(57)【要約】  幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部内に滑動可能に位置付けられる第２の支持体とを備え、第１の支持体及び第２の支持体の一方が第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方が第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、拡張位置と収縮位置との間で選択的に移動するように構成された拡張部分を備える。一実施形態において、拡張部分は、拡張部分が拡張位置にあるときに第１の支持体の少なくとも一部に接触し係合するように構成され、拡張部分が収縮位置をとることが可能になったときに、第１の支持体は、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。【選択図】      図５
2014508069.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自転車用の調整可能組立体であって、
第１の支持体と、
第２の支持体と、
を備え、前記第１の支持体及び前記第２の支持体が、互いに相対的に滑動自在に移動するように構成され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の一方が第１の自転車部分に取り付けるように適合され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の他方が第２の自転車部分に取り付けるように適合されており、前記第２の支持体が、第１の位置と第２の位置との間を移動するように構成された拡張部分を備え、前記拡張部分が、該拡張部分が前記第１の位置にあるときに前記第１の支持体の少なくとも一部に接触し係合するように構成されており、前記第１の支持体が、前記拡張部分が前記第２の位置にあることが可能になったときに前記第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている、調整可能組立体。
【請求項２】
係合位置で前記拡張部分に隣接して滑動自在に移動し、前記拡張部分が前記第１の位置から前記第２の位置に移動するのを阻止するように構成された保持組立体を備える、請求項１に記載の調整可能組立体。
【請求項３】
前記保持組立体に作動可能に結合されたケーブルを更に備え、該ケーブルの第１の方向への移動により、前記保持組立体が前記係合位置から離れて移動し、これにより前記拡張部分が前記第１の位置から前記第２の位置に移動できるようになる、請求項２に記載の調整可能組立体。
【請求項４】
前記拡張部分が、半径方向内向き方向に弾性的に付勢された複数のボール、軸受又は他の要素を備える、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５】
前記拡張部分が、少なくとも１つの可動歯止めを備える、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項６】
前記組立体が非作動位置にあるときには、前記拡張部分が拡張位置をとる、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項７】
前記組立体が非作動位置にあるときには、前記拡張部分が収縮位置をとる、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項８】
前記拡張部分が、少なくとも１つのモータを用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で選択的に移動する、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項９】
前記拡張部分が、少なくとも１つのサーボモータ又は回転モータを用いて、前記第１の位置と前記第２の位置との間で選択的に移動する、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１０】
前記拡張部分が、ソレノイドを用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で移動する、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１１】
前記少なくとも１つのモータに選択的に電力を供給する電源を更に備える、請求項８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１２】
前記拡張部分が、前記第１の位置と前記第２の位置との間を液圧で移動する、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１３】
前記拡張部分が、液圧式接続部を用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で移動する、請求項１から３の何れか１つ記載の調整可能組立体。
【請求項１４】
前記第１の自転車部分が自転車フレームを備え、前記第２の自転車部分が自転車サドルを備える、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１５】
前記ケーブルが、前記第１の支持体、前記第２の支持体及びシールヘッド部分の少なくとも１つを通って前記組立体の外部に出るように構成され、前記シールヘッド部分は、前記第１の支持体と前記第２の支持体の重なり部に全体的に沿って配置されている、請求項３に記載の調整可能組立体。
【請求項１６】
前記第１の自転車部分がフォーク組立体を備え、前記第２の自転車部分がハンドルバー組立体を備える、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１７】
前記第１の支持体が、自転車に乗っている間に前記第２の支持体に対して移動するように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１８】
前記拡張部分が前記第２の位置をとることが可能になったときに、付勢力が作用して前記第１の支持体を前記第２の支持体から離れて移動させて前記調整可能組立体を上昇させ、前記拡張部分が前記第２の位置をとることが可能になったときに、前記付勢力は、前記調整可能組立体を降下させるために乗り手が作用させる下向き方向の力に打ち負かされるように構成されている、請求項１７に記載の調整可能組立体。
【請求項１９】
前記第１の支持体を前記第２の支持体から離れて付勢しようとして前記組立体内で力を加える付勢部材を更に備え、前記付勢部材は、前記拡張部分が前記第２の位置にあるときに前記調整可能組立体を上昇させるように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２０】
前記拡張部分が前記第２の位置にあるときに、前記第２の支持体が前記第１の支持体に対して移動すると前記拡張部分が外れて即時上昇高さの前記第１の支持体に係合する、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２１】
前記第１の支持体の内部表面が複数の溝を備え、前記拡張部分が、前記第１の位置にあるときに前記溝の少なくとも１つに接触し係合するように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２２】
前記第１の支持体が、前記第２の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２３】
前記第２の支持体が、前記第１の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２４】
前記付勢部材が、空気ばね、コイルばね、エラストマ材料及び別の弾性部材のうちの少なくとも１つを備える、請求項１９に記載の調整可能組立体。
【請求項２５】
前記拡張部分が、前記第１の部分の複数の所定領域の１つに係合し、前記調整可能組立体が別個の垂直方向位置の間にあるように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２６】
前記調整可能組立体は、前記拡張部分が前記第１の部分の隣接する係合箇所間で移動したときに可聴式確認を提供するように構成されている、請求項１から３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２７】
自転車用の調整可能組立体であって、
内部表面を有する第１の支持体と、
滑動可能な第２の支持体と、
を備え、前記第１の支持体が、前記第２の支持体に対して相対的に滑動自在に移動して、前記調整可能組立体の高さを変更するように構成されており、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の一方が第１の自転車部分に取り付けるように適合され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の他方が第２の自転車部分に取り付けるように適合されており、前記第２の支持体が拡張部分を備え、該拡張部分は、少なくとも１つの可動部材及び少なくとも１つのサーボモータを備え、該少なくとも１つのサーボモータが、前記少なくとも１つの可動部材を半径方向拡張位置と半径方向収縮位置との間で移動させるように構成されており、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向拡張位置にあるときに、前記少なくとも１つの可動部材が前記第１の支持体の内部表面に係合するように構成されており、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向収縮位置をとることが可能になったときに、前記第１の支持体が前記第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている、調整可能組立体。
【請求項２８】
前記少なくとも１つの可動部材が、少なくとも１つの歯止めを備える、請求項２７に記載の調整可能組立体。
【請求項２９】
前記少なくとも１つの可動部材が、少なくとも１つの部分的球状部分を含む少なくとも１つのボール、軸受又は他の構成要素を備える、請求項２８に記載の調整可能組立体。
【請求項３０】
前記少なくとも１つの可動部材が、前記第１の支持体の溝、凹部又は他の特徴要素に係合するように構成されている、請求項２７から２９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３１】
前記少なくとも１つの可動部材の外側表面の少なくとも一部は、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向拡張位置にあるときに前記第１支持体と前記第２支持体との間の係合の強化をもたらすための全体的に滑り止めの特徴要素を備える、請求項２７から２９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３２】
前記第１の自転車部分が自転車フレーム及び自転車サドルの一方を備え、前記第２の自転車部分が前記自転車フレーム及び前記自転車サドルの他方を備える、請求項２７から２９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３３】
前記第１の自転車部分がフォーク組立体及びハンドルバー組立体の一方を備え、前記第２の自転車部分が前記フォーク組立体及び前記ハンドルバー組立体の他方を備える、請求項２７から２９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３４】
前記第１の支持体が、自転車に乗っている間に前記第２の支持体に対して移動するように構成されている、請求項２７から２９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３５】
自転車フレームと、請求項１から３４の何れか１項に記載の調整可能組立体と、を備え、前記自転車フレームが、前記調整可能組立体を受け入れるように構成された受け入れ部を備える、自転車。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の説明）
本出願は、米国特許法１１９条に基づき、２０１１年３月１１日に出願された米国特許仮出願第６１／４５２，０２４号に対する優先権を主張し、その内容全体が引用により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本出願は、全体的には、自転車用の調整可能組立体に関し、より具体的には、垂直方向に調整可能な自転車サドルポスト及びハンドルバー組立体に関する。
【背景技術】
【０００３】
特定の状況においては、サイクリストにとって彼又は彼女が自転車に乗っている間にサドル、ハンドルバー組立体及び／又は他の自転車組立体を選択的に昇降させることが望ましい場合がある。例えば、坂を下っているときには、サドルを下げることが好都合とすることができる。更に、坂を登っているときには、サドルを上げることが好都合とすることができる。自転車のサドルの高さは、乗り手の出力効率を決定する上で重要とすることができる。加えて、サドルが不適切に位置決めされた自転車を長時間にわたって使用すると、不快感及び／又は負傷につながることがある。従来技術において調整可能なシートポスト組立体は公知である。しかしながら、このようなシートポスト組立体は、極めて複雑で、信頼性に欠け、及び／又は作動若しくは維持するのが困難であることが多い。従って、本明細書では改善された調整可能な自転車組立体が開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許公開第２００９／０００１６８４号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、第１の支持体と第２の支持体とを備え、第１の支持体及び第２の支持体は互いに相対的に滑動自在に移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体及び／又は第２の支持体は、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は、第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、第１の位置と第２の位置との間で移動するように構成された拡張部分（例えば、コレット、滑動可能又は他の方法で移動可能なボール又は軸受、歯止め、その他）を備える。幾つかの実施形態において、組立体が非作動位置にあるときに、拡張部分は拡張位置（例えば、半径方向に拡張した位置）をとる。他の実施形態において、組立体が非作動位置にあるときに、拡張部分は収縮又は縮小位置（例えば、半径方向に収縮した位置）をとる。幾つかの実施形態において、拡張部分は、少なくとも１つの球状又は部分的に球状部分を有する複数の滑動可能ボール、軸受又は他の部材を備え、ボール、軸受又は他の部材は、半径方向内向き又は半径方向外向き方向で弾性的に付勢されている。幾つかの実施形態において、このようなボール、軸受又は他の部材は、このようなボール、軸受又は他の部材が結合された１又は複数のピン又は他の弾性的に付勢された部材を用いて、弾性的に付勢される（例えば、半径方向に外向き又は内向きに）。一実施形態において、拡張部分は、拡張部分が第１の位置にあるときに第１の支持体の少なくとも一部に接触し係合するように構成され、第１の支持体は、拡張部分が第２の位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。
【０００６】
幾つかの実施形態によれば、保持組立体は、係合位置で拡張部分に隣接して滑動自在に移動し、拡張部分が第１の位置から第２の位置に移動するのを阻止するように構成されている。幾つかの実施形態において、組立体は、保持組立体に作動可能に接続されたケーブルを更に備え、ケーブルの第１の方向への移動により保持組立体が係合位置から離れて移動し、これにより拡張部分が、第１の位置から第２の位置に移動できるようになる。幾つかの実施形態において、拡張部分は、休止時に拡張位置をとる。他の実施形態において、拡張部分は、休止時に収縮位置をとる。
【０００７】
