(57)【要約】本発明は、ＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用なピロロピラジン化合物に関する。本発明は更に、本発明の化合物を含む製薬上許容される組成物、本発明の化合物を用いて様々な疾病、疾患、及び病状を治療する方法、本発明の化合物を調製するためのプロセス、本発明の化合物を調製するための中間生成物、並びに生物学的及び病理学的現象におけるキナーゼの研究などのインビトロ用途における本化合物使用の方法、そのようなキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究、並びに新たなキナーゼ阻害剤の比較評価に関する。本発明の化合物は式Ｉを有する：2014520161.tif 000124式中、変数は本明細書に定義される通りである。
2014520161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物：
【化１０１】
2014520161.tif 000086
又はその製薬上許容される塩であって、式中、
Ｙは、−Ｃ（Ｏ）−又は−ＳＯ２−であり、
Ｑは、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員の単環式芳香族環又は非芳香族環であり、
Ｊは、Ｈ、ハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｖ１、（Ｖ）ｔ−Ｒ２、又は
【化１０２】
2014520161.tif 000087
であり、
各Ｖ及びＶ１は、独立にＣ１〜１０脂肪族基であり、ここにおいて最高３つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲ”、Ｃ（Ｏ）、Ｓ、Ｓ（Ｏ）、若しくはＳ（Ｏ）２で置換され、ここにおいて該Ｃ１〜１０脂肪族基は所望により１〜３箇所においてハロ又はＣＮで置換されており、
Ｒ２は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜７員の単環式芳香族環又は非芳香族環であり、Ｒ２は所望により１〜３箇所においてハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｃ３〜６シクロアルキル、又はＣ１〜１０脂肪族基で置換されており、ここにおいて該Ｃ１〜１０脂肪族基の最高３つのメチレン単位が所望によりＮＲ’、Ｏ、Ｓ、又はＣＯで置換されており、
Ｊ１は、ハロ、ＣＮ、又はＣ１〜２脂肪族基であり、ここにおいて最高１つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲＪ、又はＳで置換されており、
Ａは、Ｘ、Ｑ１、又はＸ−Ｑ１であり、
Ｘは、Ｃ１〜６アルキルであり、ここにおいて該Ｃ１〜６アルキルの最高１つのメチレン単位が所望により−Ｏ−、−Ｓ−、又は−ＮＲ＊−で置換されており、Ｘは所望により１〜２箇所においてハロ又はＣＮで置換されており、
Ｑ１は、酸素、窒素、若しくは硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する３〜６員の単環式芳香族環又は非芳香族環、又は、酸素、窒素、若しくは硫黄から独立に選択される０〜６個のヘテロ原子を有する８〜１０員の二環式芳香族環又は非芳香族環であり、Ｑ１は所望により０〜２箇所においてＪＱ１で置換されており、
ＪＱ１は、ハロ、Ｘ１−Ｒ、又は−（Ｘ１）ｐ−Ｑ４であり、
Ｘ１は、Ｃ１〜６アルキルであり、ここにおいて該Ｃ１〜６アルキルの０〜２個のメチレン単位がＮＲＸ１、Ｏ、Ｓ、又はＣ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２で置換されており、Ｘ１は所望により１〜２箇所においてＣ１〜３アルキル又はハロで置換されており、
Ｑ４は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する３〜６員の飽和又は一部不飽和ヘテロシクリルであり、Ｑ４は所望により１〜２箇所においてＪＱ４で置換されており、
ＪＱ４は、ハロ、ＣＮ、又はＣ１〜６アルキルであり、ここにおいて該Ｃ１〜６アルキルの最高２つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲ＊、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２で置換されており、かつここにおいて該Ｃ１〜６アルキルが所望により１〜３箇所においてハロで置換されており、
各Ｒ、Ｒ’、Ｒ”、Ｒ＋、ＲＪ、ＲＸ、ＲＸ１、及びＲ＊は、独立にＨ又はＣ１〜４アルキルであり、ここにおいて該Ｃ１〜４アルキルは所望により１〜４個のハロで置換されており、
Ｊａは、Ｈ又はＣ１〜６アルキルであり、
Ｊｂは、Ｃ１〜６アルキルであり、
又はＪａとＪｂは互いに連結して、酸素、窒素、及び硫黄から選択される０〜２個のヘテロ原子を有する３〜７員飽和単環を形成し、ここにおいて該単環は所望により１〜２箇所においてハロ又はＣ１〜３アルキルで置換されており、
Ｊｃは、ＣＮ又はＬ−Ｚであり、
Ｌは、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）２、又はＣ（Ｏ）ＮＲ＋であり、
Ｚは、（Ｕ）ｒ−Ｑ２又はＣ１〜６アルキルであり、ここにおいて該Ｃ１〜６アルキルの０〜２個のメチレン単位がＯ又はＮＲ＋で置換され、
Ｕは、Ｃ１〜２アルキルであり、
Ｑ２は、Ｃ３〜６シクロアルキル、又は酸素、窒素、及び硫黄から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する４〜６員の飽和又は一部飽和ヘテロシクリルであり、
ｐ、ｑ、ｒ及びｔは、それぞれ独立に０又は１である、式Ｉの化合物又はその製薬上許容される塩。
【請求項２】
Ｊが、ハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｖ１、（Ｖ）ｔ−Ｒ２、又は
【化１０３】
2014520161.tif 000088
である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｙが−Ｃ（Ｏ）−である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
Ｑが、０〜１個の窒素原子を有する六員の芳香環又は非芳香環である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項５】
Ｑがフェニル、ピリジル、又はピリジノン環である、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｑがフェニルである、請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
Ｑのパラ位置がＪで置換されている、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
ＪがＶ１又は（Ｖ）ｔ−Ｒ２である、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
Ｖ１及びＶがそれぞれ独立にＣＯ又はＳＯ２である、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｖ１及びＶがＳＯ２である、請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ２が、酸素、窒素又は硫黄から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する３〜７員のヘテロシクリル環である、請求項１０に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｊが−ＳＯ２（Ｃ１〜６アルキル）である、請求項１０に記載の化合物。
【請求項１３】
ｑが０である、請求項５〜１２のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｑがピリジルである、請求項５に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｑが、１箇所においてＪで置換され、
【化１０４】
2014520161.tif 000089
である、請求項１４に記載の化合物。
【請求項１６】
ＪａがＨ、Ｃ１〜４アルキル、ＪｂがＣ１〜４アルキル、及びＪｃがＣＮである、請求項１５に記載の化合物。
【請求項１７】
Ｊａが水素、メチル、若しくはエチルであり、Ｊｂがメチル若しくはエチルであり、又はＪａ及びＪｂが互いに連結されて、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、ピペリジニル、テトラヒドロピラニル、若しくはキヌクリジニル環を形成する、請求項１５に記載の化合物。
【請求項１８】
ＱがＪで置換され、
【化１０５】
2014520161.tif 000090
である、請求項５に記載の化合物。
【請求項１９】
ＪがＣ１〜１０脂肪族基、−（Ｃ１〜４アルキル）−ＣＦ３、−（Ｃ１〜４アルキル）−（Ｃ３〜Ｃ６脂環式基）、−（Ｃ１〜４アルキル）−Ｎ（Ｃ１〜３アルキル）２、−（Ｃ１〜４アルキル）−Ｏ（Ｃ１〜３アルキル）、Ｃ３〜Ｃ６脂環式基、又はテトラヒドロフラニルである、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２０】
ＡがＸである、請求項１に記載の化合物。
【請求項２１】
ＸがＣ１〜６アルキルであり、ここにおいて、該Ｃ１〜６アルキルが所望によりＣＮで置換されている、請求項２０に記載の化合物。
【請求項２２】
ＡがＱ１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｑ１が、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する３〜６員の単環式完全芳香族環又は非芳香族環である、請求項２２に記載の化合物。
【請求項２４】
Ｑ１が、フェニル、チアゾリル、テトラゾリル、ピリジル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、ピペリジニル、又はテトラヒドロフラニルである、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２５】
Ｑ１が、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する８〜１０員の二環式環である、請求項２２に記載の化合物。
【請求項２６】
Ｑ１がテトラヒドロイソキノリニル、イソインドリニル、又はテトラヒドロチエノピリジニルである、請求項２５に記載の化合物。
【請求項２７】
ＡがＸ−Ｑ１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２８】
Ｘ−Ｑ１が、−ＣＨ２（フェニル）又は−ＣＨ２（シクロプロピル）である、請求項２７に記載の化合物。
【請求項２９】
ＪＱ１が、ハロ、Ｘ１−Ｒ、又は−（Ｘ１）ｐ−Ｑ４である、請求項１〜２８のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項３０】
ＪＱ１が、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＯＣＨ３、Ｃ１〜６アルキル、ＣＨ２ＮＨ２、ＣＨ２ＮＨＣＨ３、−ＯＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２、ＣＨ２ＮＨ−Ｑ４、ＣＯＯＨ、又はＱ４であり、ここにおいてＱ４はテトラヒドロフラニル、アゼチジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、ピロリジニルであり、かつ所望により１箇所においてＮＨ２で置換されている、請求項２９に記載の化合物。
【請求項３１】
ＪＱ１が、ＣＨ２ＮＨ２、又はＣＨ２ＮＨＣＨ３、ＣＨ２ＮＨ−（テトラヒドロフラニル）、又はＣＨ２ＮＨ−（テトラヒドロピラニル）である、請求項３０に記載の化合物。
【請求項３２】
下記から選択される、請求項１に記載の化合物：
【表１−１】
2014520161.tif 000091
【表１−２】
2014520161.tif 000092
【表１−３】
2014520161.tif 000093
【請求項３３】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物と、製薬上許容される担体とを含む、医薬組成物。
【請求項３４】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物、又はその製薬上許容される誘導体を投与することを含む、患者における癌治療の方法。
【請求項３５】
ＤＮＡ損傷剤から選択される追加治療薬を前記患者に投与することを更に含み、ここにおいて該追加治療薬は治療されている疾病に適切なものであり、かつ、該追加治療薬が、単一用量形態として前述の化合物と一緒に投与、又は、複数用量形態の一部として前述の化合物とは別途投与される、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記ＤＮＡ損傷剤が、化学療法又は放射線治療から選択される、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＤＮＡ損傷剤が、電離放射線、放射線様作用薬ネオカルチノスタチン、白金酸塩剤、トポイソメラーゼＩ阻害薬、トポイソメラーゼＩＩ阻害薬、代謝拮抗薬、アルキル化剤、スルホン酸アルキル、又は抗生物質から選択される、請求項３５に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＤＮＡ損傷剤が、電離放射線、白金酸塩剤、トポイソメラーゼＩ阻害薬、トポイソメラーゼＩＩ阻害薬、代謝拮抗薬、アルキル化剤、又はスルホン酸アルキルから選択される、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記ＤＮＡ損傷剤が、電離放射線、白金酸塩剤、トポイソメラーゼＩ阻害薬、トポイソメラーゼＩＩ阻害薬、又は抗生物質から選択される、請求項３７に記載の方法。
【請求項４０】
前記白金酸塩剤が、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、ロバプラチン、四硝酸トリプラチン、ピコプラチン、サトラプラチン、ＰｒｏＬｉｎｄａｃ、及びアロプラチンから選択され、前記トポイソメラーゼＩ阻害薬が、カンポトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカン及びベロテカンから選択され、前記トポイソメラーゼＩＩ阻害薬が、エトポシド、ダウノルビシン、ドキソルビシン、アクラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アムルビシン、ピラルビシン、バルルビシン、ゾルビシン、及びテニポシドから選択され、前記代謝拮抗薬が、アミノプテリン、メトトレキサート、ペメトレキセド、ラルチトレキセド、ペントスタチン、クラドリビン、クロファラビン、フルダラビン、チオグアニン、メルカプトプリン、フルオロウラシル、カペシタビン、テガフール、カルモフール、フロクスリジン、シタラビン、ゲムシタビン、アザシチジン、及びヒドロキシウレアから選択され、前記アルキル化剤が、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、トロフォスファミド、クロラムブシル、メルファラン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、エストラムスチン、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、フォテムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、ストレプトゾシン、ブスルファン、マンノスルファン、トレオスルファン、カルボクオン、チオテパ、トリアジクオン、トリエチレンメラミン、プロカルバジン、ダカルバジン、テモゾロミド、アルトレタミン、ミトブロニトール、アクチノマイシン、ブレオマイシン、ミトマイシン、及びプリカマイシンから選択される、請求項３８に記載の方法。
【請求項４１】
前記白金酸塩剤が、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、又はサトラプラチンから選択され、前記トポイソメラーゼＩ阻害剤が、カンポトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンから選択され、前記トポイソメラーゼＩＩ阻害剤が、エトポシドから選択され、前記代謝拮抗薬が、メトトレキサート、ペメトレキセド、チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、シタラビン、ゲムシタビン、６−メルカプトプリン、又は５−フルオロウラシルから選択され、前記アルキル化剤が、ナイトロジェンマスタード、ニトロソウレア、トリアゼン、スルホン酸アルキル、プロカルバジン、又はアジリジンから選択され、前記抗生物質が、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン、アントラセンジオン、又はストレプトミセス系から選択される、請求項３９に記載の方法。
【請求項４２】
前記ＤＮＡ損傷剤が白金酸塩剤又は電離放射線である、請求項３９に記載の方法。
【請求項４３】
前記ＤＮＡ損傷剤が、ゲムシタビンから選択される代謝拮抗薬である、請求項３７に記載の方法。
【請求項４４】
前記ＤＮＡ損傷剤が電離放射線である、請求項３７に記載の方法。
【請求項４５】
前記ＤＮＡ損傷剤が、シスプラチン又はカルボプラチンから選択される白金酸塩剤である、請求項３７に記載の方法。
【請求項４６】
前記ＤＮＡ損傷剤が、エトポシドから選択されるトポイソメラーゼＩＩ阻害剤である、請求項３７に記載の方法。
【請求項４７】
前記ＤＮＡ損傷剤が、テモゾロミドから選択されるアルキル化剤である、請求項３７に記載の方法。
【請求項４８】
前記ＤＮＡ損傷剤が、シスプラチン、カルボプラチン、ゲムシタビン、エトポシド、テモゾロミド、又は電離放射線のうち１つ以上から選択される、請求項３７に記載の方法。
【請求項４９】
前記癌が、次の癌から選択される固形癌である、請求項３４〜４８のいずれか一項に記載の方法：口腔：口腔、口唇、舌、口、咽頭、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、及び奇形種、肺：気管支癌（扁平細胞又は類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫、胃腸：食道（扁平上皮細胞癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、血管腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、大腸直腸、直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、良性中皮腫、脂肪腫）、肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道、骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞軟骨腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、骨様骨腫瘍及び巨細胞腫瘍、神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣芽腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏特記神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、悪性顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳、皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌、甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様癌、褐色細胞腫、傍神経節腫、及び副腎：神経芽腫。
【請求項５０】
前記癌が、肺癌又は膵臓癌から選択される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
前記癌が、肺癌、頭頸部癌、膵臓癌、胃癌、又は脳癌から選択される、請求項３４〜４８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５２】
前記癌が、非小細胞肺癌、小細胞肺癌、膵臓癌、胆管癌、頭頸部癌、膀胱癌、大腸直腸癌、膠芽腫、食道癌、乳癌、肝細胞癌、又は卵巣癌から選択される、請求項３４〜４８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５３】
前記追加治療薬がゲムシタビンであり、かつ前記癌が膵臓癌である、請求項３５に記載の方法。
【請求項５４】
ゲムシタビン、放射線療法、又はゲムシタビンと放射線療法の併用から選択される追加治療薬と組み合わせて、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、膵臓癌治療の方法。
【請求項５５】
５５．請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することにより、化学療法及び放射線療法のうち少なくとも１つから選択される癌療法に対する膵臓癌細胞の感受性を増加させる方法。
【請求項５６】
前記化学療法がゲムシタビンを含む、請求項５５に記載の方法。
【請求項５７】
前記癌療法がゲムシタビンを含む、請求項５５に記載の方法。
【請求項５８】
前記癌療法が放射線療法を含む、請求項５５に記載の方法。
【請求項５９】
．前記癌療法がゲムシタビンと放射線である、請求項５５に記載の方法。
【請求項６０】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、ゲムシタビン（１００ｎＭ）及び／又は放射線（６Ｇｙ）と組み合わせて投与することを含む、膵臓癌細胞におけるＣｈｋ１（Ｓｅｒ  ３４５）のリン酸化阻害の方法。
【請求項６１】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、化学放射線療法と組み合わせて投与することにより、化学放射線療法に対する膵臓癌細胞の感受性を高める方法。
【請求項６２】
前記化学放射線療法がゲムシタビンと放射線である、請求項６１に記載の方法。
【請求項６３】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、放射線療法と組み合わせて投与することにより、低酸素膵臓癌細胞の放射線感受性を高める方法。
【請求項６４】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、化学療法と組み合わせて投与することにより、低酸素膵臓癌細胞の感受性を高める方法。
【請求項６５】
前記癌細胞が、ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃＭ癌細胞である、請求項６０〜６４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６６】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、放射線療法及び／又はゲムシタビンと組み合わせて投与することにより、損傷誘発による細胞サイクルチェックポイントを破壊する方法。
【請求項６７】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、放射線療法及び／又はゲムシタビンと組み合わせて投与することにより、膵臓癌細胞中の相同組換えによるＤＮＡ損傷の修復を阻害する方法。
【請求項６８】
前記化合物が患者に投与される、請求項６０〜６７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６９】
前記化合物が膵臓癌細胞に投与される、請求項６０〜６７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７０】
前記膵臓癌細胞が、ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃ−１から選択される膵臓細胞株から誘導される、請求項６９に記載の方法。
【請求項７１】
シスプラチン又はカルボプラチン、エトポシド、及び電離放射線の追加治療薬のうち１つ以上と組み合わせて、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、非小細胞肺癌の治療方法。
【請求項７２】
シスプラチン又はカルボプラチン、エトポシド、及び電離放射線と組み合わせて、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、請求項７１に記載の方法。
【請求項７３】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、癌細胞の細胞死を促進する方法。
【請求項７４】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、ＤＮＡ損傷からの細胞修復を阻害する方法。
【請求項７５】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を、生物学的サンプルに接触させる工程を含む、該生物学的サンプル中のＡＴＲを阻害する方法。
【請求項７６】
前記生物学的サンプルが細胞である、請求項７５に記載の方法。
【請求項７７】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物を患者に投与することを含む、ＤＮＡ損傷剤に対する細胞の感受性を高める方法。
【請求項７８】
前記癌、細胞、又は癌細胞が、そのＡＴＭ信号カスケードにおいて１つ以上の欠陥を有する、請求項３４〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７９】
前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１のうち１つ以上の発現又は活性の異常である、請求項７８に記載の方法。
【請求項８０】
前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１又はＨ２ＡＸのうち１つ以上の発現又は活性の異常である、請求項７８に記載の方法。
【請求項８１】
前記癌、癌細胞、又は細胞が、ＤＮＡ損傷を起こす癌遺伝子を発現している癌細胞である、請求項３４〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８２】
前記癌細胞が、Ｋ−Ｒａｓ、Ｎ−Ｒａｓ、Ｈ−Ｒａｓ、Ｒａｆ、Ｍｙｃ、Ｍｏｓ、Ｅ２Ｆ、Ｃｄｃ２５Ａ、ＣＤＣ４、ＣＤＫ２、サイクリンＥ、サイクリンＡ及びＲｂのうち１つ以上の発現又は活性の異常を有する、請求項８１に記載の方法。
【請求項８３】
前記癌、癌細胞、又は細胞が、塩基除去修復タンパク質に欠陥を有する、請求項３４〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８４】
前記塩基除去修復タンパク質が、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩ及びＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼ及びホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）又はアプラタキシンである、請求項８３に記載の方法。
【請求項８５】
前記塩基除去修復タンパク質がＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、又はＰｏｌＢである、請求項８４に記載の方法。
【請求項８６】
前記塩基除去修復タンパク質がＰＡＲＰ１又はＰＡＲＰ２である、請求項８５に記載の方法。
【請求項８７】
追加治療薬を前記患者に投与することを更に含み、ここにおいて該追加治療薬が塩基除去修復タンパク質を阻害又は調節する、請求項３４〜８６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８８】
．前記塩基除去修復タンパク質が、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩ及びＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼ及びホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）又はアプラタキシンから選択される、請求項８７に記載の方法。
【請求項８９】
