効ではない。したがって、成功する堆積およびフィルム形成のためには、液体媒体は、所望の液相堆積法によって適用される場合に所望の形状で下位層を覆うべきである。液相堆積法の例は、上に考察されている。
【００６９】
液体媒体は、液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも２０容積％の第１溶媒を含む。ある実施形態においては、液体媒体は、少なくとも３０容積％；ある実施形態においては、少なくとも４０容積％；ある実施形態においては、少なくとも５０容積％；ある実施形態においては、少なくとも６０容積％；ある実施形態においては、少なくとも７０容積％；ある実施形態においては、少なくとも８０容積％；ある実施形態においては、少なくとも９０容積％；ある実施形態においては、少なくとも９５容積％の第１溶媒を含む。
【００７０】
第１溶媒は、ニート形態で試験される場合に動的後退接触角試験によって測定されるように下位層上で後退し、固定しないものである。したがって、電気活性材料および第１溶媒だけの液体組成物は、後退することなしに下位層をコートしないであろう。
【００７１】
第１溶媒は、電気活性材料がそれに均一に分配され得るものである。
【００７２】
ある実施形態においては、電気活性材料は、溶液を形成するために第１溶媒に溶解される。ある実施形態においては、第１溶媒は、少なくとも０．１％ｗ／ｖ溶液；ある実施形態においては、少なくとも１．０％ｗ／ｖ溶液；ある実施形態においては、少なくとも３．０％ｗ／ｖ溶液；ある実施形態においては、少なくとも５．０％ｗ／ｖ溶液を形成するのに十分な電気活性材料を溶解させる。ある実施形態においては、第１溶媒は有機溶媒である。
【００７３】
ある実施形態においては、電気活性材料は、分散液を形成するために第１溶媒に分散される。これは、電気活性材料の分散液が第１溶媒で形成され得ること、ある時間にわたって沈降なしに安定であることを意味する。ある実施形態においては、分散液は少なくとも２４時間安定である。ある実施形態においては、分散媒は水または有機溶媒である。
【００７４】
ある実施形態においては、電気活性材料は、懸濁液またはエマルジョンを形成するために第１溶媒に懸濁される。
【００７５】
第１溶媒は、所望の液相堆積法に適切である他の特性を有するべきである。第１溶媒は、堆積された組成物が適度な時間内に乾燥することができるような蒸気圧を有するべきである。蒸気圧は、それが堆積中に蒸発して堆積された電気活性材料を堆積アプリケーター上に残すほどに高いものであるべきではない。これは、欠陥形成を防ぐために残渣を洗い落とすことまたはそれらを機械的に拭い取ることを必要とする。ある実施形態においては、第１溶媒は、３００Ｐａ未満；ある実施形態においては、２００Ｐａ未満である第１蒸気圧を有する。
【００７６】
第１溶媒は、第１表面張力、第１蒸気圧、および第１粘度を有する。
【００７７】
下位層が低い表面エネルギーを有する場合、第１溶媒は、下位層の湿潤を過度に困難にするほど高くはない表面張力を有するように選ばれてもよい。ある実施形態においては、第１溶媒は、５０ダイン／ｃｍ未満；ある実施形態においては、４０ダイン／ｃｍ未満である第１表面張力を有する。
【００７８】
液体有機添加剤は、液相堆積プロセスを容易にするために第１溶媒に添加される。液体有機添加剤は、第１溶媒に可溶であってもまたはそれと混和性であってもよい。第１溶媒と液体有機添加剤との組み合わせは、動的後退接触角試験によって測定されるように、下位層上で固定する組成物をもたらす。
【００７９】
液体有機添加剤の組成は、下位層、第１溶媒、および電気活性材料の組成に依存するであろう。どの添加剤が有効であるかは、添加剤への電気活性材料の溶解性、添加剤の蒸気圧、表面張力、または粘度によって予測することができず、むしろ、動的後退接触角試験によって判定することができる。
【００８０】
液体有機添加剤は、液体媒体の総容積に基づいて、少なくとも１容積％のレベルで存在する。液体有機添加剤の量についての上限は、動的後退接触角試験によって制限されない。より多くの液体有機添加剤が添加されるにつれて、液体媒体は、下位層上で固定し続けるであろう。しかし、他の特性も考慮される必要がある。あるより高い濃度では、液体有機添加剤は、下位層を攻撃し、有機電気活性材料が溶液もしくは分散液から出てくるようにし、または別の方法で有機電気活性材料に悪影響を及ぼす可能性がある。ある実施形態においては、液体有機添加剤は、１〜２０容積％；ある実施形態においては、１〜１０容積％；ある実施形態においては、３〜１０容積％；ある実施形態においては、３〜５容積％のレベルで存在する。
【００８１】
ある実施形態においては、液体有機添加剤は、ニート形態で下位層を損傷することができる液体である。「損傷すること」とは、液体が下位層に欠陥をもたらすことを意味する。ある実施形態においては、ニート形態の液体有機添加剤は、下位層を溶解させるかまたは膨潤させることができる。これは、下位層をニート液体有機添加剤で処理し、次に結果として生じる層の表面を目視により検査することによって測定することができる。下位層が液体有機添加剤によって損傷される場合、表面は、目に見える欠陥を有するであろう。ある場合には、表面は波形であろうし；ある場合には、表面はくぼみがあろう。
【００８２】
ある実施形態においては、液体媒体は、（ｃ）液体媒体の総容積に基づいて、５〜７０容積％の、第１溶媒よりも低い表面張力を有する第２溶媒をさらに含む。ある実施形態においては、第２溶液は１０〜６０容積％；ある実施形態においては、３０〜６０容積％のレベルで存在する。
【００８３】
ある実施形態においては、第２溶媒は有機溶媒である。ある実施形態においては、第２溶媒は、液体組成物の表面張力および前進接触角を低下させる。こうして、第２溶媒は、所望の液相堆積法によって適用された場合に下位層の湿潤を容易にして下位層を所望の形状で覆うことができる。
【００８４】
第２溶媒は、電気活性材料を溶解させることができてもできなくてもよい。しかし、第２溶媒は、第１溶媒と混和性であり、電気活性材料を溶液から析出させない。第２溶媒はまた、液体有機添加剤と混和性であり得る。
