(57)【要約】担子菌門の真菌により引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法を開示する。他の実施形態も開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
担子菌門の真菌により引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法。
【請求項２】
前記感染がプクキノマイセテス(Pucciniomycetes)綱のメンバーにより引き起こされる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記感染がプクキニアレス(Pucciniales)目のメンバーにより引き起こされる。請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記真菌感染がさび病感染である、請求項1〜3のいずれか一項記載の方法。
【請求項５】
前記感染が、トウモロコシの一般的さび病;シダーアップルさび病;コーヒーさび病;コムギとケンタッキーブルーグラスの黒さび病;ダイズさび病;エンバクとライグラスの冠さび病;マメさび病;穀物のコムギさび病;穀類の「黄」及び「黒」さび病;核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病;タマネギ及びニンニク植物のさび病;ビートのさび病;ソラマメ植物のさび病;バラ植物のさび病;五葉松類発疹さび病;及びカンゾウさび病からなる群より選択される請求項4に記載の方法。
【請求項６】
前記真菌感染が、プクキニア・ソルギ(Puccinia sorghi)、ギムノスポランギウム・ジュニペリ−ヴィルギニアナエ(Gymnosporangium juniperi-virginianae)、ヘミレイア・ヴァスタトリクス( Hemileia vastatrix)、プクキニア・グラミニス(Puccinia graminis)、ファコプソラ・メイボミアエ(Phakopsora meibomiae)、P.パチリージ(P. pachyrhizi)、プクキニア・コロナータ(Puccinia coronata)、ウロマイセス・ファセオリ(Uromyces phaseoli)、プクキニア・ペリステンス亜種トリチシナ(Puccinia persistens subsp. triticina)、P.スリイフォルミス(P.sriiformis)、P.グラミニス(P. graminis)、マイセナ・シトリカラー(Mycena citricolor)、クロナルチウム・リビコラ(Cronartium ribicola)、プクキニア・ヘメロカリディス(Puccinia hemerocallidis)、トランツチェリア・ディスカラー(Tranzschelia discolor)、プクキニア・アリ(Puccinia alli)、ウロマイセス・ベータ(Uromyces beta)、ウロマイセス・ファーバ(Uromyces faba)、フラグミディウム・ムクロネーチュム(Phragmidium mucronatum)又はフラグミディウム・ツベルキュレーチュム(Phragmidium tuberculatum)、ウロマイセス・アペンデクラタス(Uromyces appendeculatus)、マイセナ・シトリカラー(Mycena citricolor)、クロナルチウム・リビコラ(Cronartium ribicola)、プクキニア・ヘメロカリディス(Puccinia hemerocallidis)、及びウロマイセス・アペンデクラタス(Uromyces appendeculatus)からなる群のメンバーにより引き起こされる、請求項1〜5のいずれか一項記載の方法。
【請求項７】
前記合剤が前記植物の葉に施用される、請求項1〜6のいずれか一項記載の方法。
【請求項８】
前記TTOがTTO含有組成物として施用される、請求項1〜7のいずれか一項記載の方法。
【請求項９】
前記TTO含有組成物がTTOと乳化剤を含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記乳化剤が、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩若しくはアルカリ金属塩またはそのような塩の混合物である、請求項9に記載の方法。
【請求項１１】
前記乳化剤が、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される、請求項9に記載の方法。
【請求項１２】
前記TTO含有組成物が水中油型エマルジョンである、請求項9〜11のいずれか一項記載の方法。
【請求項１３】
前記TTOが0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項8〜12のいずれか一項記載の方法。
【請求項１４】
前記TTOが9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項13に記載の方法。
【請求項１５】
前記TTOが8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項14に記載の方法。
【請求項１６】
前記TTOが7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記TTOが6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項16に記載の方法。
【請求項１８】
前記TTOが5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項17に記載の方法。
【請求項１９】
前記TTOが4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
前記TTOが3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項19に記載の方法。
【請求項２１】
前記TTOが2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
前記TTOが1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項21に記載の方法。
【請求項２３】
前記TTOが少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項13〜22のいずれか一項記載の方法。
【請求項２４】
前記TTOが少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項23に記載の方法。
【請求項２５】
前記TTOが少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項24に記載の方法。
【請求項２６】
前記TTOが少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項25に記載の方法。
【請求項２７】
前記TTOが少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項26に記載の方法。
【請求項２８】
前記TTOが少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項27に記載の方法。
【請求項２９】
前記TTOが少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項28に記載の方法。
【請求項３０】
前記TTOが少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項29に記載の方法。
【請求項３１】
前記TTOが少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項30に記載の方法。
【請求項３２】
前記TTOが少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項31に記載の方法。
【請求項３３】
前記TTOが少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項32に記載の方法。
【請求項３４】
前記TTOが少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項33に記載の方法。
【請求項３５】
前記TTOが少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項34に記載の方法。
【請求項３６】
前記TTOが少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項35に記載の方法。
【請求項３７】
前記TTOが少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項36に記載の方法。
【請求項３８】
前記TTOが少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項37に記載の方法。
【請求項３９】
前記TTOが少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項38に記載の方法。
【請求項４０】
前記TTOが少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する、請求項39に記載の方法。
【請求項４１】
前記TTO含有組成物が別のエーテル油をさらに含む、請求項8〜39のいずれか一項記載の方法。
【請求項４２】
前記TTO含有組成物が前記合成殺真菌化合物をさらに含む、請求項8〜41のいずれか一項記載の方法。
【請求項４３】
前記合剤が同時に施用される、請求項1〜41のいずれか一項記載の方法。
【請求項４４】
前記合剤が単一の混合物として施用される、請求項1〜43のいずれか一項記載の方法。
【請求項４５】
前記合剤が経時的に施用される、請求項1〜41のいずれか一項記載の方法。
【請求項４６】
前記TTO含有組成物と前記合成殺真菌化合物とが交互に施用される、請求項45に記載の方法。
【請求項４７】
前記合剤が別々の組成物として施用される、請求項43、45、46のいずれか一項記載の方法。
【請求項４８】
前記合剤がミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される、請求項1〜47のいずれか一項記載の方法。
【請求項４９】
前記合成殺真菌化合物が、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される、請求項1〜48のいずれか一項記載の方法。
【請求項５０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項1〜49のいずれか一項記載の方法。
【請求項５１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項50に記載の方法。
【請求項５２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項51に記載の方法。
【請求項５３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項52に記載の方法。
【請求項５４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項53に記載の方法。
【請求項５５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項54に記載の方法。
【請求項５６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項55に記載の方法。
【請求項５７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項56に記載の方法。
【請求項５８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項57に記載の方法。
【請求項５９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項58に記載の方法。
【請求項６０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項59に記載の方法。
【請求項６１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項60に記載の方法。
【請求項６２】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項61に記載の方法。
【請求項６３】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項62に記載の方法。
【請求項６４】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項1〜61のいずれか一項記載の方法。
【請求項６５】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項64に記載の方法。
【請求項６６】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項65に記載の方法。
【請求項６７】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項66に記載の方法。
【請求項６８】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項67に記載の方法。
【請求項６９】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項68に記載の方法。
【請求項７０】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項69に記載の方法。
【請求項７１】
前記殺真菌化合物が施用される施用量が、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項70に記載の方法。
【請求項７２】
前記TTOが、前記TTOが合成殺真菌化合物非存在下で施用される場合に用いられる量として製造事業者により表示される量未満の施用量で施用される、請求項1〜71のいずれか一項記載の方法。
【請求項７３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である、請求項72に記載の方法。
【請求項７４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である、請求項73に記載の方法。
【請求項７５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である、請求項74に記載の方法。
【請求項７６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である、請求項75に記載の方法。
【請求項７７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である、請求項76に記載の方法。
【請求項７８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である、請求項77に記載の方法。
【請求項７９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である、請求項78に記載の方法。
【請求項８０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である、請求項79に記載の方法。
【請求項８１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である、請求項80に記載の方法。
【請求項８２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である、請求項81に記載の方法。