前記塩基除去修復タンパク質がＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、又はＰｏｌＢから選択される、請求項８８に記載の方法。
【請求項９０】
前記塩基除去修復タンパク質がＰＡＲＰ１又はＰＡＲＰ２から選択される、請求項８９に記載の方法。
【請求項９１】
前記治療薬が、オラパリブ（別名ＡＺＤ２２８１又はＫＵ−００５９４３６）、イニパリブ（別名ＢＳＩ−２０１又はＳＡＲ２４０５５０）、ベリパリブ（別名ＡＢＴ−８８８）、ルカパリブ（別名ＰＦ−０１３６７３３８）、ＣＥＰ−９７２２、ＩＮＯ−１００１、ＭＫ−４８２７、Ｅ７０１６、ＢＭＮ６７３、又はＡＺＤ２４６１から選択される、請求項８７に記載の方法。
【請求項９２】
放射線増感剤又は化学療法増感剤としての、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項９３】
癌治療のための単剤（単剤療法）としての、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項９４】
ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）欠陥を伴う癌を有する患者の治療のための（or）、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項９５】
前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、又はＨ２ＡＸの突然変異又は欠損である、請求項９４に記載の使用。
【請求項９６】
前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１の突然変異又は欠損である、請求項９４に記載の使用。
【請求項９７】
癌治療のための、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項９８】
前記化合物が、請求項３５〜４８及び８７〜９１のいずれか一項に記載の薬剤から選択される追加治療薬と組み合わせられる、請求項９７に記載の使用。
【請求項９９】
前記癌が、請求項７８〜８６及び９４〜９６に記載の経路のいずれか１つから選択される経路に欠陥を有する、請求項９７又は９８に記載の使用。
【請求項１００】
製薬メーカーが放射線増感剤又は化学療法増感剤として使用するための、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０１】
製薬メーカーが癌治療のための単剤（単剤療法）として使用するための、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０２】
製薬メーカーがＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）欠陥を伴う癌を有する患者を治療するための、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０３】
１０３．前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１の突然変異又は欠損である、請求項１０２に記載の使用。
【請求項１０４】
前記欠陥が、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、又はＨ２ＡＸの突然変異又は欠損である、請求項１０３に記載の使用。
【請求項１０５】
製薬メーカーが癌治療に使用するための、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０６】
前記化合物が、請求項３５〜４８及び８７〜９１のいずれか一項に記載の薬剤から選択される追加治療薬と組み合わせられる、請求項９７又は１０５に記載の使用。
【請求項１０７】
前記癌が、請求項７８〜８６及び（and and）９４〜９６に記載の経路のいずれか１つから選択される経路に欠陥を有する、請求項９７又は１０５に記載の使用。
【請求項１０８】
式Ｉの化合物：
【化１０６】
2014520161.tif 000094
を調製するためのプロセスであって、式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは、請求項１で定義されている通りであり、
【化１０７】
2014520161.tif 000095
を含み、
式Ａ−ｖｉｉｉの化合物を、好適な脱保護条件下で脱保護して式Ｉの化合物を形成する工程を含み、式中、ＰＧは好適な窒素保護基であり、かつＡ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、プロセス。
【請求項１０９】
式Ａ−ｖｉｉの化合物：
【化１０８】
2014520161.tif 000096
を、好適な金属媒介カップリング条件下で、Ｈ２Ｎ−Ｃ（＝Ｏ）Ａと反応させ、式Ａ−ｖｉｉｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、ＰＧは好適な窒素保護基であり、かつＱ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りであり、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８に記載のプロセス。
【請求項１１０】
式Ａ−ｖｉの化合物：
【化１０９】
2014520161.tif 000097
を、好適な窒素保護条件下で、好適な保護基前駆体と反応させ、式Ａ−ｖｉｉの化合物を提供する工程を更に含み、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８又は１０９に記載のプロセス。
【請求項１１１】
式Ａ−ｖの化合物：
【化１１０】
2014520161.tif 000098
を、好適なヨウ素化条件下でヨウ素化する工程を更に含み、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８〜１１０のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１２】
式Ａ−ｉｖの化合物：
【化１１１】
2014520161.tif 000099
を、好適な環化条件下で環化し、式Ａ−ｖの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８〜１１１のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１３】
式Ａ−ｉｉｉの化合物：
【化１１２】
2014520161.tif 000100
を、好適な脱保護条件下で脱保護し、式Ａ−ｉｖの化合物を形成する工程を更に含み、式中、ＰＧは好適な窒素保護基であり、かつＱ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８〜１１２のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１４】
式Ａ−ｉｉの化合物：
【化１１３】
2014520161.tif 000101
を、薗頭カップリング条件下で反応させて、式Ａ−ｉｉｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８〜１１３のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１５】
式Ａ−ｉの化合物：
【化１１４】
2014520161.tif 000102
を、好適な臭素化条件下で臭素化して、式Ａ−ｉｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、請求項１０８〜１１４のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１６】
式Ａの化合物：
【化１１５】
2014520161.tif 000103
を、式Ｘの化合物：
【化１１６】
2014520161.tif 000104
と、好適な金属媒介カップリング条件、ＳＮＡｒ反応条件において、反応させ、式Ａ−ｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｇは存在しないか、又は好適なクロスカップリング基である、請求項１０８〜１１５のいずれか一項に記載のプロセス。
【請求項１１７】
式Ｉの化合物：
【化１１７】
2014520161.tif 000105
を調製するためのプロセスであって、式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは、請求項１で定義されている通りであり、
式Ｂ−ｉｘの化合物：
【化１１８】
2014520161.tif 000106
を、好適な窒素脱保護条件下で脱保護し、式Ｉの化合物を形成する工程含み、式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは請求項１で定義されている通りである、プロセス。
【請求項１１８】
式Ｂ−ｖｉの化合物：
【化１１９】
2014520161.tif 000107
を、式Ｘの化合物：
【化１２０】
2014520161.tif 000108
と、好適な金属媒介カップリング条件、又はＳＮＡｒ反応条件において、反応させ、式Ａ−ｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｇは存在しないか、又は好適なクロスカップリング基である、請求項１１７に記載のプロセス。
【請求項１１９】
ａ）式Ｂの化合物：
【化１２１】
2014520161.tif 000109
を、薗頭条件下で、好適に保護されたアルキン（Ｈ−≡−ＰＧ）と反応させて、式Ｂ−ｉの化合物：
【化１２２】
2014520161.tif 000110
を形成する工程と、
ｂ）式Ｂ−ｉの化合物を、環化条件において反応させ、式Ｂ−ｉｉの化合物：
【化１２３】
2014520161.tif 000111
を形成する工程と、
ｃ）式Ｂ−ｉｉの化合物を、好適な硝酸化条件において反応させ、式Ｂ−ｉｉｉの化合物：
【化１２４】
2014520161.tif 000112
を形成する工程と、を更に含む、請求項１１７又は１１８に記載のプロセス。
【請求項１２０】
ａ）式Ｂ−ｉｉｉの化合物を、好適な窒素保護条件下で、好適な保護基前駆体と反応させて、式Ｂ−ｉｖの化合物：
【化１２５】
2014520161.tif 000113
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基である、工程と、
ｂ）式Ｂ−ｉｖの化合物中のニトロ基を、好適な窒素還元条件下で還元して、式Ｂ−ｖの化合物：
【化１２６】
2014520161.tif 000114
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基である、工程と、
ｃ）式Ｂ−ｖの化合物を、
ｉ．酸塩化物（例えば
【化１２７】
2014520161.tif 000115
で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）と、又は
ｉｉ．塩化オキサリル（例えば
【化１２８】
2014520161.tif 000116
とオキサリル酸で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）の存在下、若しくは、好適な酸カップリング剤（例えばＨＯＢＴ、ＥＤＣ、ＣＤＩ、又はＴＢＴＵ）の存在下で、好適な酸と、
好適なカップリング条件下においてカップリングさせて、式Ｂ−ｖｉの化合物：
【化１２９】
2014520161.tif 000117
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基であり、Ａは請求項１で定義されている通りである、工程と、を更に含む、請求項１１９に記載のプロセス。
【請求項１２１】
式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物を、式Ｂ−ｖｉ−ａの化合物：
【化１３０】
2014520161.tif 000118
と、好適な金属媒介カップリング条件、又はＳＮＡｒ反応条件において、カップリングさせ、式Ｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｇは存在しないか、又は好適なクロスカップリング基である、請求項１０８又は１２０に記載のプロセス。
【請求項１２２】
ａ）式Ｂ−ｉｖの化合物中のニトロ基を、好適な窒素還元条件下で還元して、式Ｂ−ｖｉｉの化合物：
【化１３１】
2014520161.tif 000119
を形成する工程と、
ｂ）式Ｂ−ｖの化合物を、
ｉ．酸塩化物（例えば
【化１３２】
2014520161.tif 000120
で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）と、又は
ｉｉ．塩化オキサリル（例えば
【化１３３】
2014520161.tif 000121
とオキサリル酸で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）の存在下、若しくは、好適な酸カップリング剤（例えばＨＯＢＴ、ＥＤＣ、ＣＤＩ、又はＴＢＴＵ）の存在下で、好適な酸と、好適なカップリング条件下でカップリングさせて、式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物：
【化１３４】
2014520161.tif 000122
を形成する工程であって、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである、工程と、を更に含む、請求項１１９に記載のプロセス。
【請求項１２３】
式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物を、式Ｂ−ｖｉ−ａの化合物：
【化１３５】
2014520161.tif 000123
と、好適な金属媒介カップリング条件、又はＳＮＡｒ反応条件において、カップリングさせ、式Ｉの化合物を形成する工程を更に含み、式中、Ｇは存在しないか、又は好適なクロスカップリング基である、請求項１２２に記載のプロセス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ＡＴＲ（「ＡＴＭ及びＲａｄ３関連物」）キナーゼは、ＤＮＡ損傷に対する細胞応答に関与するプロテインキナーゼである。ＡＴＲキナーゼはＡＴＭ（「毛細血管拡張性運動失調変異遺伝子」）キナーゼ及び数多くの他のタンパク質と協働して、ＤＮＡ損傷に対する細胞応答の調節を行う。これは一般にＤＮＡ損傷応答（「ＤＤＲ」）と呼ばれる。ＤＤＲはＤＮＡ修復を刺激し、生存を促進し、細胞周期チェックポイントの活性化により細胞周期進行を失速させることで修復の時間を稼ぐ。ＤＤＲがない場合、細胞はＤＮＡ損傷に対してより敏感になり、ＤＮＡ複製などの内因性細胞プロセスや、癌治療に一般的に使用される外因性ＤＮＡ損傷剤によって生じるＤＮＡ疾患によって容易に細胞死する。
【０００２】
健康な細胞は、ＤＤＲキナーゼＡＴＲを含むＤＮＡ修復用の様々なタンパク質の宿主に依存し得る。いくつかの場合において、これらのタンパク質は、機能的に冗長なＤＮＡ修復プロセスを活性化することによって、互いに補償することができる。一方、多くの癌細胞はいくつかのＤＮＡ修復プロセス（例えばＡＴＭシグナリング）における欠陥を内包しており、よって、ＡＴＲを含む無傷の残存ＤＮＡ修復タンパク質に対してより大きな依存性を呈する。
【０００３】
加えて、多くの癌細胞は活性化された腫瘍遺伝子を発現しているか、あるいは主な腫瘍抑制遺伝子を欠いており、これによりこれらの癌細胞はＤＮＡ複製の調節不全フェーズの影響を受けやすく、これによってＤＮＡ損傷が起こる。ＡＴＲは、ＤＮＡ複製の破壊に応答するＤＤＲの重要な構成要素とされている。その結果、これらの癌細胞は、健康な細胞に比べ、生存するためにＡＴＲ活動により依存的になる。したがってＡＴＲ阻害剤は、単独使用で、又はＤＮＡ損傷剤と組み合わせて使用することによって、癌治療に有用であり得る。これは、多くの癌細胞にとって、健康な正常細胞にとってよりも、細胞生存のためにＤＮＡ修復メカニズムが重要であり、ＡＴＲ阻害剤はこのＤＮＡ修復メカニズムをシャットダウンするからである。
【０００４】
実際に、ＡＴＲ機能の破壊（例えば遺伝子欠損により）は、ＤＮＡ損傷剤の不在下と存在下の両方において、癌細胞の死を促進することが示されている。このことは、ＡＴＲ阻害剤が単独剤として、及び放射線療法又は遺伝子毒性化学療法に対する有効な増感剤としての両方において、有効であり得ることを示す。
ＡＴＲペプチドは、文献で知られている様々な方法を用いて発現させ分離することができる（例えば、非特許文献１、また非特許文献２、非特許文献３、及び非特許文献４を参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｕｎｓａｌ−Ｋａｃｍａｚ  ｅｔ  ａｌ．，ＰＮＡＳ  ９９：１０，ｐｐ６６７３〜６６７８（２００２年５月１４日）
【非特許文献２】Ｋｕｍａｇａｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｃｅｌｌ  １２４，ｐｐ９４３〜９５５（２００６年３月１０日）
【非特許文献３】Ｕｎｓａｌ−Ｋａｃｍａｚ  ｅｔ  ａｌ．Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ａｎｄ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ（２００４年２月）ｐ１２９２〜１３００
【非特許文献４】Ｈａｌｌ−Ｊａｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  １９９９，１８，６７０７〜６７１３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
これらのすべての理由から、癌治療のための、単独剤使用として、又は放射線療法又は遺伝子毒性化学療法との併用療法として、有効かつ選択的なＡＴＲ阻害剤の開発のニーズが存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、ＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用なピロロピラジン化合物に関する。本発明は更に、本発明の化合物を含む製薬上許容される組成物、本発明の化合物を用いて様々な疾病、疾患、及び病状を治療する方法、本発明の化合物を調製するためのプロセス、本発明の化合物を調製するための中間生成物、並びに、生物学的及び病理学的現象におけるキナーゼの研究などのインビトロ用途における本化合物使用の方法、そのようなキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究、並びに新たなキナーゼ阻害剤の比較評価に関する。これらの化合物は単剤として癌を治療する予想外の能力を有する。これらの化合物はまた、シスプラチンなどの他の抗癌剤との併用療法において驚くべき相乗効果を呈する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明の一態様は、式Ｉの化合物：
【０００９】
【化１】
2014520161.tif 000003
又はその製薬上許容される塩を提供し、式中、
Ｙは、−Ｃ（Ｏ）−又は−ＳＯ２−であり、
Ｑは、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員の単環式芳香族環又は非芳香族環であり、
Ｊは、Ｈ、ハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｖ１、（Ｖ）ｔ−Ｒ２、又は
【００１０】
【化２】
2014520161.tif 000004
であり、
各Ｖ及びＶ１は、独立にＣ１〜１０脂肪族基であり、ここにおいて最高３つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲ”、Ｃ（Ｏ）、Ｓ、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２で置換され、ここにおいてこのＣ１〜１０脂肪族基は所望により１〜３箇所においてハロ又はＣＮで置換されており、
Ｒ２は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜７員の単環式芳香族環又は非芳香族環であり、Ｒ２は所望により１〜３箇所においてハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｃ３〜６シクロアルキル、又はＣ１〜１０脂肪族基で置換されており、ここにおいてこのＣ１〜１０脂肪族基の最高３つのメチレン単位が所望によりＮＲ’、Ｏ、Ｓ、又はＣＯで置換されており、
Ｊ１は、ハロ、ＣＮ、又はＣ１〜２脂肪族基であり、ここにおいて最高１つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲＪ、又はＳで置換されており、
Ａは、Ｘ、Ｑ１、又はＸ−Ｑ１であり、
Ｘは、Ｃ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルの最高１つのメチレン単位が所望により−Ｏ−、−Ｓ−、又は−ＮＲ＊−で置換されており、Ｘは所望により１〜２箇所においてハロ又はＣＮで置換されており、
Ｑ１は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される０〜４個のヘテロ原子を有する３〜６員の単環式芳香族環若しくは非芳香族環、又は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される０〜６個のヘテロ原子を有する８〜１０員の二環式芳香族環若しくは非芳香族環であり、Ｑ１は所望により０〜２箇所においてＪＱ１で置換されており、
ＪＱ１は、ハロ、Ｘ１−Ｒ、又は−（Ｘ１）ｐ−Ｑ４であり、
Ｘ１は、Ｃ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルの０〜２個のメチレン単位がＮＲＸ、Ｏ、Ｓ、又はＣ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２で置換されており、Ｘ１は所望により１〜２箇所においてＣ１〜３アルキル又はハロで置換されており、
Ｑ４は、酸素、窒素、硫黄からなる群から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する３〜６員の飽和又は一部不飽和ヘテロシクリルであり、Ｑ４は所望により１〜２箇所においてＪＱ４で置換されており、
ＪＱ４は、ハロ、ＣＮ、又はＣ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルの最高２つのメチレン単位が所望によりＯ、ＮＲ＊、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２で置換されており、かつここにおいてこのＣ１〜６アルキルが所望により１〜３箇所においてハロで置換されており、
各Ｒ、Ｒ’、Ｒ”、Ｒ＋、ＲＪ、ＲＸ、ＲＸ１、及びＲ＊は、独立にＨ又はＣ１〜４アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜４アルキルは所望により１〜４個のハロで置換されており、
Ｊａは、Ｈ又はＣ１〜６アルキルであり、
Ｊｂは、Ｃ１〜６アルキルであり、
又はＪａとＪｂは、一緒に合わせられて、酸素、窒素、及び硫黄から選択される０〜２個のヘテロ原子を有する３〜７員飽和単環を形成し、ここにおいてこの単環は所望により１〜２箇所においてハロ又はＣ１〜３アルキルで置換されており、
Ｊｃは、ＣＮ又はＬ−Ｚであり、
Ｌは、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）２、又はＣ（Ｏ）ＮＲ＋であり、
Ｚは、（Ｕ）ｒ−Ｑ２又はＣ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルの０〜２個のメチレン単位がＯ又はＮＲ＋で置換され、
Ｕは、Ｃ１〜２アルキルであり、
Ｑ２は、Ｃ３〜６シクロアルキル、又は酸素、窒素、及び硫黄から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する４〜６員の飽和又は一部飽和ヘテロシクリルであり、
ｐ、ｑ、ｒ及びｔは、それぞれ独立に０又は１である。
【００１１】
いくつかの実施形態において、Ｊはハロ、＝Ｏ、ＣＮ、Ｖ１、（Ｖ）ｔ−Ｒ２、又は
【００１２】
【化３】
2014520161.tif 000005
である。
【００１３】
別の一実施形態において、Ｘ１は、Ｃ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルの０〜２個のメチレン単位がＮＨ、Ｏ、又はＳで置換されている。
【００１４】
別の実施形態において、Ｙは−Ｃ（Ｏ）−である。
【００１５】
本発明の一態様は、Ｑが、０〜１個の窒素原子を有する６員芳香環又は非芳香環である化合物を提供する。いくつかの実施形態において、Ｑは、フェニル、ピリジル、又はピリジノン環である。他の実施形態において、Ｑはフェニルである。
【００１６】
特定の実施形態において、Ｑはパラ位置においてＪで置換される。いくつかの実施形態において、Ｊは、Ｖ１又は（Ｖ）ｔ−Ｒ２である。他の実施形態において、Ｖ１及びＶはそれぞれ独立にＣＯ又はＳＯ２である。更に他の実施形態において、Ｖ１及びＶはＳＯ２である。いくつかの実施形態において、Ｒ２は、酸素、窒素、又は硫黄から選択される１〜２個のヘテロ原子を有する３〜７員のヘテロシクリル環である。他の実施形態において、Ｊは、−ＳＯ２（Ｃ１〜６アルキル）である。
【００１７】
特定の実施形態において、ｑは０である。
【００１８】
本発明の別の一態様は、Ｑがピリジルである化合物を提供する。いくつかの実施形態において、Ｑは
【００１９】
【化４】
2014520161.tif 000006
である。
【００２０】
いくつかの実施形態において、Ｑは、１箇所においてＪで置換され、
【００２１】
【化５】
2014520161.tif 000007
である。
【００２２】
いくつかの実施形態において、Ｊａは、Ｈ、Ｃ１〜４アルキルであり、Ｊｂは、Ｃ１〜４アルキルであり、Ｊｃは、ＣＮである。他の実施形態において、Ｊａは、Ｈ、メチル、若しくはエチルであり、Ｊｂは、メチル若しくはエチルであり、又は、ＪａとＪｂは、一緒に合わせられて、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、ピペリジニル、テトラヒドロピラニル、若しくはキヌクリジニル環を形成する。
【００２３】
本発明の別の一態様は、Ｑが
【００２４】
【化６】
2014520161.tif 000008
である化合物を提供する。いくつかの実施形態において、Ｑは、１箇所においてＪで置換され、
【００２５】
【化７】
2014520161.tif 000009
である。いくつかの実施形態において、Ｊは、Ｃ１〜１０脂肪族基、−（Ｃ１〜４アルキル）−ＣＦ３、−（Ｃ１〜４アルキル）−（Ｃ３〜Ｃ６脂環基）、−（Ｃ１〜４アルキル）−Ｎ（Ｃ１〜３アルキル）２、−（Ｃ１〜４アルキル）−Ｏ（Ｃ１〜３アルキル）、Ｃ３〜Ｃ６脂環基、又はテトラヒドロフラニルである。
【００２６】
本発明の別の一態様は、ＡがＸ、Ｑ１、又はＸ−Ｑ１である化合物を提供する。いくつかの実施形態において、ＡはＸである。特定の実施形態において、ＸはＣ１〜６アルキルであり、ここにおいてこのＣ１〜６アルキルは所望によりＣＮで置換されている。他の実施形態において、ＡはＱ１である。特定の実施形態において、Ｑ１は、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する３〜６員の単環式完全芳香族環又は非芳香族環である。他の実施形態において、Ｑ１はフェニル、チアゾリル、テトラゾリル、ピリジル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、ピペリジニル、又はテトラヒドロフラニルである。更に他の実施形態において、Ｑ１は、窒素、酸素、又は硫黄から独立に選択される０〜４個のヘテロ原子を有する８〜１０員の二環基である。いくつかの実施形態において、Ｑ１は、テトラヒドロイソキノリニル、イソインドリニル、又はテトラヒドロチエノピリジニルである。
【００２７】
別の一実施形態により、ＡはＸ−Ｑ１である。いくつかの実施形態において、Ｘ−Ｑ１は、−ＣＨ２（フェニル）又は−ＣＨ２（シクロプロピル）である。
【００２８】
いくつかの実施形態において、ＪＱ１は、ハロ、Ｘ１−Ｒ、又は−（Ｘ１）ｐ−Ｑ４である。他の実施形態において、ＪＱ１は、Ｘ１−Ｒ、又は−（Ｘ１）ｐ−Ｑ４である。更に他の実施形態において、ＪＱ１は、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＯＣＨ３、Ｃ１〜６アルキル、ＣＨ２ＮＨ２、ＣＨ２ＮＨＣＨ３、−ＯＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２、ＣＨ２ＮＨ−Ｑ４、ＣＯＯＨ、又はＱ４であり、ここにおいてＱ４はテトラヒドロフラニル、アゼチジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、ピロリジニルであり、かつ所望により１箇所においてＮＨ２で置換されている。更に他の実施形態において、ＪＱ１は、ＣＨ２ＮＨ２、又はＣＨ２ＮＨＣＨ３、ＣＨ２ＮＨ−（テトラヒドロフラニル）、又はＣＨ２ＮＨ−（テトラヒドロピラニル）である。