【００８５】
ある実施形態においては、液体媒体は、（ｄ）液体媒体の総容積に基づいて、０．５〜１０容積％の第３溶媒をさらに含む。第３溶媒は、第１溶媒の第１蒸気圧よりも低い第３蒸気圧を有する。ある実施形態においては、第３蒸気圧は４０Ｐａ未満；ある実施形態においては、３０Ｐａ未満；ある実施形態においては、２０Ｐａ未満；ある実施形態においては、１０Ｐａ未満である。ある実施形態においては、第３溶媒は有機溶媒である。
【００８６】
ある実施形態においては、液体組成物が溶液である場合、第３溶媒は、有機電気活性材料を溶解させることができる溶媒である。ある実施形態においては、第３溶媒は、蒸発してなくなる液体組成物中の最後の材料であるように選ばれ、乾燥プロセスの終わりまで固形分を溶液に維持する。さらに、ある実施形態においては、第３溶媒は、溶液残渣が液相堆積装置上で硬化するのを防ぐのに役立つ。
【００８７】
当業者は、多数の因子が、液相堆積物の許容される乾燥を達成するために溶媒および添加剤を選択する際に考慮されなければならないことを認めるであろう。たとえば、表面張力、粘度、および蒸気圧のある種の組み合わせは、液体組成が乾燥中に変化するので表面張力勾配によって駆動される望ましくない流体運動（いわゆるＭａｒａｎｇｏｎｉ流れ）をもたらし得る。このタイプの不都合に対処することは、明らかに本発明の目標ではない。これに関して有用な手引きは、文献、たとえば、Ｔ．Ｃ．Ｐａｔｔｏｎ，Ｐａｉｎｔ  Ｆｌｏｗ  ａｎｄ  Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ，２ｎｄ  ｅｄ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，１９７９に見いだすことができる。
【００８８】
ある実施形態においては、液体組成物が分散液、懸濁液、またはエマルジョンである場合、第３溶媒は、有機電気活性材料を分散液、懸濁液、またはエマルジョン形態に維持することができる溶媒である。ある実施形態においては、第３溶媒は、溶液残渣が液相堆積装置上で硬化するのを減少させるかまたは防ぐように働くことができる。
【００８９】
ある実施形態においては、液体媒体は本質的に、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、９０〜９９容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、１〜１０容積％の液体有機添加剤とからなる。ある実施形態においては、液体媒体は本質的に、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、１〜１０容積％の液体有機添加剤と、（ｃ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第２溶媒とからなる。ある実施形態においては、液体媒体は本質的に、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、３〜５容積％の液体有機添加剤と、（ｃ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第２溶媒とからなる。ある実施形態においては、液体媒体は本質的に、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、１〜１０容積％の液体有機添加剤と、（ｃ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第２溶媒と、（ｄ）液体媒体の総容積に基づいて、０．５〜１０容積％の第３溶媒とからなる。ある実施形態においては、液体媒体は本質的に、（ａ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第１溶媒と、（ｂ）液体媒体の総容積に基づいて、３〜５容積％の液体有機添加剤と、（ｃ）液体媒体の総容積に基づいて、４０〜６０容積％の第２溶媒と、（ｄ）液体媒体の総容積に基づいて、１〜３容積％の第３溶媒とからなる。
【００９０】
ある実施形態においては、それらが互いに排他的でない限り、上の実施形態の任意の組み合わせが存在し得る。
【００９１】
４．電子デバイス
ある実施形態においては、本明細書に記載される液体組成物は、有機電子デバイスにおける１つまたは複数の層の液相堆積のために有用である。
【００９２】
用語「有機電子デバイス」は、１つまたは複数の有機半導体層または材料を含むデバイスを意味することを意図している。有機電子デバイスとしては、（１）電気エネルギーを放射線に変換するデバイス（たとえば、発光ダイオード、発光ダイオードディスプレイ、ダイオードレーザー、または照明パネル）、（２）電子的過程を介して信号を検出するデバイス（たとえば、光検出器、光導電セル、フォトレジスタ、光スイッチ、光トランジスタ、光電管、赤外（「ＩＲ」）検出器、またはバイオセンサー）、（３）放射線を電気エネルギーに変換するデバイス（たとえば、光起電力デバイスまたは太陽電池）、および（４）１つまたは複数の有機半導体層を含む１つまたは複数の電子部品を含むデバイス（たとえば、トランジスタまたはダイオード）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。用語デバイスはまた、記憶貯蔵デバイス、帯電防止フィルム、バイオセンサー、エレクトロクロミック素子、固体電解質コンダンサ、再充電可能なバッテリなどのエネルギー貯蔵装置、および電磁遮蔽用途向けのコーティング材料を含む。
【００９３】