【請求項８３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である、請求項82に記載の方法。
【請求項８４】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である、請求項83に記載の方法。
【請求項８５】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である、請求項84に記載の方法。
【請求項８６】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である、請求項85に記載の方法。
【請求項８７】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である、請求項72〜84のいずれか一項記載の方法。
【請求項８８】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である、請求項87に記載の方法。
【請求項８９】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である、請求項88に記載の方法。
【請求項９０】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である、請求項89に記載の方法。
【請求項９１】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である、請求項90に記載の方法。
【請求項９２】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である、請求項91に記載の方法。
【請求項９３】
前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である、請求項92に記載の方法。
【請求項９４】
前記TTO組成物が施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である、請求項93に記載の方法。
【請求項９５】
前記合成殺真菌化合物が、脱メチル化阻害剤(DMI)、キノン外部阻害剤(QoI)、アニリノピリジン類(AP)、ベンゾイミダゾール類、カルボキサミド類、ジチオカルバメート類、モルフォリン類、および銅またはその塩からなる群より選択される、請求項1〜94のいずれか一項記載の方法。
【請求項９６】
前記殺真菌化合物が、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される脱メチル化阻害剤(DMI)である、請求項95に記載の方法。
【請求項９７】
前記DMIが、ミクロブタニル、プロピコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される、請求項96に記載の方法。
【請求項９８】
前記殺真菌化合物が、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾール以外のDMIである、請求項95に記載の方法。
【請求項９９】
前記殺真菌化合物が、アザコナゾール、ビテルタノール、ブロムコナゾール、ジニコナゾール、エポキシコナゾール、エタコナゾール、フェンブコナゾール、フルキノコナゾール、ヘキサコナゾール、イミベンコナゾール、イプコナゾール、ペンコナゾール、プロチオコナゾール、シメコナゾール、トリアジメホン、トリアジメノール、及びトリチコナゾールからなる群より選択されるDMIである、請求項95に記載の方法。
【請求項１００】
前記殺真菌化合物が、トリホリン、ピリフェノックス、ピリソキサゾール、フェナリモル、ヌアリモル、イマザリル、オキシポコナゾール、ペフラゾエート、プロクロラズ、及びトリフルミゾールからなる群より選択されるDMIである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０１】
前記合成殺真菌化合物が、スピロキサミン、フェンプロピモルフ、及びトリデモルフからなる群より選択されるアミン殺真菌化合物である、請求項95に記載の方法。
【請求項１０２】
前記合成殺真菌化合物が、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル(kesoxym-methyl)、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン(pyrmetostrobin)、及びトリフロキシストロビンからなる群より選択されるQoI殺真菌化合物である、請求項95に記載の方法。
【請求項１０３】
前記合成殺真菌化合物が、アゾキシストロビン及びピラクロストロビンからなる群より選択される、請求項102に記載の方法。
【請求項１０４】
前記合成殺真菌化合物が、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン、及びトリフロキシストロビン以外のストロビルリンである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０５】
前記合成殺真菌化合物が、アゾキシストロビン、コウモキシストロビン、エノキサストロビン、フルフェノストロビン(flufenoxystrobin)、ピコキシストロビン、ピラオキシストロビン、ピラクロストロビン、ピラメトストロビン、トリクロピリカルブ、クレソキシムメチル、トリフロキシストロビン、ジモキシストロビン、フェナミノストロビン、メトミノストロビン、オリサストロビン、ファモキサドン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、及びピリベンカルブからなる群より選択されるQoIである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０６】
前記合成殺真菌化合物がピリメタニルである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０７】
前記合成殺真菌化合物が、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネート、及びチオファネートメチルからなる群より選択されるベンズイミダゾールである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０８】
前記合成殺真菌化合物がマンコゼブである、請求項95に記載の方法。
【請求項１０９】
前記合成殺真菌化合物がクロロタロニルである、請求項95に記載の方法。
【請求項１１０】
前記合成殺真菌化合物が銅または銅塩である、請求項95に記載の方法。
【請求項１１１】
前記殺真菌化合物がトウモロコシの一般的さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのトウモロコシ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１２】
前記殺真菌化合物がシダーアップルさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのリンゴ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１３】
前記殺真菌化合物がコーヒーさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのコーヒー植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１４】
前記殺真菌化合物がコムギ黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのコムギ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１５】
前記殺真菌化合物がダイズさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのダイズ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１６】
前記殺真菌化合物がエンバク及びライグラスの冠さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのエンバク又はライグラス植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１７】
前記殺真菌化合物が穀物のコムギさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つの穀物生産植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１８】
前記殺真菌化合物が穀類の黄または黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つの穀類生産植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１１９】
前記殺真菌化合物がウロマイセス・アペンデクラタスにより引き起こされる感染の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのマメ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２０】
前記殺真菌化合物が核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つの核果類植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２１】
前記殺真菌化合物がタマネギ及びニンニク植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのタマネギ又はニンニク植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２２】
前記殺真菌化合物がビートのさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくとも一つのビート植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２３】
前記殺真菌化合物がソラマメ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくともソラマメ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２４】
前記殺真菌化合物がバラ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤が少なくともバラ植物に施用される、請求項95に記載の方法。
【請求項１２５】
前記合成殺真菌化合物が、マンコゼブ、クロロタロニル、トリフロキシストロビン、クレソキシムメチル、オリサストロビン、フルオキサストロビン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ジモキシストロビン、ピコキシストロビン、カルベンダジム、チオファネートメチル、チオファネート、チアベンダゾール、ベノミル、ボスカリド、ペンチオピラド、チフルザミド、ビキサフェン、フルオピラム、イソピラザム、フェンプロピモルフ、フェンプロピジン、フェナリモル、トリホリン、スピロキサミン、トリデモルフ、元素硫黄、キノキシフェン、メプチルジノカップ、ブピリメート、プロキナジド、メトラフェノン、シフルフェナミド、テブコナゾール、エポキシコナゾール、プロピコナゾール、プロチオコナゾール、シプロコナゾール、ジフェノコナゾールメトコナゾール、フルシラゾール、ミクロブタニル、フルトリアホル、トリアジメホン、ペンコナゾール、ビテルタノール、ヘキサコナゾール、トリアジメノール、テトラコナゾール、フルキノコナゾール、トリチコナゾール、フェンブコナゾール、ジニコナゾール、ブロムコナゾール、イプコナゾール、シメコナゾール、イミベンコナゾール、アザコナゾール、エタコナゾール、及びジクロブトラゾールからなる群より選択される、請求項1〜94のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２６】
前記処理が予防的処理である、請求項1〜125のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２７】
前記処理が治癒的である、請求項1〜125のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２８】
植物感染を引き起こす担子菌門の真菌に対する殺真菌活性を有する合成化合物の施用量を減少させるための方法であって、そのような合成殺真菌化合物を用いて処理したそのような感染を有する植物に、ティーツリーオイル(TTO)含有組成物を施用することを含む方法。
【請求項１２９】
TTO含有組成物の施用量を減少させるための方法であって、TTO含有組成物を用いて処理した担子菌門の真菌により引き起こされる感染を有する植物に、合成殺真菌化合物を施用することを含む方法。
【請求項１３０】
請求項1〜129に記載の方法に従って処理した植物またはその一部。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
<関連出願>
本出願は、2011年11月9日に出願され、タイトル名が「抗真菌化合物とティーツリーオイルの合剤」である米国仮出願番号61/557827の優先権を主張する。この出願の内容は、参照により本明細書中に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
<背景>
真菌類による農作物の感染は、農作物収量を大きく左右する可能性があるよく知られた問題である。合成(化学)製品による真菌類の様々な処理(治癒的および予防的処理の両者を含むもの)が開発されているが、それらもまた問題がある。一つ目の問題は、例えば、環境、動物およびヒトの健康、並びに食品安全性に関するいわゆる化学的負荷の影響である。これら及び他の理由のために、「有機」または「バイオ」殺真菌剤(つまり、自然発生源に由来するもの)の人気が近年高まってきている。
【０００３】
1970年代初頭から言われていることだが、合成抗真菌化合物の使用が直面する別の問題は、そのような抗真菌化合物への耐性が時々発生することである。DMIやストロビルリン類(以下議論する)として知られる抗真菌化合物のクラスは特異的標的部位に対して生化学的活性があり、それら化合物は広く使用されるので、種々の真菌株はこれらのクラスの化合物の他のメンバーに感受性がだんだんと無くなってしまう。その対策として、耐性ができた際にそのような耐性を打ち消したり、そのような耐性が発生する可能性さえも減らしたりする種々の方法が開発されて、可能である場合は合成殺真菌化合物の継続使用を可能にしてきた。「耐性管理戦略」とも称されるこれらの方法に含まれるのは、他の工程の中では、異なる作用機序を有する種々の合成抗真菌化合物の合剤を同時に使用すること又は経時的に使用すること、成長期中に特定の抗真菌化合物使用回数を制限すること、および特定の最小限の用量と同等またはそれを超える用量で所定の抗真菌剤を施用することである。例えば、Keith J. BrentとDerek W. Hollomon、「農作物病原体の殺真菌剤耐性：如何に管理するか?」(Fungicide Resistance in Crop Pathogens: How Can it Be Managed?)、改定第2版、2007年、殺菌剤耐性菌対策委員会(FRAC)、Croplife International, Avenue Louise 143, 1050 Brussels, ベルギー、オンライン利用可能http://www.frac.info/frac/publication/anhang/FRAC_Mono1_2007_100dpi.pdf.を参照されたい。
【０００４】