幾つかの実施形態によれば、拡張部分は、少なくとも１つのモータ及び／又は他の装置（例えば、サーボモータ、回転モータ、他のタイプのモータ、ソレノイド、その他）を用いて、第１の位置と第２の位置との間で選択的に移動する。幾つかの実施形態において、このようなモータ又は他の装置は、１又は複数のギヤボックス、ギヤ減速装置及び／又は同様のものに機械的又は作動可能に結合される。幾つかの実施形態において、拡張部分は、液圧及び／又は空気圧により第１の位置と第２の位置との間で移動する。一実施形態において、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。他の実施形態において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える。幾つかの実施形態において、ケーブルは、第１の支持体、第２の支持体及び／又はシールヘッド部分を通って組立体の外部に出るように構成され、シールヘッド部分は、第１の支持体と第２の支持体との重なり部に全体的に沿って配置されている。
【０００８】
幾つかの実施形態によれば、第１の支持体は、自転車に乗っている間に第２の支持体に対して移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、組立体は、第１の支持体を第２の支持体から離れて付勢しようとして組立体内で力を加える１又は複数の付勢部材（例えば、空気ばね、コイルばね、弾性部材、エラストマ材料、その他）を更に備え、付勢部材は、拡張部分が第２の位置にあるときに調整可能組立体を上昇させるように構成されている。幾つかの実施形態において、拡張部分が第２の位置にあるときに、第２の支持体が第１の支持体に対して移動すると拡張部分が外れて即時上昇高さの第１の支持体に係合する。
【０００９】
幾つかの実施形態によれば、調整可能組立体の拡張部分は、第１の部分の複数の所定領域（例えば、溝、凹部、その他）の１つに係合し、調整可能組立体が別個の垂直方向位置の間にあるように構成されている。幾つかの実施形態において、このような所定の又は別個の領域は、第１の部分の外周全体の周りに部分的（例えば、断続的）に又は連続的若しくは実質的に連続的に延びている。幾つかの実施形態によれば、第１の部分は、１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個、又は１０個よりも多い所定の若しくは別個の領域を備える。他の実施形態において、第１の部分は、いかなる所定の領域も備えない。このような実施形態において、拡張部分は、第１の部分の所望の部分（例えば、内径、他の部分、その他）に自由に係合し、調整可能組立体の所望の垂直方向の向き又は位置を維持する。幾つかの実施形態において、調整可能組立体は、拡張部分が第１の部分の隣接する係合箇所（例えば、溝、他の凹部、その他）間で移動したときに、可聴式確認を提供するように構成されている。このようにして、ユーザは、調整可能組立体が次の垂直高さ（例えば、上方又は下方）に移動したことを音声で確認することができる。他の実施形態において、乗り手に対して垂直方向位置の可視ディスプレイ（例えば、ダイヤル、デジタル読出し及び／又は他のディスプレイなど）を乗り手が容易に観ることができるハンドルバー若しくは他の何れかの箇所又はその近くに設けることができる。
【００１０】
幾つかの実施形態によれば、第１の支持体の内部表面は複数の溝を備え、拡張部分は、第１の位置にあるときに溝の少なくとも１つに接触し係合するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体は、第２の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するよう構成されている。一実施形態において、第２の支持体は、第１の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成されている。
【００１１】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、第１の支持体に対して滑動自在に移動するよう構成された第２の支持体とを備え、第１の支持体及び第２の支持体の一方は第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、第１の位置と第２の位置との間で移動するように構成された拡張部分（例えば、コレット、１又は複数の可動なボール、軸受、歯止め及び／又は他の部材、その他）を備える。幾つかの実施形態において、拡張部分は、第１の位置にあるときに接触面に少なくとも部分的に係合し、接触面は第１の支持体の一部であり、又は第１の支持体と共に移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体は、拡張部分が第２の位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、調整可能組立体は、係合位置で拡張部分に隣接して滑動自在に移動し、拡張部分が第１の位置から第２の位置に移動するのを阻止するように構成された保持組立体を更に備える。
【００１２】
幾つかの実施形態によれば、調整可能組立体は、拡張部分が第２の位置にあるときに調整可能組立体の高さを上昇させるように構成された付勢部材を更に備える。幾つかの実施形態において、付勢部材は、空気ばね、コイルばね、エラストマ材料及び別の弾性部材のうちの少なくとも１つを備える。一実施形態において、接触面は、調整可能組立体の半径方向中心線に沿って延び、拡張部分は、接触面の周辺に少なくとも部分的に位置付けられる。幾つかの実施形態において、第１の支持体は、自転車に乗っている間に第２支持体に対して移動するように構成されている。
【００１３】
幾つかの実施形態によれば、接触面は、異なる垂直方向箇所に沿って複数の別個の溝を備え、拡張部分が第１の位置にあるときに、別個の溝に拡張部分によって少なくとも部分的に係合するように構成されている。
【００１４】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、滑動可能な第２の支持体とを備え、第１の支持体は、第２の支持体に対して相対的に滑動自在に移動して、調整可能組立体の高さを変更するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体及び／又は第２の支持体は、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は、第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。一実施形態において、第２の支持体は拡張部分を備え、拡張部分は、少なくとも１つの可動部材（例えば、コレット、歯止め、ボール、軸受、その他）と、少なくとも１つのサーボモータとを備え、少なくとも１つのサーボモータは、少なくとも１つの可動部材を半径方向拡張位置と半径方向収縮位置との間で選択的に移動させるように構成されている。幾つかの実施形態において、少なくとも１つの可動部材は、少なくとも１つの可動部材が半径方向拡張位置にあるときに、第１の支持体の内部表面に係合するように構成され、第１の支持体は、少なくとも１つの可動部材が半径方向収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。
【００１５】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部内に滑動可能に位置付けられた第２の支持体とを備え、第１の支持体及び第２の支持体の一方が、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方が、第２の自転車部分に取り付けるように適合されるようになる。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、拡張位置と収縮位置との間で移動するように構成された拡張部分を備える。一実施形態において、拡張部分は、拡張部分が拡張位置にあるときに第１の支持体の少なくとも部分に接触し係合するように構成され、第１の支持体は、拡張部分が収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。
【００１６】
幾つかの構成によれば、拡張部分は、複数の滑動可能ボール、軸受及び／又は他の要素を備える。一実施形態において、拡張部分は、１又は複数の可動歯止めを備える。幾つかの構成において、拡張部分は休止時に拡張位置をとる。代替の実施形態において、拡張部分は休止時に収縮位置をとる。幾つかの構成において、拡張部分は、サーボモータ、又は別のタイプの機械式装置、電気機械式装置、液圧式装置又は空気圧式装置を用いて、拡張位置と収縮位置との間で移動する。幾つかの実施形態において、拡張部分は、ソレノイドを用いて、拡張位置と収縮位置との間で移動する。他の構成において、拡張部分は、拡張位置と収縮位置との間を液圧で移動する。
【００１７】
幾つかの実施形態によれば、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。代替の実施形態において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える。一実施形態において、第１の支持体は、自転車に乗っている間に第２の支持体に対して移動するよう構成される。
【００１８】
幾つかの実施形態によれば、調整可能組立体は、第２の支持体に力を作用させる付勢部材を更に備え、該付勢部材が、拡張部分が収縮位置にあるときに第１の支持体に対して拡張部分及び第２の支持体を上昇させるように構成されるようになる。幾つかの実施形態において、拡張部分が収縮すると、第２の支持体が第１の支持体に対して移動したとき、拡張部分が外れて第１の支持体の直接隣接する溝に係合する。
【００１９】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部の内部に滑動可能に位置付けられる第２の支持体と、第１の支持体に取り付けられた第３の支持体とを備える。一実施形態において、第３の支持体は外側表面を備え、第３の支持体が第２の支持体の内部に沿って少なくとも部分的に位置付けられるようになる。幾つかの実施形態において、第１の支持体又は第２の支持体は、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は、第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、拡張位置と収縮位置との間で移動するように構成された拡張部分を備え、拡張部分は、第３の支持体の方向で半径方向内向きに拡張するように適合されている。一実施形態において、拡張部分は、拡張部分が拡張位置にあるときに第３の支持体に係合するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体は、拡張部分が収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するよう構成されている。
【００２０】
幾つかの実施形態によれば、調整可能組立体は、第２の支持体に力を作用させる付勢部材を更に備え、付勢部材は、拡張部分が収縮位置にあるときに第１の支持体及び第３の支持体に対して拡張部分及び第２の支持体を上昇させるように構成されている。幾つかの実施形態において、付勢部材は空気ばねを備える。幾つかの構成において、第１の支持体は、自転車に乗っている間に第２の支持体に対して移動するように構成されている。
【００２１】
幾つかの実施形態によれば、第３の支持体の外部表面は複数の溝を備え、拡張部分は、拡張位置にあるときに溝の１つに係合するように構成されている。一実施形態において、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。幾つかの実施形態において、拡張部分は、少なくとも１つのコレット、滑動可能ボール若しくは軸受、可動歯止め及び／又は他の何れかの可動部材を備える。幾つかの構成において、拡張部分は、休止時に拡張位置をとり、代替の実施形態において、拡張部分は休止時に収縮位置をとる。幾つかの構成において、拡張部分は、サーボモータ又は他の何れかのタイプの機械的、液圧的、電気機械的又は空気圧的に作動する装置を用いて、拡張位置と収縮位置との間で移動する。幾つかの実施形態において、このようなサーボモータ又は他の装置は、拡張部分内に位置付けられ、又は拡張部分に組み込まれている。幾つかの構成において、拡張部分は、ソレノイドを用いて、拡張位置と収縮位置との間で移動する。
【００２２】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部内に滑動可能に位置付けられる第２の支持体とを備え、第１の支持体又は第２の支持体は、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は、第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。一実施形態において、第２の支持体は、少なくとも１つの可動部材と少なくとも１つのサーボモータとを含む拡張部分を備える。幾つかの実施形態において、サーボモータは、１又は複数の可動部材を半径方向拡張位置と半径方向収縮位置との間で選択的に移動させるように構成され、このような可動部材は、少なくとも１つの可動部材が半径方向拡張位置にあるときに第１の支持体の内部表面に係合するよう構成される。幾つかの実施形態において、第１の支持体は、少なくとも１つの可動部材が半径方向収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。
【００２３】
幾つかの実施形態によれば、可動部材のうちの１つ以上は歯止めを備える。一実施形態において、可動部材は、１又は複数の可動（例えば、滑動可能な）ボール又は軸受を備える。幾つかの実施形態において、可動部材は、第１の支持体の溝、凹部又は他の特徴要素に係合するよう構成されている。他の実施形態において、可動部材は、何れらかの溝、凹部又は他の特徴要素を含まない第１の支持体の部分（例えば、第１の支持体の隣接面のほぼ円筒状又は滑らかな部分）に係合するように構成されている。幾つかの実施形態において、可動部材のうちの１又は複数の外側表面の少なくとも一部は、全体的に滑り止めの特徴要素及び／又は材料を備え、少なくとも１つの可動部材が半径方向拡張位置にあるときに第１の支持体と第２の支持体との間の係合を強化する。
【００２４】
幾つかの実施形態によれば、拡張部分は休止時に半径方向拡張位置をとり、代替の実施形態において、拡張部分は休止時に半径方向収縮位置をとる。一実施形態において、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。幾つかの構成において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える。一実施形態において、第１の支持体は、自転車に乗っている間に第２の支持体に対して移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、調整可能組立体は、第２の支持体に力を作用させるように付勢された付勢部材を更に備え、該付勢部材は、拡張部分が収縮位置にあるときに第１の支持体に対して拡張部分及び第２の支持体を上昇させるように構成されるようになる。
【００２５】
幾つかの実施形態によれば、自転車用の調整可能組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部内に滑動可能に位置付けられる第２の支持体とを備える。一実施形態において、第１の支持体及び第２の支持体の一方は、第１の自転車部分に取り付けるように適合され、第１の支持体及び第２の支持体の他方は、第２の自転車部分に取り付けるように適合されている。幾つかの実施形態において、第１の支持体及び第２の支持体の一方は、自転車のフレームに恒久的に取り付けられ、又はその一部とされている。更に、第２の支持体は、拡張位置と収縮位置との間で移動するように構成された拡張部分を備える。拡張部分は、拡張部分が拡張位置にあるときに第１の支持体の内部表面に係合するように構成されている。加えて、第１の支持体は、拡張部分が収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。他の構成において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える
【００２６】