図４は、例示的な電子デバイス、２つの電気接触層の間に配置された少なくとも２つの有機電気活性層を含む有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。この電子デバイス１００は、アノード層１１０から光活性層１４０への正孔の注入を促進するための１つまたは複数の層１２０および１３０を含む。一般に、２つの層が存在する場合、アノードに隣接した層１２０は、正孔注入層と呼ばれる。光活性層に隣接した層１３０は、正孔輸送層と呼ばれる。任意選択的な電子輸送層層１５０が、光活性層１４０とカソード層１６０との間に置かれる。有機層１２０〜１５０は、個別におよびまとめてデバイスの有機電気活性層と言われる。デバイス１００の用途に依存して、光活性層１４０は、印加電圧によって活性化される発光層（発光ダイオードまたは発光電気化学セル中などの）、放射エネルギーに応答し、そして印加バイアス電圧を使用してまたは使用せずに信号を発生する材料の層（光検出器または光起電力セル中などの）であり得る。多色デバイスのためには、光活性層１４０は、２つ以上の異なる色の異なる領域で構成される。デバイスは、システム、駆動方法、および実用モードに関して限定されない。下塗り層は、この略図には示されていない。
【００９４】
デバイスにおける層は、そのような層に有用であることが知られている任意の材料製であることができる。デバイスは、アノード層１１０またはカソード層１６０に隣接し得る支持体または基材（示されていない）を含んでもよい。従来構造においては、支持体はアノードに隣接している。従来構造については、デバイスは、アノード層を先ず、次に層１２０、１３０、１４０、１５０、および１６０を、その順に適用することによって形成される。逆構造においては、支持体は、カソードに隣接している。逆構造については、デバイスは、カソード層を先ず、次に層１５０、１４０、１３０、１２０、および１１０を、その順に適用することによって形成される。最も頻繁には、支持体はアノード層１１０に隣接している。支持体は、可撓性または剛性、有機または無機であり得る。一般に、ガラスまたは可撓性有機フィルムが支持体として使用される。
【００９５】
アノード層１１０は、カソード層１６０と比べて正孔を注入するのにより効率的である電極である。アノードは、金属、混合金属、合金、金属酸化物または混合酸化物を含有する材料を含むことができる。好適な材料としては、２族元素（すなわち、Ｂｅ、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ）、１１族元素、族４、５，および６の元素、ならびに族８〜１０の遷移元素の混合酸化物が挙げられる。アノード層１１０が光透過性であるべきである場合には、インジウム−スズ−酸化物などの、族１２、１３および１４元素の混合酸化物が使用されてもよい。本明細書において使用される場合、語句「混合酸化物」は、族２元素または族１２、１３、もしくは１４元素から選択される２つ以上の異なるカチオンを有する酸化物を意味する。アノード層１１０用の材料の幾つかの非限定的な、具体的な例としては、インジウム−スズ−酸化物（「ＩＴＯ」）、アルミニウム−スズ−酸化物、アルミニウム−亜鉛−酸化物、金、銀、銅、およびニッケルが挙げられるが、これらに限定されるものではない。アノードはまた、ポリアニリン、ポリチオフェン、またはポリピロールなどの有機材料を含んでもよい。
【００９６】
アノード層１１０は、化学蒸着法もしくは物理蒸着法またはスピン−キャスト法によって形成されてもよい。化学蒸着は、プラズマ化学蒸着（「ＰＥＣＶＤ」）または有機金属気相成長法（「ＭＯＣＶＤ」）として行われてもよい。物理蒸着は、イオンビームスパッタリングなどの、スパッタリング、ならびにｅ−ビーム蒸発および抵抗蒸発のすべての形態を含むことができる。物理蒸着の具体的な形態としては、ｒｆマグネトロンスパッタリングおよび誘導結合プラズマ物理蒸着（「ＩＭＰ−ＰＶＤ」）が挙げられる。これらの堆積技術は、半導体製造技術分野内で周知である。
【００９７】
通常、アノード層１１０は、石版印刷操作中にパターン化される。このパターンは要望に応じて変わってもよい。層は、たとえば、第１電気接触層材料を適用する前にパターン化マスクまたはレジストを第１可撓性複合バリア構造上に配置することによってパターンで形成することができる。あるいは、層は、全体層（ブランケット堆積物とも呼ばれる）として適用し、その後、たとえば、パターン化レジスト層および湿式化学エッチングもしくはドライエッチング技術を用いてパターン化することができる。当該技術分野において周知であるパターン化のための他の方法もまた用いることができる。電子デバイスがある配列内に置かれる場合、アノード層１１０は典型的には、実質的に同じ方向に伸びる長さを有する実質的に平行のストリップに成形される。
【００９８】
正孔注入層１２０は、光活性層への正孔の注入を促進する、かつ、デバイスにおける短絡を防ぐためにアノード表面を平坦化する機能を果たす。正孔注入材料は、ポリマー、オリゴマー、または小分子であってもよく、溶液、分散液、懸濁液、エマルジョン、コロイド状混合物、またはその他の組成物の形態にあってもよい。
【００９９】
正孔注入層は、多くの場合プロトン酸でドープされている、ポリアニリン（ＰＡＮＩ）またはポリエチレンジオキシチオフェン（ＰＥＤＯＴ）などの、ポリマー材料で形成することができる。これらのプロトン酸は、たとえば、ポリ（スチレンスルホン酸）、ポリ（２−アクリルアミド−２−メチル−１−プロパンスルホン酸）などであり得る。正孔注入層１２０は、銅フタロシアニンおよびテトラチアフルバレン−テトラシアノキノジメタン系（ＴＴＦ−ＴＣＮＱ）などの、電荷移動化合物などを含むことができる。ある実施形態においては、正孔注入層１２０は、導電性ポリマーおよびコロイド形成性ポリマー酸の分散液から製造される。
【０１００】