【００２９】
別の一実施形態は、下記から選択される化合物を提供する：
【００３０】
【表１−１】
2014520161.tif 000010
【００３１】
【表１−２】
2014520161.tif 000011
【００３２】
【表１−３】
2014520161.tif 000012
【００３３】
いくつかの実施形態において、変数は、上の表の化合物を含む開示化合物内に表示されている通りである。
【００３４】
本発明の化合物には、本明細書に一般的に記述されるものが含まれ、更に本明細書で開示される分類、小分類、及び種によって表わされる。本明細書に記載されるとき、別途記載のない限り、下記の定義が適用されるものとする。本発明の目的のため、化学元素は、ＣＡＳ版「Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ」第７５版の元素周期表に従って識別される。加えて、有機化学の一般的原理は「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」（Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ、Ｓａｕｓａｌｉｔｏ：１９９９）及び「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」第５版（Ｓｍｉｔｈ、Ｍ．Ｂ．及びＭａｒｃｈ、Ｊ．編、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１）に記述されており、これらの全内容が参照により本明細書に組み込まれる。
【００３５】
本明細書で記述されるとき、指定された原子の数の範囲は、その中の任意の整数を含む。例えば、１〜４個の原子を有する基は、１、２、３、又は４個の原子を有し得る。
【００３６】
本明細書で記述されるとき、本発明の化合物は、本明細書に一般的に示されるように、又は本発明の特定の分類、小分類、及び種によって例示されるように、所望により１つ以上の置換基で置換され得る。「所望により置換された」という表現は、「置換された又は置換されていない」という表現と互換可能に使用されることが理解されよう。一般に、用語「置換された」は、先行する用語「所望により」の有無を問わず、指定されている置換基のラジカルで、所与の構造中の水素ラジカルを置き換えることを指す。別途記載のない限り、所望により置換された置換基は、その基のそれぞれ置換可能な位置に置換基を有することができ、任意の特定の構造における複数の位置が、指定の基から選択された複数の置換基で置換され得るとき、この置換基はそれぞれの位置で同じであっても異なっていてもよい。本発明によって構想される置換基の組み合わせは、好ましくは、安定化合物、又は化学的に実現可能な化合物の形態をもたらすものである。
【００３７】
別途記載のない限り、環の中央から引かれた結合線で結合している置換基は、その置換基がその環の任意の位置で結合することができることを意味する。例えば下の例ｉにおいて、Ｊ１は、ピリジル環の任意の位置に結合することができる。二環式においては、両方の環を貫通して引かれた結合線は、その置換基がその二環の任意の位置で結合できることを示す。例えば下の例ｉｉにおいて、Ｊ１は５員環（例えば窒素原子上）と６員環に結合することができる。
【００３８】
【化８】
2014520161.tif 000013
【００３９】
用語「安定な」は、本明細書で使用されるとき、それらの製造、検出、回収、精製、並びに本明細書で開示される１つ以上の目的のための使用を可能にする条件下に置かれたときに、実質的に変化しない化合物を指す。いくつかの実施形態において、安定化合物又は化学的に実現可能な化合物とは、少なくとも１週間、水分又はその他の化学的に反応性の条件がない状態で４０℃以下の温度に保持された時に、実質的に変化しないものである。
【００４０】
用語「脂肪族」又は「脂肪族基」は、本明細書で使用されるとき、直鎖状（すなわち分枝していない）、分枝状、又は環状の、飽和若しくは不飽和の炭化水素鎖で、完全に飽和しているもの、又は分子の残りの部分への単一の結合点を有する１つ以上の不飽和単位を含むものを意味する。
【００４１】
別途記載のない限り、脂肪族基は１〜２０個の脂肪族炭素原子を含む。いくつかの実施形態において、脂肪族基は１〜１０個の脂肪族炭素原子を含む。他の実施形態において、脂肪族基は１〜８個の脂肪族炭素原子を含む。更に他の実施形態において、脂肪族基は１〜６個の脂肪族炭素原子を含み、なお更に他の実施形態においては、脂肪族基は１〜４個の脂肪族炭素原子を含む。脂肪族基は、直鎖状又は分枝状の、置換又は無置換の、アルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基であり得る。具体的な例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニル、及びｔｅｒｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。脂肪族基は環状でもあり得、又は直鎖状若しくは分枝状と環状との組み合わせを有してもよい。そのような脂肪族基のタイプの例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル、−ＣＨ２−シクロプロピル、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−シクロヘキシルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４２】
用語「環式脂肪族」（又は「炭素環」又は「炭素環式」）は、完全に飽和している、又は１つ以上の不飽和単位を含むが、非芳香族ではなく、分子の残りの部分への単一の結合点を有する単環式Ｃ３〜Ｃ８炭化水素、又は二環式Ｃ８〜Ｃ１２炭化水素で、この二環式環系において任意の個々の環が３〜７員を有するものを指す。環式脂肪族の例としては、シクロアルキル基及びシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体的な例としては、シクロヘキシル、シクロプロペニル、及びシクロブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４３】
用語「複素環」、「ヘテロシクリル」、又は「複素環式」は、本明細書で使用されるとき、１つ以上の環員が、ヘテロ原子から独立に選択される、非芳香環の、単環、二環、又は三環系を意味する。いくつかの実施形態において、「複素環」、「ヘテロシクリル」、又は「複素環式」基は、３〜１４個の環員を有し、このうち１つ以上の環員が、酸素、硫黄、窒素、又はリンから独立に選択されたヘテロ原子であり、系内の各環が３〜７環員を含む。
【００４４】
複素環の例としては、３−１Ｈ−ベンズイミダゾル−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンズイミダゾル−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルフォリノ、３−モルフォリノ、４−モルフォリノ、２−チオモルフォリノ、３−チオモルフォリノ、４−チオモルフォリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、及び１，３−ジヒドロ−イミダゾル−２−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４５】
環状基（例えば環式脂肪族基及び複素環基）は、線形的に融合、架橋してもよく、又はスピロ環状でもあり得る。
【００４６】
用語「ヘテロ原子」は、１つ以上の酸素、硫黄、窒素、リン又はケイ素を意味する（任意の酸化形態の窒素、硫黄、リン又はケイ素；四級形態の任意の塩基性窒素；又は複素環の置換可能な窒素を含み、例えばＮ（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルの場合）、ＮＨ（ピロリジニルの場合）又はＮＲ＋（Ｎ−置換ピロリジニルの場合）が挙げられる）。
【００４７】
用語「不飽和」は、本明細書で使用されるとき、ある部分が１つ以上の不飽和単位を有することを意味する。当業者には理解されるように、不飽和基は部分的に不飽和であっても、また完全に不飽和であってもよい。部分的に不飽和である基の例としては、ブテン、シクロヘキセン、テトラヒドロピリジンが挙げられるが、これらに限定されない。完全不飽和である基は、芳香族、反芳香族、又は非芳香族であり得る。完全不飽和である基の例としては、フェニル、シクロオクタテトラエン、ピリジル、チエニル、及び１−メチルピリジン−２（１Ｈ）−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４８】
用語「アルコキシ」又は「チオアルキル」は、本明細書で使用されるとき、上記に定義した通り、酸素（「アルコキシ」）又は硫黄（「チオアルキル」）原子を介して結合したアルキル基を指す。
【００４９】
用語「ハロアルキル」、「ハロアルケニル」、「ハロ脂肪族」、及び「ハロアルコキシ」は、場合によっては、１つ以上のハロゲン原子で置換されるアルキル、アルケニル、又はアルコキシを意味する。この用語には、例えば−ＣＦ３及び−ＣＦ２ＣＦ３などのペルフルオロ化アルキル基が含まれる。
【００５０】
用語「ハロゲン」、「ハロ」又は「ハル」は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、又はＩを意味する。
【００５１】
用語「アリール」は、単独で使用されるとき、又はより大きな部分「アラルキル」、「アラルコキシ」、若しくは「アリーロキシアルキル」の一部として使用されるとき、合計５〜１４個の環員を有し、ここにおいて系内の少なくとも１つの環が芳香環であり、系内の各環がそれぞれ３〜７個の環員を含む単環、二環、及び三環系を指す。用語「アリール」は、用語「アリール環」と互換可能に使用され得る。
【００５２】
用語「ヘテロアリール」は、単独で使用されるとき、又は「ヘテロアラルキル」若しくは「ヘテロアラルコキシ」などのより大きな部分の一部として使用されるとき、合計５〜１４個の環員を有し、ここにおいて系内の少なくとも１つの環が芳香環であり、系内の少なくとも１つの環が１つ以上のヘテロ原子を含み、かつ系内の各環がそれぞれ３〜７個の環員を含む単環、二環、及び三環系を指す。用語「ヘテロアリール」は、用語「ヘテロアリール環」又は用語「ヘテロ芳香環」と互換可能に使用され得る。ヘテロアリール環の例としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、３−イソオキサゾリル、４−イソオキサゾリル、５−イソオキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば５−テトラゾリル）、トリアゾリル（例えば２−トリアゾリル及び５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば２−インドリル）、ピラゾリル（例えば２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、及びイソキノリニル（例えば１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、又は４−イソキノリニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５３】
用語「ヘテロアリール」には、２つの形態の間の平衡として存在する特定タイプのヘテロアリール環が含まれることが理解されよう。より具体的には、例えば、ヒドロピリジンとピリジノン（及び同様に、ヒドロキシピリミジンとピリミジノン）などの種は、「ヘテロアリール」の定義内に包含されると見なされる。
【００５４】
【化９】
2014520161.tif 000014
【００５５】
用語「保護基（「protectinggroup」及び「protective group」）」は、本明細書で使用されるとき、互換可能であり、複数の反応部位を備える化合物において、１つ以上の望ましい官能基を一時的にブロックするために使用される薬剤を指す。特定の実施形態において、保護基は、次の特性のうち１つ以上、又は好ましくはすべてを有する：ａ）保護された基質を得るためにある官能基に良好な収率で選択的に付加され、この基質がｂ）１つ以上の他の反応部位で起こる反応に対して安定であり、かつ、ｃ）再生され脱保護された官能基を攻撃しない試薬によって良好な収率で選択的に除去可能である。当業者には理解され得るように、いくつかの場合では、この試薬は化合物の他の反応基を攻撃しない。また他の場合では、この試薬は化合物内の他の反応基とも反応し得る。保護基の例は、Ｇｒｅｅｎｅ、Ｔ．Ｗ．、Ｗｕｔｓ、Ｐ．Ｇ．「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、第三版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９（及び同書の他の版）に詳述されており、この全内容が参照により本明細書に組み込まれる。用語「窒素保護基」は、本明細書で使用されるとき、多官能基性化合物において１つ以上の望ましい窒素反応部位を一時的にブロックするために使用される薬剤を指す。好ましい窒素保護基も、上述の保護基について例示されている特徴を有し、特定の代表的な窒素保護基は、Ｇｒｅｅｎｅ、Ｔ．Ｗ．、Ｗｕｔｓ、Ｐ．Ｇ．「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、第三版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９の第７章にも詳述されており、この全内容が参照により本明細書に組み込まれる。
【００５６】
いくつかの実施形態において、アルキル鎖又は脂肪族鎖のメチレン単位は、所望により別の原子又は基で置換される。そのような原子又は基の例としては、窒素、酸素、硫黄、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、及び−ＳＯ２−が挙げられるが、これらに限定されない。これらの原子又は基は、組み合わせてより大きな基を形成することもできる。そのようなより大きな基の例としては、−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＣＯ−、−ＣＯ２−、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ−、及び−ＮＲＳＯ２ＮＲ−（式中Ｒは例えばＨ又はＣ１〜６脂肪族）が挙げられるが、これらに限定されない。これらの基は、一重結合、二重結合、又は三重結合を介して脂肪族鎖のメチレン単位に結合し得ることが理解されよう。二重結合を介して脂肪族鎖に結合している、所望による置換（この場合は窒素原子）の一例は、−ＣＨ２ＣＨ＝Ｎ−ＣＨ３である。いくつかの場合において、特に末端で、所望による置換は三重結合を介して脂肪族基に結合し得る。この一例は、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｃ≡Ｎであり得る。この場合、末端窒素は他の原子に結合していないことが理解されよう。
【００５７】
用語「メチレン単位」はまた、分枝した又は置換されたメチレン単位も指し得ることが理解されよう。例えば、イソプロピル部分［−ＣＨ（ＣＨ３）２］において、最初に記された「メチレン単位」を置換する窒素原子（例えばＮＲ）によって、ジメチルアミン［−Ｎ（ＣＨ３）２］が生じ得る。これらのような場合において、この窒素原子は他の原子への結合を有しておらず、この場合「ＮＲ」の「Ｒ」は欠如していることが当業者には理解されよう。
【００５８】
用語「金属媒介反応」は、本明細書で使用されるとき、炭素−炭素結合又は炭素−窒素結合が金属触媒の支援によって形成される反応を指す。炭素−炭素結合を形成する金属媒介反応の例としては、鈴木カップリング、スティルカップリング、根岸カップリング、薗頭カップリングが挙げられるが、これらに限定されない。炭素−窒素結合を形成する反応の例としては、ハートウィッグカップリングとしては、ブッフバルトカップリング及びブッフバルト・が挙げられる。
【００５９】
クロスカップリング基及びそれぞれの金属媒介カップリング条件の例としては、鈴木カップリング条件でのボロン酸とボロン酸エステル、スティルカップリング条件でのＳｎＢｕ３、根岸カップリング条件でのＺｎＸ（式中、Ｘはハロ）、又は薗頭カップリング条件でのアリール又はビニルハロゲン化物又は末端アルキンが挙げられるが、これらに限定されない。これらのカップリング条件はすべて、典型的に、触媒、好適な溶媒、及び所望により塩基の使用が含まれる。
【００６０】
鈴木カップリング条件には、パラジウム触媒と好適な溶媒の使用が含まれる。好適なパラジウム触媒の例としては、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４、及びＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられるが、これらに限定されない。好適な塩基の例としては、Ｋ２ＣＯ３及びＮａ２ＣＯ３が挙げられるが、これらに限定されない。好適な溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、トルエン、及びエタノールが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６１】
スティルカップリング条件には、触媒（通常はパラジウムだが、時にニッケル）、好適な溶媒、及びその他の所望による試薬の使用が含まれる。好適な触媒の例としては、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４、及びＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられるが、これらに限定されない。好適な溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、トルエン、及びジメチルホルムアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６２】
根岸カップリング条件には、触媒（パラジウム又はニッケル）及び好適な溶媒の使用が含まれる。好適な触媒の例としては、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｎｉ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、及びＰｄ（Ｐｈ３）４が挙げられるが、これらに限定されない。好適な溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、トルエン、及びジメチルホルムアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６３】
薗頭カップリング条件には、触媒（パラジウム又は銅）、所望による塩基、及び好適な溶媒の使用が含まれる。好適な触媒の例としては、ＣｕＩ、Ｐｄ（Ｐｈ３）４及びＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２が挙げられるが、これらに限定されない。好適な溶媒には、ジエチルアミン、トリエチルアミン、及びＤＭＦが挙げられるが、これらに限定されない。所望による塩基には、ジエチルアミン、トリエチルアミン、Ｋ２ＣＯ３、又はＣｓ２ＣＯ３が挙げられる。
【００６４】
ブッフバルトカップリング及びブッフバルト・ハートウィッグカップリングには、パラジウム触媒、塩基、及び好適な溶媒の使用が含まれる。好適な触媒の例には、（Ｐｄ［Ｐ（ｏ−トリル）３］２）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３及びＰｄ（ｄｂａ）２が挙げられるが、これらに限定されない。好適な溶媒には、トルエン、ジオキサン、及びＴＨＦが挙げられるが、これらに限定されない。所望による塩基には、ＮａＯｔＢｕ又はＬｉＨＭＤＳが挙げられる。時に、リン酸二座配位子（例えばＢＩＮＡＰ又はＤＰＰＦ）も含まれ得る。
【００６５】
鈴木、スティル、薗頭、根岸、ブッフバルト、及びブッフバルト・ハートウィッグカップリング条件は当業者に既知であり、様々な参考文献により詳しく記述されている。
【００６６】
別途記載のない限り、所望による置換によって、化学的に安定な化合物が形成される。所望による置換は、鎖内及び／又は鎖のいずれかの末端部（すなわち、結合部位及び／又は末端の両方）で生じ得る。２つの所望による置換は、化学的に安定な化合物をもたらす限りにおいて、鎖内で互いに隣接していてもよい。例えば、Ｃ４脂肪族は所望により２つの窒素原子で置換して−ＣＨ２−Ｎ＝Ｎ−ＣＨ２−を形成することができる。所望による置換はまた、鎖内のすべての炭素原子を完全に置換してもよい。例えば、Ｃ３脂肪族は所望により、−ＮＲ−、−Ｃ（Ｏ）−、及び−ＮＲ−で置換して、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−（尿素）を形成してもよい。
【００６７】
別途記載のない限り、置換が末端で生じる場合、置換原子は末端の水素原子に結合する。例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３のメチレン単位が所望により−Ｏ−で置換される場合、結果として生じる化合物は−ＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＯＣＨ３、又は−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨであり得る。末端原子に自由価電子が含まれていない場合、水素原子は末端にある必要はないことが理解されよう（例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝Ｏ又は−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ≡Ｎ）。
【００６８】
別途記載のない限り、本明細書で示される構造は、その構造のすべての異性体（例えばエナンチオマー、ジアステレオマー、幾何異性体、配座異性体、及び回転異性体）も含むことも意図される。例えば、各不斉中心に対する立体配置Ｒ及びＳ、二重結合異性体（Ｚ）及び（Ｅ）、並びに配座異性体（Ｚ）及び（Ｅ）が本発明に含まれる。当業者には理解され得るように、置換基は任意の回転可能な結合を中心として自由に回転し得る。例えば、
【００６９】
【化１０】
2014520161.tif 000015
として描かれる置換基は、
【００７０】
【化１１】
2014520161.tif 000016
をも表わす。
【００７１】
よって、本化合物の単一の立体化学異性体、並びにエナンチオマー、ジアステレオマー、幾何学異性体、配座異性体、及び回転異性体の混合物が、本発明の範囲内となる。
【００７２】
別途記載のない限り、本発明の化合物のすべての互換体が、本発明の範囲内となる。
【００７３】
更に、別途記載のない限り、本明細書で記述される構造は、１つ以上の同位体濃縮された原子の存在のみが異なる化合物も含むことが意図される。例えば、水素が重水素若しくは三重水素で置換されていること、又は炭素が１３Ｃ若しくは１４Ｃ濃縮された炭素で置換されていること以外は、本構造を有する化合物は、本発明の範囲内となる。そのような化合物は、例えば分析用ツール又は生物学的アッセイのプローブとして有用である。
【００７４】
製薬上許容される塩
本発明の化合物は、治療用に遊離形態で存在していてよく、また適切な場合には、製薬上許容される塩として存在していてもよい。
【００７５】
「製薬上許容される塩」とは、本発明の化合物の非毒性塩を意味し、レシピエントに投与したときに、直接的又は間接的に、本発明の化合物、又はその阻害活性を有する代謝物若しくはその残留物を提供することができる。本明細書で使用されるとき、用語「阻害活性を有する代謝物又はその残留物」は、その代謝物又はその残留物もまた、ＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤であることを意味する。
【００７６】
製薬上許容される塩は、当該技術分野において既知である。例えば、Ｓ．Ｍ．Ｂｅｒｇｅ  ｅｔ  ａｌ．は、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、１９７７、６６、１〜１９において製薬上許容される塩を詳細に記述しており、これは参照により本明細書に組み込まれる。本発明の化合物の製薬上許容される塩には、好適な無機及び有機酸及び塩基から誘導されたものが含まれる。これらの塩は、化合物の最終的分離及び精製中にその場で調製され得る。酸付加塩は、１）遊離塩基形態での精製化合物を好適な有機又は無機酸と反応させ、２）それにより生じる塩を分離することによって調製することができる。
【００７７】
製薬上許容される非毒性の酸付加塩の例としては、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、及び過塩素酸などの無機酸、又は酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、若しくはマロン酸などの有機酸とで形成されるアミノ基の塩、又はイオン交換などの当該技術分野において使用されるその他の方法を用いて生成されるものが挙げられる。その他の製薬上許容される塩には、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、カンフォスルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、グルコン酸塩、グリコール酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パルモエート（palmoate）、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、吉草酸塩、及び同様物が挙げられる。
【００７８】
塩基付加塩は、１）酸形態での精製化合物を好適な有機又は無機塩基と反応させ、２）それにより生じる塩を分離することによって調製することができる。適切な塩基から誘導された塩には、アルカリ金属（例えばナトリウム、リチウム、及びカリウム）、アルカリ土類金属（例えばマグネシウム及びカルシウム）、アンモニウム、及びＮ＋（Ｃ１〜４アルキル）４の塩が挙げられる。本発明はまた、本明細書で開示される化合物の任意の塩基性窒素含有基の四級化も構想する。水溶性又は油溶性又は分散性の生成物が、そのような四級化によって得られることがある。
【００７９】
更なる製薬上許容される塩には、適切な場合、非毒性のアンモニウム、四級アンモニウム、及び対イオン（例えばハロゲン化イオン、水酸化イオン、カルボン酸イオン、硫酸イオン、リン酸イオン、硝酸イオン、低級アルキルスルホン酸イオン、及びアリールスルホン酸イオン）を用いて形成されるアミンカチオンが挙げられる。その他の酸及び塩基は、それ自体は製薬上許容されなくとも、本発明の化合物及びそれらの製薬上許容される酸付加塩又は塩基付加塩を得るための中間体として有用な塩の調製に採用することができる。
【００８０】
略語
下記の略語が使用される：
【００８１】
【表２】
2014520161.tif 000017
【００８２】
化合物の使用
本発明の一態様は、ＡＴＲキナーゼの阻害剤である化合物を提供し、それ故に、ＡＴＲが関与する疾病、病状、若しくは疾患において、その疾病、病状、若しくは疾患を治療する、又はそれらの重症度を軽減するために有用である。
【００８３】
本発明の別の一態様は、過剰又は異常な細胞増殖により特徴付けられる疾病、疾患及び病状の治療に有用な化合物を提供する。そのような疾病には、増殖性又は過剰増殖性疾患が含まれる。増殖性又は過剰増殖性疾患の例としては、癌及び骨髄増殖性疾患が含まれるがこれらに限定されない。
【００８４】