幾つかの実施形態によれば、自転車は、調整可能組立体を含む。幾つかの構成において、組立体は、第１の自転車部分に取り付けるように構成された第１の支持体を含み、第１の支持体は内部表面を有する。組立体は、第２の自転車部分に取り付けるように構成された第２の支持体を更に含み、該第２の支持体は、第１の支持体内に滑動可能に位置付けられる。第２の支持体は、拡張位置にあるときに第１の支持体の内部表面に係合するように構成された可動部分を含む。一実施形態において、組立体は、拡張部分の内部空間の内外へ少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成された保持組立体を更に含み、可動部分が、調整可能組立体が可動部材の内部空間内に位置付けられたときに全体的に内向きに収縮できないようになる。更に、組立体は、保持組立体を可動部分の内部空間の内外に選択的に移動させるよう構成されたアクチュエータを備える。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、保持組立体が可動部材の内部空間の外に移動したときに、第１の支持体に対して選択的に移動することができる。更に、第２の支持体は、保持組立体が可動部分の内部空間内に位置付けられたときに、第１の支持体に対して固定されるように構成されている。幾つかの構成において、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。他の実施形態において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える。
【００２７】
幾つかの実施形態によれば、自転車構成要素の垂直方向位置を調整する方法は、外側支持体及び内側支持体を有する調整可能組立体を準備する段階を含む。幾つかの構成において、内側支持体は、外側支持体内に滑動可能に位置付けられる。更に、内側支持体は、拡張位置にあるときに外側部分の内面に係合するように構成された拡張部分を含む。調整可能組立体は、外側支持体に対して内側支持体を付勢するように構成された付勢組立体を更に含む。一実施形態において、組立体は、アクチュエータを更に備え、該アクチュエータは、拡張部分が拡張位置に維持されるロック方向か、又は拡張部分が全体的に収縮位置に移動できるようになるアンロック方向であるように拡張部分を選択的に可能にするように構成されている。
【００２８】
幾つかの構成において、内側支持体は、拡張部分がアンロック方向にあるときに外側支持体に対して選択的に滑動自在に移動するように構成されている。更に、内側支持体は、拡張部分がロック方向にあるときに外側支持体に対して全体的に固定されるように構成されている。本方法は、保持組立体の外側部分を第１の自転車部分に固定し、保持組立体の内側部分を第２の自転車部分に固定する段階を更に含む。幾つかの構成において、本方法は、第２の自転車部分に作用する下向きの力を低減して拡張部分がアンロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより第１の自転車部分に対して第２の自転車部分を選択的に上昇させる段階、又は、第２の自転車部分に下向きの力を作用させて拡張部分がアンロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより第１の自転車部分に対して第２の自転車部分を選択的に降下させる段階を更に含む。加えて、本方法は、拡張部分がロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより、第２の自転車部分の選択された垂直方向位置を維持する段階を含む。幾つかの実施形態によれば、第１の自転車部分は自転車フレームを備え、第２の自転車部分は自転車サドルを備える。他の構成において、第１の自転車部分はフォーク組立体を備え、第２の自転車部分はハンドルバー組立体を備える。
【００２９】
幾つかの実施形態において、自転車用の調整可能なシートポスト組立体は、内部表面を有する第１の支持体と、第１の支持体の少なくとも一部内に滑動可能に位置付けられる第２の支持体とを備える。１つの構成において、第１の支持体は自転車フレームに取り付けるように適合され、第２の支持体は自転車サドルに取り付けるように適合されている。代替の実施形態において、第２の支持体は自転車フレームに取り付けるように適合され、第１の支持体は自転車サドルに取り付けるように適合されている。更に、第２の支持体は、拡張位置と収縮位置との間で移動するように適合されたコレット又は他の拡張部分を含む。コレット又は他の拡張部分は、拡張部分が拡張位置にあるときに第１の支持体の内部表面に係合するように構成されている。加えて、第１の支持体は、拡張部分が収縮位置をとることが可能になったときに、第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている。
【００３０】
幾つかの実施形態において、第１の支持体の内部表面は複数の溝を備え、拡張部分は、拡張位置にあるときに溝の１つに係合するように構成されている。他の構成において、拡張部分は、コレット又は別の拡張可能部材を備える。一実施形態において、コレットは、収縮及び／又は拡張を促進するように、スロットが形成され及び／又は他の方法で構成される。幾つかの実施形態において、コレット又は他の拡張部分は、ばね鋼及び／又は他の弾性材料を含む。別の実施形態において、第２の支持体は主本体部を備え、拡張部分は、主本体部とは別個に形成される。代替的の実施形態において、拡張部分は、第２の支持体と一体的に形成されている。
【００３１】
幾つかの実施形態によれば、調整可能なシートポストは、自転車サドルに取り付けられた支持体（例えば、第１の支持体又は第２の支持体）を自転車フレームに取り付けられた支持体（例えば、第２の支持体又は第１の支持体）に対して付勢するように構成された付勢組立体を更に含む。一実施形態において、拡張部分は、拡張部分に外力が作用しない休止状態の間は拡張位置にあり、その結果、拡張部分は通常、第１支持体の溝の１つに係合するようになる。幾つかの実施形態において、拡張部分は、コレット又は他の拡張部分を備える。
【００３２】
幾つかの実施形態において、調整可能なシートポストの第１の支持体及び第２の支持体は、ほぼ円筒状又は他の管状の形状を有する。他の実施形態において、外側支持体と内側支持体は異なる形状を有する。他の実施形態において、溝は、第１の支持体の内部表面の周りに円周方向に配置される。１つの構成において、調整可能なシートポスト組立体は、拡張部分の内部空間の内又に少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成された保持組立体更に備える。幾つかの実施形態において、拡張部分は、保持組立体が拡張部分の内部空間内に位置付けられるときに、全体的に内向きに収縮できないようになる。幾つかの実施形態において、保持組立体は、支え部分、ロック部分、及び／又は他の何れかの部分若しくは構成要素を備える。
【００３３】
幾つかの実施形態によれば、保持組立体及び／又は他の部材は、通常、拡張部分の内部空間内で少なくとも部分的に弾性的に付勢されている。他の構成において、調整可能なシートポスト組立体は、保持組立体（例えば、支持部分、ロック部分、その他）又は他の部材に機械的に取り付けられたコネクタを更に含み、該コネクタの第１の方向の移動により、保持組立体及び／又はその一部分若しくは構成要素（例えば、支持部分、ロック部分、その他）の１又は複数が、拡張部分の内部空間内で移動するようになる。更に、コネクタの第２の方向の移動により、保持組立体及び／又はその一部分若しくは構成要素の支え部分の１又は複数が、拡張部分の内部空間の外に移動し、この第２の方向は第１の方向とはほぼ反対である。幾つかの実施形態において、コネクタは、ケーブル、ロッド又は他のアクチュエータを備える。
【００３４】
幾つかの実施形態において、コネクタは、自転車に乗っている間に操作するよう構成されたレバーに作動可能に接続されている。他の構成において、シートポスト組立体は、コネクタ及び保持組立体に作動可能に接続されたロックピンを更に含む。一実施形態において、ロックピンは、拡張部分の内部空間内に位置付けられたときに、拡張部分が内向きに収縮するのを阻止するように構成されている。
【００３５】
他の実施形態によれば、自転車は、自転車フレームに取り付けるように構成された第１の支持体と、自転車サドルに取り付けるように構成された第２の支持体とを備える調整可能なシートポスト装置又は組立体を含む。幾つかの実施形態において、第１の支持体は内部表面を含み、第２の支持体は第１の支持体内に滑動可能に位置付けられる。１つの構成において、第２の支持体は、拡張位置にあるときに第１の支持体の内部表面に係合するように構成された可動部分を含む。調整可能なシートポストは、可動部分の内部空間の内外に少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成された保持組立体及び／又は他の何れかの部材を更に含む。一実施形態において、可動部分は、保持組立体が拡張部分の内部空間内に位置付けられたときに、全体的に内向きに収縮することができない。幾つかの構成において、保持組立体は、支え部分、ロック部分及び／又はあらゆる部分若しくは構成要素を備える。他の構成において、シートポストは、保持組立体（例えば、保持組立体の支え部分、ロック部分及び／又は他の何れかの部分若しくは構成要素）を可動部分の内部空間の内外に選択的に移動させるように構成されたケーブル、ロッド又は他のアクチュエータを更に備える。幾つかの実施形態では第２の支持体は、保持組立体及び／又は他の部材が可動部分の内部空間の外に移動したときに、第１の支持体に対して選択的に移動することができる。幾つかの実施形態において、第２の支持体は、保持組立体及び／又は他の部材が可動部分の内部空間内に位置付けられたときに、第１の支持体に対して固定するように構成されている。
【００３６】
幾つかの構成において、第１の支持体の内部表面は、複数の溝を備える。一実施形態において、第２の支持体の可動部分は、可動部分が拡張位置にあるときに溝の１つに係合するように構成されている。他の実施形態において、第２の支持体は、主本体部を備える。別の実施形態において、可動部分は、主本体部とは別個に形成されている。
【００３７】
幾つかの実施形態によれば、可動部分は、第２の支持体と一体的に形成されている。他の構成において、第２の支持体の可動部分は、拡張部分を備える。一実施形態において、拡張部分は、コレット又は他の拡張可能部材を備える。幾つかの実施形態において、コレットは、スロットが形成され、又は拡張又は収縮するのを助ける他の特徴要素を含む。幾つかの構成において、第２の支持体は上端及び下端を備え、可動部分は、第２の支持体の下端又はその近くに位置付けられる。他の実施形態において、可動部分は、第２の支持体の他の何れかの部分に沿って位置付けられる。
【００３８】
幾つかの実施形態において、自転車のシートポスト組立体は、第１の支持体に対して第２の支持体を付勢するように構成された付勢組立体を更に備える。１つの構成において、保持組立体は、通常は、可動部材の内部空間内で少なくとも部分的に弾性的に付勢されている。他の実施形態において、アクチュエータは、保持組立体に機械的に取り付けられたコネクタを備え、保持組立体は、コネクタが全体的に移動したときに可動部分の内部空間から外へ移動するように構成されている。幾つかの実施形態において、コネクタは、ケーブル、ロッド又は他のアクチュエータを備える。他の実施形態において、コネクタは、自転車のハンドルバーの近くに配置されたレバー又は他の作動装置に作動可能に接続されている。幾つかの実施形態において、コネクタは、サドルの真下に位置付けられ又は自転車の他の何れかの箇所に沿って位置付けられたレバー又は他の作動装置に作動可能に取り付けられる。
【００３９】
幾つかの実施形態によれば、自転車サドルの垂直方向位置を調整する方法は、調整可能なシートポスト組立体を準備するステップを含む。幾つかの実施形態において、シートポスト組立体は、外側支持体と、該外側支持体内に滑動可能に位置付けられる内側支持体とを含む。幾つかの構成において、内側支持体は、拡張位置にあるときに外側支持体の内部表面に係合するように構成された拡張部分を備える。幾つかの実施形態において、調整可能なシートポスト組立体は、外側支持体に対して内側支持体を付勢するように構成された付勢組立体と、拡張部分が拡張位置に維持されるロック方向、又は拡張部分が全体的に収縮位置に移動可能になるアンロック方向に拡張部分が選択的に可能となるように構成されたアクチュエータと、を更に備える。
【００４０】
幾つかの実施形態において、内側支持体は、拡張部分がアンロック方向にあるときに外側支持体に対して選択的に滑動自在に移動するように構成されている。他の実施形態において、内側支持体は、拡張部分がロック方向にあるときに外側支持体に対して全体的に固定されるように構成されている。幾つかの構成において、自転車サドルの垂直方向位置を調整する方法は、シートポスト組立体の外側部分を自転車フレームに固定するステップと、シートポスト組立体の内側部分を自転車サドルに固定するステップとを更に含む。一実施形態において、本方法は、自転車サドルに作用する重量又は下向きの力を低減して拡張部分がアンロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより、自転車フレームに対して自転車サドルを選択的に上昇させるステップか、又は、自転車サドルに重量及び／又は下向き方向の力を作用させて、拡張部分がアンロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより自転車フレームに対して自転車サドルを選択的に降下させるステップを更に含む。幾つかの実施形態において、自転車サドルの垂直方向位置を調整する方法は、拡張部分がロック方向にあるようにアクチュエータを移動させることにより、自転車サドルの選択された垂直方向位置を維持するステップを更に含む。
【００４１】
幾つかの構成において、拡張部分は、スロット付きのコレット、別のタイプのコレット又は幾つかの別の拡張可能部材を備える。一実施形態において、アクチュエータは、コネクタ（例えば、ケーブル、ロッド、他のアクチュエータ、その他）及びレバーを含み、レバーはコネクタに作動可能に接続されている。幾つかの実施形態において、自転車サドルを選択的に上昇又は降下させるステップは、レバーを弾性力に抗して第１の位置から第２の位置に移動させるステップを含む。他の実施形態において、選択位置を維持するステップは、レバーが第１の位置に移動するようにレバーを解除するステップを含む。
【００４２】
本出願において開示されたこれら及び他の特徴要素、態様及び利点は、本発明を限定ではなく例示することを意図した特定の好ましい実施形態に関する図面を参照しながら説明する。添付図面は、本明細書で開示される概念を例示することを目的としており、縮尺通りでない場合がある点を理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】一実施形態による、調整可能なサドルポスト組立体を備えた自転車の側面図である。
【図２】一実施形態による、調整可能なサドルポスト組立体の斜視図である。
【図３】図２の調整可能なサドルの部分斜視断面図である。
【図４】図２の調整可能なサドルポスト組立体の断面図である。
【図５】図４の調整可能なサドルポストの詳細な断面図である。
【図６】図２から図５の調整可能なサドルポスト組立体の内側支持体の分解斜視図である。
【図７Ａ】本明細書で開示された一実施形態による、調整可能なサドルポスト組立体で使用するように構成されたコレットの斜視図である。
【図７Ｂ】一実施形態による、複数のボールを備える拡張部分の異なる図である。
【図７Ｃ】一実施形態による、複数のボールを備える拡張部分の異なる図である。
【図８Ａ】コレット又は他の拡張部分に対する保持組立体の位置が選択的に修正された、図４の調整可能なサドルポスト組立体の異なる断面図を示している。
【図８Ｂ】コレット又は他の拡張部分に対する保持組立体の位置が選択的に修正された、図４の調整可能なサドルポスト組立体の異なる断面図を示している。
【図８Ｃ】コレット又は他の拡張部分に対する保持組立体の位置が選択的に修正された、図４の調整可能なサドルポスト組立体の異なる断面図を示している。
【図９Ａ】一実施形態による、自転車のフォークで使用するように構成された収縮位置の調整可能組立体の斜視図である。
【図９Ｂ】拡張位置にある図９Ａの調整可能組立体を示す。
【図９Ｃ】一実施形態による、自転車フォーク組立体のレッグ内に位置付けられる図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体を示す。
【図１０】図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体の断面図である。