ある実施形態においては、正孔注入層は、フッ素化酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーを含む。ある実施形態においては、正孔注入層は本質的に、フッ素化酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーからなる。ある実施形態においては、正孔注入層は本質的に、フッ素化酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーと無機ナノ粒子とからなる。ある実施形態においては、無機ナノ粒子は、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、三酸化モリブデン、酸化バナジウム、酸化アルミニウム、酸化亜鉛、酸化サマリウム、酸化イットリウム、酸化セシウム、酸化第二銅、酸化第二スズ、酸化アンチモン、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。そのような材料は、たとえば、米国特許出願公開第２００４／０１０２５７７号明細書、同第２００４／０１２７６３７号明細書、同第２００５／０２０５８６０号明細書、ならびに国際公開第２００９／０１８００９号パンフレットに記載されている。
【０１０１】
正孔注入層１２０は、任意の堆積技術によって適用することができる。ある実施形態においては、正孔注入層は、上記の通り、溶液堆積法によって適用される。ある実施形態においては、正孔注入層は、連続溶液堆積法によって適用される。
【０１０２】
層１３０は、正孔輸送材料を含む。正孔輸送層用の正孔輸送材料の例は、たとえば、Ｙ．Ｗａｎｇ，Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｆｏｕｒｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｖｏｌ．１８，ｐ．８３７−８６０，１９９６にまとめられている。正孔輸送小分子および正孔輸送ポリマーの両方を使用することができる。一般に使用される正孔輸送分子としては：４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニル−アミノ）−トリフェニルアミン（ＴＤＡＴＡ）；４，４’，４’’−トリス（Ｎ−３−メチルフェニル−Ｎ−フェニル−アミノ）−トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）；Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）；４、４’−ビス（カルバゾール−９−イル）ビフェニル（ＣＢＰ）；１，３−ビス（カルバゾール−９−イル）ベンゼン（ｍＣＰ）；１，１−ビス［（ジ−４−トリルアミノ）フェニル］シクロヘキサン（ＴＡＰＣ）；Ｎ，Ｎ’−ビス（４−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−エチルフェニル）−［１，１’−（３，３’−ジメチル）ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＥＴＰＤ）；テトラキス−（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−２，５−フェニレンジアミン（ＰＤＡ）；α−フェニル−４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチレン（ＴＰＳ）；ｐ−（ジエチルアミノ）ベンズアルデヒドジフェニルヒドラゾン（ＤＥＨ）；トリフェニルアミン（ＴＰＡ）；ビス［４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）−２−メチルフェニル］（４−メチルフェニル）メタン（ＭＰＭＰ）；１−フェニル−３−［ｐ−（ジエチルアミノ）スチリル］−５−［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］ピラゾリン（ＰＰＲまたはＤＥＡＳＰ）；１，２−トランス−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）シクロブタン（ＤＣＺＢ）；Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（ＴＴＢ）；Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン（α−ＮＰＢ）；および、銅フタロシアニンなどの、ポルフィリン化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。一般に使用される正孔輸送ポリマーとしては、ポリビニルカルバゾール、（フェニルメチル）ポリシラン、ポリ（ジオキシチオフェン）、ポリアニリン、およびポリピロールが挙げられるが、これらに限定されるものではない。上述のものなどの正孔輸送分子をポリスチレンおよびポリカーボネートなどのポリマーへドープすることによって正孔輸送ポリマーを得ることもまた可能である。
【０１０３】
ある実施形態においては、正孔輸送層は、正孔輸送ポリマーを含む。ある実施形態においては、正孔輸送ポリマーは、ジスチリルアリール化合物である。ある実施形態においては、アリール基は２つ以上の縮合芳香環を有する。ある実施形態においては、アリール基はアセンである。本明細書において使用される場合、用語「アセン」は、２つ以上のオルト縮合ベンゼン環を真っ直ぐな線状配置で含有する炭化水素親構成要素を意味する。
【０１０４】
ある実施形態においては、正孔輸送ポリマーは、アリールアミンポリマーである。ある実施形態においては、それは、フルオレンとアリールアミンとのコポリマーである。
【０１０５】
ある実施形態においては、ポリマーは架橋性基を有する。ある実施形態においては、架橋は、熱処理および／またはＵＶもしくは可視放射線への露光によって成し遂げることができる。架橋性基の例としては、ビニル、アクリレート、パーフルオロビニルエーテル、１−ベンゾ−３，４−シクロブタン、シロキサン、およびメチルエステルが挙げられるが、これらに限定されるものではない。架橋性ポリマーは、溶液処理ＯＬＥＤの製造において利点を有することができる。堆積の後で不溶性フィルムへ変換することができる層を形成するための可溶性ポリマー材料の適用は、層溶解問題を含まない多層溶液処理ＯＬＥＤデバイスの製造を可能にすることができる。
【０１０６】