耐性株の出現を遅らせる又は減少させるために複数の殺真菌剤を(同時若しくは交互に投与することにより)組み合わせることに加えて、抗真菌活性の範囲を拡張および持続時間を延長するため、並びに活性のある殺真菌化合物間の相乗的相互作用を活用するために、複数の殺真菌剤をしばしば混合物中で組み合わせる。それにより、全体としての活性が増加する場合もある。殺真菌剤混合物中で頻繁に起こる現象である相乗効果は、性質および供給源の異なる抗真菌化合物間、作用機序が異なるか同一の殺真菌剤間、ならびに互いに異なる配合剤へ調製される物間で起こる可能性がある。
【０００５】
原理的に、複数の合成抗真菌化合物の合剤を用いて農作物に施用される任意特定の合成抗真菌化合物の化学的負荷を減少させることができるかもしれないが、そのような低負荷において耐性ができることに対する不安は、そのような低負荷を使用することを困難にした。このことは上記で参照したFRACの報告に反映されている。
【０００６】
「さび病」として一般に知られる真菌感染は、担子菌門に属する真菌類により生じる。それらの菌のほとんどはプクキノマイセテス(Pucciniomycetes)綱、プクキニアレス(Pucciniales)目のものである。農作物に悪影響する種々の感染には以下のものがある：プクキニア・ソルギ(Puccinia sorghi)により引き起こされるトウモロコシの一般的さび病;ギムノスポランギウム・ジュニペリ−ヴィルギニアナエ(Gymnosporangium juniperi-virginianae)により引き起こされるシダーアップルさび病;ヘミレイア・ヴァスタトリクス(Hemileia vastatrix)により引き起こされるコーヒーさび病;プクキニア・グラミニス(Puccinia graminis)により引き起こされるコムギとケンタッキーブルーグラスの黒さび病;ファコプソラ・メイボミアエ(Phakopsora meibomiae)又はP.パチリージ(pachyrhizi)のいずれかにより引き起こされ得るダイズさび病(アジアダイズさび病としても知られるもの);プクキニア・コロナータ(Puccinia coronata)により引き起こされるエンバクとライグラスの冠さび病;ウロマイセス・ファセオリ(Uromyces phaseoli)により引き起こされるマメさび病;プクキニア・ペリステンス亜種トリチシナ(Puccinia persistens subsp. triticina)により引き起こされる穀物のコムギさび病;トランツチェリア・ディスカラー(Tranzschelia discolor)により引き起こされる核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病;並びに、P.スリイフォルミス(sriiformis)及びP.グラミニス(graminis)によりそれぞれ引き起こされる穀類の「黄」及び「黒」さび病がある。問題であることが知られる他の種には、マイセナ・シトリカラー(Mycena citricolor)(コーヒー植物に感染するもの)、クロナルチウム・リビコラ(Cronartium ribicola)(五葉松類発疹さび病)、プクキニア・ヘメロカリディス(Puccinia hemerocallidis)(カンゾウさび病)、及びウロマイセス・アペンデクラタス(Uromyces appendeculatus)(マメに感染するもの)がある。
【０００７】
さび病感染を引き起こす真菌類の多くは、繁殖するために２種類の植物が必要なライフサイクルを有する。従って、第二植物集団を防除することにより、少なくとも一部は、そのような真菌類を防除できる可能性があることが知られている。また、第二植物が商業的価値のない農作物である場合、このような方法は魅力的である場合がある。しかしながら、そのようなケースでさえも、殺真菌剤の使用は感染防除に有用である可能性がある。繁殖するためにたった一つの種類の植物を必要とする真菌類の場合、殺真菌剤は感染防除の重要な手段となっている。従って、例えば、クロロタロニル(多部位接触活性のあるクロロニトリル)又はストロビルリン類(例、キノン外部阻害剤であるアゾキシストロビン、ピラクロストロビン、トリフロキシストロビン)をダイズさび病に対して予防的に使用すること、及びトリアゾール殺真菌剤(例、ステロール生合成を阻害する脱メチル化阻害剤であるジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、テトラコナゾール)をダイズさび病に対して治癒的に使用することは既知である。銅または酸化銅を合成殺真菌剤と組み合わせて使用してマイセナ・シトリカラーを処理することも報告されている。
【０００８】
同様に、担子菌グループのメンバーにより引き起こされる他の農作物の病気は合成殺真菌化合物を用いて処理される場合があるが、耐性の発生がここでも懸念される。
【０００９】
植物(例、植物の葉)に殺真菌剤を施用するためのティーツリーオイル(TTO)含有エマルジョンは既知である。例えば、米国特許出願公開番号2007/0237837及びTimorex Goldという名の市販製品(Biomor Israel Ltd., P.O. Box 81, Qatzrin 12900 Israel, http://www.biomor.com/timorex%20gold.htm)を参照されたい。Timorex Goldを施用していくつかのさび病と闘うことに成功したが、一般的にはTTO、特にTimorex Goldのいずれも、さび病または担子菌により引き起こされる他の病気を処理するのに使用される殺真菌剤としてFRACの文献中には出てこない。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
<発明の実施形態の簡単な説明>
本発明の一実施形態として提供されるのは、担子菌グループの真菌により引き起こされる植物感染を処理する方法であって、ティーツリーオイル(TTO)と合成殺真菌化合物との合剤を植物に施用することを含む方法である。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキノマイセテス綱のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキニアレス目のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記真菌感染はさび病感染である。いくつかの実施形態では、前記感染は、プクキニア・ソルギにより引き起こされるトウモロコシの一般的さび病;ギムノスポランギウム・ジュニペリ−ヴィルギニアナエにより引き起こされるシダーアップルさび病;ヘミレイア・ヴァスタトリクスにより引き起こされるコーヒーさび病;プクキニア・グラミニスにより引き起こされるコムギとケンタッキーブルーグラスの黒さび病;ファコプソラ・メイボミアエ又はP.パチリージのいずれかにより引き起こされ得るダイズさび病(アジアダイズさび病としても知られるもの);プクキニア・コロナータにより引き起こされるエンバクとライグラスの冠さび病;ウロマイセス・ファセオリにより引き起こされるマメさび病;プクキニア・ペリステンス亜種トリチシナにより引き起こされる穀物のコムギさび病;P.スリイフォルミス及びP.グラミニスによりそれぞれ引き起こされる穀類の「黄」及び「黒」さび病からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記感染は、トランツチェリア・ディスカラーにより引き起こされる核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、プクキニア・アリ(Puccinia alli)により引き起こされるタマネギ及びニンニク植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、ウロマイセス・ベータ(Uromyces beta)により引き起こされるビートのさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、ウロマイセス・ファーバ(Uromyces faba)により引き起こされるソラマメ植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、フラグミディウム・ムクロネーチュム(Phragmidium mucronatum)又はフラグミディウム・ツベルキュレーチュム(Phragmidium tuberculatum)により引き起こされるバラ植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、マイセナ・シトリカラー(コーヒー植物に感染するもの)、クロナルチウム・リビコラ(五葉松類発疹さび病)、プクキニア・ヘメロカリディス(カンゾウさび病)、ウロマイセス・アペンデクラタス(マメに感染するもの)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合剤は前記植物の葉に施用する。
【００１１】
いくつかの実施形態では、前記TTOはTTO含有組成物として施用される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物はTTOおよび乳化剤を含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩若しくはアルカリ金属塩またはそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は水中油型エマルションである。いくつかの実施形態では、前記TTOは0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの��施形態では、前記TTOは少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。
【００１２】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は別のエーテル油をさらに含む。いくつかの実施形態では、前記別のエーテル油は、ラベンダー(ラベンヂュラ・アングスチフォリア(Lavandula angustifolia))油、マツ(ヨーロッパアカマツ(パイヌス・シルベストリス(Pinus sylvestris)))油、マヌカ(レプトスペレムム・スコパリウム(Leptosperemum scoparium))油、カヌカ(クンゼア・エリコイデス(Kunzea ericoids))油、ユーカリ(ユーカルプタス・グロービュレス(Eucaluptus globules))油、ベルガモット(シトラス・ベルガミア(Citrus bergamia))油、クローブ(ユーゲニア・カリャフィラータ(Eugenia caryaphylata)油、レモン(シトラス・リモネウム(Citrus limoneum))油、レモングラス(シンブポゴン・シトラテス(Cymbpogon citrates))油、ローズマリー(ローズマリナス・オフィシアリス(Rosmarinus officialis))油、ゼラニウム(ペラルゴニウム・グラベオレウス(Pelargonium graveoleus))油、及びミント油であって高濃度のメンソール及び/又はメタンを含むエーテル油を意味するもの、並びにそれらの混合物からなる群より選択される。
【００１３】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、合成殺真菌化合物をさらに含む。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は同時に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は単一の混合物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は経時的に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は別々の組成物として施用される。いくつかの実施形態では、前記別々の組成物の前記施用は、大体同じ時間に行われる。例えば、前記施用は互いに数分間以内に行われる。いくつかの実施形態では、前記別々の組成物の前記施用は、異なる時間に行われる。例えば、前記施用は少なくとも互いに数日間離れて行われる。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は、ミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される。
【００１４】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００１５】
いくつかの実施形態では、前記TTOは、前記TTOが合成殺真菌化合物非存在下で施用される場合に用いられる量として製造事業者により表示される量未満の施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記TTOが施用される施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記TTO組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００１６】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、脱メチル化阻害剤(DMI)、キノン外部阻害剤(QoI)、アニリノピリジン類(AP)、ベンゾイミダゾール類、カルボキサミド類、ジチオカルバメート類、モルフォリン類、および銅またはその塩からなる群より選択される。
【００１７】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される脱メチル化阻害剤(DMI)である。いくつかの実施形態では、前記DMIは、ミクロブタニル、プロピコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾール以外のDMIである。いくつかの実施形態では、前記DMIは、アザコナゾール、ビテルタノール、ブロムコナゾール、ジニコナゾール、エポキシコナゾール、エタコナゾール、フェンブコナゾール、フルキノコナゾール、ヘキサコナゾール、イミベンコナゾール、イプコナゾール、ペンコナゾール、プロチオコナゾール、シメコナゾール、トリアジメホン、トリアジメノール、及びトリチコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記DMIは、トリホリン、ピリフェノックス、ピリソキサゾール、フェナリモル、ヌアリモル、イマザリル、オキシポコナゾール、ペフラゾエート、プロクロラズ、及びトリフルミゾールから選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、スピロキサミン、フェンプロピモルフ、及びトリデモルフからなる群より選択されるアミン殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル(kesoxym-methyl)、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン(pyrmetostrobin)、及びトリフロキシストロビンからなる群より選択されるQoI殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン及びピラクロストロビンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン、及びトリフロキシストロビン以外のストロビルリンである。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、コウモキシストロビン、エノキサストロビン、フルフェノストロビン(flufenoxystrobin)、ピコキシストロビン、ピラオキシストロビン、ピラクロストロビン、ピラメトストロビン、トリクロピリカルブ、クレソキシムメチル、トリフロキシストロビン、ジモキシストロビン、フェナミノストロビン、メトミノストロビン、オリサストロビン、ファモキサドン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、及びピリベンカルブからなる群より選択されるQoIである。
【００１８】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はピリメタニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネート、及びチオファネートメチルからなる群より選択されるベンズイミダゾールである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はジチオカルバメートマンコゼブである。