【図１１Ａ】明確にするために特定の構成要素が隠されている、図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体の側面図である。
【図１１Ｂ】明確にするために特定の構成要素が隠されている、図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体の断面図である。
【図１２】明確にするために特定の構成要素が隠されている、図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体の斜視図である。
【図１３Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の断面図である。
【図１３Ｂ】別の実施形態による、調整可能組立体の断面図である。
【図１４】別の実施形態による、調整可能組立体の部分断面図である。
【図１４Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体を概略的に示した図である。
【図１５Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の部分的側面図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａの調整可能組立体の断面図である。
【図１５Ｃ】図１５Ａの調整可能組立体の断面図である。
【図１６Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の側面図である。
【図１６Ｂ】図１６Ａの調整可能組立体の断面図である。
【図１７】調整可能組立体で使用するように構成された拡張部分の一実施形態の上部斜視図である。
【図１８】図１７の拡張部分の底部斜視図である。
【図１９】図１７の拡張部分の底部図である。
【図２０Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の斜視図である。
【図２０Ｂ】図２０Ａの調整可能組立体の上面図である。
【図２０Ｃ】図２０Ａの調整可能組立体の側面図である。
【図２０Ｄ】図２０Ａの調整可能組立体の断面図である。
【図２１Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の斜視図である。
【図２１Ｂ】明確にするために組立体の部分が隠され又は除かれている、図２１Ａの調整可能組立体の異なる斜視図である。
【図２１Ｃ】明確にするために組立体の部分が隠され又は除かれている、図２１Ａの調整可能組立体の異なる斜視図である。
【図２１Ｄ】図２１Ａの調整可能組立体の断面図である。
【図２２Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の斜視図である。
【図２２Ｂ】図２２Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２２Ｃ】図２２Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２２Ｄ】図２２Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２３Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の斜視図である。
【図２３Ｂ】図２３Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２３Ｃ】図２３Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２３Ｄ】図２３Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２４Ａ】一実施形態による、拡張可能部材又は拡張部分及び対応するロックピンの斜視図である。
【図２４Ｂ】図２４Ａの拡張可能部材又は拡張部分及び対応するロックピンの断面図である。
【図２５Ａ】別の実施形態による、調整可能組立体の斜視図である。
【図２５Ｂ】図２５Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２５Ｃ】図２５Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２５Ｄ】図２５Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２５Ｅ】図２５Ａの調整可能組立体の異なる断面図である。
【図２５Ｆ】図２５Ａの調整可能組立体に組み込まれた拡張部分の一実施形態の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００４４】
本出願は、望ましくはユーザが自転車に乗っている間でも自転車の構成要素又は他の部分を選択的に昇降できるように構成された自転車用の垂直方向に調整可能な組立体に向けられる。調整可能組立体並びにこれに関連する様々なシステム及び特徴要素は、自転車サドルの関連において記載されているが、これは、この関連において特に有用性があることに起因する。しかしながら、本明細書で記載した調整可能なポスト組立体及び方法は、これらの様々なシステム及び特徴要素と同様に、例えば、限定ではないが、自転車のフロントフォーク及びハンドルバー領域、又は自転車の他の何れかの部分など、他の関連においても同様に用いることができる。便宜上、調整可能組立体は、本明細書では調整可能なシートポスト組立体を具体的に参照して説明する。
【００４５】
図２に例示したように、シートポスト組立体２０は、外側支持体３０に対して滑動自在に移動するように構成された内側支持体６０を含むことができる。自転車サドル１６（図１）又は他のシート部材は、内側支持体６０の上側部分（例えば、サドルヘッド６２）に取り付けることができる。幾つかの実施形態において、外側支持体３０は、自転車フレーム１４（図１）に取り付けられる。更に、他の実施形態において、外側支持体３０は、自転車フレームに恒久的に取り付けるか、又はその一部として製造することができる。従って、外側支持体３０に対して内側支持体６０を垂直方向に移動させることにより、座った乗員が、必要に応じてサドルを選択的に昇降できるようにすることができる。
【００４６】
引き続き図１及び図２において示した実施形態を参照すると、外側支持体３０は自転車フレーム１４に取り付けるように構成され、他方、内側支持体６０は、サドル１６又は他のシート部材に取り付けるように構成されている。上述のように、外側支持体３０は、自転車フレーム内に組み込むことができる。しかしながら、代替として、外側支持体３０は、自転車サドル１６又は他のシート部材に取り付けるように構成してもよく、内側支持体６０は、自転車フレーム１４に取り付けるように構成してもよい。
【００４７】
加えて、シートポスト組立体２０は、要望又は必要に応じて、自転車フレーム１４及び／又は自転車サドル１６に恒久的に又は取り外し可能に取り付けることができる。例えば、シートポスト組立体２０の外側支持体３０は、フレーム１４の一部であってもよい。１つの構成において、シートポスト組立体１０は、クランプ装置、機械的締結具及び／又は同様のものを用いて自転車フレーム１４に固定されている。
【００４８】
図３に例示したように、外側支持体３０は、上端又はその近くにシートヘッド部分３２を含むことができる。シールヘッド部分３２は、流体、固体（例えば、塵埃）又は他の何らかの物質が外側支持体３０及び／又は内側支持体６０の内部に進入するのを防ぐように有利に構成することができる。加えて、本明細書でより詳細に説明するように、シールヘッド部分３２は、空気又は他の流体のチャンバ５８又はシートポスト組立体２０の他の内部部分からの放出を防ぐのを助けることができる。幾つかの実施形態において、シールヘッド部分３２は、内側支持体６０の外周面にほぼ当接及び接触する円周方向ワイパ３６を備える。ワイパ３６は、１又は複数のエラストマ（例えば、ゴム）、熱可塑性又は他の可撓性、剛性又半剛性の材料を含むことができる。
【００４９】
図示の実施形態において、ワイパ３６は、内側支持体６０の外周面に向けて弾性的に付勢されたリップ部３７又は他の部材を備える。このような設計の結果、流体、固体及び／又は他の物質が内側支持体６０と外側支持体３０との間の空間から漏出又は他の方法で放出する可能性が低減される。更に、ワイパ３６の代わりに又はこれに加えて、１又は複数の他のシール部材を使用して、流体及び／又は他の物質がシールヘッド部分３２を通ってシートポスト組立体２０の内部への侵入又は内部からの流出を阻止又は最小限にすることができる。例えば、シールヘッド部分３２は、要望又は必要に応じて、１又は複数のＯリング３８、３９、或いは他のシール部材を備えることができる。
【００５０】
図４及び図５に例示した断面図を参照すると、外側支持体３０は、その内部表面に沿って複数の円周方向溝４０、凹部又は他の特徴要素を備えることができる。本明細書で詳細に説明するように、外側支持体３０の内部に沿った溝４０は、好ましくは、内側支持体６０のコレット又は他の拡張部分が係合するようなサイズ、形状、及びその他に適合されている。図示の構成では、外側支持体３０は、互いに直接隣接して位置する合計で８個の溝４０を含む。加えて、例示した溝４０の各々は、同じ又は実質的に同じ湾曲した形状を有することができる。しかしながら、他の実施形態において、溝４０の数量、サイズ、形状、間隔、箇所及び／又は他の詳細事項は、特定の適用又は用途に対する要望又は要求に応じて変えることができる。例えば、溝４０の曲率半径は、本明細書で例示したものよりも大きくても、又は小さくてもよい。加えて、溝４０は、外側支持体３０の内部のより大きい部分又はより小さい部分に沿って延びることができる。
【００５１】
シートポスト組立体２０の外側支持体３０，内側支持体６０及び／又は他の何れかの部分は、例えばアルミニウム、チタン、鋼鉄、他の金属若しくは合金、炭素繊維、熱可塑性プラスチック及び／又は同様のものなどの１又は複数の材料を含むことができる。使用する材料又は材料の厳密な組み合せに関係なく、外側支持体３０及び内側支持体６０は、これらが受ける可能性がある種々の力、モーメント及び他の応力に耐えるように設計されるのが好ましい。外側支持体３０の内部に沿った溝４０、及び／又は、外側支持体３０又は内側支持体６０の内部若しくは外部に沿った他の何れかの特徴要素は、このような支持体の製造と同時に形成することができる。或いは、溝４０又は他の何れかの特徴要素は、１又は複数の形成方法を用いて、支持体３０、６０の製作に続いて機械加工又は他の方法で形成することができる。
【００５２】
引き続き図４を参照すると、外側支持体３０の下側部分は、内側支持体６０が所望の閾位置を越えて降下するのを阻止するパッド４４又は他の底部を含むことができる。図示のように、外側支持体３０の下側部分はまた、下側溝４２を含むことができ、該溝は、内側支持体６０が外側支持体３０に対してこのような下方閾位置又は他の最下設定値に移動したときに、内側支持体６０のコレット又は他の拡張部分が全体的に係合することができる。
【００５３】
図４に例示したように、外側支持体３０の下側部分は、ばね又はエアプラグ組立体５０を備えることができる。幾つかの実施形態において、エアプラグ組立体５０がパッド４４又は他の部分若しくは部材の下方に位置付けられ、外側支持体３０内での内側支持体６０の更なる降下を垂直方向で制限する。エアプラグ組立体５０は、外側支持体３０の内部で加圧空気又は他の流体の容積を維持するように構成することができる。例えば、図示の構成では、エアプラグ組立体５０は、外側支持体３０の断面領域全体を横断して延びる。１又は複数のＯリング５６又は他のシール部材が、エアプラグ組立体５０の円周縁部と外側支持体３０の内壁との間に全体的に位置付けられ、外側支持体３０の内部で空気又は他の流体を維持するのを助けることができる。更に、シールヘッド部分３２はまた、所望の空気ばねの維持を助けることができる。
【００５４】
引き続き図４を参照すると、エアプラグ組立体５０は、シュレーダ弁５４又は他の空気調整装置を含むことができる。シュレーダ弁５４又は他のタイプの弁は、ユーザが、エアプラグ組立体５０の上方に形成された外側支持体のキャビティ５８内に空気又は他の流体を注入できるように構成することができる。本明細書でより詳細に説明するように、キャビティ５８は、空気又は他の流体を用いて加圧され、内側支持体６０（例えば、内側支持体６０のチャンバ５８に直接隣接する部分）に力を効果的に作用させる空気ばねを形成することができる。例示の実施形態において、シュレーダ弁は、外側支持体３０の底部の開放端から接近可能である。しかしながら、他の構成において、シュレーダ弁又は他の何れかのタイプの弁は、シートポスト組立体２０の異なる部分に沿って位置付けることができる。更に、空気ばねの代わりに又はこれに加えて、コイルスプリング、異なるタイプの弾性部材、又は別のタイプの装置若しくは方法を使用して、内側支持体６０に力を作用させることができる。
【００５５】
図４に例示したように、調整可能なシートポスト組立体２０は、外側支持体３０に対して滑動可能に位置付けられる内側支持体６０を備えることができる。幾つかの実施形態において、本明細書で例示したように、外側支持体３０及び内側支持体６０は、全体的に中空の円筒管形状を有する。しかしながら、他の構成において、支持体３０、６０の形状、サイズ、厚さ及び／又は他の詳細事項は、所望又は必要に応じて変えることができる。図示の実施形態において、内側支持体は、外側支持体３０の上端内に置かれるように構成される。しかしながら、本明細書で説明するように、シートポスト組立体２０は、内側支持体６０の位置と外側支持体３０の位置とを逆できるように異なる構成にすることができる（例えば、内側支持体は低端部外側支持体内に置くことができる）。
【００５６】
引き続き図４及び図５を参照すると、内側支持体６０は、その下端部に沿ってコレット又は他の拡張部分７０を含むことができる。拡張部分７０は、スロット付きコレット、別のタイプの弾性部材又は他の非弾性拡張可能部材を備えることができる。図示の実施形態において、拡張部分７０は、内側支持体６０に固定される別個の部材である。拡張部分７０及び内側支持体６０の隣接表面は、互いに機械的に係合するのに使用できる１又は複数の特徴要素（例えば、溝、他の凹部、突起、その他）を含めるように機械加工することができる。或いは、拡張部分７０及び内側支持体６０は、例えば、タブ、ねじ、溶接、リベット、ファスナ、フランジ、接着剤、摩擦嵌め接続及び／又は同様のものなどの１又は複数の他の取り付け装置又は方法を用いて接続することができる。他の構成において、内側支持体６０は、拡張部分７０と一体的に形成される。図４及び図５では、拡張部分７０は、内側支持体６０の端部に全体的に固定されている。しかしながら、コレット７０又は他の拡張部分は、内側支持体６０の他の何れかの箇所に沿って位置付けることができる。
【００５７】
図７は、シートポスト組立体２０の内側支持体３０に取り付けるよう適合されたコレット７０の一実施形態の斜視図を例示している。図示のように、コレット７０は、内向きに弾性的に縮小することを可能にする１又は複数のスロット７２及び／又は他の特徴要素を含むことができる。図示の構成において、スロット７２の各々は、垂直方向に向いており、コレット本体に沿って配置された円形開口部７４で終端している。スロット７２は、望ましくは、コレット７０を一連のコレットセクション又はアーム７５に分割する。
【００５８】
引き続き図４から図６を参照すると、コレット７０は、外側支持体３０の内壁に沿って位置付けられた溝４０の１つと係合するように構成された突出部分７６を含むことができる。しかしながら、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分の１又は複数の領域は、外側支持体３０の溝４０を係合するように的道させることができる。他の実施形態において、コレット７０又は他の拡張部分は、どのような溝４０又は他の特徴的な特徴要素も含まない領域（例えば、外側支持体３０の内面のほぼ滑らかな表面）に沿って外側支持体３０の内部と係合するように構成されている。更に他の実施形態において、図１３Ａ及び図１３Ｂを参照して本明細書で説明されるように、コレット又は他の拡張部分は、内向きに延びて、外側支持体に固定又は他の方法で接続された中央シャフトの溝及び／又は他の部分を係合するように構成される。
【００５９】