架橋性ポリマーの例は、たとえば、米国特許出願公開第２００５／０１８４２８７号明細書および国際公開第２００５／０５２０２７号パンフレットに見いだすことができる。
【０１０７】
ある実施形態においては、正孔輸送層は、９，９−ジアルキルフルオレンとトリフェニルアミンとのコポリマーであるポリマーを含む。ある実施形態においては、このポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンと４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ビフェニルとのコポリマーである。ある実施形態においては、ポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンとＴＰＢとのコポリマーである。ある実施形態においては、ポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンとＮＰＢとのコポリマーである。ある実施形態においては、コポリマーは、（ビニルフェニル）ジフェニルアミンおよび９，９−ジスチリルフルオレンまたは９，９−ジ（ビニルベンジル）フルオレンから選択される第３コモノマーから製造される。ある実施形態においては、正孔輸送層は、非平面立体配置に連結されている共役部分を有するトリアリールアミンを含む材料を含む。そのような材料は、モノマーまたはポリマーであり得る。そのような材料の例は、たとえば、国際公開第２００９／０６７４１９号パンフレットに記載されている。
【０１０８】
ある実施形態においては、正孔輸送層は、テトラフルオロテトラシアノキノジメタンおよびペリレン−３，４，９，１０−テトラカルボン酸−３，４、９，１０−二無水物などの、ｐ−ドーパントでドープされている。
【０１０９】
正孔輸送層１３０は、任意の堆積技術によって適用することができる。ある実施形態においては、正孔輸送層は、上記の通り、溶液堆積法によって適用される。ある実施形態においては、正孔輸送層は、連続溶液堆積法によって適用される。
【０１１０】
デバイスの用途に依存して、光活性層１４０は、印加電圧によって活性化される発光層（発光ダイオードまたは発光電気化学セル中などの）、放射エネルギーに応答し、そして印加バイアス電圧を使用してまたは使用せずに信号を発生する材料の層（光検出器中などの）であり得る。ある実施形態においては、光活性層は、有機エレクトロルミネセンス（「ＥＬ」）材料である。小分子有機蛍光性化合物、蛍光性およびリン光性の金属錯体、共役ポリマー、およびそれらの混合物を含むが、これらに限定されない、任意のＥＬ材料を本発明のデバイスに使用することができる。蛍光性化合物の例としては、クリセン、ピレン、ペリレン、ルブレン、クマリン、アントラセン、チアジアゾール、それらの誘導体、およびそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。金属錯体の例としては、トリス（８−ヒドロキシキノレート）アルミニウム（Ａｌｑ３）などの、金属キレート化オキシノイド化合物；Ｐｅｔｒｏｖらの米国特許第６，６７０，６４５号明細書ならびに国際公開第０３／０６３５５５号パンフレットおよび国際公開第２００４／０１６７１０号パンフレットに開示されているようなフェニルピリジン配位子、フェニルキノリン配位子、またはフェニルピリミジン配位子を有するイリジウムの錯体などの、シクロメタレート化イリジウムおよび白金エレクトロルミネッセンス化合物、ならびに、たとえば、国際公開第０３／００８４２４号パンフレット、国際公開第０３／０９１６８８号パンフレット、および国際公開第０３／０４０２５７号パンフレットに記載されている有機金属錯体、ならびにそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。ある場合には、小分子蛍光性材料または有機金属材料が、加工特性および／または電子特性を向上させるためにホスト材料とともにドーパントとして堆積される。共役ポリマーの例としては、ポリ（フェニレンビニレン）、ポリフルオレン、ポリ（スピロビフルオレン）、ポリチオフェン、ポリ（ｐ−フェニレン）、それらのコポリマー、およびそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１１１】
光活性層１４０は、任意の体積技術によって適用することができる。ある実施形態においては、光活性層は、上記の通り、溶液堆積法によって適用される。ある実施形態においては、光活性層は、連続溶液堆積法によって適用される。
【０１１２】
任意選択的な層１５０は、電子輸送を促進する、かつまた、層界面での励起子の消光を防ぐための緩衝層または閉じ込め層として役立つ両方の機能を果たすことができる。好ましくは、この層は、電子の移動を促進し、かつ、励起子の消光を減少させる。任意選択的な電子輸送層１５０に使用することができる電子輸送材料の例としては、トリス（８−ヒドロキシキノレート）アルミニウム（ＡｌＱ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（ｐ−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ）、テトラキス−（８−ヒドロキシキノレート）ハフニウム（ＨｆＱ）およびテトラキス−（８−ヒドロキシキノレート）ジルコニウム（ＺｒＱ）などの金属キノレート誘導体などの、金属キレート化オキシノイド化合物；ならびに２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（ＴＡＺ）、および１，３，５−トリ（フェニル−２−ベンズイミダゾール）ベンゼン（ＴＰＢＩ）などのアゾール化合物；２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリンなどのキノキサリン誘導体；４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＤＰＡ）および２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＤＤＰＡ）などのフェナントロリン類；ならびにそれらの混合物が挙げられる。