【００１９】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はクロロタロニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は銅または銅塩である。
【００２０】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はトウモロコシの一般的さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのトウモロコシ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はシダーアップルさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのリンゴ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコーヒーさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコーヒー植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコムギ黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコムギ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はダイズさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのダイズ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はエンバク及びライグラスの冠さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのエンバク又はライグラス植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀物のコムギさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀物生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀類の黄または黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀類生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はウロマイセス・アペンデクラタスにより引き起こされる感染の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの核果類植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はタマネギ及びニンニク植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのタマネギ又はニンニク植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はビートのさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのビート植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はソラマメ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのソラマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はバラ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのバラ植物に施用される。
【００２１】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、マンコゼブ、クロロタロニル、トリフロキシストロビン、クレソキシムメチル、オリサストロビン、フルオキサストロビン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ジモキシストロビン、ピコキシストロビン、カルベンダジム、チオファネートメチル、チオファネート、チアベンダゾール、ベノミル、ボスカリド、ペンチオピラド、チフルザミド、ビキサフェン、フルオピラム、イソピラザム、フェンプロピモルフ、フェンプロピジン、フェナリモル、トリホリン、スピロキサミン、トリデモルフ、元素硫黄、キノキシフェン、メプチルジノカップ、ブピリメート、プロキナジド、メトラフェノン、シフルフェナミド、テブコナゾール、エポキシコナゾール、プロピコナゾール、プロチオコナゾール、シプロコナゾール、ジフェノコナゾールメトコナゾール、フルシラゾール、ミクロブタニル、フルトリアホル、トリアジメホン、ペンコナゾール、ビテルタノール、ヘキサコナゾール、トリアジメノール、テトラコナゾール、フルキノコナゾール、トリチコナゾール、フェンブコナゾール、ジニコナゾール、ブロムコナゾール、イプコナゾール、シメコナゾール、イミベンコナゾール、アザコナゾール、エタコナゾール、及びジクロブトラゾールからなる群より選択される。
【００２２】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００２３】
また、本発明の実施形態に従って提供されるのは、(1)植物感染を引き起こす担子菌グループの真菌に対する殺真菌活性を有する合成化合物の施用量を減少させるための方法であって、そのような合成殺真菌化合物を用いて処理したそのような感染を有する植物に、ティーツリーオイル(TTO)含有組成物を施用することを含む方法と(2)TTO含有組成物の施用量を減少させるための方法であって、TTO含有組成物を用いて処理した担子菌グループの真菌により引き起こされる感染を有する植物に、合成殺真菌化合物を施用することを含む方法である。
【００２４】
いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキノマイセテス綱のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキニアレス目のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記真菌感染はさび病感染である。いくつかの実施形態では、前記感染は、プクキニア・ソルギにより引き起こされるトウモロコシの一般的さび病;ギムノスポランギウム・ジュニペリ−ヴィルギニアナエにより引き起こされるシダーアップルさび病;ヘミレイア・ヴァスタトリクスにより引き起こされるコーヒーさび病;プクキニア・グラミニスにより引き起こされるコムギとケンタッキーブルーグラスの黒さび病;ファコプソラ・メイボミアエ又はP.パチリージのいずれかにより引き起こされ得るダイズさび病(アジアダイズさび病としても知られるもの);プクキニア・コロナータにより引き起こされるエンバクとライグラスの冠さび病;ウロマイセス・ファセオリにより引き起こされるマメさび病;プクキニア・ペリステンス亜種トリチシナにより引き起こされる穀物のコムギさび病;P.スリイフォルミス及びP.グラミニスによりそれぞれ引き起こされる穀類の「黄」及び「黒」さび病からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記感染は、マイセナ・シトリカラー(コーヒー植物に感染するもの)、クロナルチウム・リビコラ(五葉松類発疹さび病)、プクキニア・ヘメロカリディス(カンゾウさび病)、ウロマイセス・アペンデクラタス(マメに感染するもの)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記感染は、トランツチェリア・ディスカラーにより引き起こされる核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、プクキニア・アリ(Puccinia alli)により引き起こされるタマネギ及びニンニク植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、ウロマイセス・ベータ(Uromyces beta)により引き起こされるビートのさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、ウロマイセス・ファーバ(Uromyces faba)により引き起こされるソラマメ植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、フラグミディウム・ムクロネーチュム(Phragmidium mucronatum)又はフラグミディウム・ツベルキュレーチュム(Phragmidium tuberculatum)により引き起こされるバラ植物のさび病である。いくつかの実施形態では、前記感染は、マイセナ・シトリカラー(コーヒー植物に感染するもの)、クロナルチウム・リビコラ(五葉松類発疹さび病)、プクキニア・ヘメロカリディス(カンゾウさび病)、ウロマイセス・アペンデクラタス(マメに感染するもの)からなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合剤は前記植物の葉に施用する。
【００２５】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物はTTOおよび乳化剤を含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩若しくはアルカリ金属塩またはそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は水中油型エマルションである。いくつかの実施形態では、前記TTOは0.01重量%から10重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは9重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは8重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは7重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは6重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは5重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは4重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは3重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは2重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは1重量%以下の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.02重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.03重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.04重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.05重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.06重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.07重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.08重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.09重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.1重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.2重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.3重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.4重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.5重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.6重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.7重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.8重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも0.9重量%の量で前記TTO含有組成物中���存在する。いくつかの実施形態では、前記TTOは少なくとも1.0重量%の量で前記TTO含有組成物中に存在する。
【００２６】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は別のエーテル油をさらに含む。いくつかの実施形態では、前記別のエーテル油は、ラベンダー(ラベンヂュラ・アングスチフォリア(Lavandula angustifolia))油、マツ(ヨーロッパアカマツ(パイヌス・シルベストリス(Pinus sylvestris)))油、マヌカ(レプトスペレムム・スコパリウム(Leptosperemum scoparium))油、カヌカ(クンゼア・エリコイデス(Kunzea ericoids))油、ユーカリ(ユーカルプタス・グロービュレス(Eucaluptus globules))油、ベルガモット(シトラス・ベルガミア(Citrus bergamia))油、クローブ(ユーゲニア・カリャフィラータ(Eugenia caryaphylata)油、レモン(シトラス・リモネウム(Citrus limoneum))油、レモングラス(シンブポゴン・シトラテス(Cymbpogon citrates))油、ローズマリー(ローズマリナス・オフィシアリス(Rosmarinus officialis))油、ゼラニウム(ペラルゴニウム・グラベオレウス(Pelargonium graveoleus))油、及びミント油であって高濃度のメンソール及び/又はメタンを含むエーテル油を意味するもの、並びにそれらの混合物からなる群より選択される。
【００２７】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、前記合成殺真菌化合物をさらに含む。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は同時に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は単一の混合物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は経時的に施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は別々の組成物として施用される。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物との前記合剤は、ミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に施用される。
【００２８】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物が施用される施用量は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００２９】
いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物は、合成殺真菌化合物の非存在下で前記TTO含有組成物が施用される際に使用される量として製造事業者により表示させる量よりも少ない施用量で施用される。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、前記TTO含有組成物が施用される前記施用量は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%である。
【００３０】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、脱メチル化阻害剤(DMI)、キノン外部阻害剤(QoI)、アニリノピリジン類(AP)、ベンゾイミダゾール類、カルボキサミド類、ジチオカルバメート類、モルフォリン類、および銅またはその塩からなる群より選択される。
【００３１】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される脱メチル化阻害剤(DMI)である。いくつかの実施形態では、前記DMIは、ミクロブタニル、プロピコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾール以外のDMIである。いくつかの実施形態では、前記DMIは、アザコナゾール、ビテルタノール、ブロムコナゾール、ジニコナゾール、エポキシコナゾール、エタコナゾール、フェンブコナゾール、フルキノコナゾール、ヘキサコナゾール、イミベンコナゾール、イプコナゾール、ペンコナゾール、プロチオコナゾール、シメコナゾール、トリアジメホン、トリアジメノール、及びトリチコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記DMIは、トリホリン、ピリフェノックス、ピリソキサゾール、フェナリモル、ヌアリモル、イマザリル、オキシポコナゾール、ペフラゾエート、プロクロラズ、及びトリフルミゾールから選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、スピロキサミン、フェンプロピモルフ、及びトリデモルフからなる群より選択されるアミン殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル(kesoxym-methyl)、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン(pyrmetostrobin)、及びトリフロキシストロビンからなる群より選択されるQoI殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン及びピラクロストロビンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン、及びトリフロキシストロビン以外のストロビルリンである。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、コウモキシストロビン、エノキサストロビン、フルフェノストロビン(flufenoxystrobin)、ピコキシストロビン、ピラオキシストロビン、ピラクロストロビン、ピラメトストロビン、トリクロピリカルブ、クレソキシムメチル、トリフロキシストロビン、ジモキシストロビン、フェナミノストロビン、メトミノストロビン、オリサストロビン、ファモキサドン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、及びピリベンカルブからなる群より選択されるQoIである。
【００３２】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はピリメタニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネート、及びチオファネートメチルからなる群より選択されるベンズイミダゾールである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はジチオカルバメートマンコゼブである。
【００３３】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はクロロタロニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は銅または銅塩である。
【００３４】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はトウモロコシの一般的さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのトウモロコシ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はシダーアップルさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのリンゴ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコーヒーさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコーヒー植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコムギ黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコムギ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はダイズさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのダイズ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はエンバク及びライグラスの冠さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのエンバク又はライグラス植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀物のコムギさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀物生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀類の黄または黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀類生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はウロマイセス・アペンデクラタスにより引き起こされる感染の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの核果類植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はタマネギ及びニンニク植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのタマネギ又はニンニク植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はビートのさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのビート植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はソラマメ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのソラマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はバラ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのバラ植物に施用される。
【００３５】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、マンコゼブ、クロロタロニル、トリフロキシストロビン、クレソキシムメチル、オリサストロビン、フルオキサストロビン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ジモキシストロビン、ピコキシストロビン、カルベンダジム、チオファネートメチル、チオファネート、チアベンダゾール、ベノミル、ボスカリド、ペンチオピラド、チフルザミド、ビキサフェン、フルオピラム、イソピラザム、フェンプロピモルフ、フェンプロピジン、フェナリモル、トリホリン、スピロキサミン、トリデモルフ、元素硫黄、キノキシフェン、メプチルジノカップ、ブピリメート、プロキナジド、メトラフェノン、シフルフェナミド、テブコナゾール、エポキシコナゾール、プロピコナゾール、プロチオコナゾール、シプロコナゾール、ジフェノコナゾールメトコナゾール、フルシラゾール、ミクロブタニル、フルトリアホル、トリアジメホン、ペンコナゾール、ビテルタノール、ヘキサコナゾール、トリアジメノール、テトラコナゾール、フルキノコナゾール、トリチコナゾール、フェンブコナゾール、ジニコナゾール、ブロムコナゾール、イプコナゾール、シメコナゾール、イミベンコナゾール、アザコナゾール、エタコナゾール、及びジクロブトラゾールからなる群より選択される。
【００３６】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００３７】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、担子菌グループの真菌に対して効く合成殺真菌化合物およびティーツリーオイル(TTO)の少なくとも一つと、TTO組成物および合成殺真菌化合物の合剤を植物に施用することによって担子菌グループの真菌により生じる植物感染を如何に処理するかを使用者に説明する取扱説明書とを含むキットである。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキノマイセテス綱のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキニアレス目のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記キットはTTO含有組成物中にTTOを含有する。いくつかの実施形態では、前記キットは担子菌グループの真菌に対して効く合成殺真菌化合物を含む。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO含有組成物非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物非存在下で適正施用量としてTTO製造事業者により表示される量よりも少ない施用量で前記TTOを施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を同時に施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を単一の混合物として施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を経時的に施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は前記合剤を別々の組成物として施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書はミネラル油および乳化剤の少なくとも一つと共に前記合剤を施用するやり方を説明する。
【００３８】
いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の95%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の90%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の85%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の80%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の75%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の70%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の65%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の60%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の55%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の50%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の45%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の40%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の35%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の30%以下の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、TTO非存在下で製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%の施用量で前記合成殺真菌化合物を施用するやり方を説明する。
【００３９】
いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の非存在下で前記TTO含有組成物が施用される際に使用される量として製造事業者により表示させる量よりも少ない施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の95%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の90%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の85%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の80%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の75%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の70%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の65%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の60%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の55%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の50%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の45%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の40%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の35%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の30%以下の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも40%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも45%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも50%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも55%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも60%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも65%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも70%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。いくつかの実施形態では、前記取扱説明書は、合成殺真菌化合物の不施用下において製造事業者により表示される適正施用量の少なくとも75%の施用量で前記TTO含有組成物を施用するやり方を説明する。