いくつかの実施形態において、この化合物は式Ｉの化合物からなる群から選択される。用語「癌」には、下記の癌が含まれるが、これらに限定されない。口腔：口腔、口唇、舌、口、咽頭、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、及び奇形種、肺：気管支癌（扁平細胞又は類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫、胃腸：食道（扁平上皮細胞癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、繊維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、血管腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、大腸直腸、直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、良性中皮腫、脂肪腫）、肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道、骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞軟骨腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、骨様骨腫瘍及び巨細胞腫瘍、神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣芽腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏特記神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、悪性顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮細胞癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮細胞癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳、血液学：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］、有毛状細胞白血病、リンパ様疾患、皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌、甲状腺未分化癌、甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様癌、褐色細胞腫、傍神経節腫、並びに副腎：神経芽腫。
【００８５】
いくつかの実施形態において、癌は、肺又は膵臓の癌から選択される。いくつかの他の実施形態において、癌は、肺癌、頭頸部癌、膵臓癌、胃癌、又は脳癌から選択される。更に別の実施形態において、癌は、非小細胞肺癌、小細胞肺癌、膵臓癌、胆管癌、頭頸部癌、膀胱癌、大腸直腸癌、膠芽腫、食道癌、乳癌、肝細胞癌、又は卵巣癌から選択される。
【００８６】
よって、用語「癌細胞」は、本明細書で使用されるとき、上記の病状のいずれか１つに冒された細胞を含む。いくつかの実施形態において、癌は、大腸直腸癌、甲状腺癌、又は乳癌から選択される。
【００８７】
用語「骨髄増殖性疾患」には、例えば真性多血症、血小板血症、骨髄線維症を伴う骨髄様化生、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病、全身性マスト細胞症、及び造血疾患などの疾患が含まれ、特に、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）、及び急性リンパ性白血病（ＡＬＬ）が含まれる。
【００８８】
製薬上許容される誘導体又はプロドラッグ
本発明の化合物に加えて、本発明の化合物の製薬上許容される誘導体又はプロドラッグも、本明細書で特定される疾患を治療又は防止するための組成物に採用することができる。
【００８９】
本発明の化合物は更に、製薬上許容される誘導体として存在することもできる。
【００９０】
「製薬上許容される誘導体」は、必要としている患者に投与したときに、直接的又は間接的に、本明細書で他に記述されている化合物、又はその代謝物若しくは残留物を提供することができる付加物又は誘導体である。製薬上許容される誘導体の例には、エステル、及びそのようなエステルの塩が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９１】
「製薬上許容される誘導体又はプロドラッグ」は、本発明の化合物の、任意の製薬上許容されるエステル、エステルの塩、又はその他の誘導体若しくはその塩を意味し、これらは、レシピエントに投与されたときに、直接的又は間接的に、本発明の化合物を提供することができるか、あるいは阻害活性を有する代謝物又はその残留物を提供することができる。特に好ましい誘導体若しくはプロドラッグは、そのような化合物が患者に投与されたときに本発明の化合物の生物学的利用能を高めるもの（例えば経口投与された化合物を血中により吸収されやすくすることによって）、又は、親化学種に比べ、生物学的区画（例えば脳若しくはリンパ系）に対して親化合物の送達を向上させるものである。
【００９２】
本発明の化合物の製薬上許容されるプロドラッグには、エステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩、及びスルホン酸エステルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９３】
医薬組成物
本発明は更に、ＡＴＲキナーゼの阻害剤として有用な化合物及び組成物を提供する。
【００９４】
本発明の一態様は、本明細書に記述される化合物の任意のものを含む、製薬上許容される組成物を提供し、所望により、製薬上許容される担体、補助剤、又は賦形剤を含む。
【００９５】
製薬上許容される担体、希釈剤、補助剤、又は賦形剤は、本明細書で使用されるとき、望ましい特定の剤形に好適な、任意のあらゆる溶媒、希釈剤、又はその他の液体賦形剤、分散若しくは懸濁補助剤、表面活性剤、等張剤、濃化剤又は乳化剤、保存料、固体結合剤、潤滑剤若しくは同様物を含む。「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」、第１６版、Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、Ｐａ．、１９８０）は、製薬上許容される組成物の配合に使用される様々な担体と、その調製のための既知の技法を開示している。何らかの従来の担体媒体が本発明の化合物と不適合である（例えば、製薬上許容される組成物の他の構成成分と共にあると、何らかの望ましくない生物学的影響をもたらす、又はその他有害な様式で相互作用する）範囲を除き、この使用は、本発明の範囲内にあることが想到される。
【００９６】
製薬上許容される担体として用いることができる材料の例としては、イオン交換樹脂、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えばヒト血清アルブミンなど）、緩衝剤（例えばリン酸塩、グリシン、ソルビン酸、又はソルビン酸カリウム）、植物性飽和脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩又は電解質（例えば硫酸プロタミン、リン酸一水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、又は亜鉛塩）、コロイダルシリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、ポリアクリレート、蝋、ポリエチレン−ポリオキシプロピレン−ブロックコポリマー、羊毛脂、糖（例えば乳糖、ブドウ糖、及びショ糖）；デンプン（例えばコーンスターチ及びジャガイモデンプン）；セルロース及びその誘導体（カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース及び酢酸セルロース）；粉末トラガカント；モルト；ゼラチン；タルク；賦形剤（例えばカカオバター及び座薬用蝋）；油（例えばピーナッツオイル、綿実油、サフラワーオイル、ゴマ油、オリーブオイル、コーン油及び大豆油）；グリコール（例えばプロピレングリコール又はポリエチレングリコール）；エステル（例えばオレイン酸エチル及びラウリン酸エチル）；寒天；緩衝剤（例えば水酸化マグネシウム及び水酸化アルミニウム）；アルギン酸；発熱性物質非含有水；等張生理食塩水；リンゲル液；エチルアルコール、及びリン酸緩衝液、並びにその他の非毒性適合性潤滑剤（例えばラウリル硫酸ナトリウム及びステアリン酸マグネシウム）が上げられるがこれらに限定されず、同様に着色剤、剥離剤、コーティング剤、甘味料、香味料及び香料、保存料及び抗酸化性物質も、配合者の判断により本組成物中に含めることができる。
【００９７】
併用療法
本発明の別の一態様は、治療を必要としている被験者における癌の治療方法を目的とし、本発明の化合物又はその製薬上許容される塩と、追加の治療薬との投与を含む。いくつかの実施形態において、この方法には、この化合物又はその製薬上許容される塩と、追加の治療薬との、連続的投与又は同時投与が含まれる。
【００９８】
いくつかの実施形態において、この追加治療薬は抗癌剤である。いくつかの他の実施形態において、この追加治療薬はＤＮＡ損傷剤である。更に別の実施形態において、この追加治療薬は、放射線療法、化学療法、又は放射線療法若しくは化学療法と一般に併用されるその他の薬剤（例えば放射線増感剤及び化学療法増感剤）から選択される。更に別の実施形態において、この追加治療薬は電離放射線である。
【００９９】
当業者に知られている通り、放射線増感剤は、放射線療法と併用して使用することができる薬剤である。放射線増感剤は様々な異なる様相で作用し、例えば、癌細胞を放射線療法に対してより感受性を高くする、放射線療法との共同作用により改善された相乗効果を提供する、放射線療法と相加的に作用する、又は周囲の健康な細胞を放射線療法によるダメージから保護する、といったことが挙げられるが、これらに限定されない。同様に、化学療法増感剤は、化学療法に併用して使用できる薬剤である。同様に、化学療法増感剤は様々な異なる様相で作用し、例えば、癌細胞を化学療法に対してより感受性を高くする、化学療法との共同作用により改善された相乗効果を提供する、化学療法に対する追加として作用する、又は周囲の健康な細胞を化学療法によるダメージから保護する、といったことが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１００】
本発明の化合物と併用し得るＤＮＡ損傷剤の例には、白金酸塩剤、例えばシスプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン、及びその他の誘導体、トポイソメラーゼＩ阻害薬、例えばトポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカン、及びその他の誘導体、代謝抵抗物質、例えば葉酸系（メトトレキサート、ペメトレキセド、及び類縁物）、プリン拮抗薬とピリミジン拮抗薬（チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、シタラビン、ゲムシタビン、６−メルカプトプリン、５−フルオロウラシル（５ＦＵ）、及び類縁物）、アルキル化剤、例えばナイトロジェンマスタード（シクロホスファミド、メルファラン、クロラムブシル、メクロレタミン、イホスファミド、及び類縁物）、ニトロソウレア（例えばカルムスチン）、トリアゼン（ダカルバジン、テモゾロミド）、スルホン酸アルキル（例えばブスルファン）、プロカルバジン及びアジリジン、抗生物質、例えばヒドロキシウレア、アントラサイクリン（ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、及びその他誘導体）、アントラセンジオン（ミトキサントロン及び類縁物）、ストレプトミセス系（ブレオマイシン、ミトマイシンＣ、アクチノマイシン）、及び紫外線が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０１】
本発明の発明薬と併用し得る他の治療又は抗癌剤には、外科手術、放射線療法（例えば、ガンマ線照射、中性子ビーム放射線療法、電子ビーム放射線療法、プロトン療法、小線源治療、全身放射性アイソトープ治療などが挙げられるが、ほんの数例である）、内分泌治療、生物応答調節療法（例えば、インターフェロン、インターロイキン、及び腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）などが挙げられるが、ほんの数例である）、温熱療法と低温療法、副作用を軽減する薬剤（例えば制吐剤）、並びにその他の認可された化学療法薬が挙げられ、これには、ここに列記されているＤＮＡ損傷剤、スピンドル毒（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタキセル）、ポドフィロトキシン（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、ニトロソウレア（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）、及びホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミド、メゲストロール）、Ｇｌｅｅｖｅｃ（商標）、アドリアマイシン、デキサメタゾン、及びシクロホスファミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０２】
本発明の化合物は更に、下記の治療薬のいずれかと併用した癌治療に有用であり得る：アバレリクス（Ｐｌｅｎａｘｉｓ  ｄｅｐｏｔ（登録商標））、アルデスロイキン（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））、アルデスロイキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標））、アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ（登録商標））、アリトレチノイン（Ｐａｎｒｅｔｉｎ（登録商標））、アロプリノール（Ｚｙｌｏｐｒｉｍ（登録商標））、アルトレタミン（Ｈｅｘａｌｅｎ（登録商標））、アミフォスチン（Ｅｔｈｙｏｌ（登録商標））、アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ（登録商標））、三酸化ひ素（Ｔｒｉｓｅｎｏｘ（登録商標））、アスパラギナーゼ（Ｅｌｓｐａｒ（登録商標））、アザシチジン（Ｖｉｄａｚａ（登録商標））、ベバシズマブ（bevacuzimab）（Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標））、ベキサロテン・カプセル剤（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））、ベキサロテン・ゲル剤（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））、ブレオマイシン（Ｂｌｅｎｏｘａｎｅ（登録商標））、ボルテゾミブ（Ｖｅｌｃａｄｅ（登録商標））、ブスルファン静注（Ｂｕｓｕｌｆｅｘ（登録商標））、ブスルファン経口（Ｍｙｌｅｒａｎ（登録商標））、カルステロン（Ｍｅｔｈｏｓａｒｂ（登録商標））、カペシタビン（Ｘｅｌｏｄａ（登録商標））、カルボプラチン（Ｐａｒａｐｌａｔｉｎ（登録商標））、カルムスチン（ＢＣＮＵ（登録商標）、ＢｉＣＮＵ（登録商標））、カルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ（登録商標））、カルムスチンとポリフェプロサン２０インプラント（Ｇｌｉａｄｅｌ  Ｗａｆｅｒ（登録商標））、セレコキシブ（Ｃｅｌｅｂｒｅｘ（登録商標））、セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ（登録商標））、クロラムブシル（Ｌｅｕｋｅｒａｎ（登録商標））、シスプラチン（登録商標））、クラドリビン（Ｌｅｕｓｔａｔｉｎ（登録商標）、２−ＣｄＡ（登録商標））、クロファラビン（Ｃｌｏｌａｒ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ（登録商標）、Ｎｅｏｓａｒ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｔａｂｌｅｔ（登録商標））、シタラビン（Ｃｙｔｏｓａｒ−Ｕ（登録商標））、シタラビン・リポソーマル（ＤｅｐｏＣｙｔ（登録商標））、ダカルバジン（ＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標））、ダクチノマイシン、アクチノマイシンＤ（Ｃｏｓｍｅｇｅｎ（登録商標））、ダルベポエチン・アルファ（Ａｒａｎｅｓｐ（登録商標））、ダウノルビシン・リポソーマル（ＤａｎｕｏＸｏｍｅ（登録商標））、ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ（登録商標））、ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｃｅｒｕｂｉｄｉｎｅ（登録商標））、デニロイキン・ディフティトックス（Ｏｎｔａｋ（登録商標））、デキストラゾキサン（Ｚｉｎｅｃａｒｄ（登録商標））、ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ（登録商標）、Ｒｕｂｅｘ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、ドキソルビシン・リポソーマル（Ｄｏ��ｉｌ（登録商標））、プロピオン酸ドロモスタノロン（ｄｒｏｍｏｓｔａｎｏｌｏｎｅ（登録商標））、プロピオン酸ドロモスタノロン（ｍａｓｔｅｒｏｎｅ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、エリオットＢ液（Ｅｌｌｉｏｔｔ’ｓ  Ｂ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（登録商標））、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ（登録商標））、エポエチン・アルファ（ｅｐｏｇｅｎ（登録商標））、エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標））、エストラムスチン（Ｅｍｃｙｔ（登録商標））、リン酸エトポシド（Ｅｔｏｐｏｐｈｏｓ（登録商標））、エトポシド、ＶＰ−１６（Ｖｅｐｅｓｉｄ（登録商標））、エキセメスタン（Ａｒｏｍａｓｉｎ（登録商標））、フィルグラスチム（Ｎｅｕｐｏｇｅｎ（登録商標））、フロクスリジン（ｉｎｔｒａａｒｔｅｒｉａｌ）（ＦＵＤＲ（登録商標））、フルダラビン（Ｆｌｕｄａｒａ（登録商標））、フルオロウラシル、５−ＦＵ（Ａｄｒｕｃｉｌ（登録商標））、フルベストラント（Ｆａｓｌｏｄｅｘ（登録商標））、ゲフィチニブ（Ｉｒｅｓｓａ（登録商標））、ゲムシタビン（Ｇｅｍｚａｒ（登録商標））、ゲムツズマブ・オゾガマイシン（Ｍｙｌｏｔａｒｇ（登録商標））、酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ  Ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））、酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ（登録商標））、酢酸ヒストレリン（Ｈｉｓｔｒｅｌｉｎ  ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））、ヒドロキシウレア（Ｈｙｄｒｅａ（登録商標））、イブリツモマブ・チウキセタン（Ｚｅｖａｌｉｎ（登録商標））、イダルビシン（Ｉｄａｍｙｃｉｎ（登録商標））、イフォスファミド（ＩＦＥＸ（登録商標））、メシル酸イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ（登録商標））、インターフェロン・アルファ２ａ（Ｒｏｆｅｒｏｎ  Ａ（登録商標））、インターフェロン・アルファ−２ｂ（Ｉｎｔｒｏｎ  Ａ（登録商標））、イリノテカン（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ（登録商標））、レナリドミド（Ｒｅｖｌｉｍｉｄ（登録商標））、レトロゾール（Ｆｅｍａｒａ（登録商標））、ロイコボリン（Ｗｅｌｌｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標）、Ｌｅｕｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標））、酢酸ロイプロリド（Ｅｌｉｇａｒｄ（登録商標））、レバミソール（Ｅｒｇａｍｉｓｏｌ（登録商標））、ロムスチン、ＣＣＮＵ（ＣｅｅＢＵ（登録商標））、メクロレタミン、ナイトロジェンマスタード（Ｍｕｓｔａｒｇｅｎ（登録商標））、酢酸メゲストロール（Ｍｅｇａｃｅ（登録商標））、メルファラン、Ｌ−ＰＡＭ（Ａｌｋｅｒａｎ（登録商標））、メルカプトプリン、６−ＭＰ（Ｐｕｒｉｎｅｔｈｏｌ（登録商標））、メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ（登録商標））、メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ  ｔａｂｓ（登録商標））、メトトレキサート（Ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ（登録商標））、メトキサレン（Ｕｖａｄｅｘ（登録商標））、ミトマイシンＣ（Ｍｕｔａｍｙｃｉｎ（登録商標））、ミトタン（Ｌｙｓｏｄｒｅｎ（登録商標））、ミトキサントロン（Ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ（登録商標））、フェニルプロピオン酸ナンドロロン（Ｄｕｒａｂｏｌｉｎ−５０（登録商標））、ネララビン（Ａｒｒａｎｏｎ（登録商標））、ノフェツモマブ（Ｖｅｒｌｕｍａ（登録商標））、オプレルベキン（Ｎｅｕｍｅｇａ（登録商標））、オキサリプラチン（Ｅｌｏｘａｔｉ���（登録商標））、パクリタキセル（Ｐａｘｅｎｅ（登録商標））、パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ（登録商標））、パクリタキセルタンパク質結合粒子（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標））、パリフェルミン（Ｋｅｐｉｖａｎｃｅ（登録商標））、パミドロネート（Ａｒｅｄｉａ（登録商標））、ペガデマーゼ（Ａｄａｇｅｎ（Ｐｅｇａｄｅｍａｓｅ  Ｂｏｖｉｎｅ）（登録商標））、ペガスパルガーゼ（Ｏｎｃａｓｐａｒ（登録商標））、ペグフィルグラスチム（Ｎｅｕｌａｓｔａ（登録商標））、ペメトレキセド二ナトリウム（Ａｌｉｍｔａ（登録商標））、ペントスタチン（Ｎｉｐｅｎｔ（登録商標））、ピボブロマン（Ｖｅｒｃｙｔｅ（登録商標））、プリカマイシン、ミトラマイシン（Ｍｉｔｈｒａｃｉｎ（登録商標））、ポルフィマーナトリウム（Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ（登録商標））、プロカルバジン（Ｍａｔｕｌａｎｅ（登録商標））、キナクリン（Ａｔａｂｒｉｎｅ（登録商標））、ラスブリカーゼ（Ｅｌｉｔｅｋ（登録商標））、リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ（登録商標））、サルグラモスチム（Ｌｅｕｋｉｎｅ（登録商標））、サルグラモスチム（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））、ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ（登録商標））、ストレプトゾシン（Ｚａｎｏｓａｒ（登録商標））、マレイン酸（maleate）スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ（登録商標））、タルク（Ｓｃｌｅｒｏｓｏｌ（登録商標））、タモキシフェン（Ｎｏｌｖａｄｅｘ（登録商標））、テモゾロミド（Ｔｅｍｏｄａｒ（登録商標））、テニポシド、ＶＭ−２６（Ｖｕｍｏｎ（登録商標））、テストラクトン（Ｔｅｓｌａｃ（登録商標））、チオグアニン、６−ＴＧ（Ｔｈｉｏｇｕａｎｉｎｅ（登録商標））、チオテパ（Ｔｈｉｏｐｌｅｘ（登録商標））、トポテカン（Ｈｙｃａｍｔｉｎ（登録商標））、トレミフェン（Ｆａｒｅｓｔｏｎ（登録商標））、トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））、トシツモマブ／Ｉ−１３１トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））、トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ（登録商標））、トレチノイン、ＡＴＲＡ（Ｖｅｓａｎｏｉｄ（登録商標））、ウラシルマスタード（Ｕｒａｃｉｌ  Ｍｕｓｔａｒｄ  Ｃａｐｓｕｌｅｓ（登録商標））、バルルビシン（Ｖａｌｓｔａｒ（登録商標））、ビンブラスチン（Ｖｅｌｂａｎ（登録商標））、ビンクリスチン（Ｏｎｃｏｖｉｎ（登録商標））、ビノレルビン（Ｎａｖｅｌｂｉｎｅ（登録商標））、ゾレドロネート（Ｚｏｍｅｔａ（登録商標））及びボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ（登録商標））。
【０１０３】
最新の癌治療についての総合的な議論はｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／、ＦＤＡ承認抗癌剤リストｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｃａｎｃｅｒ／ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍ、及び「Ｔｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ」第１７版（１９９９年）を参照のこと。これらは内容の全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１０４】
被験体に投与するための組成物
ＡＴＲキナーゼ阻害剤又はその製薬塩は、動物又はヒトに投与するための医薬組成物に調剤することができる。これらの医薬組成物は、本明細書に記述されている疾病又は病状を治療又は予防するために有効な量のＡＴＲ阻害剤と、製薬上許容される担体とを含み、これらは本発明の別の一実施形態である。
【０１０５】
治療に必要な化合物の正確な量は、被験体の種、年齢、及び全身状態、感染の重症度、具体的な薬剤、投与方法などに応じて、被験体ごとに異なる。本発明の化合物は好ましくは、投与のしやすさ及び投与量の均一性のために、投与単位の形態で製剤される。本明細書で使用される表現「投与単位の形態」は、治療を受ける患者に適した、物理的に別個になっている薬剤単位を指す。ただし、本発明の化合物及び組成物の一日合計投与量は、妥当な医学的判断の範囲内で主治医が決定するものであることが理解されよう。特定の患者又は生物に対する具体的な有効用量レベルは、治療される疾患とその疾患の重症度；採用される具体的な化合物の活性；採用される具体的な化合物；患者の年齢、体重、全体的な健康状態、性別及び食習慣；投与時間、投与経路、及び採用される具体的な化合物の排出率；治療の持続時間；採用される具体的な化合物、採用される具体的な化合物と併用又は同時に使用される薬剤、及び医学分野に周知である同様の要素を含む、様々な要素に応じて異なる。用語「患者」は、本明細書で使用されるとき、動物、好ましくは哺乳類、最も好ましくはヒトを意味する。
【０１０６】
いくつかの実施形態において、これらの組成物は所望により更に、１つ以上の追加の治療薬を含む。例えば、増殖性疾患及び癌の治療のために、化学療法薬又はその他の抗増殖剤を本発明の化合物と組み合わせることができる。これらの組成物を組み合わせることができる既知の薬剤の例は、「併用療法」の項並びに本明細書全体にわたって列記されている。いくつかの実施形態は、組み合わせた調製物の同時使用、別個使用、又は連続使用を提供する。
【０１０７】
投与方法と剤形
本発明の製薬上許容される組成物は、治療される感染の重症度に応じて、ヒト及び他の動物に、経口、経直腸、腸管外、大槽内、膣内、腹膜内、局所的（粉末、軟膏、又は滴下薬として）、口内、口内又は鼻腔スプレーとして、及び同様物によって、投与することができる。特定の実施形態において、本発明の化合物は、経口又は非経口で、望ましい治療効果を得るために、１日に１回又はそれ以上、被験者の体重当たり１日に約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇの投与レベルで投与することができる。
【０１０８】
経口投与の液体剤形には、製薬上許容される乳剤、マイクロエマルション、溶液、懸濁液、シロップ、及びエリキシルが挙げられるが、これらに限定されない。活性化合物に加えて、この液体剤形には、当該技術分野において一般的に使用される不活性希釈剤（例えば、水又はその他の溶媒）、可溶化剤及び乳化剤（例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド）、油（特に、綿実油、落花生油、コーン油、胚芽油、オリーブオイル、ヒマシ油、及びゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコール、及びソルビタンの脂肪酸エステル、並びにこれらの混合物が挙げられる。不活性希釈剤の他に、経口組成物には、湿潤剤、乳化剤及び懸濁剤、甘味料、香味料、及び芳香剤などの補助剤も含めることができる。
【０１０９】