ある実施形態においては、電子輸送層は、ｎ−ドーパントをさらに含む。ｎ−ドーパント材料は周知である。ｎ−ドーパントとしては、１族および２族金属；ＬｉＦ、ＣｓＦ、およびＣｓ２ＣＯ３などの、１族および２族金属塩；Ｌｉキノレートなどの、１族および２族金属有機化合物；ならびにロイコ染料などの、分子ｎ−ドーパント、Ｗ２（ｈｐｐ）４（ここで、ｈｐｐ＝１，３，４，６，７，８−ヘキサヒドロ−２Ｈ−ピリミド−［１，２−ａ］−ピリミジンである）およびコバルトセンなどの、金属錯体、テトラチアナフタセン、ビス（エチレンジチオ）テトラチアフルバレン、複素環ラジカルまたはジラジカル、ならびに複素環ラジカルまたはジラジカルのダイマー、オリゴマー、ポリマー、ジスピロ化合物および多環体が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１１３】
電子輸送層１５０は通常、化学または物理蒸着法によって形成される。
【０１１４】
カソード１６０は、電子または負電荷キャリアを注入するために特に効率的である電極である。カソードは、アノードよりも低い仕事関数を有する任意の金属または非金属であり得る。カソード用の材料は、１族のアルカリ金属（たとえば、Ｌｉ、Ｃｓ）、２族（アルカリ土類）金属、希土類元素およびランタニドなどの、１２族金属、ならびにアクチニドから選択することができる。アルミニウム、インジウム、カルシウム、バリウム、サマリウムおよびマグネシウム、ならびに組み合わせなどの材料を使用することができる。Ｌｉ含有有機金属化合物、ＬｉＦ、Ｌｉ２Ｏ、Ｃｓ含有有機金属化合物、ＣｓＦ、Ｃｓ２Ｏ、およびＣｓ２ＣＯ３をまた、作動電圧を低くするために有機層とカソード層との間に堆積することができる。この層は電子注入層と言われてもよい。
【０１１５】
カソード層１６０は通常、化学または物理蒸着法によって形成される。
【０１１６】
ある実施形態においては、追加の層が有機電子デバイス中に存在してもよい。各機能性層が２つ以上の層で構成され得ることは理解される。
【０１１７】
ある実施形態においては、下塗り層は、正孔注入層のすぐ上に存在する。下塗り層は、正孔注入層の表面エネルギーよりも高い表面エネルギーを有するパターン化層である。下塗り層は、化学的閉じ込め層として役立つ。用語「閉じ込められた」は層に言及する場合、層が液相堆積によって適用されるときに、それが閉じ込められない場合にそうする自然の傾向にもかかわらずそれが堆積されるエリアを著しく超えて広がらないことを意味することを意図している。「化学的閉じ込め」で層は表面エネルギー効果によって閉じ込められる。正孔輸送層は、正孔注入層上の下塗り層のパターン一面および上に液相堆積によって形成される。下塗り層は、同時係属特許出願国際公開第２０１１−０１４２１６号パンフレットに記載されている。
【０１１８】
ある実施形態においては、下塗り層は、放射線に露光されるときに下層エリアと反応する。この反応の厳密なメカニズムは、使用される材料に依存するであろう。放射線への露光後に、下塗り層は、好適な現像処理によって非露光部において効果的に除去される。ある実施形態においては、下塗り層は、非露光部においてのみ除去される。ある実施形態においては、下塗り層は、露光部においても同じく部分的に除去されて、それらのエリアにおいてより薄い層を残す。ある実施形態においては、露光部に残っている下塗り層は、厚さが５０Å未満である。ある実施形態においては、露光部に残っている下塗り層は、厚さが本質的に単分子層である。
【０１１９】
ある実施形態においては、下塗り層は、正孔輸送材料を含む。ある実施形態においては、下塗り層は、トリアリールアミン、カルバゾール、フルオレン、それらのポリマー、それらのコポリマー、それらの重水素化類似体、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される材料を含む。ある実施形態においては、下塗り層は、ポリマートリアリールアミン、ポリカルバゾール、ポリフルオレン、非平面立体配置で連結されている共役部分を有するポリマートリアリールアミン、フルオレンとトリアリールアミンとのコポリマー、それらの重水素化類似体、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される材料を含む。ある実施形態においては、ポリマー材料は架橋性である。ある実施形態においては、下塗り層は、電子輸送材料を含む。ある実施形態においては、下塗り層は、金属キレート化オキシノイド化合物を含む。ある実施形態においては、下塗り層は、金属キノレート誘導体を含む。ある実施形態においては、下塗り層は、トリス（８−ヒドロキシキノレート）アルミニウム、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（ｐ−フェニルフェノラト）アルミニウム、テトラキス−（８−ヒドロキシキノレート）ハフニウム、およびテトラキス−（８−ヒドロキシキノレート）ジルコニウムからなる群から選択される材料を含む。ある実施形態においては、下塗り層は本質的に、ポリマートリアリールアミン、ポリカルバゾール、ポリフルオレン、それらのコポリマー、および金属キノレートからなる群から選択される材料からなる。
【０１２０】
ある実施形態においては、異なる層は以下の範囲の厚さを有する：アノード１１０、１００〜５０００Å、ある実施形態においては１００〜２０００Å；正孔注入層１２０、５０〜２５００Å、ある実施形態においては２００〜１０００Å；正孔輸送層１３０、５０〜２５００Å、ある実施形態においては２００〜１０００Å；光活性層１４０、１０〜２０００Å、ある実施形態においては１００〜１０００Å；電子輸送層１５０、５０〜２０００Å、ある実施形態においては１００〜１０００Å；カソード１６０、２００〜１００００Å、ある実施形態においては３００〜５０００Å。層の厚さの望ましい比は、使用される材料の厳密な性質に依存する。