【００４０】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、脱メチル化阻害剤(DMI)、キノン外部阻害剤(QoI)、アニリノピリジン類(AP)、ベンゾイミダゾール類、カルボキサミド類、ジチオカルバメート類、モルフォリン類、および銅またはその塩からなる群より選択される。
【００４１】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される脱メチル化阻害剤(DMI)である。いくつかの実施形態では、前記DMIは、ミクロブタニル、プロピコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾール以外のDMIである。いくつかの実施形態では、前記DMIは、アザコナゾール、ビテルタノール、ブロムコナゾール、ジニコナゾール、エポキシコナゾール、エタコナゾール、フェンブコナゾール、フルキノコナゾール、ヘキサコナゾール、イミベンコナゾール、イプコナゾール、ペンコナゾール、プロチオコナゾール、シメコナゾール、トリアジメホン、トリアジメノール、及びトリチコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記DMIは、トリホリン、ピリフェノックス、ピリソキサゾール、フェナリモル、ヌアリモル、イマザリル、オキシポコナゾール、ペフラゾエート、プロクロラズ、及びトリフルミゾールから選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、スピロキサミン、フェンプロピモルフ、及びトリデモルフからなる群より選択されるアミン殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル(kesoxym-methyl)、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン(pyrmetostrobin)、及びトリフロキシストロビンからなる群より選択されるQoI殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン及びピラクロストロビンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン、及びトリフロキシストロビン以外のストロビルリンである。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、コウモキシストロビン、エノキサストロビン、フルフェノストロビン(flufenoxystrobin)、ピコキシストロビン、ピラオキシストロビン、ピラクロストロビン、ピラメトストロビン、トリクロピリカルブ、クレソキシムメチル、トリフロキシストロビン、ジモキシストロビン、フェナミノストロビン、メトミノストロビン、オリサストロビン、ファモキサドン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、及びピリベンカルブからなる群より選択されるQoIである。
【００４２】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はピリメタニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネート、及びチオファネートメチルからなる群より選択されるベンズイミダゾールである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はジチオカルバメートマンコゼブである。
【００４３】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はクロロタロニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は銅または銅塩である。
【００４４】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はトウモロコシの一般的さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのトウモロコシ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はシダーアップルさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのリンゴ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコーヒーさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコーヒー植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はコムギ黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのコムギ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はダイズさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのダイズ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はエンバク及びライグラスの冠さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのエンバク又はライグラス植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀物のコムギさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀物生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は穀類の黄または黒さび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの穀類生産植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はウロマイセス・アペンデクラタスにより引き起こされる感染の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つの核果類植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はタマネギ及びニンニク植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのタマネギ又はニンニク植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はビートのさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのビート植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はソラマメ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのソラマメ植物に施用される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物はバラ植物のさび病の処理に適応する化合物で、前記合剤は少なくとも一つのバラ植物に施用される。
【００４５】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、マンコゼブ、クロロタロニル、トリフロキシストロビン、クレソキシムメチル、オリサストロビン、フルオキサストロビン、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ジモキシストロビン、ピコキシストロビン、カルベンダジム、チオファネートメチル、チオファネート、チアベンダゾール、ベノミル、ボスカリド、ペンチオピラド、チフルザミド、ビキサフェン、フルオピラム、イソピラザム、フェンプロピモルフ、フェンプロピジン、フェナリモル、トリホリン、スピロキサミン、トリデモルフ、元素硫黄、キノキシフェン、メプチルジノカップ、ブピリメート、プロキナジド、メトラフェノン、シフルフェナミド、テブコナゾール、エポキシコナゾール、プロピコナゾール、プロチオコナゾール、シプロコナゾール、ジフェノコナゾールメトコナゾール、フルシラゾール、ミクロブタニル、フルトリアホル、トリアジメホン、ペンコナゾール、ビテルタノール、ヘキサコナゾール、トリアジメノール、テトラコナゾール、フルキノコナゾール、トリチコナゾール、フェンブコナゾール、ジニコナゾール、ブロムコナゾール、イプコナゾール、シメコナゾール、イミベンコナゾール、アザコナゾール、エタコナゾール、及びジクロブトラゾールからなる群より選択される。
【００４６】
いくつかの実施形態では、前記処理は予防的処理である。いくつかの実施形態では、前記処理は治癒的である。
【００４７】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、担子菌門の真菌に対して効く少なくとも一つの合成殺真菌化合物とティーツリーオイル(TTO)を含む組成物である。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキノマイセテス綱のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキニアレス目のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、前記組成物は、組成物を担子菌グループの真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用して(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに前記感染を処理することを可能にする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む。いくつかの実施形態では、前記組成物は、(a)植物中に植物毒性を誘導するか(b)政府の規制に違反するかの少なくとも一つをすること無しに感染を処理するために、組成物を担子菌グループの真菌により引き起こされる感染に罹患した植物に施用する前に希釈することを必要とする濃度で、TTOと少なくとも一つの合成殺真菌化合物との両者を含む。いくつかの実施形態では、前記組成物はミネラル油と乳化剤の少なくとも一つをさらに含む。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、C6〜C26脂肪酸のアンモニア塩若しくはアルカリ金属塩またはそのような塩の混合物である。いくつかの実施形態では、前記乳化剤は、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、エトキシル化ポリグリコールエーテル、アルコキシレート、ソルビタンエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートからなる群より選択される。
【００４８】
いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の95%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の90%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の85%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の80%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の75%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の70%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の65%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の60%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の55%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の50%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の45%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の40%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の35%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の30%以下である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、合成殺真菌化合物の濃度は、TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度の少なくとも75%である。
【００４９】
いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度未満である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の95%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の90%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の85%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の80%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の75%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の70%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の65%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の60%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の55%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の50%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の45%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の40%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の35%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の30%以下である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも40%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも45%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも50%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも55%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも60%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも65%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも70%である。いくつかの実施形態では、TTOの濃度は、合成殺真菌化合物非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中のTTOの濃度の少なくとも75%である。