コレット７０のスロット７２、開口部７４及び／又はアーム７５の数量、サイズ、形状、間隔及び／又は他の詳細事項は、要望又は要求に応じて変えることができる。例えば、幾つかの実施形態において、コレット７０はスロット又は開口部を全く含まなくてもよい。代わりに、コレット７０は、その一部の１又は複数の部分が弾性的に縮小又は拡張（例えば、円周方向に）できるように構成することができる。或いは、特定のコレットアーム間のスロットを極めて幅広にし、外側支持体の溝と嵌合する物理的構造を持たないコレット７０の周囲の大きな角度方向部分があるようにすることができる。しかしながら、望ましくは、アームは、スロットの周囲の少なくとも１８０度、少なくとも２４０度、少なくとも２７０度、少なくとも３００度、少なくとも３２０度、及び好ましくは実質的に３６０度全体の周りに延びる突出部分を定める。
【００６０】
図４及び図５に例示したように、内側支持体６０のコレット７０の突出部分７６又は他の拡張部分は、外側支持体３０の内壁に沿って位置付けられた溝４０の形状と合致又は実質的に合致するような形状、サイズ、及びその他の構成にすることができる。従って、突出部分７６は、その円周方向に拡張した状態にあるときには、溝の１つとほぼ好適に係合することができる。本明細書でより詳細に説明するように、コレット７０の突出部分７６は、コレット７０が外側支持体３０の内壁に沿って異なる溝４０又は他の領域に係合するよう、内向きに選択的に収縮できるようにすることができる。その結果、内側支持体６０の垂直方向位置は、外側支持体３０に対して選択的に変えることができる。
【００６１】
特定の構成において、コレット７０又は他の拡張部分は、ばね鋼及び／又は別の弾性材料を含む。本明細書でより詳細に説明するように、このような材料を使用することにより、外側支持体３０の曲線輪郭の内壁の異なる部分が係合したときに、コレット７０又は他の拡張部分が収縮及び拡張できるようになる。１つの構成において、コレット７０は、どのような力も作用していないときに拡張位置（図４から図６に例示したように）に留まるように構成されている。
【００６２】
本明細書で詳細に説明するように、内側支持体の拡張部分は、外側支持体の内壁に係合するための１又は複数の他の装置又は特徴要素を含むことができる。幾つかの実施形態において、拡張部分は、外側支持体の対応する特徴要素又は部分に係合する１又は複数の歯止め、ボール及び／又は他のセクション、部分若しくは特徴要素を備える。例えば、このような歯止め、ボール又は他の要素は、（収縮又は非拡張方向から）半径方向外向きに揺動、滑動、転動又は他の方法で移動することができる。
【００６３】
内側支持体６０は、保持組立体８０を含むことができ、幾つかの実施形態において該保持組立体８０は、コレット７０又は他の拡張部分（例えば、歯止め、ボール、過度に可動な特徴要素）の内部に少なくとも部分的に収まるように通常は付勢される。本明細書で詳細に説明するように、幾つかの実施形態において、保持組立体８０は支え部分８１及びロック部分９０を備える。しかしながら、他の実施形態において、保持組立体８０は、支え部分８１のみ、又はロック部分９０のみを含むことができる。更に、保持組立体８０は、支え部分８１及び／又はロック部分９０に加えて若しくはその代わりに、１又は複数の他の部分又は部材を含むことができる。この厳密な構成に関係なく、保持組立体８０は、好ましくは、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分を拡張位置に維持して、コレット７０又は他の拡張部分が外側支持体３０の溝４０又は他の内側部分に係合されたままであるように適合される。本明細書でより詳細に説明するように、これにより、内側支持体６０と外側支持体３０との間の相対移動が阻止されるので、自転車サドルの垂直方向位置が維持されるようになる。
【００６４】
図５に例示したように、支え部分８１は、ほぼ管状の上側部分と、円周方向に拡大した下側部分８２と、を含むことができる。幾つかの構成において、拡大下側部分８２は、拡大下側部分８２が弾性的に付勢されたときにコレット７０の突出部分に沿って隣接するテーパ付き内側表面７７と対応して全体的に嵌合するようなサイズ、形状、傾斜、及びその他の構成にされたテーパ付き外側表面８３を含む。図６には、保持組立体８０を含む内側支持体６０の一実施形態の組立分解図が例示されている。
【００６５】
幾つかの実施形態によれば、内側支持体６０は、保持組立体８０（例えば、支え部分８１、ロック部分９０）をコレット７０の内部に向けて付勢するのを助ける１又は複数のコイルばね又は他の付勢部材を含む。例えば、図５に示すように、ばねハウジング８６又は別の同様の部材（例えば、プレート、他の当接面、その他）を用いて、保持組立体８０の支え部分８１に押し付ける所望の付勢力を維持することができる。本明細書でより詳細に説明するように、保持組立体８０の支え部分８１及び／又は他の何れかの部分は、１又は複数のばね８８又は他の弾性部材の付勢力に抗して選択的に移動され、支え部分８１の拡大下側部分８２及び／又は保持組立体８０の他の何れかの部分を、コレット７０の突出部分７６又は内側支持体６０の他の拡張部分の内部から全体的に外へ上向きに移動させることができる。これにより、有利には、十分に大きい上向き又は下向き方向の力が内側支持体６０に作用したときに、コレット７０の突出部分７６が収縮できるようにすることができる。その結果、内側支持体６０は、外側支持体３０に対して滑動自在に移動することができる。このようにして、内側支持体６０に取り付けられたサドル又は他のシート部材の垂直方向位置を選択的に変更することができる。
【００６６】
上述のように、保持組立体８０は、コレット７０の突出部分７６をその通常の拡張状態に維持又は「ロック」し、外側支持体３０と内側支持体６０との間の相対移動を阻止するのを助けることができる。突出部分７６が拡張したままであるのを更に確実にするために、保持組立体８０は、ロック部分９０又は他の同様の部分、特徴要素、若しくは装置を含むことができる。図４及び図５に描いた実施形態において、ロック部分９０は、全体的に、支え部分８１の真下で直接隣接して位置付けられる。図示のように、ロック部分９０は、支え部分８１の中央キャビティと滑動自在に位置付けることができる。しかしながら、他の実施形態において、支え部分８１とロック部分９０との相対位置、このような構成要素が相互作用する様態、及び／又はこれらの構成要素の他の詳細事項は、要望又は必要に応じて変えることができる。
【００６７】
支え部分８１と同様に、ロック部分９０は、１又は複数のコイルばね９４又は他の弾性部材を用いて、コレット７０の突出部分７６の内部に向けて弾性的に付勢することができる。例えば、図示のように、ばね９４が支え部分８１の内部キャビティ部内に位置付けられて、ロック部分９０に対して下向き方向の力を作用させるようにすることができる。例示の実施形態において、ロック部分９０は、ばね９４の付勢力に抗して（例えば、図示のように上方に）十分に大きく移動した場合に、支え部分８１の拡大下側部分８２に接触するように構成されている。従って、支え部分８１の下側部分８２をコレット７０の突出部分７６から外へ移動させるために、ロック部分９０は、支え部分８１の拡大下側部分８２に接触するまで（例えば、図５に例示したように上方に）移動する。その結果、ロック部分９０が引き続き移動することにより、ロック部分９０及び支え部分８１が１又は複数のばね８８、９４の付勢力に抗して同時に移動するようになる。保持組立体８０（例えば、ロック部分９０、支え部分８１、その他）が移動してコレット７０の突出部分７６（又は他の拡張部分）の内部から十分に離れると、コレット７０が内向きに収縮可能になり、内側支持体６０が外側支持体３０に対して移動できるようになる。
【００６８】
本明細書で例示し且つ説明した実施形態では、保持組立体８０は支え部分８１及びロック部分９０を含むが、保持組立体８０は、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分が内向きに収縮するのを阻止するために、支え部分８１又はこれに類似する装置のみを有してもよいことは理解されるであろう。或いは代替として、保持組立体８０は、ロック部分９０のみを含み、支え部分８１を含まなくてもよい。しかしながら、幾つかの実施形態において、例えば支え部分８１などの拡張部分又は傾斜外面を有する他の部分は、摩耗又は製造にも拘わらずコレット７０と溝との堅固な嵌合を確保する助けとなるので、このような部分を使用することが好ましい。加えて、他の構成において、調整可能なポスト組立体２０は、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分が外側支持体の溝４０又は他の部分と係合した状態に保持するのを確保する全く異なる方法を含むことができる。例えば、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分を維持するように構成された保持組立体８０は、複雑でない設計又はより複雑な設計を含むことができる。幾つかの実施形態において、保持組立体８０は、単一の部分及び／又は構成要素（例えば、支え部分８１、ロック部分、他の何れかの部分又は部材、その他）のみを備えることができる。他の構成では、保持組立体８０は、２個、３個、４個又はそれ以上の異なる部分及び／又は構成要素を含むことができる。
【００６９】
上述のように、拡張部分は、外側支持体の内壁を選択的に係合可能な複数の可動部材の何れか１つを含むことができる。一例として、図７Ｂ及び図７Ｃに例示した実施形態を参照すると、拡張部分７０’は、半径方向に縮小した位置（図７Ｂ）と半径方向に拡張した位置（図７Ｃ）との間で転動する１又は複数のボール７２’を備えることができる。他の構成において、歯止め、タブ又は他の要素は、半径方向縮小位置と半径方向拡張位置との間で揺動、滑動、転動、又は別の移動をすることができる。本明細書で開示されたコレット構成と同様に、このような可動部材は、通常の半径方向拡張位置又は他の外向きへの方向を維持するように構成することができる（例えば、可動部材が外側支持体の対応する特徴要素又は部分と接触し係合できるように）。幾つかの実施形態において、拡張可能部分又は可動部分の歯止め、ボール若しくは他の部材は、半径方向に拡張される構成で弾性的に付勢される（例えば、１又は複数のばね、他の弾性的装置、その他を用いて）。代替として、このような構成要素又は特徴要素に関する所望の外向き構成は、例えば、スリーブ、レバー、カム、ピン及び／又は同様のものなどの１又は複数の他の装置又は方法を用いて維持することができる。
【００７０】
拡張部分に含まれる歯止め、ボール又は他の可動部材は、保持組立体を用いて半径方向に拡張した向きにロックすることができる。保持組立体は、コレットの実施形態に関する図４から図６を参照して説明したものと同様であり、一定の利点を享受することができる。しかしながら、代替として、他のタイプの設計を使用して、可動部材が所望の向き（例えば、半径方向外向きに）で安全且つ適切に維持されるのを確実にすることが可能である。
【００７１】
例えば、１又は複数のボールを備える拡張部分においては、外向きに転動して外側支持体の隣接する内壁に沿って対応する特徴要素を係合するように適合され、保持組立体のスリーブ又は他の部分が、拡張部分の内部内で移動して、ボールを拡張部分の外周に沿って付勢及び維持する（例えば、ロックする）のを助けるようにすることができる。幾つかの実施形態において、スリーブ又は他の保持組立体の位置が拡張部分に対して適切に維持されている限り、スリーブ又は他の保持組立体によってボール又は他の可動部材が外向きの拡張方向に確実保持される。例えば、図７Ｃでは、スリーブ８０’又は他の保持部材は、拡張部分７０’の内部内で移動して、ボール７２’が半径方向外向き方向に移動して保持されるのを確保することができる。
【００７２】
これらの厳密な構成に関係なく、拡張部分の可動構成要素又は特徴要素（例えば、歯止め、ボール、その他）は、望ましくは、半径方向拡張位置と半径方向縮小位置との間で移動して、外側支持体に対する内側支持体の垂直方向位置を選択的に調整することができる。従って、コレットの実施形態を参照して本明細書で上述したように、有利には、自転車のシートポスト、フォーク及び／又は他の部分の垂直位置は、ユーザが調整することができる。
【００７３】
幾つかの実施形態において、作動装置又はシステムを用いて、保持組立体８０（例えば、支え部分８１、ロック部分９０など）及び／又はシートポスト組立体２０の他の何れかの部分を移動させることができる。図４及び図５を参照すると、内側支持体６０の内部を通って延びるケーブル１００、ロッド、コネクタ又は他の可動部材は、支え部分８１及びロック部分９０の下方に位置するケーブルロック部材９２に作動可能に接続されている。例示した構成では、ケーブルロック部材９２は、例えば、ねじ付きファスナ、リベット、他のタイプのファスナ、溶接、ピン、接着剤及び／又は同様のものなどの１又は複数の接続装置又は方法を用いて、隣接するロック部分９０に固定される。代替として、ケーブルロック部材９２は、ロック部分９０への単なる取り付けに加えて又はその代わりに、保持組立体８０の支え部分８１及び／又は他の何れかの部分に取り付けることができる。
【００７４】
引き続き図４及び図５の断面図を参照すると、ケーブル１００、ロッド、コネクタ又は他の可動部材は、ケーブルロック部材９２の通路内に挿入することができる。更に、ケーブル１００は、セットスクリュ又は他のファスナを１又は複数の横方向開口部９４内に挿入して締結することにより、ケーブルロック部材９２に固定することができる。しかしながら、１又は複数の代替の装置又は方法を使用して、ケーブル１００をケーブルロック部材９２に固定することができる。ケーブル１００、ロッド、コネクタ又は他の可動部材は、好ましくは、調整可能なシートポスト組立体２０の使用中に曝される可能性がある力及び応力に耐えるように構成された１又は複数の耐久性材料を備える。例えば、ケーブル１００は、１又は複数の金属（例えば、鋼鉄）、熱可塑性物質、複合材料及び／又は同様のものを含むことができる。
【００７５】
本明細書で例示した調整可能なシートポスト組立体の実施形態において、ケーブル１００は、内側支持体６０の軸方向中心又はその近くを通って配設するように構成されている。従って、内側支持体６０の構成要素のうちの１つ又は複数は、そこを通るケーブルの遮られない通路を収容するように構成される必要がある場合がある。例えば、図示のように、保持組立体８０の上側円筒部分（例えば、支え部分８１、ロック部分９０など）は、ケーブル１００がそこを通って配設される開口部８４を含むことができる。加えて、ケーブル１００は、限定ではないが、ばね８８、９４、ばねハウジング８６、コレット７０若しくは他の拡張部分及び／又は同様のものを含む、シートポスト組立体２０の１又は複数の他の構成要素を通って配設することができる。
【００７６】
図４において、ケーブル１００、ロッド、又は他の可動部材は、内側支持体６０の上端又はその近くに配置されたプルロッド組立体１１０に取り付けられる。ケーブル１００とケーブルロック部材９２との間の接続に関して本明細書で上述したように、１又は複数の装置又は方法を使用して、ケーブル１００をプルロッド組立体１１０に固定することができる。幾つかの実施形態において、シートポスト組立体２０内に位置するケーブル１００において所望量の張力を維持することができる。例示した構成では、ケーブル１００のこのような張力は、ばね１１８又は他の弾性部材を、内側支持体６０の内部上面とプルロッド組立体１１０に取り付けられたばねプレート１１６との間に位置付けることにより生じる。結果として、プルロッド組立体１１０は、プルロッド組立体１１０及びケーブル１００をレバー、スイッチ、ボタン及び／又は他の作動装置に作動可能に接続するよう構成された別のケーブル（図示せず）、ロッド又は他の部材に機械的に接続することができる。幾つかの実施形態において、このようなレバー又は他の作動装置は、自転車のハンドルバー領域又はその近くに位置付けられ、ユーザがシートポスト組立体を好都合に操作できるようにしている。代替として、プルロッド組立体１１０及びケーブル１００は、自転車の異なる箇所（例えば、サドルの真下、１又は複数のフレーム部材に沿って、その他）に配置されたレバー又は他の作動装置に作動可能に接続することができる。
【００７７】
上述のように、ケーブル１００がその休止位置から後退した（例えば、図４及び図５に例示したように上方に移動した）ときに、保持組立体８０（例えば、支え部分８１、ロック部分９０、スリーブ及び／又は保持組立体８０の他の何れかの部分若しくは構成要素）は、コレット７０の突出部分７６又は内側支持体６０と共に形成され若しくはこれに取り付けられた他の拡張部分（例えば、ボール、歯止め、他の可動部材、その他）から離れて移動することができる。その結果、コレット７０又は他の拡張可能部材は、内向きに収縮又は他の方法で移動（例えば、滑動、転動、その他）し、拡張部分（例えば、コレットの突出部分７６、ボール、歯止め、その他）が、内側支持体６０の別の溝４０又は別の内部表面若しくは部分を選択的に係合できるようになる。同様に、ケーブル１００が、その休止位置に弾性的に復帰することが許容されたときに（例えば、１又は複数のばね８８、９４、１１８又は他の付勢部材の助けによって）、保持組立体８０は、コレット７０の突出部分の内部で移動し、これにより内向きに収縮するコレットの能力を抑制又は制限することができる。本明細書でより詳細に説明するように、これは、外側支持体３０と内側支持体６０との間の相対移動を阻止又は低減するのを助けることができる。