【０１２１】
ある実施形態においては、正孔注入層は、フッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーを含む。そのような材料は、たとえば、米国特許出願公開第２００４−０１０２５７７号明細書、同第２００４−０１２７６３７号明細書、および同第２００５−０２０５８６０号明細書ならびに国際公開第２００９／０１８００９号パンフレットに記載されている。これらの正孔注入層は非常に低い表面エネルギーを有することができる。
【０１２２】
ある実施形態においては、本明細書に記載される液体組成物は、フッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーを含む正孔注入層である下位層上への液相堆積のために有用である。これは、デバイスが従来型構造を有する場合に有用であり得る。ある実施形態においては、電気活性材料は正孔輸送材料である。ある実施形態においては、正孔輸送材料は、正孔輸送層を形成するために堆積される。ある実施形態においては、正孔輸送材料は、下塗り層を形成するために堆積される。ある実施形態においては、電気活性材料は電子輸送材料であり、下塗り層を形成するために堆積される。第１溶媒、添加剤、任意選択的な第２および第３溶媒の厳密な選択は、堆積される電気活性材料の組成に依存するであろう。ある特定の化合物または関連クラスの化合物用の好適な溶媒は、当業者によって容易に決定され得る。
【０１２３】
好適なクラスの溶媒としては、脂肪族炭化水素（デカンおよびヘキサデカンなどの）、ハロゲン化炭化水素（塩化メチレン、クロロホルム、クロロベンゼン、およびパーフルオロヘプタンなどの）、芳香族炭化水素（非置換ならびにアルキル−およびアルコキシ−置換トルエンおよびキシレンなどの）、芳香族エーテル（アニソールおよびジベンジルエーテルなどの）、複素環式芳香族化合物（ピリジンなどの）、極性溶媒（テトラヒドロピラン（「ＴＨＰ」）、ジメチルアセトアミド（「ＤＭＡＣ」）およびＮ−メチルピロリドン（「ＮＭＰ」などの）、エステル（酢酸エチルおよびプロピレンカーボネートなどの）、アルコールおよびグリコール（イソプロパノールおよびエチレングリコールなどの）、グリコールエーテルおよび誘導体（プロピレングリコールメチルエーテルおよびプロピレングリコールメチルエーテルアセテートなどの）、ならびにケトン（シクロペンタノンおよびジイソブチルケトンなどの）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２４】
上記の液体組成物を使用するあるデバイス実施形態においては、下位層は、フッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーを含み、液体組成物中の電気活性材料は、トリアリールアミン官能性を持った小分子、オリゴマー、またはポリマーである正孔輸送材料である。「トリアリールアミン官能性」とは、その材料が、正孔輸送特性を有する１つまたは複数のトリアリールアミン基を有することを意味する。液体組成物用の好適な第１溶媒の幾つかの例としては、４−メチルアニソールおよび３，４−ジメチルアニソールなどの、芳香族エーテルが挙げられるが、これらに限定されるものではない。添加剤の幾つかの例としては、ＤＭＡＣ、ＮＭＰ、ピリジン、およびプロピレンカーボネートが挙げられるが、これらに限定されるものではない。第２溶媒の幾つかの例としては、メシチレン、デカン、１−ブタノール、およびプロピレングリコールプロピルエーテルが挙げられるが、これらに限定されるものではない。第３溶媒の例としては、シクロヘキシルベンゼンおよびジベンジルエーテが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２５】
あるデバイス実施形態においては、本明細書に記載される液体組成物は、フッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性である電気活性材料の液相堆積に好適である。ある実施形態においては、デバイスが逆構造を有する場合、電気活性材料は、正孔輸送材料を含む下位層上に正孔注入層を形成するために堆積される。ある実施形態においては、液体組成物は、第１溶媒中のフッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーの分散液を含む。ある実施形態においては、第１溶媒は水である。水は、ほとんどの正孔輸送材料層の表面エネルギーと比べて非常に高い表面張力を有する。
【実施例】
【０１２６】
本明細書に記載される概念は、特許請求の範囲に記載される本発明の範囲を限定しない、以下の実施例においてさらに説明される。
【０１２７】
原材料
ＨＩＬ−１は正孔注入層であり、フッ素化スルホン酸ポリマーでドープされた導電性ポリマーの水性分散液から形成された。そのような材料は、たとえば、米国特許出願公開第２００４−０１０２５７７号明細書、同第２００４−０１２７６３７号明細書、および同第２００５−０２０５８６０号明細書ならびに国際公開第２００９−０１８００９号パンフレットに記載されている。
【０１２８】
ＨＴ−１は、トリアリールアミンポリマーである、正孔輸送材料である。そのような材料は、たとえば、国際公開第２００９／０６７４１９号パンフレットに記載されている。
【０１２９】
実施例１
本実施例は、低い表面エネルギー層上での溶媒の後退を測定するための動的後退接触角（「ＤＲＣＡ」）試験の使用を例示する。
【０１３０】
ＨＩＬ−１の層を、水性分散液をガラス基材上へスロットコーティングすることによって形成した。ＨＩＬ−１層を各試験前に７０℃で少なくとも１分間ベーキングした。
【０１３１】
ニート溶媒をＨＩＬ−１表面上で後退について試験した。各液体の１５０〜２００μＬ滴をＨＩＬ−１層に動的に適用し、公称１００μｍ直径注射針を用いて表面から取り去った。測定結果は、ＤｒｏｐＩｍａｇｅ  Ｐｒｏソフトウェア付きＲａｍｅ−Ｈａｒｔモデル５００角度計で得られた。データ点を０．２秒間隔で収集した。後退は、ビデオ記録を検討することによって測定した。