例えば滅菌注射用水性又は油性懸濁液などの注射用調製物は、好適な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤を用いて、既知の技術に従って調剤することができる。滅菌注射用調製物は、非毒性の非経口的に許容される希釈剤又は溶媒（例えば１，３−ブタンジオール溶液）中の、滅菌された注射用溶液、懸濁液又は乳剤であってもよい。使用可能な許容される賦形剤及び溶媒には、水、リンゲル液（米国薬局方）、及び等張塩化ナトリウム溶液がある。加えて、滅菌済み不揮発性油が、溶媒又は懸濁媒体として従来通り用いられる。この目的のため、合成のモノグリセリド又はジグリセリドを含む、任意の無刺激性不揮発性油を採用することができる。加えて、オレイン酸などの脂肪酸が注射剤の調製に使用される。
【０１１０】
注射用製剤は、例えば、細菌保持フィルターで濾過することによって、又は殺菌性固形組成物（これは使用前に滅菌水又はその他の注射可能溶媒に溶解又は分散させることができる）の形態で殺菌剤を組み込むことによって、滅菌することができる。
【０１１１】
本発明の化合物の効果を延長させるために、皮下又は筋肉注射からのこの化合物の吸収を遅くすることがしばしば望ましい。これは、水溶性が低い結晶又はアモルファス金属の懸濁液を使用することによって達成され得る。これにより、この化合物の吸収速度は、溶解速度に依存し、次に、結晶の大きさ及び結晶形状に依存し得る。あるいは、非経口投与された化合物形態の吸収の遅延化は、油賦形剤中にこの化合物を溶解又は懸濁させることによって達成される。注射用デポー形態は、例えばポリラクチド−ポリグリコライドなどの生分解性ポリマー中にこの化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成することによって作成される。化合物のポリマーに対するの比、及び用いられる特定のポリマーの性質によって、化合物放出速度を制御することができる。他の生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）及びポリ（無水物）が挙げられる。デポー注射用製剤は、生体組織に適合するリポソーム又はマイクロエマルション中に化合物を封入することによっても調製される。
【０１１２】
経直腸及び経膣投与の組成物は好ましくは座薬であり、これは、本発明の化合物を、好適な非刺激性添加剤又は担体（例えば、室温では固体であるが体温では液体となるため、直腸又は膣内で融解し、活性化合物を放出するカカオバター、ポリエチレングリコール又は座薬用蝋など）と混合することによって調製され得る。
【０１１３】
経口投与用の固体剤形には、カプセル、錠剤、丸剤、粉末、及び顆粒が挙げられる。そのような固体剤形において、活性化合物は、少なくとも１つの不活性な、製薬上許容される賦形剤若しくは担体（例えば、クエン酸ナトリウム又はリン酸二カルシウム）、及び／又はａ）デンプン、乳糖、ショ糖、グルコース、マンニトール、及びケイ酸などの充填剤又は増量剤、ｂ）例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、ショ糖、及びアカシアなどの結合剤、ｃ）グリセロールなどの湿潤剤、ｄ）寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモデンプン又はタピオカデンプン、アルギン酸、特定のケイ酸塩、炭酸ナトリウムなどの崩壊剤、ｅ）パラフィンなどの溶液遅延剤、ｆ）四級アンモニウム化合物などの吸収促進剤、ｇ）セチルアルコール及びモノステアリン酸グリセロールなどの湿潤剤、ｈ）カオリン及びベントナイト粘土などの吸収剤、並びにｉ）タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウムなどの潤滑剤、並びにこれらの混合物、と共に混合される。カプセル、錠剤及び丸剤の場合、剤形は緩衝剤をも含み得る。
【０１１４】
同様のタイプの固体組成物は、ラクトース若しくは乳糖などの賦形剤、並びに高分子量ポリエチレングリコール及び同様物を用いて、軟質及び硬質の充填ゼラチンカプセルの充填剤として使用することができる。錠剤、ドラゼー、カプセル、丸剤、及び顆粒の固体剤形は、製薬調剤分野で周知の、腸溶性コーティング及びその他コーティングなどのコーティング及びシェルを用いて調製することができる。これらは所望により不透明化剤を含んでよく、活性成分を、腸管の特定の部分のみで（又は優先的に）、所望により遅延状態で放出する組成物であってもよい。使用可能な包埋組成物の例には、ポリマー材料及び蝋が挙げられる。同様のタイプの固体組成物は、ラクトース又は乳糖などの賦形剤、並びに高分子量ポリエチレングリコール及び同様物を用いて、軟質及び硬質の充填ゼラチンカプセルの充填剤として使用することができる。
【０１１５】
活性化合物は、上述の１つ以上の賦形剤と共にマイクロカプセル形状であってもよい。錠剤、ドラゼー、カプセル、丸剤、及び顆粒の固体剤形は、製薬調剤分野で周知の、腸溶性コーティング、放出制御コーティング、及びその他のコーティングなどのコーティング及びシェルを用いて調製することができる。そのような固体剤形において、活性化合物は、ショ糖、乳糖又はデンプンなどの少なくとも１つの不活性希釈剤と混合され得る。そのような剤形は更に、通常の慣行どおり、不活性希釈剤以外の追加物質、例えば錠剤化潤滑剤及びその他の錠剤化助剤（例えば、ステアリン酸マグネシウム及び微結晶セルロース）をも含み得る。カプセル、錠剤及び丸剤の場合、用量形態は緩衝剤をも含み得る。これらは所望により不透明化剤を含んでよく、活性成分を、腸管の特定の部分のみで（又は優先的に）、所望により遅延状態で放出する組成物であってもよい。使用可能な包埋組成物の例には、ポリマー材料及び蝋が挙げられる。
【０１１６】
本発明の化合物の局所的又は経皮的投与のための剤形には、軟膏、ペースト、クリーム、ローション、ゲル、粉末、溶液、スプレー、吸入剤、又はパッチが挙げられる。活性成分は、滅菌条件下で、製薬上許容される担体、及び必要に応じて任意の必要な保存料又は緩衝剤と混合される。眼科用製剤、点耳剤、及び点眼剤も、本発明の範囲内であるものとして想到される。加えて本発明は、身体内への化合物の制御された送達を提供する付加的な利点を有する経皮的パッチの使用も想到する。そのような剤形は、適切な媒体中に化合物を溶解又は懸濁させることによって形成することができる。吸収強化剤も、皮膚を通しての化合物の流入を増大させるのに使用され得る。この速度は、速度制御膜の提供によって、又はポリマーマトリックス若しくはゲル内に化合物を分散させることによって、制御することができる。
【０１１７】
本発明の化合物は、経口、非経口、吸入スプレーによって、局所、経直腸、経鼻、口内、経膣、又はインプラントされたリザーバによって投与され得る。用語「非経口」は、本明細書で使用されるとき、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑液内、胸骨内、髄腔内、肝臓内、病変内及び頭蓋内注射又は点滴技法が挙げられるが、これらに限定されない。好ましくは、この組成物は、経口、腹膜内、又は静脈内投与される。
【０１１８】
本発明の化合物の滅菌注射用形態は、水性又は油性懸濁液であり得る。これらの懸濁液は、好適な分散剤又は湿潤剤と懸濁剤を用いて、当該技術分野において既知の技法に従って調剤され得る。滅菌注射用調製物は、腸管外投与に許容される非毒性の希釈剤又は溶媒（例えば１，３−ブタジエンジオール）中の、滅菌された注射用溶液又は懸濁液であってもよい。許容される賦形剤及び溶媒で、使用可能なのは、水、リンゲル液、及び塩化ナトリウム等張液である。加えて、滅菌済み不揮発性油が、溶媒又は懸濁媒体として従来通り用いられる。この目的のため、合成のモノグリセリド又はジグリセリドを含む、任意の無刺激性不揮発性油を採用することができる。脂肪酸（オレイン酸及びそのグリセリド誘導体など）は、天然の製薬上許容される油（例えばオリーブオイル又はヒマシ油）として、特にそのポリオキシエチレン化されたものが、注射剤の調製に有用である。これらの油溶液又は懸濁液は、長鎖アルコール希釈剤又は分散剤（例えばカルボキシメチルセルロース又は類似の分散剤）をも含み得、これらは乳液及び懸濁液を含む製薬上許容される剤形の製剤に一般的に使用されている。Ｔｗｅｅｎ、Ｓｐａｎ、及びその他の乳化剤などの他の一般的に使用されている界面活性剤、あるいは、製薬上許容される固体、液体、又はその他の剤形の製造に一般的に使用されている生物学的利用能強化剤も、製剤目的に使用することができる。
【０１１９】
本発明の医薬組成物は、カプセル、錠剤、水性懸濁液又は溶液を含むがこれらに限定されない任意の許容される経口剤形で経口投与され得る。経口使用の錠剤の場合、一般的に使用される担体には、乳糖及びコーンスターチが挙げられるが、これらに限定されない。ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤も一般的に追加される。カプセル形状での経口投与については、有用な希釈剤には乳糖及び乾燥コーンスターチが挙げられる。経口使用に水性懸濁液が必要な場合は、活性成分は、乳化剤及び懸濁剤と混合される。望ましい場合は、特定の甘味料、香味剤、又は着色料を追加してもよい。
【０１２０】
又は、本発明の医薬組成物は、経直腸投与のための座薬の形態で投与され得る。これは、薬剤を、室温では固体であるが直腸温度では液体であり、したがって直腸内で融けて薬剤を放出する、好適な非刺激性賦形剤と混合することによって調製することができる。そのような材料には、カカオバター、蜜蝋、及びポリエチレングリコールが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２１】
本発明の医薬組成物はまた、特に治療の標的が容易に局所適用できる領域又は器官（目、皮膚、又は下部腸管を含む）を含む場合に、局所的に投与することもできる。好適な局所製剤は、これらの領域又は器官それぞれのために容易に調製される。
【０１２２】
下部腸管の局所適用は、直腸座薬製剤（上記参照）又は好適な浣腸製剤で達成することができる。また、局所的経皮パッチも使用することができる。
【０１２３】
局所適用について、この医薬組成物は、１つ以上の担体中に懸濁又は溶解された活性成分を含む好適な軟膏に製剤することができる。本発明の化合物の局所投与のための担体には、鉱物油、流動ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化蝋、及び水が挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、この医薬組成物は、１つ以上の製薬上許容される担体中に懸濁又は溶解された活性成分を含む好適なローション又はクリームに製剤することができる。好適な担体には、鉱物油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル蝋、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール、及び水が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２４】
眼科用には、この医薬組成物は、ｐＨ調整された等張滅菌生理食塩水中の微細化懸濁液として調剤する、又は、好ましくは、塩化ベンジルアルコニウムなどの保存料を含む、若しくは含まずに、ｐＨ調整された等張滅菌生理食塩水中の溶液として調剤することができる。あるいは、眼科用に、この医薬組成物はワセリンなどの軟膏として調剤することができる。
【０１２５】
本発明の医薬組成物は、鼻用エアロゾル又は吸入によって投与することができる。そのような組成物は、製剤処方の分野において周知の技法に従って調製され、ベンジルアルコール若しくはその他の好適な保存料、生物学的利用能を強化するための吸収促進剤、フルオロカーボン、及び／又はその他の従来の可溶化剤若しくは分散剤を用いた、生理食塩水中の溶液として調製することができる。
【０１２６】
１回分の剤形を形成するために担体材料と組み合わせることができるプロテインキナーゼ阻害剤の量は、治療を受ける受容者、及び具体的な投与方法によって異なる。好ましくは、この組成物は、体重に対して１日当たり０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇの阻害剤用量を、この組成物を与えられる患者に投与することができるように、製剤されるべきである。
【０１２７】
また、任意の特定の患者についての具体的な用量と治療レジメンは、様々な要素に依存し、これには採用される具体的な化合物の活性、年齢、体重、全体的な健康状態、性別、食事、投与時間、排出率、薬剤の組み合わせ、並びに治療担当医師の判断と、治療対象の特定疾病の重症度が挙げられることが理解されよう。阻害剤の量はまた、組成物中の特定の化合物に依存する。
【０１２８】
別の薬剤を伴った投与
治療又は予防の対象となる特定のプロテインキナーゼ媒介の病状によっては、その病状を治療又は予防するために通常投与される追加の薬剤を、本発明の化合物と共に投与することができる。
【０１２９】
これらの追加薬剤は、複数用量レジメンの一部として、プロテインキナーゼ阻害剤含有化合物又は組成物とは別個に投与することができる。あるいは、これらの薬剤は、単一の組成物中にプロテインキナーゼ阻害剤と混合された、単一の剤形の一部とすることができる。
【０１３０】
本発明の別の一態様は、治療を必要としている被験者における癌の治療方法を目的とし、本発明の化合物又はその製薬上許容される塩と、抗癌剤との連続投与又は併用投与から成る。いくつかの実施形態において、この抗癌剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプララチン、ネダプラチン、サトラプラチン、及びその他誘導体などの白金酸塩剤、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカン、及びその他誘導体などのトポイソメラーゼＩ阻害薬、葉酸系（メトトレキサート、ペメトレキセド、及び類縁物）などの代謝抵抗物質、プリン系（チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、６−メルカプトプリン、及び類縁物）、ピリミジン系（シタラビン、ゲムシタビン、５−フルオロウラシル、及び類縁物）、ナイトロジェンマスタード（シクロホスファミド、メルファラン、クロラムブシル、メクロレタミン、イホスファミド、及び類縁物）などのアルキル化剤、ニトロソウレア（例えばカルムスチン）、トリアゼン（ダカルバジン、テモゾロミド）、スルホン酸アルキル（例えばブスルファン）、プロカルバジン及びアジリジン、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン（ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、及びその他誘導体）などの抗生物質、アントラセンジオン（ミトキサントロン及び類縁物）、ストレプトミセス系（ブレオマイシン、ミトマイシンＣ、アクチノマイシン）、並びに紫外線から選択される。
【０１３１】
別の一実施形態は、塩基除去修復タンパク質を阻害又は調節する追加治療薬と共に、本発明の化合物を投与することを提供する。いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩ及びＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼ及びホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）又はアプラタキシンから選択される。いくつかの他の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、又はＰｏｌＢから選択される。更に別の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１又はＰＡＲＰ２から選択される。いくつかの実施形態において、この薬剤は、オラパリブ（別名ＡＺＤ２２８１又はＫＵ−００５９４３６）、イニパリブ（別名ＢＳＩ−２０１又はＳＡＲ２４０５５０）、Ｖｅｌｉｐａｒｉｂ（別名ＡＢＴ−８８８）、ルカパリブ（別名ＰＦ−０１３６７３３８）、ＣＥＰ−９７２２、ＩＮＯ−１００１、ＭＫ−４８２７、Ｅ７０１６、ＢＭＮ６７３、又はＡＺＤ２４６１から選択される。
【０１３２】
生物学的サンプル
本発明の化合物及び組成物は、ＡＴＲキナーゼの阻害剤として、生物学的サンプルにおいても有用である。本発明の一態様は、生物学的サンプルにおけるＡＴＲキナーゼ活性の阻害に関するものであり、この方法は、本明細書に記述される化合物、又はその化合物を含む組成物と、当該生物学的サンプルとを接触させる工程を含む。用語「生物学的サンプル」は、本明細書で使用されるとき、インビトロ又はエクスビボサンプルを意味し、これには、細胞培養物若しくはその抽出物、哺乳類から得られた生検材料若しくはその抽出物、及び血液、唾液、尿、便、精液、涙、又はその他の体液若しくはその抽出物が含まれるがこれらに限定されない。用語「本明細書に記述される化合物」には、式Ｉの化合物が含まれる。
【０１３３】
生物学的サンプルにおけるＡＴＲキナーゼ活性の阻害は、当業者に知られるの様々な目的に有用である。そのような目的の例としては、輸血、臓器移植、及び生物学的検体保存が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３４】
プロテインキナーゼの研究
本発明の他の一態様は、生物学的及び病理学的現象におけるプロテインキナーゼの研究、そのようなプロテインキナーゼが介在する細胞内シグナル伝達経路の研究、並びに新たなプロテインキナーゼ阻害剤の比較評価に関連する。そのような用途の例には、酵素アッセイ及び細胞株アッセイなどの生物学的アッセイが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３５】
化合物のプロテインキナーゼ阻害剤としての活性は、インビトロ、インビボ、又は細胞株において分析することができる。インビトロアッセイには、活性化したキナーゼのキナーゼ活性又はＡＴＰアーゼ活性のいずれかの阻害を判定するアッセイが含まれる。別のインビトロアッセイは、プロテインキナーゼに結合する阻害剤の能力を定量化し、これは阻害剤が結合する前に放射標識し、阻害剤／キナーゼ複合体を分離して、放射標識結合物の量を判定する、又は新しい阻害剤が既知の放射性配位子に結合するようキナーゼで培養される競合実験を実施することにより、測定することができる。ＡＴＲ阻害剤として本発明に利用される化合物を分析する際の詳細な条件は、後述の実施例に記述されている。
【０１３６】
本発明の他の一態様は、本明細書に記述される化合物をＡＴＲキナーゼと接触させることにより酵素活性を調節する方法を提供する。
【０１３７】
治療方法
一態様において、本発明は、ＡＴＲキナーゼが疾病状態に関与する疾病、病状若しくは疾患を治療する、又はその重症度を軽減するための方法を提供する。別の一態様において、本発明は、酵素活性の阻害が疾病の治療に関与するＡＴＲキナーゼ疾病、病状若しくは疾患を治療する、又はその重症度を軽減するための方法を提供する。別の一態様において、本発明は、ＡＴＲキナーゼに結合することにより酵素活性を阻害する化合物で、疾病、病状若しくは疾患を治療する、又はその重症度を軽減するための方法を提供する。別の一態様は、ＡＴＲキナーゼの酵素活性をＡＴＲキナーゼ阻害剤で阻害することにより、キナーゼ疾病、病状若しくは疾患を治療する、又はその重症度を軽減するための方法を提供する。
【０１３８】
本発明の一態様は、患者におけるＡＴＲキナーゼ活性を阻害する方法に関しており、この方法は、本明細書に記述される化合物、又はその化合物を含む組成物を患者に投与する工程が含まれる。いくつかの実施形態において、この方法は、癌などの増殖性及び過剰増殖性疾患から選択される病状を治療又は予防するために使用される。
【０１３９】
本発明の別の一態様は、有効量の化合物、又は化合物を含む製薬上許容される組成物を、それらを必要としている被験者に投与する工程を含む、増殖性又は過剰増殖性疾患を治療、予防、又は程度を軽減するための方法を提供する。いくつかの実施形態において、この被験者は患者である。用語「患者」は、本明細書で使用されるとき、動物、好ましくはヒトを意味する。
【０１４０】
いくつかの実施形態において、この方法は、癌の治療又は予防に使用される。いくつかの実施形態において、この方法は、固形腫瘍を伴うタイプの癌の治療又は予防に使用される。更に別の一実施形態において、この癌は下記の癌から選択される：口腔：口腔、口唇、舌、口、咽頭、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、及び奇形種、肺：気管支癌（扁平細胞又は類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫、胃腸：食道（扁平上皮細胞癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、繊維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、血管腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、大腸直腸、直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、良性中皮腫、脂肪腫）、肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道、骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞軟骨腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、骨様骨腫瘍及び巨細胞腫瘍、神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣芽腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏特記神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、悪性顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮細胞癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮細胞癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳、皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌、甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様癌、褐色細胞腫、傍神経節腫、並びに副腎：神経芽腫。
【０１４１】
いくつかの実施形態において、癌は、本明細書に記述される癌から選択される。いくつかの実施形態において、この癌は、肺癌、頭頸部癌、膵臓癌、胃癌、又は脳癌である。いくつかの他の実施形態において、癌は、肺又は膵臓の癌から選択される。
【０１４２】
更に別の実施形態において、癌は、非小細胞肺癌、小細胞肺癌、膵臓癌、胆管癌、頭頸部癌、膀胱癌、大腸直腸癌、膠芽腫、食道癌、乳癌、肝細胞癌、又は卵巣癌から選択される。
【０１４３】
特定の実施形態において、化合物又は製薬上許容される組成物の「有効量」は、前述の疾病を治療するために効果のある量である。本発明の方法による化合物及び組成物は、この疾病を治療する、又は重症度を軽減するために有効な、任意の量及び投与経路を用いて投与することができる。
【０１４４】
一態様は、本明細書に記述される化合物を、本明細書に記述されるように投与する工程を含む、患者内のＡＴＲを阻害する方法を提供する。別の実施形態は、本明細書に記述される化合物を患者に投与する工程を含む癌を治療する方法を提供し、ここにおいて変数は本明細書に定義される通りである。
【０１４５】
いくつかの実施形態は、ＤＮＡ損傷剤から選択される追加治療薬をこの患者に投与することを含み、ここにおいてこの追加治療薬は治療されている疾病に適切なものであり、かつ、この追加治療薬は、前述の化合物と単一用量形態として一緒に投与、又は複数剤形の一部として前述の化合物とは別個に投与される。
【０１４６】
いくつかの実施形態において、このＤＮＡ損傷剤は、電離放射線、放射線様作用薬ネオカルチノスタチン、白金酸塩剤、トポイソメラーゼＩ阻害薬、トポイソメラーゼＩＩ阻害薬、代謝拮抗薬、アルキル化剤、スルホン酸アルキル、代謝拮抗薬、又は抗生物質から選択される。いくつかの他の実施形態において、このＤＮＡ損傷剤は、電離放射線、白金酸塩剤、トポイソメラーゼＩ阻害薬、トポイソメラーゼＩＩ阻害薬、又は抗生物質から選択される。
【０１４７】
白金酸塩剤の例には、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン、及びその他の誘導体が挙げられる。その他の白金酸塩剤には、ロバプラチン、及びトリプラチンが挙げられる。その他の白金酸塩剤には、四硝酸塩、ピコプラチン、サトラプラチン、ＰｒｏＬｉｎｄａｃ及びアロプラチンが挙げられる。
【０１４８】
トポイソメラーゼＩ阻害薬の例には、カンポトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカン、及びその他の誘導体が挙げられる。その他のトポイソメラーゼＩ阻害薬にはベロテカンが挙げられる。
【０１４９】
トポイソメラーゼＩＩ阻害薬の例には、エトポシド、ダウノルビシン、ドキソルビシン、アクラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アムルビシン、ピラルビシン、バルルビシン、ゾルビシン、及びテニポシドが挙げられる。
【０１５０】
代謝拮抗薬の例には、葉酸系、プリン系（プリン拮抗薬）、又はピリミジン系（ピリミジン拮抗薬）が挙げられる。葉酸系の例には、メトトレキサート、ペメトレキセド、及び類縁物が挙げられる。プリン系の例には、チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、６−メルカプトプリン、及び類縁物が挙げられる。ピリミジン系の例には、シタラビン、ゲムシタビン、５−フルオロウラシル（５ＦＵ）、及び類縁物が挙げられる。
【０１５１】
代謝拮抗薬のその他の具体的な例には、アミノプテリン、メトトレキサート、ペメトレキセド、ラルチトレキセド、ペントスタチン、クラドリビン、クロファラビン、フルダラビン、チオグアニン、メルカプトプリン、フルオロウラシル、カペシタビン、テガフール、カルモフール、フロクスリジン、シタラビン、ゲムシタビン、アザシチジン、及びヒドロキシウレアが挙げられる。
【０１５２】
アルキル化剤の例には、ナイトロジェンマスタード、トリアゼン、スルホン酸アルキル、プロカルバジン及びアジリジンが挙げられる。ナイトロジェンマスタードの例には、シクロホスファミド、メルファラン、クロラムブシル、及び類縁物が挙げられる。ニトロソウレアの例には、カルムスチンが挙げられる。トリアゼンの例には、ダカルバジン及びテモゾロミドが挙げられる。スルホン酸アルキルの例には、ブスルファンが挙げられる。
【０１５３】
アルキル化剤の他の具体的な例には、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、トロフォスファミド、クロラムブシル、メルファラン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、エストラムスチン、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、フォテムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、ストレプトゾシン、ブスルファン、マンノスルファン、トレオスルファン、カルボクオン、チオテパ、トリアジクオン、トリエチレンメラミン、プロカルバジン、ダカルバジン、テモゾロミド、アルトレタミン、ミトブロニトール、アクチノマイシン、ブレオマイシン、ミトマイシン、及びプリカマイシンが挙げられる。
【０１５４】
抗生物質の例には、ミトマイシン、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン、アントラセンジオン、ストレプトミセス系が挙げられる。アントラサイクリンの例には、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、及び類縁物が挙げられる。アントラセンジオンの例には、ミトキサントロン及び類縁物が挙げられる。ストレプトミセス系の例には、ブレオマイシン、ミトマイシンＣ、及びアクチノマイシンが挙げられる。
【０１５５】
いくつかの特定の実施形態において、前述の白金酸塩剤はシスプラチン又はオキサリプラチンであり、前述のトポイソメラーゼＩ阻害薬はエトポシドであり、前述のトポイソメラーゼＩＩ阻害薬はエトポシドであり、前述の抗生物質はミトマイシンである。いくつかの他の実施形態において、前述の白金酸塩剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、又はサトラプラチンから選択される。前述のトポイソメラーゼＩ阻害剤は、カンポトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンから選択される。前述のトポイソメラーゼＩＩ阻害剤は、エトポシドから選択される。前述の代謝拮抗薬は、葉酸系、プリン系、又はピリミジン系の中から選択される。アルキル化剤は、ナイトロジェンマスタード、ニトロソウレア、トリアゼン、スルホン酸アルキル、プロカルバジン、又はアジリジンから選択される。前述の抗生物質は、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン、アントラセンジオン、又はストレプトミセス系から選択される。