【００５０】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、脱メチル化阻害剤(DMI)、キノン外部阻害剤(QoI)、アニリノピリジン類(AP)、ベンゾイミダゾール類、カルボキサミド類、ジチオカルバメート類、モルフォリン類、および銅またはその塩からなる群より選択される。
【００５１】
いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される脱メチル化阻害剤(DMI)である。いくつかの実施形態では、前記DMIは、ミクロブタニル、プロピコナゾール、及びテトラコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、フルトリアホル、メトコナゾール、ミクロブタニル、プロピコナゾール、テブコナゾール、及びテトラコナゾール以外のDMIである。いくつかの実施形態では、前記DMIは、アザコナゾール、ビテルタノール、ブロムコナゾール、ジニコナゾール、エポキシコナゾール、エタコナゾール、フェンブコナゾール、フルキノコナゾール、ヘキサコナゾール、イミベンコナゾール、イプコナゾール、ペンコナゾール、プロチオコナゾール、シメコナゾール、トリアジメホン、トリアジメノール、及びトリチコナゾールからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記DMIは、トリホリン、ピリフェノックス、ピリソキサゾール、フェナリモル、ヌアリモル、イマザリル、オキシポコナゾール、ペフラゾエート、プロクロラズ、及びトリフルミゾールから選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、スピロキサミン、フェンプロピモルフ、及びトリデモルフからなる群より選択されるアミン殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル(kesoxym-methyl)、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン(pyrmetostrobin)、及びトリフロキシストロビンからなる群より選択されるQoI殺真菌化合物である。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン及びピラクロストロビンからなる群より選択される。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、ピラクロストロビン、ケソキシム−メチル、ピコキシストロビン、ピルメトストロビン、及びトリフロキシストロビン以外のストロビルリンである。いくつかの実施形態では、前記殺真菌化合物は、アゾキシストロビン、コウモキシストロビン、エノキサストロビン、フルフェノストロビン(flufenoxystrobin)、ピコキシストロビン、ピラオキシストロビン、ピラクロストロビン、ピラメトストロビン、トリクロピリカルブ、クレソキシムメチル、トリフロキシストロビン、ジモキシストロビン、フェナミノストロビン、メトミノストロビン、オリサストロビン、ファモキサドン、フルオキサストロビン、フェンアミドン、及びピリベンカルブからなる群より選択されるQoIである。
【００５２】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はピリメタニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネート、及びチオファネートメチルからなる群より選択されるベンズイミダゾールである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はジチオカルバメートマンコゼブである。
【００５３】
いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物はクロロタロニルである。いくつかの実施形態では、前記合成殺真菌化合物は銅または銅塩である。
【００５４】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、本発明の実施形態に係る方法に従って処理された植物またはその一部である。いくつかの実施形態では、前記植物は、トウモロコシ、リンゴ、コーヒー、コムギ、ケンタッキーブルーグラス、ダイズ、エンバク、ライグラス、マメ、穀物植物、穀類植物、核果類(桃、アプリコット、ネクタリン、スモモ)植物、タマネギ若しくはニンニク植物、ビート植物、ソラマメ植物、バラ植物、五葉松、及びカンゾウからなる群より選択される。
【００５５】
本発明の実施形態に従って提供されるのは、合成殺真菌化合物とティーツリーオイル若しくはティーツリーオイルの残留物をその果皮若しくは葉に有する果物または野菜である。いくつかの実施形態では、前記果物または野菜は、トウモロコシ、リンゴ、コーヒー、コムギ、ダイズ、エンバク、ライムギ、マメ、オオムギ、スペルトコムギ、タマネギ、ビート、ソラマメ、及び核果類からなる群より選択される。
【発明を実施するための形態】
【００５６】
<詳細な説明>
本発明の実施形態に従って提供されるのは、担子菌門の真菌類により引き起こされる植物感染を処理するための方法と組成物である。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキノマイセテス綱のメンバーにより引き起こされる。いくつかの実施形態では、真菌感染はプクキニアレス目のメンバーにより引き起こされる。そのような真菌類と関連病の例には、プクキニア・ソルギにより引き起こされるトウモロコシの一般的さび病;ギムノスポランギウム・ジュニペリ−ヴィルギニアナエにより引き起こされるシダーアップルさび病;ヘミレイア・ヴァスタトリクスにより引き起こされるコーヒーさび病;プクキニア・グラミニスにより引き起こされるコムギとケンタッキーブルーグラスの黒さび病;ファコプソラ・メイボミアエ又はP.パチリージのいずれかにより引き起こされ得るダイズさび病(アジアダイズさび病としても知られるもの);プクキニア・コロナータにより引き起こされるエンバクとライグラスの冠さび病;ウロマイセス・ファセオリにより引き起こされるマメさび病;プクキニア・ペリステンス亜種トリチシナにより引き起こされる穀物のコムギさび病;P.スリイフォルミス及びP.グラミニスによりそれぞれ引き起こされる穀類の「黄」及び「黒」さび病がある。その他の例には、マイセナ・シトリカラー(コーヒー植物に感染するもの)、クロナルチウム・リビコラ(五葉松類発疹さび病)、プクキニア・ヘメロカリディス(カンゾウさび病)、ウロマイセス・アペンデクラタス(マメに感染するもの)がある。一般的に、これらの方法は、ティーツリーオイル(TTO)(任意ではあるがTTO含有組成物の形態である場合がある)と合成殺真菌化合物との合剤を植物の葉に施用することに関連する。いくつかの実施形態では、本発明は、製造事業者の取扱説明書に従って、認可された施用量レベルで合成殺真菌化合物を用いることにより実施される場合がある一方で、いくつかの実施形態では、本発明は、TTOを用いずにその化合物を使用するためにFRACにより示されるか、監督官庁により認可されるか、及び/又は製造事業者により表示された施用量レベル以下のレベルで合成殺真菌化合物を用いることにより実施される場合がある。
【００５７】
TTOと合成殺真菌化合物(後者はTTOを使用しない場合に製造事業者により表示されるか、監督官庁により認可されるか、及び/又はTTOを用いずにその化合物を使用するためにFRACにより示される施用量レベル以下のレベルで使用されるもの)の合剤の使用は、認可されたレベルで合成殺真菌化合物単独で使用するか又は製造事業者により表示されたレベルでTTO単独で使用するのと同程度に、担子菌が原因の感染(特に、原因がプクキノマイセテス綱およびプクキニアレス目の真菌であるもの)と闘うのに効果的である場合がある。そのように組み合わせて使用すること(交互に使用することを含む)は相乗的効果を奏する場合もあるが、ダイズさび病等の担子菌感染と闘うために使用される市販合成殺真菌剤の現在適用される使用と比べて、植物への化学的負荷の減少を促進し、1ヘクタール当たりの植物収量を増加させる。さらに、世間一般の通念(FRACの文献に反映されているもの等)に反するが、そのように組み合わせて使用することは殺真菌剤耐性の出現可能性の増加には結びつかない。
【００５８】
本出願においては、用語「合成殺真菌化合物」または「合成抗真菌化合物」は、例えば、自然に発生するものとは違い、合成される抗真菌化合物に言及するのに用いられる。同様に、「TTO」又は「ティーツリーオイル」はエッセンシャルオイルのことを言い、通常、メラレウカ・アルテルニフォリア(Melaleuca alternifolia)、メラレウカ・ディスシチフォリア(Melaleuca dissitiflora)、メラレウカ・リナリイフォリア(Melaleuca linariifolia)の葉から得られるのであるが、必ずしもそうでなくてもよく、通常透明で一般的に無色から淡黄色であり、 ISO 4730 (2004) (「メラレウカ油、テルピネン-4-オール型」、ISOから入手可能である: http://www.iso.org/iso/iso_catalogue/catalogue_tc/catalogue_detail.htm?csnumber=37033)の基準を満たす。
【００５９】
また理解されるのは、合成殺真菌化合物は一般的に純粋な化学物質として販売されるのではなく、他の成分を含む組成物(概して「配合剤」と称されるもの)の一部として販売される。いくつかの場合、販売される配合剤は、それぞれが異なる作用機序により標的真菌に作用する二つの活性成分を含む。配合剤は、ラベル又は他の使用取扱説明書(多くの国では、政府規制機構により承認される必要がある)と伴に販売される。これらの取扱説明書は、最終使用者が特定のやり方で配合剤を希釈したり、販売される状態で配合剤を使用するように指示してもよい。どちらの場合も、取扱説明書は、配合剤が使用される農作物の各種類に用いる最小限の施用量を表示する。例えば、農作物Yヘクタール当たり配合剤Xリットル(その配合剤を、製造事業者は1リットル当たりQグラムの活性成分の濃度で提供する場合もあれば、使用前にWグラムの活性成分/1リットルに希釈する必要があると表示する場合もある)と表示したり、配合剤をどのように農作物に施用(例、スプレー散布)すべきかを表示する場合もある。製造事業者またはFRACのような組合は、生育期当たりの最大施用回数を表示することもしばしばある。これらの取扱説明書は、殺真菌剤の効力の可能性を増加させるだけではなく、処理された真菌または真菌類が殺真菌剤耐性を生じる可能性を最小限にするために提供される。従って、本出願の文脈で、「TTO非存在下で適正施用量として製造事業者により表示される量よりも少ない施用量」または「TTO非存在下で製造事業者の取扱説明書に従って調製された殺真菌組成物中の合成殺真菌化合物の濃度」等に言及する場合、特定の当殺真菌配合剤の製造事業者が最小施用量を示していなかった場合でさえも当業者が理解するのは、上記言及が最小施用量に言及していることである。同じことがTTOおよびTTO含有組成物に関しても当てはまる。「合成殺真菌組成物の非存在下」で「適正施用量または濃度等として製造事業者が表示する」TTOまたはTTO含有組成物のための施用量または濃度等に本明細書中で言及する場合に準用される。
【００６０】
また理解されるのは、本明細書中で使用される場合に、もし他の記載がなければ、「処理」は植物の予防的処理と治癒的処理の両者のことを言う。予防的処理は子嚢菌類感染を阻止するのとそのような感染の発症を遅延することの両者を含み、そして、治癒的処理は既存真菌を抑制または根絶することと既存感染の悪化を遅延または阻止することの両者を含むと理解される。当業者により理解されるのは、特定の合成殺真菌化合物の予防的または治癒的処理に関する有効性は作用機序に依存することである。なぜなら担子菌類においては、それらが互いに異なる化合物への感受性があるライフサイクル期が異なるからである。
【００６１】
上述したように、合成殺真菌化合物は他の成分との組成物(つまり、配合剤)として一般的には供給される。しかしながら、本発明の実施形態の実施はそのようなケースに限定されない。当該技術分野で既知のように、原料化学物質を組成物中に配合し、さらにその後、本発明の実施形態に従って、使用のために混合または希釈することも可能である。例えば、もし原料合成殺真菌化合物が水に可溶でないか中程度の水溶性であるならば、湿潤剤または乳化剤を任意に含んでもよい有機溶媒中に合成殺真菌化合物を溶かして、その後、湿潤剤または乳化剤を含む場合もある水へと混合物を加えることにより、乳化可能濃縮物またはエマルジョンを調製してもよい。適した有機溶媒には、芳香族溶媒(例、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン)、ケトン(例、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン)、塩素化炭化水素(例、クロロベンゼン、トリクロロエタン)、及びアルコール(例、ベンジルアルコール、フルフリルアルコール、ブタノール、グリコールエーテル)が挙げられる。ほぼ不溶性固体の懸濁濃縮物は、固体の沈着を防ぐために含まれている懸濁剤付き分散剤を用いてボールミルまたはビーズミルにより調製可能である。適切な添加物(例えば、処理表面上での分布、付着力、および雨耐性を向上する添加物)を含ませることにより、様々な組成物は種々の用途でより適用可能である。乳化可能濃縮物および懸濁濃縮物は、通常、例えば、界面活性剤、湿潤剤、分散剤、乳化剤、または懸濁剤を含む。これらの剤はカチオン性、アニオン性、または非イオン性剤であってもよい。適切なカチオン性剤は、例えば、四級アンモニウム化合物、例えば、臭化セチルトリメチルアンモニウムである。適切なアニオン性剤は、石鹸、硫酸の脂肪族モノエステル塩(例、ラウリル硫酸ナトリウム)、硫酸化芳香族化合物の塩(例、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム;リグノスルホン酸ナトリウム、カルシウム、又はアンモニウム;ブチルナフタレンスルホン酸塩;ジイソプロピルスルホン酸ナトリウムとトリイソプロピルナフタレンスルホン酸ナトリウムの混合物)である。適切な非イオン性剤は、例えば、脂肪アルコール(例、オレイルまたはセチルアルコール)又はアルキルフェノール(例、オクチルまたはノニルフェノール、オクチルクレゾール)とエチレンオキサイドとの縮合産物である。他の非イオン性剤は、長鎖脂肪酸とヘキシトール無水物由来の部分エステル、前記エステルとエチレンオキサイドとの縮合産物、レシチンである。適切な懸濁剤は、親水性コロイド(例、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロースナトリウム)、膨潤粘土(例、ベントナイト、アタパルガイト)である。水性分散液またはエマルジョンとして使用する組成物は、活性成分を高い割合で含む濃縮物であって、使用前に水で希釈される形態で一般的には供給される。これらの濃縮物は長期間の保存に耐えることができることが好ましくは期待され、そのような保存の後、従来の散布装置により施用するのに十分な時間の間均質のままである水性調剤を形成するために、水で希釈可能である。濃縮物は、活性成分を95重量%まで、好ましくは10〜85重量%、例えば、25〜60重量%含む場合が従来的である。希釈して水性調剤を形成したのち、そのような調剤は意��した目的に従って様々な量の活性成分を含むが、活性成分を0.0005〜10重量%、より多くの場合は0.01〜10重量%含む水性調剤が使用可能である。