【００７８】
他の実施形態において、本明細書でより詳細に説明するように、調整可能なシートポスト組立体は、１又は複数の他の装置、システム又は方法を利用して、保持組立体をコレット又は他の拡張部分に対して選択的に移動させることができる。例えば、可動ケーブル又はロッドの代わりに、液圧式、電動式又は他の機構を使用して、保持組立体の位置を変更することができる。このような代替の設計を組み込んだ実施形態が、図１３から図１９を参照しながら以下でより詳細に説明される。
【００７９】
使用時には、空気又は他の流体は、ポンプ又は他の流体供給装置を用いてシュレーダ弁５４を通じて外側支持体３０内に注入することができる。外側支持体３０の気密又は実質的に気密なチャンバ５８内に収納された空気又は他の流体の量により、内側支持体６０を外側支持体３０から離れるように（例えば、上方、すなわち例示した実施形態において矢印５９で示す方向に）付勢する傾向がある空気ばねの大きさが決定付けられることになる。上述のように、他の構成において、調整可能なシートポスト組立体２０は、内側支持体６０を外側支持体３０から全体的に離すように付勢するのを助けるために、本明細書で開示された空気ばねに加えて又はその代わりに、１又は複数のばね又は他の付勢部材を含むことができる。
【００８０】
所望容積の空気又は他の流体が外側支持体３０のチャンバ５８内に注入されると、或いは、チャンバ５８内で所望の流体圧力に達すると、シートポスト組立体２０は、自転車１０のフレーム１４及びサドル１６（図１）に固定することができる。一実施形態において、外側支持体３０は、外側支持体３０を受け入れるようなサイズ、形状、及びその他の構成にされた自転車フレーム１４の中空部材内に挿入することができる。このような構成では、シートポスト組立体２０の外側支持体３０又は他の部分は、クランプ装置（図示せず）、ファスナ及び／又は他の何れかの装置若しくは方法を用いて、フレーム１４に固定することができる。代替として、外側支持体３０は、自転車フレーム１４構造自体の一部であってもよい。
【００８１】
更に、サドル１６は、内側支持体６０のサドルヘッド６２に固定することができる。図２及び図４に例示したように、サドルヘッド６２は、標準又は非標準のサドルを受け入れるように構成することができる。幾つかの実施形態において、自転車は、レバー又は他の作動装置を内側支持体６０内に位置するケーブル１００に動作可能に接続する外部ケーブル又は他の部材を更に備える。上述のように、このようなレバー又は他の作動装置は、自転車のハンドルバー領域又はその近くに好都合に配置することができる。代替として、レバー又は他の作動装置は、サドルの真下若しくはその近くに、或いは自転車の他の部分に沿って配置することができる。
【００８２】
有利には、調整可能なシートポスト組立体２０により、ユーザが自転車に乗っている間でも自転車サドルの垂直方向位置を変えることができるようになる。本明細書で開示された様々な実施形態を参照して上述のように、このことは、調整可能なシートポスト組立体２０の外側支持体３０に対して内側支持体６０を滑動自在に移動させることによって達成することができる。外側支持体３０及び内側支持体６０が互いにどのように滑動自在に移動できるかに関する一実施形態の追加の詳細事項が、図８Ａから図８Ｃに関連して本明細書で提供される。
【００８３】
特に図８Ａを参照すると、調整可能なシートポスト組立体２０は、コレット７０又は他の拡張部分を有する内側支持体６０を備えることができ、コレット７０又は他の拡張部分は、コレット７０が拡張位置にあるときに外側支持体３０の溝４０又は内壁の別の部分に係合するように構成されている。上述のように、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分は、コレット７０が要望に応じて拡張又は収縮できるようにばね金属及び／又は１又は複数の他の弾性材料を備えることができる。更に、コレット７０又は他の拡張部分は、その弾性特性を更に高めるために１又は複数のスロット７２、開口部７４及び／又は他の特徴要素を含むことができる。一実施形態において、コレット７０は、力が実質的に又は全く作用していないときに拡張位置に留まるように構成されている。このようにして、図８Ａに例示したように、コレット７０の突出部分７６又は他の拡張部分は、通常は外側支持体３０の溝４０又は内壁の別の表面に係合することができる。本明細書で詳細に説明するように、代替の実施形態において、拡張部分は、コレット又は同様の拡張可能装置に代わりに、半径方向外側に移動して外側支持体の内壁に係合するように構成された１又は複数の他の部材（例えば、ボール、歯止め、その他）を含む。
【００８４】
本明細書でより詳細に説明するように、コレット７０又は他の拡張部分の収縮（例えば、内向きの縮小、滑動又は他の移動）は、保持組立体８０（例えば、スリーブ、ばね、又は他の付勢部材、その他）がコレット７０の突出部分７６の内部に位置付けられたときに阻止又は制限することができる。幾つかの実施形態において、保持組立体８０は支え部分８１を備える。他の構成において、シートポスト組立体２０の保持組立体８０は、コレット７０又は他の拡張部分が拡張状態に実質的にロックされ又は他の方法で維持されるのを確保することができるロック部分９０又は他の何れかの装置を更に含むことができる。すなわち、コレット７０は、全体的に内向きに収縮することができず、外側支持体３０の溝４０又は他の内部表面に係合したままとなる。従って、内側支持体６０は、外側支持体３０に対して滑動自在に移動することができない。
【００８５】
幾つかの実施形態によれば、自転車サドルの垂直位置を変更するために、乗り手は、シートポスト組立体２０のケーブル１００、ロッド、コネクタ又は他の可動部材に作動可能に接続されたレバー又は他の作動装置（図示せず）を操作することができる。他の実施形態において、以下で説明するように、ユーザは、１又は複数のボタン、ダイヤル又は他のコントローラを作動させて、シートポスト組立体が所望の垂直方向に移動できるようにすることができる。例えば、このようなコントローラは、１又は複数の機械式、空気圧式及び／又は電子式接続部を介して、シートポスト又は他の可動組立体と連通することができる。幾つかの実施形態において、コントローラは、有線接続又は無線通信接続を介して可動組立体の１又は複数の構成要素（例えば、サーボモータ、他のタイプのモータ、その他）と通信する。
【００８６】
引き続き図８Ａから図８Ｃに例示した実施形態を参照すると、ケーブル１００が全体的に矢印１０２で示される方向に移動することにより、保持組立体８０のロック部分９０が支え部分８１に向かって上向きに移動するようにすることができる。上述のように、保持組立体８０は、必ずしも支え部分及びロック部分９０の両方を含む必要はない。加えて、上述のように、保持組立体は、図８Ａから図８Ｃに例示したものとは異なる設計及び全体的構成を含むことができる。図８Ｂの断面図において、ケーブル１００は、ロック部分９０が支え部分８１の下面と接触するように方向１０２に沿って十分に離れて移動している。ロック部分９０及び支え部分８１の隣接面は、嵌合接触した状態にあるときに互いにほぼ適合するようなサイズ、形状、及びその他の構成にすることができる。このようにして、図８Ｂに例示したように、ケーブル１００の移動によって、ロック部分９０がコレットの突出部分７６の内側表面７７から離れて移動するのを助けることができる。
【００８７】
図８Ｃは、図８Ａ及び図８Ｂのシートポスト組立体２０を例示しており、保持組立体８０全体（例えば、ロック部分９０、支え部分８１、その他）がコレット７０の突出部分７６又は拡張部分の内部から部分的に離れて上向きに移動している。幾つかの実施形態において、保持組立体８０は、ケーブル１００、ロッド又は他の可動部材の連続した移動（例えば、全体的に矢印１０２で示す方向での）によってこのように移動する。図示の構成では、保持組立体８０は、突出部分７６の内部から十分に離れて移動して、コレット７０又は他の拡張部分が内向きに収縮することができるようになる。幾つかの実施形態において、コレット７０に対する保持組立体８０の位置は、レバー又は他の作動装置が操作（例えば、押下、引張、その他）されている限り維持することができる。従って、レバー又は他の作動装置を解除することにより、ケーブル１００をその初期位置に向かって弾性的に付勢することが可能となり、その結果、保持組立体８０のロック部分９０、支え部分８１及び／又は他の何れかの部分若しくは構成要素が、コレット７０の突出部分７６内に停止する（図８Ａに示すように）ようになる。上述のように、これにより、コレット７０又は他の拡張部分が内向きに収縮するのが再び阻止され、外側支持体３０に対して内側支持体６０を効果的にロックすることができる。
【００８８】
例えば図８Ｃに例示したように、保持組立体８０が突出部分７６の内部から十分に離れて移動した状態では、コレット７０又は他の拡張部分が収縮し、内側支持体６０が外側支持体３０に対して移動可能になることができる。
【００８９】
一実施形態において、外側支持体３０のチャンバ５８内の流体圧力は、内側支持体６０に対して（例えば、図８Ｃにおいて全体的に矢印５９で示す方向に）力を作用させるように構成することができる。従って、チャンバ５８内の圧力が十分に高く、コレット７０又は他の拡張部分が内向きに収縮することができる場合には、内側支持体６０は、外側支持体３０に対して上方に移動することができる。上述のように、本明細書で開示された空気ばねの代わりに又はこれに加えて、コイルばね又は他の何れかの付勢装置若しくは方法を使用して、外側支持体３０に対して内側支持体６０に作用する力を発生させることができる。
【００９０】
内側支持体６０に作用する弾性力を発生させる厳密な様態に関係なく、ユーザは、サドルに作用するあらゆる下向き方向の力を排除又は低減して（例えば、彼又は彼女の体重をサドルからペダルへシフトする）、ケーブル１００、ロッド、コネクタ又は他の可動部材を図８Ｃにおいて全体的に矢印１０２で示される方向に移動させることによって（例えば、レバー又は他の作動装置を移動させることによって）、サドルの垂直位置を選択的に上昇させることができる。上述のように、ケーブル１００のこのような移動によって、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分（例えば、ボール、歯止め、他の外向きに滑動可能若しくは移動可能な部材、その他）を内向きに収縮可能にすることができる。空気ばね又は他の弾性部材によって生成される力が十分に大きい場合、コレット７０又は他の拡張部分は、外側支持体３０に対して（例えば、図８Ａから図８Ｃに例示した実施形態において上方に）移動することになる。
【００９１】
コレット７０が、外側支持体３０の内部表面に沿って位置付けられた複数の溝４０又は他の特徴要素の１つに係合するようにされた構成において、コレット７０又は他の拡張部分（例えば、ボール、歯止め、その他）は、内向きに収縮して、隣接する溝４０を分離しているリッジ４１又は他の特徴要素を通過することができる。コレット７０又は他の拡張部分が上方に移動すると、外側支持体３０の異なる溝又は他の内部部分に係合することになる。コレット７０又は他の拡張部分が外側支持体３０に対して移動する割合は、空気ばね又は他の弾性部材によって生成される力の大きさ、内側支持体６０に作用する何らかの反対向きの力（例えば、内側支持体３０、サドル及び同様のものの重量、乗り手がサドルに及ぼす体重又は他の下向き方向の力、その他）の大きさ、コレット７０と外側支持体３０の溝４０又は他の内部領域の隣接する表面間の摩擦力、コレット７０又は他の拡張部分が撓む（例えば、収縮又は拡張する）割合、及び／又は同様のものに応じて変わる可能性がある。
【００９２】
幾つかの構成において、コレット７０又は他の拡張部分（例えば、ボール、歯止め、その他）は、コレット７０が取り付けられた外側支持体３０及びサドルと共に連続的に上昇し、次第により高い溝又は外側支持体３０の他の内部位置と係合するようになる。所望の垂直方向位置に達すると、ユーザは、ケーブル１００をその初期位置に戻すことができる（例えば、レバーの解除又は別の作動装置を操作することにより）。例えば、一実施形態において、レバーを解除することにより、ばね１１８又は他の付勢部材（図４）がプルロッド組立体１１０を下向きに移動させるようになる。その結果、プルロッド組立体１１０に作動可能に接続されたケーブル１００もまた下向きに移動することになる。これにより、図８Ａに例示したように、保持組立体８０（例えば、支え部分８１、ロック部分９０、その他）は、コレット７０の突出部分７６の内部又は内側支持体６０の他の拡張部分に再び係合することができる。これにより、コレット７０が内向きに収縮することが阻止され、コレット７０は、係合された特定の溝４０内に効果的に維持できるようになる。
【００９３】
幾つかの実施形態によれば、サドルの垂直方向位置を降下するために、ユーザは、図８Ｂ及び図８Ｃを参照して上述のように、レバー又は別の作動装置を操作して、ケーブル１００、ロッド又は他の可動部材を全体的に矢印１０２で示す方向に移動させるようにすることができる。その結果、保持組立体８０は、コレット７０の突出部分７６の内部又は内側支持体６０に取り付けられ若しくはこれと一体的に形成された他の拡張部分の内部から離れて移動することができる。このようにして、コレット７０又は他の拡張部分が内向きに収縮することができ、従って、外側支持体３０の下側の溝４０又は他の内部に選択的に移動することができる。
【００９４】
例えば、幾つかの構成において、保持組立体８０の支え部分８１、ロック部分９０及び／又は他の何れかの部分若しくは構成要素が、コレット７０の突出部分７６の内部から十分に離れて移動すると、ユーザは、彼又は彼女の体重をサドルに（図８Ｃにおいて全体的に矢印Ｗで示すように）シフトすることができ、或いは、下向き方向の力を内側支持体６０に加えることができる。サドルの垂直位置の上昇に関して本明細書で上述したように、コレット７０又は他の拡張部分が内向きに収縮し、その結果、突出部分が、外側支持体３０の内壁に沿って隣接する溝４０間に位置するリッジ４１又は他の部分を越えて移動できるようになる。従って、コレット７０又は他の拡張部分は、外側支持体３０の下側の溝４０又は他の部分に係合し、内側支持体６０に取り付けられたサドルの垂直位置を効果的に降下することができる。所望の垂直位置が達成されると、ユーザは、レバー又は他の作動装置を解除し、内側支持体６０が外側支持体３０に対してそれ以上移動するのを効果的に阻止することができる。
【００９５】
本明細書で提供されるサドルの垂直方向位置を変更する実施例では、外側支持体３０に対して内側支持体６０がどの方向（及びどの割合）で移動することになるかに関する決定を助けることができる種々の力及び他の要因が存在する。上述のように、これらの一部は、空気ばね又は他の付勢部材によって生成される上向きの力、ユーザがサドル（ひいては内側支持体６０）に加える体重Ｗ又は他の下向き方向の力、シートポスト組立体２０の内側支持体６０、サドル１２及び／又は他の構成要素の重量、相対移動することを意図した隣接面（例えば、コレット７０の外側表面及び外側支持体３０の内部表面）間の摩擦力、コレット７０又は他の拡張部分の弾性特性、及び／又は同様のものを含むことができる。調整可能なシートポスト組立体は、本明細書で説明したものの代わりに又はこれに加えて、１又は複数の他の力又は要因が、外側支持体３０に対する内側支持体６０の移動に影響を及ぼすことができるように修正できる点を理解されたい。
【００９６】
外側支持体３０の内部に沿って複数の溝４０又は他の係合する凹部若しくは特徴要素を備えた調整可能なシートポスト組立体２０の実施形態は、追加の利点をもたらすことができる。例えば、コレット７０又は内側支持体３０の他の拡張部分が外側支持体３０に対して移動されると、コレット７０は、複数の溝４０又は他の箇所のうちの１つに係合することができる。コレット７０又は他の拡張部分が別個の上側又は下側溝４０若しくは箇所の間を移動することにより、ユーザは、サドルの現在の垂直位置をより正確に評価し、サドルに関する望ましい垂直方向設定値をより厳密に選択できるようになる。