【０１５６】
いくつかの実施形態において、追加の治療薬は電離放射線である。いくつかの他の実施形態において、追加の治療薬はシスプラチン又はカルボプラチンである。更に別の実施形態において、追加の治療薬はエトポシドである。更に別の実施形態において、追加の治療薬はテモゾロミドである。
【０１５７】
いくつかの特定の実施形態において、追加の治療薬は、シスプラチン、カルボプラチン、ゲムシタビン、エトポシド、テモゾロミド、又は電離放射線のうち１つ以上から選択される。
【０１５８】
他の一実施形態は、本明細書に記述される化合物を、他の既知の膵臓癌治療と併用して投与することにより、膵臓癌を治療する方法を提供する。本発明の一態様には、本明細書に記述される化合物をゲムシタビンと併用して投与することが含まれる。いくつかの実施形態において、膵臓癌は、ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃ−１の細胞株のうち１つを含む。他の一態様により、癌は、原発性腫瘍細胞株Ｐａｎｃ−Ｍ又はＭＲＣ５のうち１つを含む。
【０１５９】
本発明の他の一態様は、本明細書に記述される化合物を放射線療法と組み合わせて投与することを含む。更に別の一態様は、本明細書に記述される化合物を放射線治療と組み合わせることにより、放射誘起されたＧ２／Ｍチェックポイントを破壊する方法を提供する。
【０１６０】
他の一態様は、本明細書に記述される化合物を、１つ以上の癌治療と組み合わせて、膵臓癌細胞に投与することにより、膵臓癌を治療する方法が提供される。いくつかの実施形態において、この化合物は化学放射線、化学療法、及び／又は放射線療法と組み合わせられる。当業者には理解されるように、化学放射線は、化学療法（例えばゲムシタビンなど）と放射線との両方を含む治療レジメンを指す。いくつかの実施形態において、化学療法はゲムシタビンである。
【０１６１】
更に別の一態様は、本明細書に記述される化合物を癌治療と組み合わせて投与することにより、ゲムシタビン又は放射線療法から選択された癌治療に対する、膵臓癌細胞の感受性を増加させる方法を提供する。
【０１６２】
いくつかの実施形態において、この癌治療はゲムシタビンである。いくつかの他の実施形態において、この癌治療は放射線療法である。更に別の一実施形態において、この癌治療は化学放射線療法である。
【０１６３】
別の一態様は、膵臓癌細胞中のＣｈｋ１（Ｓｅｒ  ３４５）のリン酸化を阻害する方法を提供し、これには、膵臓癌細胞に対してゲムシタビン（１００ｎＭ）及び／又は放射線照射（６Ｇｙ）による治療を行った後、本明細書に記述される化合物を投与することを含む。
【０１６４】
別の一態様は、放射線療法と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を腫瘍細胞に投与することにより、低酸素ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃＭ腫瘍細胞の放射線感受性を増強する方法を提供する。
【０１６５】
更に別の一態様は、ゲムシタビンと組み合わせて、本明細書に記述される化合物を腫瘍細胞に投与することにより、低酸素ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃＭ腫瘍細胞の感受性を増強する方法を提供する。
【０１６６】
別の一態様は、化学放射線療法と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を腫瘍細胞に投与することにより、ＰＳＮ−１及びＭｉａＰａＣａ−２腫瘍細胞の感受性を増強する方法を提供する。
【０１６７】
別の一態様は、放射線療法と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を膵臓癌細胞に投与することにより、損傷誘発による細胞サイクルチェックポイントを妨害する方法を提供する。
【０１６８】
別の一態様は、化学放射線療法、化学療法、及び放射線療法のうちの１療法以上と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を投与することにより、膵臓癌細胞中の相同組換えによるＤＮＡ損傷の修復を阻害する方法を提供する。
【０１６９】
いくつかの実施形態において、化学療法はゲムシタビンである。
【０１７０】
別の一態様は、ゲムシタビン及び放射線療法と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を投与することにより、膵臓癌細胞中の相同組換えによるＤＮＡ損傷の修復を阻害する方法を提供する。
【０１７１】
いくつかの実施形態において、膵臓癌細胞は、ＰＳＮ−１、ＭｉａＰａＣａ−２又はＰａｎｃ−１から選択される膵臓細胞株から誘導される。
【０１７２】
いくつかの他の実施形態において、膵臓癌細胞は、癌患者体内にある。
【０１７３】
本発明の別の一態様は、シスプラチン又はカルボプラチン、エトポシド、及び電離放射線の追加治療薬のうち１つ以上と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を患者に投与することを含む、非小細胞肺癌の治療方法を提供する。いくつかの実施形態は、シスプラチン又はカルボプラチン、エトポシド、及び電離放射線と組み合わせて、本明細書に記述される化合物を患者に投与することを含む。いくつかの実施形態において、この組み合わせは、シスプラチン、エトポシド、及び電離放射線である。別のいくつかの実施形態において、この組み合わせは、カルボプラチン、エトポシド、及び電離放射線である。
【０１７４】
別の一実施形態は、本明細書に記述される化合物、又はその化合物を含む組成物を患者に投与することを含む、癌細胞における細胞死を促進する方法を提供する。
【０１７５】
更に別の一実施形態は、本明細書に記述される化合物、又はその化合物を含む組成物を患者に投与することを含む、癌細胞におけるＤＮＡ損傷の細胞修復を阻害する方法を提供する。更に別の一実施形態は、式Ｉの化合物、又はその化合物を含む組成物を患者に投与することを含む、癌細胞におけるＤＮＡ損傷によって生じる細胞修復を阻害する方法を提供する。
【０１７６】
別の一実施形態は、本明細書に記述される化合物、又はその化合物を含む組成物を患者に投与することを含む、ＤＮＡ損傷剤に対する細胞の感受性を増強する方法を提供する。
【０１７７】
いくつかの実施形態において、この方法は、ＡＴＭ信号カスケードに欠陥を有する癌細胞に使用される。いくつかの実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１のうち１つ以上の発現異常又は活性異常である。他の実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１又はＨ２ＡＸのうち１つ以上の発現異常又は活性異常である。別の一実施形態により、この方法は、癌、癌細胞、又はＤＮＡを損傷する癌遺伝子を発現している細胞に使用される。
【０１７８】
別の一実施形態において、この細胞は、ＤＮＡを損傷する癌遺伝子を発現している癌細胞である。いくつかの実施形態において、この癌細胞は、Ｋ−Ｒａｓ、Ｎ−Ｒａｓ、Ｈ−Ｒａｓ、Ｒａｆ、Ｍｙｃ、Ｍｏｓ、Ｅ２Ｆ、Ｃｄｃ２５Ａ、ＣＤＣ４、ＣＤＫ２、サイクリンＥ、サイクリンＡ及びＲｂのうち１つ以上の発現異常又は活性異常を有する。別の一実施形態により、この方法は、癌、癌細胞、又は、塩基除去修復に関与するタンパク質（「塩基除去修復タンパク質」）に欠陥を有する細胞に対して使用される。腫瘍が塩基除去修復の欠陥を有しているかどうかを判定するための当該技術分野における既知の方法が数多く存在する。例えば、各塩基除去修復遺伝子のゲノムＤＮＡ又はｍＲＮＡ生成物いずれかの配列（例えばＵＮＧ、ＰＡＲＰ１、又はＬＩＧ１）は、遺伝子生成物の機能又は発現を調節すると考えられる突然変異が存在するかどうかを確証するために腫瘍サンプルに対して実施することができる（Ｗａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５２：４８２４（１９９２））。突然変異による不活性化に加え、腫瘍細胞は、ＤＮＡ修復遺伝子のプロモーター領域を過剰メチル化することによって調節を行い、遺伝子発現の低減をもたらし得る。これは最も一般的に、関心のある塩基除去修復遺伝子のプロモーターにおけるメチル化レベルを定量化するためのメチル化固有のポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）を用いて評価される。塩基除去修復遺伝子プロモーターメチル化の分析は、市販されている（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓａｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ．ｃｏｍ／ｄｎａ＿ｍｅｔｈｙｌａｔｉｏｎ＿ｐｒｏｄｕｃｔ／ＨＴＭＬ／ＭＥＡＨ−４２１Ａ．ｈｔｍｌ）。
【０１７９】
最後に、塩基除去修復遺伝子の発現レベルは、例えば定量的逆転写酵素結合ポリメラーゼ連鎖反応（ＲＴ−ＰＣＲ）及び免疫組織化学（immunhohistochemistry）（ＩＨＣ）などの標準技法を用いて、それぞれ各遺伝子のｍＲＮＡ及びタンパク質生成物のレベルを直接定量することによって評価することができる（Ｓｈｉｎｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｒｃｉｎｏｇｅｎｅｓｉｓ  ２５：２３１１（２００４）、Ｓｈｉｎｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ  ２２５：４１４（２０１１））。
【０１８０】
いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩ及びＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼ及びホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）又はアプラタキシンである。
【０１８１】
いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、又はＰｏｌＢである。他の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１又はＰＡＲＰ２である。
【０１８２】
上記の方法（遺伝子配列、プロモーターメチル化及びｍＲＮＡ発現）は、例えば腫瘍によって発現したＤＮＡ損傷癌遺伝子、又は細胞のＡＴＭ信号カスケード内の欠陥など、関心のある他の遺伝子又はタンパク質の状態（例えば発現又は突然変異）を特性付けるためにも使用することができる。
【０１８３】
更に別の一実施形態は、本明細書に記述される化合物の放射線増感剤又は化学療法増感剤としての使用を提供する。更に別の実施形態は、癌治療のための、式Ｉの化合物の単剤（単剤療法）としての使用を提供する。いくつかの実施形態において、式Ｉの化合物は、ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）欠陥を伴う癌を有する患者の治療に使用される。いくつかの他の実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、又はＨ２ＡＸの突然変異又は欠損である。
【０１８４】
使用する化合物及び組成物
一実施形態は、放射線増感剤又は化学療法増感剤として使用するための、本明細書に記述される化合物又は組成物を提供する。別の一実施形態は、癌治療に単剤（単剤療法）として使用するための、本明細書に記述される化合物又は組成物を提供する。
【０１８５】
別の一実施形態は、ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）欠陥を伴う癌を有する患者の治療のための、本明細書に記述される化合物又は組成物を提供する。いくつかの実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、又はＨ２ＡＸの突然変異又は欠損である。いくつかの他の実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１の突然変異又は欠損である。
【０１８６】
別の一実施形態は、癌治療用に本明細書に記述される化合物又は組成物を提供する。いくつかの実施形態において、この化合物又は組成物は更に、本明細書に記述される追加の治療薬と組み合わせられる。いくつかの実施形態において、この化合物又は組成物は更に、本明細書に記述されるＤＮＡ損傷剤と組み合わせられる。
【０１８７】
いくつかの実施形態において、癌は、本明細書に記述される経路に欠陥を有する。
【０１８８】
薬剤の製造
一実施形態は、放射線増感剤又は化学療法増感剤として使用するための薬剤製造における、本明細書に記述される化合物又は組成物の使用を提供する。別の一実施形態は、癌治療の単剤（単剤療法）として使用するための薬剤製造における、本明細書に記述される化合物又は組成物の使用を提供する。
【０１８９】
更に別の一実施形態は、ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）欠陥を伴う癌を有する患者の治療のための薬剤製造における、本明細書に記述される化合物又は組成物の使用を提供する。
【０１９０】
いくつかの実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、又はＨ２ＡＸの突然変異又は欠損である。いくつかの他の実施形態において、この欠陥は、ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、又はＳＭＣ１の突然変異又は欠損である。
【０１９１】
別の一実施形態は、癌治療に使用するための薬剤製造における、本明細書に記述される化合物又は組成物の使用を提供する。いくつかの実施形態において、この化合物又は組成物は、本明細書に記述される追加治療薬（例えばＤＮＡ損傷剤）と組み合わせられる。別の一実施形態において、癌は、本明細書に記述される経路に欠陥を有する。
【０１９２】
スキーム
本開示の化合物は、当業者に一般的に知られた工程を用い、本明細書を考慮して調製することができる。これらの化合物は、ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー質量分析法）及びＮＭＲ（核磁気共鳴）を含むがこれらに限定されない既知の方法によって分析され得る。下記は、本開示の化合物を調整する一般的な方法を説明する一連の包括的なスキームである。
【０１９３】
【化１２】
2014520161.tif 000018
【０１９４】
スキームＡは、式Ｉの化合物を製造するための一般的な方法を示す。化合物Ａは、ＳＮＡｒ反応、又は既知の金属媒介反応群（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、ブッフバルトカップリング、及びブッフバルト・ハートウィッグカップリングが挙げられるが、これらに限定されない）のいずれかを経て官能基化され、式Ａ−ｉの化合物を得る。適切な場合、環Ｑ上のＪ及びＪ１置換基が更に、既知の反応（例えば光延反応及びアシル化が挙げられるが、これらに限定されない）によって官能基化され得る。次に、これらの化合物を当業者に既知の標準条件下（例えばＮ−ブロモスクシンイミドでの処理が挙げられるがこれに限定されない）で臭素化し、式Ａ−ｉｉの化合物を得る。これらの化合物を薗頭条件下で好適な保護されたアルキンと反応させることにより、式Ａ−ｉｉｉの化合物を得る。好適なアルキン保護基ＰＧには、ＴＭＳ、ＴＥＳ又はＴＩＰＳが挙げられるが、これらに限定されない。保護基ＰＧを、当業者に既知の標準条件下（例えば、ＰＧ’がトシル（ｐ−トルエンスルホニル）である場合の水性塩基又はＴＢＡＦでの処理、又はＰＧ’がトリフェニルメチル（「トリチル」）基である場合の水素化が挙げられるが、これらに限定されない）で除去し、式Ａ−ｉｖの化合物を得ることができる。化合物Ａ−ｉｖは、当業者に既知の方法（例えば、ＮＭＰ中でＫＯｔＢｕと共に加熱する方法が挙げられるがこれに限定されない）を用いて対応する式Ａ−ｖのピロロ［２，３−ｂ］ピラジンに環化することができる。特定の条件下において、式Ａ−ｉｖの化合物の単離を必要とすることなく、化合物Ａ−ｉｉｉの保護基ＰＧを、式Ａ−ｖのピロロ［２，３−ｂ］ピラジンの環化と同時に除去することができる。式Ａ−ｖの化合物を、当業者に既知の標準条件下（例えばＩＣｌでの処理が挙げられるがこれに限定されない）でヨウ素化し、式Ａ−ｖｉの化合物を得ることができる。次に、式Ａ−ｖｉの化合物が好適な保護基ＰＧ’（例えばトシル（ｐ−トルエンスルホニル）又はトリチルが挙げられるが、これらに限定されない）で保護され、式Ａ−ｖｉｉの化合物を得る。これらの化合物は、既知の金属媒介反応群（例えば薗頭カップリング、根岸カップリング、鈴木カップリング、及びスティルカップリングが挙げられるが、これらに限定されない）を用いて官能基化され、式Ａ−ｖｉｉｉの化合物を得る。適切な場合、Ａの置換基は更に、当業者に既知の反応（例えば光延反応、求核置換、及びアシル化が挙げられるが、これらに限定されない）によって官能基化され得る。保護基ＰＧ’を、当業者に既知の標準条件下（例えば、ＰＧ’がトシル（ｐ−トルエンスルホニル）である場合の水性塩基又はＴＢＡＦでの処理、又はＰＧ’がトリチル基である場合の水素化が挙げられるが、これらに限定されない）で除去し、式Ｉの化合物を得ることができる。
【０１９５】
【化１３】
2014520161.tif 000019
【０１９６】
スキームＢは、式Ｉの化合物を製造するための別の一般的な方法を示す。化合物Ｂを薗頭条件下で好適な保護されたアルキンと反応させることにより、式Ｂ−ｉの化合物を得る。好適なアルキン保護基ＰＧには、ＴＭＳ、ＴＥＳ又はＴＩＰＳが挙げられるが、これらに限定されない。保護基ＰＧを、当業者に既知の標準条件（例えばＮＭＰ中でのＫＯｔＢｕによる処理が挙げられるが、これらに限定されない）を用いて式Ｂ−ｉｉのピロロ［２，３−ｂ］ピラジンへの環化と同時に除去し、式Ｂ−ｉｉの化合物を得ることができる。式Ｂ−ｉｉの化合物を、当業者に既知の標準条件下（例えばＨ２ＳＯ４と濃ＨＮＯ３による処理が挙げられるが、これらに限定されない）で硝酸化し、式Ｂ−ｉｉｉを得ることができる。次に、式Ｂ−ｉｉｉの化合物が好適な保護基ＰＧ’（例えばトリチルが挙げられるが、これらに限定されない）で保護され、式Ｂ−ｉｖの化合物を得る。これらの化合物を、当業者に既知の標準条件下（例えば二塩化スズ二水和物、酢酸と濃ＨＣｌ、又はインジウムとＨＣｌでの処理が挙げられるが、これらに限定されない）で還元して、式Ｂ−ｖの化合物を得る。これらの化合物に、当業者に既知の標準条件（例えば酸と塩化オキサリルでの処理が挙げられるが、これらに限定されない）を用いたカップリング条件を行い、式Ｂ−ｖｉの化合物を得る。化合物Ｂ−ｖｉは、ＳＮＡｒ反応、又は既知の金属媒介反応群（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、ブッフバルトカップリング、及びブッフバルト・ハートウィッグ反応が挙げられるが、これらに限定されない）のいずれかを経て官能基化され、式Ｂ−ｉｘの化合物を得る。保護基ＰＧ’を、当業者に既知の標準条件下（例えばトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）及びトリエチルシランでの処理が挙げられるが、これらに限定されない）で除去し、式Ｉの化合物を得ることができる。
【０１９７】
あるいは、式Ｂ−ｉｉｉの化合物を、当業者に既知の標準条件下（例えば二塩化スズ二水和物、酢酸と濃ＨＣｌ、又はインジウムとＨＣｌでの処理が挙げられるが、これらに限定されない）で還元して、式Ｂ−ｖｉｉの化合物を得る。これらの化合物に、当業者に既知の標準条件（これには、酸と塩化オキサリルでの処理、又は標準アミドカップリング試薬（例えばＨＯＢＴ、ＥＤＣ、ＣＤＩ、又はＴＢＴＵ）を用いた酸での処理が挙げられるが、これらに限定されない）を用いたカップリング条件を行い、式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物を得る。化合物Ｂ−ｖｉ及びＢ−ｉｉｉは、ＳＮＡｒ反応、又は既知の金属媒介反応群（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、ブッフバルトカップリング、及びブッフバルト・ハートウィッグカップリング反応が挙げられるが、これらに限定されない）のいずれかを経て官能基化され、式Ｉの化合物を得る。
【０１９８】
したがって、別の一実施形態は、式Ｉの化合物：
【０１９９】
【化１４】
2014520161.tif 000020
を調製するためのプロセスを提供し、ここにおいて式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、このプロセスは下記の工程の１つ又は複数を含む：
ａ）式Ａの化合物：
【０２００】
【化１５】
2014520161.tif 000021
を、式Ｘの化合物：
【０２０１】
【化１６】
2014520161.tif 000022
と反応させる工程であって、式中、Ｇは存在しないか、又は適切なクロスカップリング基のいずれかであり、この反応は、好適な金属媒介カップリング条件（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、又はブッフバルトカップリング反応条件）において、あるいは他のタイプの反応条件（例えばＳＮＡｒ反応条件）において行われ、式Ａ−ｉの化合物：
【０２０２】
【化１７】
2014520161.tif 000023
を得る、工程。
ｂ）式Ａ−ｉの化合物を臭素化する工程であって、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、この反応は、好適な臭素化条件（例えばＮ−ブロモスクシンイミドでの処理が挙げられるが、これらに限定されない）において行われ、式Ａ−ｉｉの化合物：
【０２０３】
【化１８】
2014520161.tif 000024
を得、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りである、工程。
ｃ）式Ａ−ｉｉの化合物を、薗頭カップリング条件下で、好適に保護されたアルキン（Ｈ−≡−ＰＧ）と反応させる工程であって、これにより式Ａ−ｉｉｉの化合物：
【０２０４】
【化１９】
2014520161.tif 000025
が形成され、式中、ＰＧは好適な窒素保護基（例えばＴＭＳ、ＴＥＳ又はＴＩＰＳ）であり、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りである、工程。
ｄ）式Ａ−ｉｉｉの化合物を、好適な脱保護条件（例えば水性塩基又はＴＢＡＦでの処理）において脱保護して、式Ａ−ｉｖの化合物：
【０２０５】
【化２０】
2014520161.tif 000026
を形成し、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りである、工程。
ｅ）式Ａ−ｉｖの化合物を好適な環化条件（例えばＮＭＰ中でＫＯｔＢｕと共に加熱）において環化して、式Ａ−ｖの化合物：
【０２０６】
【化２１】
2014520161.tif 000027
を形成し、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りである（defined herein 1）、工程。
ｆ）式Ａ−ｖの化合物を、好適なヨウ素化条件（例えばＩＣｌでの処理）においてヨウ素化して、式Ａ−ｖｉの化合物：
【０２０７】
【化２２】
2014520161.tif 000028
を形成し、式中、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、ここにおいて、好適な保護基前駆体（例えば塩化ｐ−トルエンスルホニル）を用いる、工程。
ｇ）式Ａ−ｖｉの化合物を、好適な窒素保護条件下で反応させ、式Ａ−ｖｉｉの化合物：
【０２０８】
【化２３】
2014520161.tif 000029
を提供し、式中、ＰＧ’は好適な窒素保護基（例えばｐ−トルエンスルホニル又はトリチル）であり、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りである、工程。
ｈ）式Ａ−ｖｉｉの化合物を、Ｈ２Ｎ−Ｃ（＝Ｏ）Ａ（式中、Ａは本明細書に定義されている通りである）と、好適な金属媒介カップリング条件下で反応させて、式Ａ−ｖｉｉｉの化合物を形成する工程。式Ａ−ｖｉｉの化合物を得るための、好適な金属媒介カップリング条件には、ブッフバルトカップリング、又はブッフバルト・ハートウィッグカップリングが挙げられるが、これらに限定されない。
ｉ）式Ａ−ｖｉｉｉの化合物：
【０２０９】
【化２４】
2014520161.tif 000030
を好適な脱保護条件下で脱保護し、式中、ＰＧ’は好適な窒素保護基であり、Ａ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、これにより式Ｉの化合物を形成する、工程。好適な脱保護条件の例は、当業者に既知であり、これには、式Ｉの化合物を得るための、ＰＧ’がトシル（ｐ−トルエンスルホニル）である場合の水性塩基又はＴＢＡＦでの処理、又はＰＧ’がトリチル基である場合の水素化が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１０】
別の一実施形態は、式Ｉの化合物：
【０２１１】
【化２５】
2014520161.tif 000031
を調製するためのプロセスを提供し、ここにおいて式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、このプロセスは下記の工程の１つ又は複数を含む：
ａ）式Ｂの化合物：
【０２１２】
【化２６】
2014520161.tif 000032
を、薗頭条件下で、好適に保護されたアルキン（Ｈ−≡−ＰＧ）と反応させて、式Ｂ−ｉの化合物：
【０２１３】
【化２７】
2014520161.tif 000033
を形成し、式中、ＰＧはＴＭＳ、ＴＥＳ、又はＴＩＰＳである、工程。
ｂ）式Ｂ−ｉの化合物を、環化条件において反応させ（例えばＮＭＰとＫＯｔＢｕの中で加熱）、式Ｂ−ｉｉの化合物：
【０２１４】
【化２８】
2014520161.tif 000034
を形成する工程。
ｃ）式Ｂ−ｉｉの化合物を、好適な硝酸化条件（例えばＨ２ＳＯ４及び濃ＨＮＯ３）において反応させ、式Ｂ−ｉｉｉの化合物：
【０２１５】
【化２９】
2014520161.tif 000035
を形成する、工程。
【０２１６】
別の一実施形態は、式Ｉの化合物：
【０２１７】
【化３０】
2014520161.tif 000036
を調製するためのプロセスを提供し、式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、
このプロセスは下記の工程の１つ又は複数を含む：
ａ）式Ｂ−ｉｉｉの化合物を、好適な窒素保護条件下で、好適な保護基前駆体（例えばトリフェニルメチルクロリド）と反応させて、式Ｂ−ｉｖの化合物：
【０２１８】
【化３１】
2014520161.tif 000037
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基（例えばトリフェニルメチル（トリチル））である、工程。
ｂ）式Ｂ−ｉｖの化合物中のニトロ基を、好適な窒素還元条件（例えば二塩化スズ二水和物、酢酸、及び濃ＨＣｌ、又はインジウムとＨＣｌ）において還元して、式Ｂ−ｖの化合物：
【０２１９】
【化３２】
2014520161.tif 000038
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基（例えばトリフェニルメチル（「トリチル」））である、工程。
ｃ）式Ｂ−ｖの化合物を、
ｉ．酸塩化物（例えば
【０２２０】
【化３３】
2014520161.tif 000039
で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）、又は
ｉｉ．塩化オキサリル（例えば
【０２２１】
【化３４】
2014520161.tif 000040
とオキサリル酸で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）の存在下、若しくは、好適な酸カップリング剤（例えばＨＯＢＴ、ＥＤＣ、ＣＤＩ、又はＴＢＴＵ）の存在下にある好適な酸、
のいずれかと好適な条件下においてカップリングさせて、式Ｂ−ｖｉの化合物：
【０２２２】
【化３５】
2014520161.tif 000041
を形成し、式中、ＰＧは好適な窒素保護基（例えばトリチル）であり、Ａは請求項１で定義されている通りである、工程。