【０１３２】
結果を下の表１に示す。
【０１３３】
【表１】
2014504021.tif 000003
【０１３４】
【表２】
2014504021.tif 000004
【０１３５】
上の結果から、表面張力と固定との間に相関関係がまったくないことを理解することができる。
【０１３６】
実施例２
本実施例は、溶媒が下位層を攻撃するかどうかを測定するための試験を例示する。
【０１３７】
固定した溶媒は、ＨＩＬ−１表面を攻撃する場合もあればしない場合もある。ＨＩＬ−１表面の攻撃は、望ましくない層混合、および／またはＨＩＬ厚さ一様性の悪化をもたらし得る。
【０１３８】
溶媒の約３００μＬ滴を約５分間ＨＩＬ−１表面上に適用し、次に注射器および／または吸上げによって除去した。表面を７０℃ホットプレート上で少なくとも５分間乾燥させ、欠陥について目視検査した。
【０１３９】
結果を下の表２に示す。
【０１４０】
【表３】
2014504021.tif 000005
【０１４１】
実施例３
本実施例は、溶媒が下位層を攻撃するかどうかを測定するための試験を例示する。
【０１４２】
実施例２の手順を、後退した溶媒を試験するために繰り返した。結果を表３に示す。
【０１４３】
【表４】
2014504021.tif 000006
【０１４４】
ＨＩＬ−１欠陥をもたらさないとして上にリストされた溶媒のうち、幾つかは、ＨＩＬ−１上へコートされることになっている十分な濃度（溶媒の容積中０．５重量％のポリマー）のＨＴ−１を溶解させることが分かった。これらのうち、４−メチルアニソールを液相堆積法向けに実用的な蒸気圧を有するとして選択した。
【０１４５】
実施例４
本実施例は、実用的なコーティング組成物用の液体媒体の処方を例示する。この液体媒体は、第１溶媒と液体有機添加剤とを含有する。
【０１４６】
４−メチルアニソール（「４ＭＡ」）をＨＴ−１用の第１溶媒として選択した。４ＭＡは、ＨＩＬ−１表面を攻撃せず、かつ、それが標準液相堆積操作中にカラカラに乾かないおよび／またはコーティングアプリケータ上に残渣を残さないほど十分に低い蒸気圧を有する。
【０１４７】
潜在的な液体有機添加剤として試験される３％の液体を含有する９７容積％４ＭＡの液体媒体を調製した。この濃度はスクリーニングを容易にするために選ばれたが、他の濃度も許容される。試験される添加剤は、非後退溶媒がＨＩＬを攻撃するかどうかに関係なく、ＨＩＬ上で後退しないそれらの溶媒であった。
【０１４８】
これらの液体媒体を、実施例１に記載されたような動的後退接触角試験を用いて試験した。結果を下の表４に示す。
【０１４９】
【表５】
2014504021.tif 000007
【０１５０】
上のリスト中の添加剤のうち、ＮＭＰ、プロピレンカーボネート、およびピリジンが、４ＭＡとのブレンド中３％のレベルで使用される場合に液体有機添加剤として良好な候補であった。他の溶媒およびブレンドは、異なるレベルで許容される可能性がある。
【０１５１】
実施例５
本実施例は、ＨＩＬ−１上への電気活性材料としての正孔輸送材料入り液体組成物の処方を例示する。
【０１５２】
液体媒体の容積で０．５重量％のＨＴ−１を含有する液体組成物を、表５の処方を用いて調製した。液体組成物を、実施例１に記載されたように、動的後退接触角によってＨＩＬ表面上で後退について試験した。液体組成物をまた、ドクターブレード（Ｅｌｃｏｍｅｔｅｒ自動化ドクターブレードコーター、コーティング速度設定＝３；ドクターブレード・ギャップ約２５〜５０μｍ）を用いてＨＩＬ−１表面上にコートした。結果を下の表５に示す。
【０１５３】
【表６】
2014504021.tif 000008
【０１５４】
表５から、動的後退接触角試験で固定する液体組成物がドクターブレードコーティングによって成功裡に堆積させられたことを理解することができる。動的後退接触角試験からの予測は確認された。
【０１５５】
概要または実施例において前述したすべての行為が必要なわけではなく、特定の行為の一部は不要である場合があり、１つまたは複数のさらに別の行為が、前述の行為に加えて実施される場合があることに留意されたい。さらに、行為が列挙されている順序は、必ずしもそれらが実施される順序ではない。
【０１５６】
上述の明細書において、具体的な実施形態に関して本発明の概念を説明してきた。しかし、当業者には、以下の特許請求の範囲に記載されるような本発明の範囲から逸脱することなく種々の修正および変更が行われ得ることが分かるだろう。したがって、本明細書および図面は、限定的な意味ではなく説明的なものであると見なすべきであり、すべてのそのような修正は本発明の範囲内に含まれることを意図している。
【０１５７】
特定の実施形態に関して、利益、その他の利点、および問題に対する解決法を以上に記載してきた。しかし、これらの利益、利点、問題の解決法、およびなんらかの利益、利点、または解決法を発生させたり、より顕著にしたりすることがある任意の特徴は、特許請求の範囲のいずれかまたはすべての決定的に重要な、必要な、または本質的な特徴であるとして解釈されるべきではない。
【０１５８】
明確にするために、別々の実施形態の文脈において本明細書に記載されている特定の特徴はまた、１つの実施形態の中で組み合わせて提供できることが理解されるべきである。逆に、簡潔にするために、１つの実施形態の文脈において記載されている種々の特徴はまた、別々にまたは任意の副次的な組み合わせで提供することができる。さらに、範囲で述べられる値への言及は、当該範囲内の各値およびあらゆる値を含む。
【図１】
2014504021.tif 000009
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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2014504021.tif 000014
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