【００９７】
幾つかの構成において、コレット７０又は他の拡張部分が溝４０又は箇所に対して移動すると、スナップ嵌合又は他の確実な係合が生ずる。このようにして、隣接する（例えば、上側又は下側）溝４０又は箇所間のコレット７０の移動は、ユーザが感知又は他の方法で検出することができる。例えば、シートポスト組立体２０は、外側支持体３０及び内側支持体６０間のこのような移動により、ユーザが知覚できる触覚応答をもたらすように構成することができる。他の実施形態において、コレット７０又は他の拡張部分の別個の溝４０又は箇所間の移動により、何らかの触覚反応の代わりに又はこれに加えて、ユーザが知覚できる可聴応答（例えば、クリック音又はスナップ音）を生じさせることができる。
【００９８】
従って、コレット７０又は内側支持体６０の他の拡張部分が、外側支持体３０の別個の溝４０又は箇所の間で移動して且つこれらに係合するように構成されたこのような実施形態においては、ユーザは、自転車サドルの所望の垂直方向位置の選択がより容易であると感じることができる。一例として、ユーザは、特定の上り坂と特定の下り坂との間でのサドル位置の所望の垂直方向の変更には、１、２、３、４又はそれ以上の溝位置だけコレットを降下させることが必要となると判断することができる。その結果、シートポスト組立体２０において触覚及び／又は可聴応答特徴要素を含めることは、乗り手にとって有益とすることができる。
【００９９】
更に、上述のように、内側支持体６０の拡張部分７０は、本明細書で説明し例示したものとは異なる設計又は構成を備えることができる。幾つかの実施形態において、拡張部分７０は、選択的に膨張又は収縮して、外側支持体３０の内壁に係合又は係合解除するよう構成されたバルーン又は他の膨張可能部分を備える。本明細書で開示された実施形態において、コレット７０又は他の拡張部分を備える内側支持体６０又は他の部材は、自転車サドルに取り付けるように構成されている。更に、外側支持体３０は、自転車フレームに取り付けるように構成されている。しかしながら、他の実施形態において、調整可能なシートポスト組立体の構成は、内側支持体６０をフレームに取り付け、外側支持体３０をサドルに取り付けることができるように修正することができる。このような構成では、シートポスト組立体は、内側支持体６０が全体的に外側支持体３０の下方にあるように効果的に反転させることができる。シートポスト組立体は、本明細書で例示し説明したことの代わりに又はこれに加えて、１又は複数の他の特徴要素又は特性を含むように修正できる点は理解されるであろう。
【０１００】
上述のように、シートポスト組立体２０は、レバー又は他の作動装置に作動可能に接続され、ユーザがシステムの機能を制御できるようにすることができる。幾つかの実施形態において、このようなレバー又は他の作動装置は、自転車のハンドルバー領域又はその近くに配置される。これにより、ユーザは、自転車に乗っているときでも、サドルの垂直方向の位置を好都合且つ安全に修正することができる。代替として、レバー又は他の作動装置は、シートポスト組立体の近く（例えば、サドルの底部又はその近く）に、或いは自転車の他の何れかの箇所に位置付けることができる。レバー又は他の作動装置の厳密な位置に関係なく、シートポスト組立体は、ユーザが自転車に乗り始める前、或いはこのようにし始めた後に調整することができる。
【０１０１】
幾つかの実施形態において、調整可能なシートポスト組立体２０は、自転車フレームに恒久的に固定されている（例えば、外側支持体又は内側支持体が、フレームに恒久的に固定され又はフレームに組み込まれる）。代替として、シートポスト組立体２０は、要望又は必要に応じて、自転車フレームに対して選択的に取り外しされ及び／又は交換されるように構成することができる。加えて、本明細書で開示されたもの及びその均等物などの調整可能なシートポスト組立体は、マウンテンバイク、ロードバイク及び／又は同様のものを含むあらゆるタイプの自転車で使用することができる。
【０１０２】
図９Ａ及び図９Ｂには、自転車のフォーク組立体に使用するように構成された垂直方向に調整可能な組立体２２０の一実施形態が例示されている。図９Ｃには、このような調整可能組立体２２０を受けるように構成された自転車フォーク３００の１つの構成が例示されている。図９Ａ及び図９Ｂに示したように、垂直方向に調整可能な組立体２２０は、上側部分２６２及び下側部分２６３を含むことができる。
【０１０３】
図９Ｃに示すように、調整可能組立体２２０は、自転車フォーク３００の上側フォークレッグ３１０内に位置付けることができる。本明細書でより詳細に説明するように、有利には、組立体２２０により、フォークの全長をユーザにより要求通りに選択的に修正することができるようになる。例えば、乗り手が坂を上っているときには、フォークの長さを短くするよう選択し、自転車の前部が、ペダルを踏む力に起因して「後輪走行」位置に持ち上げられる又は後方にひっくり返る可能性を低減することができる。同様に、乗り手が坂を下っているときには、フォークの長さを増大させることを選択し、体重を自転車の前部から離れるようにシフトさせることができる。これにより、下り坂での乗り手の重心に起因して自転車が前方にひっくり返る可能性を低減するのを助けることができる。
【０１０４】
引き続き図９Ｃを参照すると、調整可能組立体２２０は、自転車フォーク３００の上側フォークレッグ３１０に沿って位置付けられる。しかしながら、他の構成において、組立体２２０は、自転車フォーク組立体の下側フォークレッグ３５０又は他の何れかの部分に取り付けることができる。更に、図９Ｃでは、調整可能組立体２２０は、フォークレッグ３０６のうちの１つの内部にのみ位置付けられる。しかしながら、他の構成において、調整可能組立体２２０は、他のフォークレッグ３０８の内部のみ、又はフォークレッグ３０６、３０８両方の内部に位置付けることができる。
【０１０５】
上述のように、このような調整可能組立体２２０は、自転車の１又は複数の他の部分で使用するために修正されて、自転車の１又は複数の構成要素若しくは部分の垂直位置、水平位置又は他の位置を選択的に修正することができる。例えば、調整可能組立体は、自転車のヘッドチューブ内に位置付けられ、ハンドルバー組立体の垂直方向位置を修正することができる。加えて、本明細書で上述したように、垂直方向に調整可能な組立体２２０は、例えばシートポスト組立体のような自転車の１又は複数の他の部分に取り付けるように異なるように構成することができる。
【０１０６】
図９Ｂには、図９Ａの組立体２２０が延伸位置で例示されている。図２から図８Ｃに例示した実施形態を参照して上述のように、組立体２００は、互いに対して滑動自在に相対移動するよう構成された２つの支持体２３０、２６０を含むことができる。その結果、このような相対移動により、垂直方向に調整可能な組立体２２０が機械的に接続された１又は複数の構成要素又はシステムの垂直方向位置を修正することができる。例えば、支持体２３０、２６０が相対移動することにより、ユーザは、フォーク組立体３００のレッグ３０６、３０８の有効長さを選択的に変えることができる。幾つかの実施形態において、組立体２２０は、２つの支持体２３０、２６０間に比較的緊密なシールを形成するのを助けるシールヘッド２３２を含む。
【０１０７】
幾つかの構成によれば、図９Ｃに例示したように、垂直方向に調整可能な組立体２２０は、自転車フォーク３００の上側フォークレッグ３１０と共に位置付けことができる。このようにして、図示のように、組立体２２０の外側支持体２３０は、上側フォークレッグ３１０内に収まるようなサイズ、形状、又はその他の構成にすることができる。本明細書でより詳細に説明するように、幾つかの実施形態において、調整可能組立体２２０は、上側フォークレッグ３１０又はそれが位置付けられる他の何れかの支持体若しくは部材内で自由に滑動するように構成されている。従って、このような移動を可能にするように構成された１又は複数の滑動リング２３１又は他の部材は、調整可能組立体２２０の外側に沿って位置付けることができる。
【０１０８】
本明細書で説明及び／又は例示したもののような垂直方向に調整可能な組立体２２０は、自転車の初期の構成要素（例えば、フォーク組立体、シートポスト組立体、その他）として含めることができる。代替として、これらは、自転車の１つ又は複数の初期構成要素と置き換わるアフタマーケット要素であってもよい。
【０１０９】
図９Ａ及び図９Ｂの調整可能組立体と図２から図８Ｃの実施形態との間の構造的相違について、以下で説明する。図１０の断面図を参照すると、外側支持体２３０の内壁は、複数の溝２４０を含む。他の実施形態を参照して本明細書でより詳細に説明するように、これらの溝２４０は、コレット２７０又は内側支持体２３０の他の拡張部分の外側表面に係合するようなサイズ、形状又はその他の構成にすることができる。従って、内側支持体２６０と外側支持体２３０の相対位置は、特定の別個の箇所に選択的に固定することができる。図１０に例示の実施形態において、外側支持体２３０は、その内壁に沿って合計で３つの溝２４０を含む。一実施形態において、最も上側の溝と最も下側の溝とを隔てる距離は、約３３ｍｍ（およそ１．３インチ）である。しかしながら、外側支持体２３０は、特定の適用又は用途に対する要望又は必要に応じて、より多い又はより少ない溝２４０を含むことができ、及び／又は溝を隔てる距離を約３３ｍｍよりも大きく又は小さくすることができる点は理解されるであろう。
【０１１０】
引き続き図１０を参照すると、外側支持体２３０の内部空間は、チャンバ２５８又は他のキャビティを備えることができ、これらは、選択的に加圧されて上向きの力（例えば、図１０において全体的に矢印２５９で示す）を生成することができる。上述のように、このような上向きの力は、内側支持体２６０を組立体２２０の下側部分２６３から全体的に離れて上方に付勢するのを助けることができる。これにより組立体２２０の垂直方向長さが効果的に延びることで、１又は複数の構成要素（例えば、ピストンロッド３２４、その他）の垂直方向位置を修正することができるようになる。
【０１１１】
図１０に図示した実施形態において、空気又は他の流体は、組立体２２０の上側部分２６２の近くに配置された空気プラグ組立体２５０を通じて外側支持体２３０のチャンバ２５８内へ注入することができる。図示のように、空気プラグ組立体２５０は、シュレーダ弁２５４又は別のタイプの弁を備えることができ、これらにより、空気又は他の流体を上側管体組立体２５１及び下側管体組立体２１８を通じてチャンバ２５８に供給できるようにする。他の装置又は方法を用いて、外側支持体２３０内に加圧チャンバ２５８を提供するのを助けることができる点は理解されるであろう。他の構成において、１又は複数のばね又は他の付勢部材を使用して、チャンバ２５８内に生成される空気ばねの代わりに又はこれに加えて、外側支持体２３０を内側支持体２６０から離れるように付勢するのを助けることができる。空気プラグ組立体２５０は、キャップ２２２又は他のカバーにより保護することができる。このようにして、ユーザは、空気又は他の流体をチャンバ２５８の内外に移送するために、このようなキャップ２２２を取り外すことが必要になる場合がある。
【０１１２】
例示の実施形態は、シートポスト組立体を参照して本明細書で詳細に説明したように、保持組立体２８０とコレット２７０との間に同様の相互作用を含む。このように、幾つかの実施形態において、通常条件下では、保持組立体２８０の支え部分２８１及びロック部分２９０は、コレット２７０又は他の拡張部分の下側部分内に付勢又は他の方法で固定される。その結果、コレット２７０は、外側支持体２３０の溝２４０内に堅固に位置付けられる。これにより、外側支持体２３０及び内側支持体２６０間、並びにこれらが取り付けられる構成要素間の相対移動が阻止される。
【０１１３】
コレット２７０を内向きに（例えば、それが位置付けられている特定の溝２４０から離れて上向き又は下向きに）収縮できるようにするために、保持部材２８０（例えば、支え部分２８１、ロック部分２９０、その他）は、図８Ａから図８Ｃを参照して全体的に上述のように、コレット２７０の内部から外に上方に移動する必要がある。図１０及び図１１Ｂに例示したように、ばね２７２、２７４又は他の付勢部材を使用して、通常は、コレット２７０の内部に保持部材２８０の支持部分２８１及びロック部分２９０を付勢することができる。
【０１１４】
図２から図８Ｃに例示された組立体とは違って、図１０に示す垂直方向に調整可能な組立体はケーブルを含まない。その代わりに、保持部材２８０は、下側管体組立体２１８に機械的に接続されている。このようにして、堅固で中空であることにより、このような下側管体組立体２１８は、保持部材２８０を移動させると共に、外側支持体２３０のチャンバ２５８に空気又は他の流体を供給するよう構成することができる。シートポスト組立体に関して本明細書で説明したのと同様にして、下側管体組立体２１８は、ばね２７２、２７４の付勢力に抗して選択的に上昇されて、保持組立体をコレット２７０の内部から外へ移動させることができる。その結果、コレット２７０は、外側支持体２３０の内部に沿って異なる（例えば、より上側の又はより下側の）溝２４０に移動できるようにすることができる。
【０１１５】
図９Ｃに戻って参照すると、外側支持体２３０は、ピストンロッド３２４に取り付けることができる。図示のように、ピストンロッド３２４は、ダンパ３３０のダンパ管３３２の内部で移動するように構成されたピストン３２６を含むことができる。このような構成を使用して、自転車の前輪に所望レベルの緩衝又は減衰をもたらすことができる。更に、サスペンションシステムが正しく機能するために、フォークレッグ３０６は、空気ばねチャンバを有し且つ上側フォークレッグ３１０及び下側フォークレッグ３５０を互いから離れるように付勢するよう適合されたサスペンションばね３１４を含むことができる。幾つかの実施形態において、ダンパ３３０及びその種々の構成要素は、フォーク組立体内に好都合に位置付けることができる内蔵型カートリッジ内に含められる。サスペンションフォークのピストンロッド３２４、ピストン３２６、ダンパ、サスペンションばね、並びに他の構成要素及び特徴要素に関する追加の情報は、名称「自転車用サスペンション組立体」で２００８年６月５日に出願され、米国特許公開第２００９／０００１６８４号として公開された米国特許出願第１２／１３４，１１６号に開示されており、この米国特許出願は、引用により全体が本明細書に組み込まれる。
【０１１６】
幾つかの実施形態において、図９Ｃに示すように、ピストンロッド３２４は、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０に接続される。このように、調整可能組立体２２０の内側支持体２６０と外側支持体２３０との間の相対移動により、ピストンロッド３２４の有効長さが変化する。外側支持体２３０及び内側支持体２６０が互いに対して延伸位置にあるときには、ピストンロッド３２４の有効長さが長くなる。その結果、フォーク３００の上側フォークレッグ３１０は、下側フォークレッグ３５０に対して上向きに移動する。従って、フォーク３００の全長（例えば、高さ）が増大し、自転車の前端部が持ち上げられるようになる。同様に、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０及び内側支持体２６０が互いに近接して移動したときには、ピストンロッド３２４の有効長さを短くすることができる。これにより、上側フォークレッグ３１０は、下側フォークレッグ３５０に対して下向きに移動するようになる。その結果、自転車の前端部は選択的に降下することができる。
【０１１７】
幾つかの実施形態によれば、ピストンロッド３２４は、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０の底部に螺合又は他の方法で取り付けられる。しかしながら、他の構成において、ピストンロッド３２４と調整可能組立体２２０との間の接続は、要望又は必要に応じて異なる（例えば、より複雑になる）ことができる。幾つかの実施形態において、ピストン３２６又はその近くに位置付けられる１又は複数の弁又は他の装置、及び／又は調整可能組立体２２０の下方に全体的に位置する別の構成要素若しくは装置を制御することが望ましいとすることができる。例えば、ダンパ３３０の減衰効果は、ピストン３２６又はその近くに位置付けられる弁を操作することにより調節することができる。図１０に例示したように、ピストンロッド３２４は、調整可能組立体２２０の中心線に沿って延びるロッド２５２に回転可能に結合することができる。図示のように、ロッド２５２は、１又は複数のカップリング２５３又は他の連結装置を用いて、上側管体組立体２５１に機械的に接続される。ピストンロッド３２４の有効長さを変更してフォーク組立体３００の全長を修正できるようにするために、ロッド２５２は、外側支持体２３０及び内側支持体２６０が相対移動するときに生ずる緩みを吸収するように構成することができる。例えば、一実施形態において、ロッドは、上側管体組立体２５１の一部内で移動するように構成されており、その逆もまた同様である。