ｄ）式Ｂ−ｖｉの化合物を、金属媒介カップリング条件下で、式Ｂ−ｖｉ−ａの化合物：
【０２２３】
【化３６】
2014520161.tif 000042
とカップリングさせ、式中、Ｇは存在しない、又は適切なクロスカップリング基であり、この反応は、好適な金属媒介カップリング条件（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、ブッフバルトカップリング、又はブッフバルト・ハートウィッグカップリング反応条件）において、又は他のタイプの反応条件（例えばＳＮＡｒ反応条件）において行われ、式Ｂ−ｉｘの化合物：
【０２２４】
【化３７】
2014520161.tif 000043
を形成する、工程。
ｅ）式Ｂ−ｉｘの化合物：
を脱保護し、式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、この反応は、好適な窒素脱保護条件（例えばトリフルオロ酢酸とトリエチルシラン）において行われ、式Ｉの化合物を形成する、工程。
【０２２５】
別の一実施形態は、式Ｉの化合物：
【０２２６】
【化３８】
2014520161.tif 000044
を調製するためのプロセスを提供し、ここにおいて式中、Ａ、Ｑ、Ｊ、Ｊ１、及びｑは本明細書に定義されている通りであり、このプロセスは下記の工程の１つ又は複数を含む：
ａ）式Ｂの化合物：
【０２２７】
【化３９】
2014520161.tif 000045
を、薗頭条件下で、好適に保護されたアルキン（Ｈ−≡−ＰＧ）と反応させて、式Ｂ−ｉの化合物：
【０２２８】
【化４０】
2014520161.tif 000046
を形成する工程。
ｂ）式Ｂ−ｉの化合物を、環化条件において反応させ、式Ｂ−ｉｉの化合物：
【０２２９】
【化４１】
2014520161.tif 000047
を形成する工程。
ｃ）式Ｂ−ｉｉの化合物を、好適な硝酸化条件において反応させ、式Ｂ−ｉｉｉの化合物：
【０２３０】
【化４２】
2014520161.tif 000048
を形成する工程。
ｄ）式Ｂ−ｉｉｉの化合物中のニトロ基を、好適な窒素還元条件下で還元して、式Ｂ−ｖｉｉの化合物：
【０２３１】
【化４３】
2014520161.tif 000049
を形成する工程。
ｅ）式Ｂ−ｖの化合物を、
ａ）酸塩化物（例えば
【０２３２】
【化４４】
2014520161.tif 000050
で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）、又は
ｂ）塩化オキサリル（例えば
【０２３３】
【化４５】
2014520161.tif 000051
とオキサリル酸で、式中、Ａは請求項１で定義されている通りである）の存在下、若しくは、好適な酸カップリング剤（例えばＨＯＢＴ、ＥＤＣ、ＣＤＩ、又はＴＢＴＵ）の存在下にある好適な酸、のいずれかを好適なカップリング条件下でカップリングさせて、式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物：
【０２３４】
【化４６】
2014520161.tif 000052
を形成し、式中、Ａは本明細書に定義されている通りである、工程。
ｆ）式Ｂ−ｖｉｉｉの化合物を、式Ｂ−ｖｉ−ａの化合物：
【０２３５】
【化４７】
2014520161.tif 000053
とカップリングさせ、式中、Ｇは存在しない、又は適切なクロスカップリング基であり、この反応は、好適な金属媒介カップリング条件（例えば鈴木カップリング、スティルカップリング、ブッフバルトカップリング、又はブッフバルト・ハートウィッグカップリング反応条件）において、あるいは他のタイプの反応条件（例えばＳＮＡｒ反応）において行われ、式Ｉの化合物を形成する、工程。
【０２３６】
いくつかの実施形態において、この金属媒介カップリング条件は鈴木カップリングであり、ここにおいてＧは、鈴木カップリング反応の使用について当該技術分野において既知であるボロン酸（例えば−Ｂ（ＯＨ）２）又はボロン酸エステルである。
【実施例】
【０２３７】
本発明をより完全に理解するために、下記の調製実施例及び試験実施例を示す。これらの実施例はあくまで説明目的のためのものであり、本発明の範囲を限定するとは一切解釈されないものとする。１Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ  ４００装置を用い、４００ＭＨｚで記録された。質量分析サンプルは、ＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分析計を用い、電子噴霧イオン化の単独ＭＳモードで分析した。
【０２３８】
実施例１：Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド（化合物Ｉ−１）
【０２３９】
【化４８】
2014520161.tif 000054
【０２４０】
方法Ａ：
工程１：５−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）ピラジン−２−アミン
【０２４１】
【化４９】
2014520161.tif 000055
【０２４２】
５−ブロモピラジン−２−アミン（５ｇ、２８．７４ｍｍｏｌ）、（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ボロン酸（７．８６６ｇ、３４．４９ｍｍｏｌ）及びＫ３ＰＯ４（１２．２０ｇ、５７．４８ｍｍｏｌ）を、ＭｅＣＮ（１００ｍＬ）／水（２５ｍＬ）中において混合し、Ｐｄ［Ｐ（ｔＢｕ）３］２（７３４．４ｍｇ、１．４３７ｍｍｏｌ）を加えた。この反応物を６０℃で１時間、加熱した。この反応混合物を室温に冷まし、ＥｔＯＡｃ／水で希釈した。層を分離し、この水層をＥｔＯＡｃで抽出した（３回）。合わせた有機層を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮した。この残留物をＤＣＭを用いて微粉化し、濾過により分離して、副題標記化合物を、オレンジ色の固体として得た（６．４３ｇ、収率７６％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．１７（ｄ，６Ｈ）、３．４３（ｓｅｐｔ，１Ｈ）、６．８６（ｓ，２Ｈ）、７．８７（ｄ，２Ｈ）、８．００（ｓ，１Ｈ）、８．２０（ｄ，２Ｈ）及び８．６７（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）２７８．２。
【０２４３】
工程２：３−ブロモ−５−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）ピラジン−２−アミン
【０２４４】
【化５０】
2014520161.tif 000056
【０２４５】
５−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）ピラジン−２−アミン（１０ｇ、３６．０６ｍｍｏｌ）を、乾燥ＤＭＦ（７０ｍＬ）に溶かし、Ｎ−ブロモスクシンイミド（６．４１８ｇ、３６．０６ｍｍｏｌ）を少しずつ加えた。この混合物を室温で２時間撹拌した。この反応混合物を水（２００ｍＬ）に注ぎ、５分間撹拌した。この固形物を濾過により分離し、水で洗った。この湿った固形物を酢酸エチルに溶かし、不溶物は濾過により除去した。この水層を分離し、有機層を飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ３水溶液で洗い（１回）、乾燥させた（ＭｇＳＯ４）。この有機抽出物をＦｌｏｒｉｓｉｌ（２００メッシュ）のプラグを通して濾過し、酢酸エチルで溶出させた。この濾液を約５０ｍＬに濃縮して、残った沈殿を濾過により分離し、石油エーテルで洗った。この固形物を更に高真空で乾燥させ、副題標記化合物を、薄いオレンジ色の固体として得た（８．０ｇ、収率６２％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．１７（ｄ，６Ｈ）、３．４１〜３．４９（ｍ，１Ｈ）、７．１６（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）、７．８９（ｄ，２Ｈ）、８．１７（ｄ，２Ｈ）及び８．７６（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３５６．１。
【０２４６】
工程３：５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−３−（２−トリメチルシリルエチニル）ピラジン−２−アミン
【０２４７】
【化５１】
2014520161.tif 000057
【０２４８】
３−ブロモ−５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ピラジン−２−アミン（３３．５ｇ、９４．０４ｍｍｏｌ）の無水ＤＭＦ（２３４．５ｍＬ）撹拌懸濁液中に、トリエチルアミン（４７．５８ｇ、６５．５４ｍＬ、４７０．２ｍｍｏｌ）を加えた。次にヨウ化銅（Ｉ）（２．１４８ｇ、１１．２８ｍｍｏｌ）を加え、更にＰｄ（ＰＰｈ３）４（５．４３３ｇ、４．７０２ｍｍｏｌ）を加えた。この撹拌混合物を氷浴中で０℃に冷却し、（トリメチルシリル）アセチレン（１２．０１ｇ、１７．２８ｍＬ、１２２．３ｍｍｏｌ）を１０分間かけて滴下で加えた。氷浴を除去し、この混合物を２時間、室温に温めた。この混合物をＥｔＯＡｃ／水（５００ｍＬ／３００ｍＬ）に注ぎ、この混合物をセライトパッドで濾過した。この有機相を分離し、水層をＥｔＯＡｃで抽出した。合わせた有機相を水で洗い（１回）、食塩水で洗い（１回）、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をカラムクロマトグラフィー（ＩＳＣＯ  Ｃｏｍｐａｎｉｏｎ（商標）、７５０ｇカラム、０〜１５％  ＤＣＭ／ＥｔＯＡｃで溶出、ドライロード）で精製し、副題標記生成物を、濃い黄色の固体として得た（２８．０ｇ、収率７８％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  ０．１５（ｓ，９Ｈ、１．０３（ｄ，６Ｈ）、３．２９（ｓｅｐｔ，１Ｈ）、６．８０（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）、７．７４（ｄ，２Ｈ）、８．０５（ｄ，２Ｈ）及び８．６０（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３７５．１。
【０２４９】
工程４：ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−［５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−３−（２−トリメチルシリルエチニル）ピラジン−２−イル］カルバメート
【０２５０】
【化５２】
2014520161.tif 000058
【０２５１】
トリエチルアミン（１８．４２ｇ、２５．３７ｍＬ、１８２．０ｍｍｏｌ）を、５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−３−（２−トリメチルシリルエチニル）ピラジン−２−アミン（３４ｇ、９１．０２ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（１．０２０Ｌ）撹拌溶液中に加えた。ＤＭＡＰ（１．１１２ｇ、９．１０２ｍｍｏｌ）を加え、次にｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−ｔｅｒｔ−ブチルカーボネート（５９．６０ｇ、６２．７４ｍＬ、２７３．１ｍｍｏｌ）を少しずつ加えた。この反応混合物を室温で１６時間撹拌した。この反応混合物を水（５００ｍＬ）に注ぎ、この有機層を分離した。この有機層を食塩水で洗い（１回）、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（２０〜３０％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテルで溶出）で精製し、副題標記生成物を、オレンジ色の泡状物質として得た（４２．６ｇ、収率８２％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ０．１５（ｓ，９Ｈ）、１．１９（ｄ，６Ｈ）、１．２８（ｓ，１８Ｈ）、３．１０（ｓｅｐｔ，１Ｈ）、７．８９（ｄ，２Ｈ）、８．１２（ｄ，２Ｈ）及び８．７５（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）５７４．１。
【０２５２】
工程５：ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−［３−エチニル−５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ピラジン−２−イル］カルバメート
【０２５３】
【化５３】
2014520161.tif 000059
【０２５４】
ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−［５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−３−（２−トリメチルシリルエチニル）ピラジン−２−イル］カルバメート（４２．６ｇ、７４．２５ｍｍｏｌ）を、メタノール（５１０ｍＬ）中に溶解／懸濁させ、急速に撹拌されている混合液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（４２５．８ｍＬ、８５１．６ｍｍｏｌ）を加えた。油を分離させ、更にメタノール（１００ｍＬ）を加えて溶かした。この混合物を室温で１時間撹拌した。このスラリーを、ＥｔＯＡｃ／水（８００ｍＬ／１Ｌ）に注いだ。この有機相を分離し、水層をＥｔＯＡｃで抽出した（２回×２５０ｍＬ）。合わせた有機抽出物を食塩水で洗い、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物を５％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテルに入れてスラリーとし、室温で９０分間撹拌した。この沈殿を濾過により分離し、石油エーテルで粗い、乾燥させて、副題標記生成物を、白色固体として得た（３３．１ｇ、収率８９％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．１８（ｄ，６Ｈ）、１．３７（ｓ，１８Ｈ）、３．５０（ｓｅｐｔ，１Ｈ）、４．９９（ｓ，１Ｈ）、８．０３（ｄ，２Ｈ）、８．４４（ｄ，２Ｈ）及び９．３５（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）５０２．１。
【０２５５】
工程６：３−エチニル−５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ピラジン−２−アミン
【０２５６】
【化５４】
2014520161.tif 000060
【０２５７】
ＴＦＡ（３４．４５ｇ、２３．２８ｍＬ、３０２．１ｍｍｏｌ）を、ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−［３−エチニル−５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ピラジン−２−イル］カルバメート（５ｇ、９．９６８ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（２００ｍＬ）中撹拌溶液に加え、この反応混合物を室温で１．５時間撹拌した。この溶媒を減圧下で除去し、残留物をＤＣＭに再び溶かし、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液と共に３０分間撹拌した。層を分離し、有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液で洗った（３回）。合わせた水層をＤＣＭで抽出し（３回）、合わせた有機抽出物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をＤＣＭを用いて微粉化し、沈殿を濾過により分離し、真空下で乾燥させて、標題生成物をベージュ色の固体として得た（２．８ｇ、収率９３％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．１８（ｄ，６Ｈ）、３．４４（ｔ、１Ｈ）、４．７６（ｓ，１Ｈ）、７．０１（ｓ，２Ｈ）、７．８９（ｄ，２Ｈ）、８．２０（ｄ，２Ｈ）及び８．７５（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３０２．１２。
【０２５８】
工程７：２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０２５９】
【化５５】
2014520161.tif 000061
【０２６０】
無水ＮＭＰ（５ｍＬ）中のＫＯｔＢｕ（２．０４１ｇ、１８．１９ｍｍｏｌ）を８０℃で撹拌しながら、３−エチニル−５−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ピラジン−２−アミン（２．７６８５ｇ、９．０９５ｍｍｏｌ）の乾燥ＮＭＰ（１５ｍＬ）中溶液をゆっくりと５分間かけて加えた。結果として得られた溶液を、８０℃で１．５時間撹拌した。この反応混合物を室温まで冷まし、溶媒を減圧下で濃縮した。この残留物をＥｔＯＡｃで希釈し、水で洗った（６回）。この有機層を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮して、副題標記化合物を、ベージュ色の固体として得た（１．８８ｇ、収率６９％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．２０（ｄ，６Ｈ）、３．４９（ｓｅｐｔ，１Ｈ）、６．７４（ｄｄ，１Ｈ）、７．９６〜８．００（ｍ，３Ｈ）、８．４３（ｄ，２Ｈ）、９．００（ｓ，１Ｈ）及び１２．２５（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３０２．１。
【０２６１】
工程８：７−ヨード−２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０２６２】
【化５６】
2014520161.tif 000062
【０２６３】
２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（１ｇ、３．３１８ｍｍｏｌ）を、無水ピリジン（２０ｍＬ）に溶かし、氷浴中で０℃に冷却した。１ＭのＤＣＭ中ＩＣｌ溶液（３．４８４ｍＬ、３．４８４ｍｍｏｌ）をゆっくりと加え、結果として得られた溶液を０℃で撹拌した。５時間後、更に追加で１ＭのＤＣＭ中ＩＣｌ溶液（３．４８４ｍＬ、３．４８４ｍｍｏｌ）を加え、この反応物を室温に置いて温め、１６時間置いた。更に追加で１ＭのＤＣＭ中ＩＣｌ溶液（３．４８４ｍＬ、３．４８４ｍｍｏｌ）を加え、この反応物を室温で更に３０分間撹拌した。この反応混合物を減圧下で濃縮し、この残留物を、ＥｔＯＡｃと、飽和Ｎａ２ＣＯ３水溶液／飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ３水溶液（１：１）とで分配した。この水層をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で抽出し、合わせた有機抽出物を飽和Ｎａ２ＣＯ３水溶液／飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ３水溶液（１：１）で洗い（５回×５０ｍＬ）、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をＭｅＣＮを用いて微粉化し、副題標記化合物を、薄いオレンジ色の固体として得た（１．２３ｇ、収率８７％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．２１（ｄ，６Ｈ）、３．４９（ｓ，１Ｈ）、８．０１（ｄ，２Ｈ）、８．２２（ｓ，１Ｈ）、８．４６（ｄ，２Ｈ）、９．０３（ｓ，１Ｈ）及び１２．７１（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）４２８．０。
【０２６４】
工程９：７−ヨード−２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５−（ｐ−トリルスルホニル）ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０２６５】
【化５７】
2014520161.tif 000063
【０２６６】
水素化ナトリウムの鉱物油中６０％分散液（１３０．２ｍｇ、３．３９８ｍｍｏｌ）を、７−ヨード−２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（１．２１ｇ、２．８３２ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）中撹拌溶液に、０℃でゆっくりと加えた。この反応混合物をこの温度で２０分間撹拌してから、塩化トシル（５３９．９ｍｇ、２．８３２ｍｍｏｌ）を加え、この反応混合物を室温に置いて温め、１６時間置いた。この反応混合物にゆっくりと水（３０ｍＬ）を加えて反応を止め、この混合物を２０分間撹拌した。結果として得られた沈殿を濾過により分離し、水で洗い、真空下で乾燥させて、副題標記生成物を黄色の固体として得た（１．５２ｇ、収率９２％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １．２２−１．１９（ｍ，６Ｈ）、２．３６（ｓ，３Ｈ）、３．５０−３．４５（ｍ，１Ｈ）、７．４８（ｄ，２Ｈ）、８．０５（ｑ，４Ｈ）、８．４２（ｄ，２Ｈ）、８．６４（ｓ，１Ｈ）、及び９．１８（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）５８１．９。
【０２６７】
工程１０：Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５−トシル−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド
【０２６８】
【化５８】
2014520161.tif 000064
【０２６９】
ＣｕＩ（９５ｍｇ、０．４９８８ｍｍｏｌ）、及びＮ，Ｎ’−ジメチルエタン−１，２−ジアミン（１７６ｍｇ、１．９９７ｍｍｏｌ）を、ジオキサン（５ｍＬ）に入れ、マイクロ波により１００℃で５分間加熱した。この溶液１ｍＬを、７−ヨード−２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５−（ｐ−トリルスルホニル）ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（１００ｍｇ、０．１７２０ｍｍｏｌ）、ベンズアミド（１０４．２ｍｇ、０．８６００ｍｍｏｌ）及びＫ３ＰＯ４（７３．０２ｍｇ、０．３４４ｍｍｏｌ）のジオキサン（１ｍＬ）中混合物に加え、この溶液を９５℃で１時間加熱した。この反応混合物を減圧下で濃縮した。この残留物を、ＤＣＭと水で分配した。合わせた有機抽出物を乾燥し（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮して油状物質を得、これを分取ＨＰＬＣで精製し、副題標記化合物を得た（３７ｍｇ、３７％）。ＭＳ（ＥＳ＋）５７５．１。
【０２７０】
工程１１：Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド（化合物Ｉ−１）
【０２７１】
【化５９】
2014520161.tif 000065
【０２７２】
Ｎ−［２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５−（ｐ−トリルスルホニル）ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル］ベンズアミド（３７ｍｇ、０．０６４３８ｍｍｏｌ）を、ＴＨＦ（１．４ｍＬ）中に溶かし、１Ｍ  ＬｉＯＨ（４３０．０μＬ、０．８６００ｍｍｏｌ）を加えた。この反応物を室温で２時間撹拌した。この反応混合物を、ＥｔＯＡｃ／食塩水で分配し、層を分離した。この水層をＥｔＯＡｃで抽出し（２回）、合わせた有機抽出物は乾燥し（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をＭｅＣＮを用いて微粉化し、結果として得られた沈殿を濾過により分離し、表題化合物を黄色の固体として得た（１０．２３ｍｇ、収率１４％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １２．１７（ｄ，Ｊ＝２．６Ｈｚ、１Ｈ）、１０．４２（ｓ，１Ｈ）、９．０６（ｓ，１Ｈ）、８．５１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．３０（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ、１Ｈ）、８．０８−８．０６（ｍ，２Ｈ）、７．９８（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．６２−７．５５（ｍ，３Ｈ）、３．４８（ｑｔ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、１Ｈ）及び１．１９（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、６Ｈ）；ＭＳ（ＥＳ＋）４２１．１０。
【０２７３】
下記の化合物は、実施例１において前述した手順に類似した手順を用いて調製された：
【０２７４】
【表３】
2014520161.tif 000066
【０２７５】
実施例２：Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）イソブチルアミド（化合物Ｉ−９）
【０２７６】
【化６０】
2014520161.tif 000067
【０２７７】
方法Ｂ：
工程１：５−ブロモ−３−（２−トリエチルシリルエチニル）ピラジン−２−アミン
【０２７８】
【化６１】
2014520161.tif 000068
【０２７９】
３，５−ジブロモピラジン−２−アミン（１０ｇ、３９．５４ｍｍｏｌ）、ヨウ化銅（Ｉ）（７５３．０ｍｇ、３．９５４ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２（２．７７５ｇ、３．９５４ｍｍｏｌ）の、完全に脱気したテトラヒドロフラン（２００．０ｍＬ）中懸濁液に、トリエチル（エチニル）シラン（６．１０２ｇ、７．７９３ｍＬ、４３．４９ｍｍｏｌ）、次いでトリエチルアミン（５．２０１ｇ、７．１６４ｍＬ、５１．４０ｍｍｏｌ）を加え、結果として得られた溶液を室温で１８時間撹拌した。（添加の際に、反応混合物の色が、黄色からオレンジ、赤、濃赤及び茶色へ、更にオレンジ色へと急速に変化する）。反応混合物を室温まで冷まし、ＥｔＯＡｃで希釈し、ＮＨ４ＯＨの１０％溶液（１００ｍＬ）を加え、層を分離した。ＥｔＯＡｃ層をもう１回、１０％  ＮＨ４ＯＨで洗った。水層を更にＥｔＯＡｃで抽出し（３回）、合わせた有機層を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮して、茶色の油を得た。Ｃｏｍｐａｎｉｏｎで精製した（ＤＣＭをロードした３３０ｇ充填済みシリカカラムを用い、０〜１００％石油エーテル／ＤＣＭで溶出）。関係する画分を合わせ、減圧下で濃縮して、茶色の油を得た（１１．２４ｇ、９１％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  ０．６７〜０．７４（ｍ，６Ｈ）、０．９９〜１．０３（ｍ，９Ｈ）、６．７２（ｓ，２Ｈ）及び８．１４（ｓ，１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３１４．０６。
【０２８０】
工程２：２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０２８１】
【化６２】
2014520161.tif 000069
【０２８２】
カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（６．６１２ｇ、５８．９２ｍｍｏｌ）を、乾燥Ｎ−メチルピロリジノン（１５ｍＬ）中に懸濁／溶解させ、８０℃で撹拌しながら、乾燥Ｎ−メチルピロリジノン（５０ｍＬ）中の５−ブロモ−３−（２−トリエチルシリルエチニル）ピラジン−２−アミン（９．１９９２ｇ、２９．４６ｍｍｏｌ）溶液を、１０分間かけて滴下でゆっくりと加えた。滴下漏斗を更に乾燥Ｎ−メチルピロリジノン（１０ｍＬ）のアリコートで洗った。結果として得られた溶液を、８０℃で１．５時間撹拌した。反応混合物を室温まで冷ましてからＥｔＯＡｃ及び水で希釈し、ＥｔＯＡｃ層を少量の水で洗った（６回）。有機層を乾燥し（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮して、濃い茶色の固体を得た（４．１ｇ、７０．３％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １２．５０（ｓ，１Ｈ）、８．３７（ｓ，１Ｈ）、８．０１（ｓ，１Ｈ）及び６．６４（ｑ，Ｊ＝１．７Ｈｚ、１Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）１９８．１０。