【００６２】
同様に、TTOは組成物、例えば、水中油型エマルション(米国特許出願公開番号2007/0237837に記載されているもの又はTimorex Gold(登録商標)として市販されているもの)の形態で一般的には供給される。しかしながら、例えば、米国特許出願公開番号2007/0237837に記載されているように、TTOを組成物に配合して、その後、本発明の実施形態に従って、使用のためにさらに混合または希釈することが可能であることが理解される。
【００６３】
従って、例えば、C6〜26脂肪酸(又はそのような脂肪酸の混合物)のアンモニウム塩またはアルカリ金属塩の水性溶液を、塩基(または複数塩基の混合物)(例、NaOH、KOH、Na2CO3、KHCO3、NH3)の水性溶液とそのような脂肪酸を混合することにより調製してもよい。その後、TTOをこの溶液に混合してもよい。水、TTO、及び脂肪酸塩の割合に依存するが、結果物は、油中水型エマルション(TTOが主要成分である場合)または水中油型エマルジョン(水が主要成分である場合)のいずれかである。また、TTOとC6〜26脂肪酸またはそのような脂肪酸の混合物とを共に混合し、そして、塩基(または複数塩基の混合物)(例、NaOH、KOH、Na2CO3、KHCO3、NH3)の水性溶液をこの混合物中に混合してもよい。所望ならば、この混合物に、水をさらに加えてさらに希釈してもよい。水、TTO、及び脂肪酸並びに塩基の割合に依存するが、結果物は、油中水型エマルション(TTOが主要成分である場合)または水中油型エマルジョン(水が主要成分である場合)のいずれかである。他の有機成分(例、他の乳化剤、共溶媒(例、C1〜8アルコール(例、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等))又は適切な炭素鎖範囲と分布とを有する石油蒸留物、及び別のエーテル油)を混合過程の任意の段階で添加してもよい。この組成物を使用前に水中へさらに希釈するのが一般的であるので、植物に実際施用される組成物中のTTOの濃度の一般的範囲は、約0.01重量%〜約5重量%である。しかしながら、原理的には、TTOの重量パーセンテージは若干高くてもよい。但し、処理される植物に対して毒性効果を奏するほどには高くない。また、原理的には、他の液体(例、メタノールまたはエタノール)を用いて組成物を希釈することが可能であるが、水がもっとも共通して用いられる。上述したように、少量のアルコール(例、C1〜8アルコール(例、エタノール、メタノール、イソプロパノール、ブタノール等))も、材料を配合するのに有用である場合がある。
【００６４】
当該技術分野で既知のように(例えば、US 2007/0237837又はWO 2004/021792を参照されたい)、脂肪酸それ自体は、TTOに対して適切な重量比で利用可能であるが、飽和または不飽和および直鎖または分岐鎖であってもよい。そのような例には、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、サピエン酸 、オレイン酸、エライジン酸、バクセン酸、リノール酸、リノエライジン酸(linoelaidic acid)、α-リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸; カプロン酸(ヘキサン酸)、エナント酸(ヘプタン酸)、カプリル酸(オクタン酸)、ペラルゴン酸 (ノナン酸)、カプリン酸(デカン酸)、ウンデシル酸 (ウンデカン酸)、ラウリン酸(ドデカン酸)、トリデシル酸(トリデカン酸)、ミリスチン酸(テトラデカン酸)、ペンタデシル酸(ペンタデカン酸)、パルミチン酸(ヘキサデカン酸)、マルガリン酸(ヘプタデカン酸)、ステアリン酸(オクタデカン酸)、ノナデシル酸(ノナデカン酸)、アラキジン酸 (エイコサン酸)、ヘンエイコシル酸(heneicosylic acid)(ヘンエイコサン酸)、ベヘン酸(ドコサン酸)、トリコシル酸(tricosylic acid)(トリコサン酸)、リグノセリン酸( テトラコサン酸)、ペンタコシル酸(pentacosylic acid)(ペンタコサン酸)、及びセロチン酸(ヘキサコ酸)がある。水でさらに希釈する前に組成物中に追加的または代替的に取り込まれる可能性がある他の乳化剤には、例えば、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化ヒマシ油、ソルビトールエステル、ドデシルベンゼンスルホナート、及びエトキシル化トリスチリルフェノールフォスフェートが挙げられる。当業者により理解されるのは、これらの乳化剤が一般的合成乳化剤であることである。適切な乳化剤(そのうちいくつかは、界面活性剤としても当業者により認識される)の他の例には、リグノスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、フェノールスルホン酸、又はジブチルナフタレンスルホン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、及びアンモニウム塩;アルキルアリールスルホン酸塩;アルキル硫酸塩;アルキルスルホン酸塩;脂肪アルコール硫酸塩;脂肪酸および硫化脂肪アルコールグリコールエーテル;スルホン化ナフタレンおよびナフタレン誘導体とホルムアルデヒドとの縮合物;ナフタレンまたはナフタレンスルホン酸とフェノールおよびホルムアルデヒドとの縮合物;ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル;エトキシル化イソオクチルフェノール;オクチルフェノール;ノニルフェノール;アルキルフェニルポリグリコールエーテル;トリブチルフェニルポリグリコールエーテル;トリステアリルフェニルポリグリコールエーテル;アルキルアリールポリエーテルアルコール;アルコールおよび脂肪アルコールエチレンオキサイド縮合物;エトキシル化ヒマシ油;ポリオキシエチレンアルキルエーテル;エトキシル化ポリオキシプロピレン;ラウリルアルコールポリグリコールエーテルアセタール;ソルビトールエステル;リグノサルファイト(lignosulfite)廃液;メチルセルロース;ノニルフェノールエトキシレート(例、4〜30のEOを有するノニルフェノールポリグリコールエーテル);オクチルフェノールエトキシレート(例、EOを有するイソオクチルフェノールポリグリコールエーテル);トリブチルフェノールエトキシレート(例、4〜50のEOを有するトリ-sec-ブチルフェノールポリグリコールエーテル);トリスチリルフェノール(TSP)エトキシレート(例、20のEOを有する2,4,6-トリ-(1-フェニルエチル)-フェノールポリグリコールエーテル);ヒマシ油エトキシレート(例、6〜54のEOを有するヒマシ油エトキシレート);アルコキシレート(例、EOを有する脂肪アルコールブロックポリアルコキシレート);脂肪アルコールエトキシレート(例、20〜80のEOを有する不飽和脂肪アルコールポリグリコールエーテル);4〜11のEOを有するオキソアルコールポリグリコール;アルキルベンゼンスルホン酸塩(例、アルキルベンゼンスルホン酸トリエタノールアミン塩、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、アルキルベンゼンスルホン酸カルシウム塩);6〜40のEOを有する脂肪酸エトキシレート;並びにドデシルベンゼンスルホン酸塩(例、ドデシルベンゼンスルホン酸カルシウム)が挙げられる。当技術分野では、「EO」はエトキシル化の程度を意味することが知られている。合成されたものか自然にあるものかに関わらず、そのような乳化剤が上記した脂肪酸塩の代わりに使用可能であることが理解される。ミネラル油を、希釈前、途中、またはその後に、組成物中に取り込ませてもよい。植物への施用前であれば、TTO含有組成物を、合成殺真菌化合物または合成殺真菌化合物を含有する配合剤と混合してもよく、ミネラル油(複数可)または乳化剤(複数可)をこの段階で加えてもよい。
【００６５】
従って、いくつかの実施形態では、それぞれTTOと合成殺真菌化合物とを含む組成物を、一又は複数の植物に施用するために共に混合し、必要に応じて、希釈してもよい。他の実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物を、例えば当技術分野で知られた方法により配合し、又は将来的に開発し、そして最終使用者のための適切な取扱説明書と伴に包装する場合がある。上記した説明から明らかなのは、TTOと合成殺真菌化合物との両者を含む組成物が、まずTTOと乳化剤とを含む組成物を作製し、その後そこに合成殺真菌化合物を混合して作製可能であることである。また、TTOと合成殺真菌化合物の両者を含む組成物を調製する別のやり方は、既に合成殺真菌剤を含む配合剤(例、既存の市販配合剤)中にTTOを混合することもあることが理解される。もしそのような配合剤が既に十分量の適切な乳化剤を含んでいる場合は、TTOを配合剤に直接混合してもよい。もし配合剤が十分量の適切な乳化剤を含んでいない場合は、そのような乳化剤をTTOとの混合過程より前か同時に添加してもよい。得られた配合剤はTTOと合成殺真菌化合物の両者を含み、その後植物への施用前に必要に応じて希釈可能である。また、配合剤をTTOとの混合過程の前に希釈してもよい。いくつかの場合では、原料合成殺真菌化合物を純粋なTTOまたはTTO含有組成物中に溶解し、その後、例えば、水および適切な界面活性剤(任意ではあるが一又は複数の共界面活性剤、共溶媒、及び他の不活性成分)を加えることにより、この溶解物が所望のエマルジョンへと配合可能である場合がある。エマルジョンは、例えばタンク中での混合により希釈するのに適している場合もあるが、植物へ使用するのに十分希釈されている場合もある。さらに当業者により理解されるのは、TTO含有組成物は、それが合成殺真菌化合物を含んでいるか否かに関わらず、アジュバント(例、シルベット(Silwet)77の様な有機ケイ酸塩、粘土、タルク、酸(例、酢酸、塩酸)、脂肪酸油、ゼラチン、樹脂、ゴム、ポリオキシエチレングリコール、硫化アルコール、脂肪酸エステル、アルキルスルホン酸塩、石油スルホン酸塩、ポリオール脂肪酸エステル、ポリエトキシル化脂肪酸エステル、アリールアルキルポリオキシエチレングリコール、アルキルアミンアセテート、アルキルアリールスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、及び多価アルコール)と共に配合可能であることである。そのようなTTO含有組成物は、それが合成殺真菌化合物を含んでいるか否かに関わらず、防腐剤(例、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン)及び/又は安定化剤(例、樹脂、ポリオキシエチレングリコール、及びゴム(例、キサンタンガム、アラビアゴム))と共に配合可能でもある。いくつかの実施形態では、TTOと合成殺真菌化合物とを交互に使用して、性能を犠牲にすることなく殺真菌剤耐性の発生可能性を減少させることができることも理解される。
【実施例１】
【００６６】
実施例１
TTO含有組成物(Timorex Gold(登録商標))を単独またはテブコナゾールと(同時および交互に)組み合わせてコーヒー植物さび病に施用することの効果を、前記組成物をコーヒー植物の葉に施用してその後の感染の程度および重症度を観察することにより検証した。テブコナゾール単独またはTimorex Goldと(同時に施用するか交互に施用することで)組み合わせて処理すると、植物は葉を高い割合で保持し、この病気の重症度は全体として低下した。Timorex Gold単独処理は葉の保持を可能にしたが、テブコナゾールと交互に使用するか又は組み合わせて使用した場合よりも、感染の重症度は高かった。
【実施例２】
【００６７】
実施例2-ニンニク植物のさび病の防除
有機栽培ニンニク植物を53.8%水酸化銅溶液、Timorex Gold、又はその両者の混合物で処理した。これらは使用前に表に示したように希釈した。試験の初日とその後約6日おきに6回、植物に散布した。試験の1日目(散布前)、29日目、及び40日目に観察した。以下の表はその結果を示す。d.a.a. = 施用後の日数; 数値は葉の病気重症度の%として表示する。有効性には、試験中に降った雨の量が比較的多かったことも加味された場合がある。
【００６８】
処理は、処理一回当たり5回反復して、無作為完全ブロックにおいて施用した。各実施におけるプロットサイズは6m長であり、20本の植物を含んでいた。殺真菌処理は、ミスト機(STHIL 340)を装備したバックパック噴霧器を使用して300リットル/haの量を散布することで施用した。病気重症度の評価は、各反復あたり無作為に抽出した20個の葉のそれぞれについて、さび病で覆われた葉の面積(病気重症度)を測定することで行った。結果分析のために、逆正弦変換を生データに対して実行し、SAS GLM法を用いる分散分析(ANOVA)を変換データに適用した。チューキー・クレーマー(Tukey-Kramer)検定を適用して、処理間の差異が有意であるかどうかを決定した。以下の表はその結果をまとめたものである。表中では、「a」、「b」、及び「c」は、チューキー・クレーマー検定のユーザーに馴染みのある統計解析差異のことを示す。
【表１】
2014532756.tif 000002
【表２】
2014532756.tif 000003
【実施例３】
【００６９】
実施例3-有機栽培ネギのさび病の防除
実施例2と同様に、TGおよび水酸化銅溶液の効果を、500l/haの量で施用することにより有機栽培ネギで検証した。以下の二つの表はその結果を示す。
【表３】
2014532756.tif 000004
【表４】
2014532756.tif 000005
【実施例４】
【００７０】
実施例4
Timorex Goldを単独で用いた場合、テブコナゾール、フルトリアホル、及びエポキシコナゾールとカルベンダズ(carbendaz)との混合物に相当する程度でダイズさび病を防除することが分かった。
【実施例５】
【００７１】
実施例5
ダイズさび病の処理の実効化は、それぞれの成分を別々に用いた場合よりも、Timorex Goldと(a)アゾキシストロビン又は(b)アゾキシストロビン及びシプロコナゾールの混合物との混合物を用いた場合の方が良好であった。
【実施例６】
【００７２】
実施例6
コーヒーのヘミレイア・ヴァスタトリクスの防除の実効化は、それぞれの成分を別々に用いた場合よりも、Timorex Goldと(a)ピラクロストロビン又は(b)アゾキシストロビン及びシプロコナゾールの混合物との合剤を用いた場合の方が良好であることが分かった。
【実施例７】
【００７３】
実施例7
コムギにおけるプクキニア・トリチシナの防除の実効化と農作物収量の増加は、それぞれの成分を別々に用いた場合よりも、Timorex Goldとアゾキシストロビンとの合剤を用いた場合の方が良好であることが分かった。
【００７４】
定義がなされていない場合、本明細書中で使用する全ての技術的や科学的な用語は、本発明が属する技術分野の当業者により通常理解されると同じ意味を有する。本明細書中に記載されるものと同様または等価な方法は本発明の実施または検証に用いることができるが、適切な方法を本明細書中に記載する。
【００７５】
本明細書中で言及した全ての刊行物、特許出願、特許、および他の参考資料は、参照により完全に組み込まれる。係争の際には、定義を含む本特許明細書が優先する。また、前記物、方法、および例は例示のためだけであり、必ずしも限定する意図はない。
【００７６】
当業者により理解されるのは、本発明が特に上記したものに限定されないことである。本発明の範囲はむしろ、実施形態で例示されたと同じ機能を実施する構成部分の一般的組み合わせにより定義される。そして、上記した種々の特徴を有する組合わせや部分的組合せの両者と共に、その変形例および改変例(先行する記載を読んだ当業者が思いつくであろうもの)を含む。
【国際調査報告】
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