【０２８３】
工程３：２−ブロモ−７−ニトロ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０２８４】
【化６３】
2014520161.tif 000070
【０２８５】
２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（２０ｇ、１０１．０ｍｍｏｌ）を、氷冷した硫酸（１４０．０ｍＬ）に溶かして、明るいオレンジ色の溶液を生成し、濃硝酸（１２．７３ｇ、８．４７０ｍＬ、２０２．０ｍｍｏｌ）を、３０分間撹拌しながら温度を１０℃未満に維持して滴下で加えた（溶液の色が透明な赤に変化）。３０分後、この反応物を氷浴から外し、室温まで温め、室温で１時間撹拌した。この反応混合物を氷の上に注ぎ、黄色の固体を得た。この固形物を濾過し、水で洗って、目的の生成物２−ブロモ−７−ニトロ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジンを黄色の固体として得た。（２１．７６ｇ、８８．７％）。ＭＳ（ＥＳ＋）２４４．８７。
【０２８６】
工程４：２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン
【０２８７】
【化６４】
2014520161.tif 000071
【０２８８】
２−ブロモ−７−ニトロ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（２１．７６ｇ、８９．５４ｍｍｏｌ）の酢酸（１０８．８ｍＬ）及び塩酸（１０８．８ｍＬ）中溶液に、二塩化スズ二水和物（１０１．０ｇ、４４７．７ｍｍｏｌ）を加えた。この反応混合物を室温で１時間撹拌した。反応混合物に２Ｍ  ＮａＯＨ溶液を加えて反応を止め、この水層をＥｔＯＡｃで抽出した（３回）。有機層を乾燥し（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。結果として得られた固体を飽和ＮａＨＣＯ３溶液で洗い、固体を回収し、水で洗い、乾燥させて、２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミンを得た。（１０．４ｇ、５４．６％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １１．５０（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）、８．２２（ｓ，１Ｈ）、７．１６（ｓ，１Ｈ）及び４．３５（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）２１４．７９。
【０２８９】
工程５：Ｎ−（２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）イソブチルアミド
【０２９０】
【化６５】
2014520161.tif 000072
【０２９１】
２−メチルプロパン酸（６２．０６ｍｇ、６５．４６μＬ、０．７０４４ｍｍｏｌ）の、ＤＭＦ入りジオキサン（１ｍＬ）中溶液に、室温で塩化オキサリル（８７．９ｍｇ、６０．４３μＬ、０．６９２７ｍｍｏｌ）を加えた。結果として得られた溶液をこの温度で３０分間撹拌した。この溶液に、２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン（５０ｍｇ、０．２３４７ｍｍｏｌ）を加え、これを更に室温で４時間撹拌した。この反応混合物を次に５０℃で１時間加熱した。この後、トリスアミン樹脂及びカーボネート樹脂を加え、サンプルを濾過した。この粗溶液をそのまま次の工程に用いた。
【０２９２】
工程６：Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）イソブチルアミド（化合物Ｉ−９）
【０２９３】
【化６６】
2014520161.tif 000073
【０２９４】
Ｎ−（２−ブロモ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）イソブチルアミド（６６ｍｇ、０．９９６ｍｍｏｌ）の粗溶液（前述）を、（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ボロン酸、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４及びＮａ２ＣＯ３の入った試験管に加えた。この反応混合物に、更にジオキサン（１ｍＬ）を加え、１００℃で一晩撹拌した。次にこの反応混合物を減圧下で濃縮し、結果として得られた残留物を分取ＨＰＬＣで精製して、黄色の固体を得た（１０．４２ｍｇ、１１．１４％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １１．９４（ｄ，Ｊ＝２．３Ｈｚ、１Ｈ）、１０．０７（ｓ，１Ｈ）、９．０２（ｓ，１Ｈ）、８．５１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、８．２６（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ、１Ｈ）、８．００（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、３．４９（ｔ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、１Ｈ）、２．９２（ｔ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、１Ｈ）、１．２０（ｄ，Ｊ＝６．７Ｈｚ、６Ｈ）及び１．１４（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、６Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）３８７．１。
【０２９５】
下記の化合物は、実施例２において前述した手順に類似した手順を用いて調製された：
【０２９６】
【表４】
2014520161.tif 000074
【０２９７】
実施例３：２−ヒドロキシ−Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド（化合物Ｉ−１４）
【０２９８】
【化６７】
2014520161.tif 000075
【０２９９】
方法Ｃ：
工程１：２−ブロモ−７−ニトロ−５−トリチル−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン
【０３００】
【化６８】
2014520161.tif 000076
【０３０１】
２−ブロモ−７−ニトロ−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（５ｇ、２０．５７ｍｍｏｌ）を、Ｎ２下でＤＭＦ（１００ｍＬ）に溶かした。この溶液を氷浴で冷却し、水素化ナトリウム（８６７．１ｍｇ、２２．６３ｍｍｏｌ）を少しずつ加えた。３０分後（発泡が完了した後）塩化トリチル（６．０２２ｇ、２１．６０ｍｍｏｌ）を一度に加え、この混合物を室温まで温めた（約１５分後に沈殿が観察された）。反応混合物を水に注ぎ、この混合物を１時間撹拌してから濾過した。固体を豊富量の水で洗ってから、８０℃の減圧炉で４８時間乾燥させた。これを次の工程にそのまま使用した。（９．７ｇ、９７．３％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  ８．４６（ｓ，１Ｈ）、８．４０（ｓ，１Ｈ）、７．３８−７．３６（ｍ，Ｈ）、７．２３−７．２０（ｍ，８Ｈ）及び３．３２（ｓ，７Ｈ）ｐｐｍ。
【０３０２】
工程２：２−ブロモ−５−トリチル−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン
【０３０３】
【化６９】
2014520161.tif 000077
【０３０４】
２−ブロモ−７−ニトロ−５−トリチル−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン（５ｇ、１０．３０ｍｍｏｌ）を、テトラヒドロフラン（２００．０ｍＬ）／水（５０．００ｍＬ）に溶かし、インジウム（１１．８３ｇ、１０３．０ｍｍｏｌ）、次いでＨＣｌ（６Ｍ溶液２０．６０ｍＬ、１２３．６ｍｍｏｌ）を加えた。インジウムが溶解し、次いで５分間で沈殿した。反応混合物をセライトで濾過し、ＥｔＯＡｃで洗った。濾液にＮａＨＣＯ３溶液を注意深く加えて塩基性にした。乳濁液が形成され、混合物を再び濾過してから、層を分離させた。水層をＥｔＯＡｃで抽出した。合わせた有機層を乾燥させ、減圧下で濃縮して、黒色の泡を得た。残留物をＤＣＭで溶かし、クロマトグラフィーで精製した（０〜５０％  ＥｔＯＡｃ−石油エーテルで溶出）。緑色／茶色の泡として生成物が得られた。高真空で乾燥させ、これを直接アシル化反応に用いた。（３．４３ｇ、７３％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  ８．４６（ｓ，１Ｈ）、８．４０（ｓ，１Ｈ）、７．３８−７．３６（ｍ，Ｈ）、７．２３−７．２０（ｍ，８Ｈ）及び３．３２（ｓ，７Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）４５７．０。
【０３０５】
工程３：２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５−トリチル−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン
【０３０６】
【化７０】
2014520161.tif 000078
【０３０７】
マイクロ波用試験管内に、２−ブロモ−５−トリチル−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン（３００ｍｇ、０．６５８８ｍｍｏｌ）、（４−イソプロピルスルホニルフェニル）ボロン酸（１８０．３ｍｇ、０．７９０６ｍｍｏｌ）、及びＮａ２ＣＯ３（２Ｍ溶液を９８８．０μＬ、１．９７６ｍｍｏｌ）をジオキサン（３ｍＬ）と共に入れ、この混合物を脱気した（真空−Ｎ２サイクルを２回）。Ｐｄ（ｔＢｕ３Ｐ）２（３３．６７ｍｇ、０．０６５８８ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を脱気し（×２回）、次に６５℃（ブロック温度）で加熱して、試験管をクリンプトップで密封し、１時間撹拌した。反応混合物を室温まで冷まし、この混合物をＤＣＭと水で分配した。水相をＤＣＭで抽出し、合わせた有機抽出物を乾燥させ、濃縮した。残留物をクロマトグラフィーで精製した（０〜３０％  ＭｅＯＨ−ＤＣＭで溶出）。茶色／黄色の固体が得られた（３３２ｍｇ、９０％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  ８．６７（ｓ，１Ｈ）、８．３５（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．９１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．３５−７．２５（ｍ，１５Ｈ）、７．０１（ｓ，１Ｈ）、４．５９（ｓ，２Ｈ）、３．５７（ｓ，１Ｈ）、３．４９−３．４０（ｍ，１Ｈ）、１．２９（ｄ，Ｊ＝１２．１Ｈｚ、２Ｈ）及び１．１７（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、６Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）５５９．１７。
【０３０８】
工程４：２−ヒドロキシ−Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５−トリチル−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド
【０３０９】
【化７１】
2014520161.tif 000079
【０３１０】
５ｍＬマイクロ波用試験管に、２−アセトキシ安息香酸（３３．８７ｍｇ、０．１８８０ｍｍｏｌ）を入れた。これに、２−（４−イソプロピルスルホニルフェニル）−５−トリチル−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−アミン（１００ｍｇ、０．１７９０ｍｍｏｌ）、ＤＣＭ（１ｍＬ）中ＴＢＴＵ溶液を加え、次にＰＳ−ＮＭＭを加えた。この反応物を室温で３時間振盪してから、濾過し、樹脂をＤＣＭ（１ｍＬ）で洗った。この粗混合物をそのまま次の工程で使用した。
【０３１１】
工程５：２−ヒドロキシ−Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド（化合物Ｉ−１４）
【０３１２】
【化７２】
2014520161.tif 000080
【０３１３】
この粗溶液に、ＴＦＡ（１ｍＬ）を加え、次にトリエチルシラン（１０４．１ｍｇ、１４３．０μＬ、０．８９５０ｍｍｏｌ）を加え、この物質を室温で一晩振盪した。この後、ＤＣＭ（５ｍＬ）を加え、次いで反応物に飽和Ｎａ２ＣＯ３水溶液を注意深く加えて反応を止めた。相を分離し、この有機相を乾燥し（ＭｇＳＯ４）、濾過して、減圧下で濃縮した。この残留物をＤＭＳＯに再び溶かし、逆相ＨＰＬＣで精製して、２−ヒドロキシ−Ｎ−（２−（４−（イソプロピルスルホニル）フェニル）−５−トリチル−５Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル）ベンズアミド（４．５ｍｇ、５．７％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００．０ＭＨｚ、ＤＭＳＯ）δ  １２．１３（ｄ，Ｊ＝２．６Ｈｚ、１Ｈ）、１１．９４（ｓ，１Ｈ）、１１．０１（ｓ，１Ｈ）、９．０７（ｓ，１Ｈ）、８．４８−８．４６（ｍ，２Ｈ）、８．４０（ｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ、１Ｈ）、８．１０（ｄｄ，Ｊ＝１．７、７．９Ｈｚ、１Ｈ）、８．００（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．４８−７．４４（ｍ，１Ｈ）、７．１０−７．０１（ｍ，２Ｈ）、３．５０（ｑｎ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、１Ｈ）及び１．２１（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ、６Ｈ）ｐｐｍ；ＭＳ（ＥＳ＋）４３７．１。
【０３１４】
下記の化合物は、実施例３において前述した手順に類似した手順を用いて調製された：
【０３１５】
【表５−１】
2014520161.tif 000081
【０３１６】
【表５−２】
2014520161.tif 000082
【０３１７】
【表６−１】
2014520161.tif 000083
【０３１８】
【表６−２】
2014520161.tif 000084
【０３１９】
実施例２：細胞ＡＴＲ阻害アッセイ：
化合物は、ヒドロキシウレア処理細胞において、ＡＴＲ基質ヒストンＨ２ＡＸのリン酸化を検出する免疫蛍光顕微鏡アッセイを用いて、細胞内ＡＴＲを阻害する能力についてのスクリーニングを行うことができる。ＨＴ２９細胞は、９６ウェルの黒色撮像プレート（ＢＤ  ３５３２１９）を用い、ＭｃＣｏｙの５Ａ培地（Ｓｉｇｍａ  Ｍ８４０３）に１０％ウシ胎児血清（ＪＲＨ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  １２００３）、ペニシリン／ストレプトマイシン溶液の１：１００希釈液（Ｓｉｇｍａ  Ｐ７５３９）、及び２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｓｉｇｍａ  Ｇ７５１３）を補った中に、ウェル当たり細胞１４，０００個を配置し、５％  ＣＯ２中、３７℃で一晩付着させる。次に、最終濃度を２５μＭとした３倍連続希釈で、細胞培地に化合物を加え、この細胞を５％  ＣＯ２中、３７℃で培養する。１５分後、ヒドロキシウレア（Ｓｉｇｍａ  Ｈ８６２７）を加えて、最終濃度を２ｍＭとする。
【０３２０】
ヒドロキシウレア処理から４５分後、細胞をＰＢＳで洗い、４％ホルムアルデヒドＰＢＳ希釈液（Ｐｏｌｙｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ  １８８１４）で１０分間固定し、０．２％  Ｔｗｅｅｎ−２０  ＰＢＳ希釈液（洗浄緩衝液）で洗い、０．５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００  ＰＢＳ希釈液で１０分間透過処理する（これらはすべて室温で行う）。次に、細胞を洗浄緩衝液で１回洗い、室温で３０分間、１０％ヤギ血清（Ｓｉｇｍａ  Ｇ９０２３）洗浄緩衝液希釈液（ブロック緩衝液）中でブロック処理を行う。Ｈ２ＡＸリン酸化レベルを検出するため、次に１次抗体（マウスモノクローナル抗リン酸化ヒストンＨ２ＡＸ  Ｓｅｒ１３９抗体；Ｕｐｓｔａｔｅ  ０５−６３６）をブロック緩衝液で１：２５０に希釈し、細胞を更に１時間室温で培養する。細胞を次に洗浄緩衝液で５回洗ってから、２次抗体（ヤギ抗マウスＡｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８抗体複合体；Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ａ１１０２９）とＨｏｅｃｈｓｔ染料（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｈ３５７０）をそれぞれ洗浄緩衝液で１：５００及び１：５０００に希釈した混合液中で、暗域において室温で１時間培養する。細胞を次に、洗浄緩衝液で５回洗い、最後に各ウェルに１００μＬ  ＰＢＳを加えてから撮像を行う。
【０３２１】
細胞は、ＢＤ  Ｐａｔｈｗａｙ  ８５５  Ｂｉｏｉｍａｇｅｒ及びＡｔｔｏｖｉｓｉｏｎソフトウェア（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、バージョン１．６／８５５）を用いて、Ａｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８及びＨｏｅｃｈｓｔの強度について撮像され、これによりそれぞれ、リン酸化Ｈ２ＡＸ  Ｓｅｒ１３９とＤＮＡ染色の定量が行われる。倍率２０ｘでの画像９枚のモンタージュで、ＢＤ  Ｉｍａｇｅ  Ｄａｔａ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒソフトウェア（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、バージョン２．２．１５）を用いて、各ウェルごとにリン酸化Ｈ２ＡＸ陽性の核の割合を計算する。リン酸化Ｈ２ＡＸ陽性の核は、ヒドロキシウレアで処理されていない細胞の平均Ａｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８強度の１．７５倍であるＡｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８強度を含む対象のＨｏｅｃｈｓｔ陽性領域として定義される。Ｈ２ＡＸ陽性の核のパーセンテージを、最終的に各化合物の濃度に対してプロットし、細胞内ＡＴＲ阻害のＩＣ５０を、Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ、バージョン３．０ｃｘ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用）、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を用いて決定する。
【０３２２】
本明細書に記述される化合物は、当該技術分野において知られる他の方法によっても試験することができる（参照：Ｓａｒｋａｒｉａ  ｅｔ  ａｌ，「Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ＡＴＭ  ａｎｄ  ＡＴＲ  Ｋｉｎａｓｅ  Ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ  ｂｙ  ｔｈｅ  Ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｉｎｇ  Ａｇｅｎｔ」，Ｃａｆｆｅｉｎｅ：Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５９：４３７５〜５３８２（１９９９）；Ｈｉｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ，「Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  Ｎｏｖｅｌ  ａｎｄ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｔａｘｉａ−Ｔｅｌａｎｇｉｅｃｔａｓｉａ  Ｍｕｔａｔｅｄ  Ｋｉｎａｓｅ  ＡＴＭ」Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ６４：９１５２〜９１５９（２００４）；Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ，「Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｕｔａｔｉｖｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ  ｏｆ  ＡＴＭ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒｓ」Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２７４（５３）：３７５３８〜３７５４３（１９９９）；及びＣｈｉａｎｇ  ｅｔ  ａｌ，「Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｃａｔａｌｙｔｉｃ  ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ  ｏｆ  ｍＴＯＲ  ａｎｄ  ｏｔｈｅｒ  ｍｅｍｂｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｈｏｓｐｈｏｉｎｏｓｉｔｉｄｅ−３−ｋｉｎａｓｅ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｋｉｎａｓｅ  ｆａｍｉｌｙ」Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２８１：１２５〜４１（２００４））。
【０３２３】
実施例３：ＡＴＲ阻害アッセイ：
化合物に対し、放射性同位体リン酸塩取込みアッセイを用いて、ＡＴＲキナーゼの阻害能力のスクリーニングを行った。アッセイは、５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ／ＨＣｌ（ｐＨ  ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２及び１ｍＭ  ＤＴＴの混合液中で実施された。最終的な基質濃度は１０μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（３ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）及び８００μＭ標的ペプチド（ＡＳＥＬＰＡＳＱＰＱＰＦＳＡＫＫＫ）であった。
【０３２４】
アッセイは、５ｎＭの完全長ＡＴＲの存在下で、２５℃で実施された。アッセイ用ストック緩衝液は、ＡＴＰ及び対象の試験化合物を除く上記のすべての試薬を含めて調製した。１３．５μＬのストック溶液を９６ウェルプレートに入れ、次に、試験化合物の連続希釈（典型的には最終濃度１５μＭで、３倍連続希釈）を含むＤＭＳＯストック２μＬを２連で加えた（最終ＤＭＳＯ濃度は７％）。プレートを２５℃で１０分間予備インキュベーションし、１５μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰを加えて反応を開始させた（最終濃度１０μＭ）。
【０３２５】
２４時間後、２ｍＭ  ＡＴＰを含む０．１Ｍリン酸３０μＬを加えて、反応を止めた。マルチスクリーンリン酸セルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を０．２Ｍリン酸１００μＬで前処理してから、停止したアッセイ混合液４５μＬを加えた。プレートを０．２Ｍリン酸（５回×２００μＬ）で洗った。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）をウェルに加えてから、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）。
【０３２６】
すべてのデータポイントについて平均バックグラウンド値を差し引いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ、バージョン３．０ｃｘ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用）、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を用いて、初期速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【０３２７】
下記の表は、本開示の化合物のＡＴＲ阻害Ｋｉ値を示す。Ｋｉ値≦１０ｎＭの化合物は「＋＋＋」で示されている。Ｋｉ値＞１０ｎＭであるが≦１００ｎＭである化合物は「＋＋」で示されている。Ｋｉ値＞１００ｎＭであるが＜５００ｎＭである化合物は「＋」で示されている。
【０３２８】
【表７】
2014520161.tif 000085
【０３２９】
実施例４：シスプラチン増強作用アッセイ：
化合物は、９６ｈ細胞バイアビリティ（ＭＴＳ）アッセイを用いて、シスプラチンに対するＨＣＴ１１６大腸直腸癌細胞の感受性を増強する能力に関してスクリーニングを行うことができる。シスプラチンに対するＡＴＭ信号の欠陥（参照：Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．；Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  ２１：３８６４（２００２）；またＴａｋｅｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．；ＪＢＣ  ２８１：３０８１４（２００６）も参照）を有するＨＣＴ１１６細胞を、９６ウェルのポリスチレンプレート（Ｃｏｓｔａｒ  ３５９６）で、ＭｃＣｏｙの５Ａ培地（Ｓｉｇｍａ  Ｍ８４０３）１５０μＬに１０％ウシ胎児血清（ＪＲＨ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  １２００３）、ペニシリン／ストレプトマイシン溶液の１：１００希釈液（Ｓｉｇｍａ  Ｐ７５３９）、及び２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｓｉｇｍａ  Ｇ７５１３）を補った中に、ウェル当たり細胞４７０個を配置し、５％  ＣＯ２中、３７℃で一晩付着させる。次に、最終細胞体積２００μＬ中の濃度のフルマトリックスとしてのトップ最終濃度１０μＭから２倍連続希釈で、化合物とシスプラチンを同時に細胞培地に追加し、次に細胞を５％  ＣＯ２中、３７℃でインキュベーションする。９６時間後、４０μＬのＭＴＳ試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｇ３５８ａ）を各ウェルに加え、細胞を５％  ＣＯ２中、３７℃で１時間インキュベーションする。最後に、ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ  ３８４測定器（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を用いて４９０ｎｍでの吸光度を測定し、シスプラチンのＩＣ５０を少なくとも３倍（小数点以下１桁）低減するために必要な化合物の濃度を、ＩＣ５０又はＫｉ値で報告することができる。
【０３３０】
本発明の数多くの実施形態について記述してきたが、本発明の化合物、方法、及びプロセスを利用する他の実施形態を提供するために、これらの基本的な例を変化させることができるのは明らかである。よって、本発明の範囲は、本明細書で例として提示されている特定の実施形態によってではなく、添付の請求項によって定義されるものであることが理解されよう。
【国際調査報告】
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