【０１１８】
幾つかの実施形態において、上側管体組立体２５１及びロッドは各々、これらが互いに回転可能に結合されるのを確保するために、対応する六角形、Ｄ形又は他の断面形状を含む。加えて、図１０に例示したように、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０の底部は、ロッド２５２が通過してピストンロッド３２４を係合させるシール２５５を含むことができる。このようなシール２５５は、外側支持体２３０のチャンバ２５８内の空気ばねが適切に維持されるのを確実にする。引き続き図１０を参照すると、上側管体組立体２５１及びひいてはロッド２５２は、調整可能組立体２２０の頂部付近に位置付けられたダンパ制御ノブ２２４に回転可能に結合される。このようにして、ユーザは、ノブを作動させて、調整可能組立体２２０の下方に位置付けられるダンパ弁又は他の装置を操作することできる。
【０１１９】
ダンパ弁又は他の装置の制御が要求又は必要とされない実施形態において、調整可能組立体２２０は、本明細書で説明され且つ図１０に例示したロッド２５２、底部シール２５５及び／又は他の構成要素を含める必要はない。このような配置では、ピストンロッド３２４は、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０の底部に螺合又は他の方法で取り付けることができる。
【０１２０】
幾つかの実施形態において、図９Ａから図１２に例示したように、垂直方向に調整可能な組立体２２０は、保持組立体２８０をコレット２７０又は他の拡張部分の内外に選択的に移動させるのに使用される１又は複数の回転可能ノブ２２６を含むことができる。例えば、図１１Ｂの断面図で例示したように、ノブ２２６は、ノブ２２６と共に回転するように構成されたコネクタ２２７に直接的又は間接的に（例えば、ボルト、他のファスナ、その他を用いて）取り付けることができる。
【０１２１】
引き続き図１２を参照すると、コネクタ２２７は、ノブ２２６を操作したときに回転するように同様に構成された１又は複数のカム面２２８を含むことができる。図１１Ｂの断面図で最も良く分かるように、下側管体組立体２１８の上端は、コネクタ２２７のカム面２２８と係合するようなサイズ、形状、及びその他に適合された外側フランジ２１７又は他の突出特徴要素を含むことができる。従って、下側管体組立体２１８が保持組立体２８０に作動可能に接続されているので、ノブ２２６が組立体２２０の中心軸線の周りを回転することにより、フランジ２１７が、コネクタ２２７の傾斜カム面２２８に沿って移動するようにすることができる。その結果、有利には、保持組立体２８０の垂直方向位置は修正可能である。
【０１２２】
引き続き図１２を参照すると、コネクタ２２７のカム面２２８は、コネクタ２２７と下側管体組立体２１８との間の相対移動を少なくとも一時的に阻止するように設計された下側ノッチ２２９Ａ及び上側ノッチ２２９Ｂ、平坦部分又は他の特徴要素を含む。幾つかの実施形態において、このような一時的ロックは、組立体の第２のノブ２２４又は他の作動装置を操作することにより解除することができる。
【０１２３】
使用時には、ユーザが自転車の前端部を持ち上げることを望む場合はいつでも、ノブ２２６を回転させ、保持部材２８０をコレット２７０の内部から全体的に離れて上向きに移動させることができる。その結果、ユーザは、上向きの力（例えば、外側支持体のチャンバ２５８内に生成される空気ばね）でコレット２７０を溝２４０に移動させるのを助けるようにすることが可能になる。所望の垂直位置が得られると、ユーザは、保持部材２８０がコレット２７０の内部で再び堅固に降下するのを確保するために、ノブ２２６を反対方向に回転させ、異なるノブ若しくは作動装置を作動させ、及び／又は別の必要な作業を実施することができる。代替として、ユーザが自転車の前端部を降下するのを望む場合、下向き方向の力（例えば、空気ばね力とはほぼ反対の方向）を作用させて、コレット２７０をより下側の溝２４０に移動させることができる。
【０１２４】
上述のように、調整可能組立体２２０の外側支持体２３０と内側支持体２６０との相対位置を修正することにより、乗り手は、外側支持体２３０が取り付けられたピストンロッド３２４の長さを効果的に変えることができる。その結果、上側フォークレッグ３１０の相対位置は、下側フォークレッグ３５０に対して修正することができる。これにより、ユーザは、フォーク組立体３００の全長を選択的に変更し、自転車の前端部を昇降させることができる。上述のように、これは、自転車に乗って坂を上り又は下るときに特に有利とすることができる。
【０１２５】
幾つかの実施形態において、ユーザは、図１０に例示したようにノブ２２６を操作して、調整可能組立体２２０の位置を変更する。しかしながら、他の構成において、調整可能組立体２２０の位置は、自転車のハンドルバー又はその近くに位置付けられたレバー、ノブ又は他の作動装置を用いて制御することも可能である。これにより、ユーザは、自転車に乗っている間にハンドルから手を離す必要もなく、フォーク組立体３００の位置を容易且つ安全に修正することができる。
【０１２６】
幾つかの実施形態によれば、拡張部分又は他の可動部材が隣接する支持体（例えば、外側支持体）と係合する様態は、上述したものとは異なっていてもよい。例えば、拡張部分（例えば、コレット、ボール、歯止め、その他）は、半径方向内向きに収縮又は他の方法で移動し（例えば、調整可能組立体の中心線又は半径中心に向かって）、隣接する支持体と係合接触し、組立体の所望の垂直位置を維持するように構成することができる。従って、拡張部分（例えば、１又は複数のコレット、ボール、歯止め、その他）の少なくとも一部は、特定の適用又は用途による要求又は必要に応じて、外向き又は内向きに移動し、対向又は隣接する支持体（例えば、外側支持体、内側支持体）の少なくとも一部と係合するように構成することができる。
【０１２７】
図１３Ａ及び図１３Ｂには、拡張部分（又は他の可動部材）４７０と隣接する支持体（例えば、外側支持体４３０）との間の異なる係合機構を備えた可動組立体の実施形態が概略的に例示されている。図示の可動組立体４２０において、外側支持体４３０は、該外側支持体の内部空間又は領域を定める外側主ハウジング４３２を備える。更に、図示のように、外側支持体４３０は、外側部材４３０の中心（例えば、長手方向の中心線又は半径方向中心に、或いはその近くに）に沿って位置付けられるシャフト４３４又は他の部材を備えることができる。幾つかの実施形態において、このような中心シャフト４３４は、外側支持体４３０の１又は複数の部分に恒久的又は取り外し可能に結合されている。例えば、図示の構成において、中心シャフトは、少なくとも部分的に、外側支持体４３０の底面又は底部に取り付けられる。しかしながら、シャフト４３４は、特定の適用又は構成に対する要求又は必要に応じて、底面の代わりに又はこれに加えて、外側支持体４３０の他の何れかの部分に接続することができる。
【０１２８】
引き続き図１３Ａ及び図１３Ｂに示した実施形態を参照すると、外側支持体４３０の中心シャフト４３４は、複数の溝４４０、凹部、及び／又は他の特徴要素を含むことができ、これらは、拡張部分が半径方向内向きに（例えば、中心シャフト４３４の方向で、支持中心線に向かって）移動したときに、拡張部分４７０を受け入れるように適合されている。従って、拡張部分４７０に作用する内向きにの力が十分に大きい場合には、拡張部分４７０（例えば、コレット、ボール、歯止め、他の可動部材、その他）は、シャフト４３４と係合可能であり、乗り手が調整可能組立体４２０の垂直方向位置を変更すると決定するまで、シャフト４３４に対して静止状態を維持することができる。
【０１２９】
これは、拡張部分が反対の半径方向（例えば、内向き）に移動して、組立体の外側支持体４３０を内側支持体４６０に対して固定している点以外は、本明細書で図示し説明した可動支持体の他の構成と同様である。更に、本明細書で説明した他の実施形態と同様に、図１３Ａ及び図１３Ｂに概略的に例示した組立体４２０は、拡張部分４７０に対して特定の向きで移動したときに、拡張部分４７０の内向きに突出する部材又は部分４７２（例えば、コレットのスロット、滑動可能ボール、歯止め、その他）が内部シャフト４３４の隣接する部分（例えば、溝、シャフトの他の外面、その他）に固定されたままに確実にする保持組立体４８０を含むことができる。本明細書で上述したように、保持組立体４８０は、スリーブ、他の可動部材、及び／又は他の何れかのタイプの支え部分及び／又はロック部分を備えることができる。調整可能組立体が内側シャフトと半径方向内向きに移動するように適合された拡張部分とを備えるこのような構成は、本明細書で開示された調整可能組立体又はその均等物の実施形態の何れかに組み込むことができる。
【０１３０】
一例として、図１３Ａに概略的に例示した構成では、拡張部分４７０は、隣接する中心シャフト４３４から係合解除された状態で示されている。このような向きにおいて、内側支持体４６０は、十分に大きな下向き又は上向きの力が組立体４２０に加わり又は作用した場合には、外側支持体４３０に対して移動可能である。図１３Ｂには、突出部材が中心シャフト４３４の溝、凹部又は他の外面内又はこれらに沿って固定されるように半径方向内向きの位置にある拡張部分４７０が概略的に示されている。本明細書で上述したように、拡張部分４７０が確実にシャフト４３４及びひいては外側支持体４３０に係合し且つ固定したままとなるのを助けるために、保持組立体４８０は、拡張部分４７０の一部内で移動するように構成することができる。幾つかの実施形態において、このような保持組立体４８０は、要望又は必要に応じて、支え部分及びロック部分の少なくとも１つを備える。
【０１３１】
本明細書で開示された調整可能組立体の幾つかの実施形態によれば、対向する支持体の対応する表面に係合する拡張可能部分又は拡張部分は、通常は、「拡張した」又は外向きの位置を維持するように構成されている。例えば、本明細書でより詳細に説明するように、図７Ａに描いたコレット７０は、通常は半径方向外向に付勢された複数の部材を備える。同様に、拡張部分の他の実施形態に含まれる個々のボール（図７Ｂ及び図７Ｃ）又は歯止めは、通常は半径方向外向きにすることができる。しかしながら、本明細書で開示された実施形態の何れかにおいて、調整可能組立体の１又は複数の拡張部分は、これらの通常の休止位置に関して異なる全体的構成を含むことができる。例えば、幾つかの実施形態によれば、拡張部分のコレット、ボール、歯止め及び／又は他の構成要素は、半径方向に圧縮された（例えば、内向きの）方向を維持している。
【０１３２】
拡張部分が休止してほぼ半径方向に縮小した位置を維持し、拡張部分は、対向する支持体の隣接表面に係合するためにほぼ半径方向に拡張した位置にあることが必要な実施形態においては、調整可能組立体の外側支持体は、内側支持体に対して自由に移動することができる。従って、調整可能組立体を備える自転車のシートポスト、フォーク又は他の部分の垂直方向位置は、ユーザが選択的に修正することができる。このような構成では、拡張部分を外向きに拡張又は他の方法で移動させて、対向する支持体と係合接触させるために、１又は複数の外力が必要とすることができる。このような外力は、限定ではないが、拡張部分に必要な力を加えるよう構成された、１又は複数のばね、他の弾性部材、スリーブ、エラストマ材料若しくは構成要素、膨張可能部材及び／又は他の装置、システム若しくは方法を含むことができる。幾つかの実施形態において、拡張部分に必要な半径方向の力を加える装置又はシステムは、拡張部分の設計に組み込まれる。他の構成において、このような装置又はシステムは、拡張部分とは別個の要素である（例えば、このような実施形態において、エネルギを与える構成要素又は部材は、拡張部分と接触状態にあることができ、又はそうでなくてもよい）。
【０１３３】
幾つかの実施形態において、本明細書で開示された調整可能組立体の何れかの１又は複数の構成要素又はその均等物は、ケーブル、ロッド又は他の機械的若しくは非機械的な装置若しくは方法を用いて、少なくとも部分的に移動（例えば、調整可能組立体の長手方向軸線に沿って平行移動）、回転、又は他の方法で操作される。例えば、図１４に例示したように、調整可能組立体５２０は、１又は複数の空気式導管５０４を含むことができる。このような導管又は他の空気式接続部は、機械的に作動するケーブル又はロッドの必要性を排除することができる。他の実施形態において、このような導管５０４は、ケーブル、他の機械的な移動装置、及び／又は他の何れかのタイプの移動機構に置き換え及び／又は補完をすることができる。従って、プルロッド組立体５１０（及び全ての他の相互接続された構成要素、例えば、プランジャ、ロッド、その他）は、ばね５１２又は他の付勢部材の力に抗して移動して、拡張可能部材又は拡張部分（例えば、コレット、滑動可能ボール、歯止め、他の可動部材、その他）に対して保持部材を移動させるようにすることができる。
【０１３４】
液圧で調節するように構成された調整可能組立体５５０の一実施形態が、図１４Ａに概略的に例示されている。図示のように、液圧式ライン又は導管５６０を使用して、自転車のハンドルバー組立体５７０を調整可能なシート組立体５５０に作動可能に接続することができる。本明細書で開示された他の実施形態と同様に、調節可能組立体５５０は、外側管体内で滑動移動可能な内側管体を備えることができる。組立体５５０は、選択的に移動されて組立体の内側管体と外側管体との間の相対移動を阻止又は許容することができる拡張部分を更に含むことができる。このように、組立体５５０は、本明細書で開示された他の組立体又はその均等物の何れか１つに従って構成することができる。
【０１３５】
図１５図Ａから図１５Ｃには、拡張可能部材又は拡張部分（例えば、コレット、滑動可能ボール、球状又は部分的に球状の部分を有する他の物、歯止め、他の可動部材、その他）に対して保持組立体の必要な移動を生じさせるように構成された
ソレノイド組立体６０６を備える調整可能組立体６２０が例示されている。図示のように、ソレノイド組立体６０６は、幾つかの実施形態においては調整可能なシートポスト６２０の上側部分又はその近くに位置し、プルロッド組立体６１０を選択的に収縮させて、コレット、ボール、歯止め及び／又は他の拡張部分６７０が半径方向収縮位置にあるのを「ロック解除」又は他の方法で許容するようにすることができる。ソレノイドは、１又は複数のバッテリ（例えば、充電可能なバッテリ、使い捨てバッテリ、その他）及び／又は他の何れかの電源により電力を供給することができる。図１５Ａから図１５Ｃに例示した実施形態を含む幾つかの実施形態において、このような移動は、対応する保持組立体６８０（例えば、支持部分、ロック部分、スリーブ及び／又は同様のもの）を拡張部分の対応する領域から離れて移動させることにより達成される。例えば、幾つかの実施形態において、保持組立体６８０は、コレット又は他の拡張可能若しくは拡張部分６７０の内部空間又は領域から外に移動する。本明細書で上述したように、拡張部分６７０のこのような収縮により、拡張部分の１又は複数の構成要素が、外側支持体の何れかの溝及び／又は他の部分との係合接触から離れて移動することができる。従って、これにより、調整可能組立体６１０の内側支持体が外側支持体に対して選択的に移動し、調整可能組立体６２０の垂直方向の向きを修正可能にすることができる。
【０１３６】
幾つかの実施形態によれば、ソレノイド組立体の直径は、約１８ｍｍ（又は組立体の対応する管体の別の内径、例えば、１０ｍｍ、１２ｍｍ、１４ｍｍ、１６ｍｍ、１８ｍｍ、２０ｍｍ、２２ｍｍ、約２２ｍｍよりも大きい、約１０ｍｍよりも小さい、前述の直径の間の範囲、その他）に等しいか又はそれよりも小さい。このようにして、組立体は、組立体の対応する管体（例えば、内側管体又は外側管体）の内径内部に好都合に位置付けることができる。幾つかの実施形態によれば、ソレノイド組立体の長さは、約２５ｍｍから約６５ｍｍとすることができる。しかしながら、他の実施形態において、ソレノイド組立体は、特定の適用又は用途に対する要望又は要求に応じて、約２５ｍｍよりも短く又は約６５ｍｍよりも長くすることができる。
【０１３７】
幾つかの実施形態において、調整可能組立体に結合された空気式導管（図１４）、液圧式導管５６０（図１４Ａ）、ソレノイド接続部６０８（図１５Ａから図１５Ｃ）、回転モータ又はサーボモータ（図１６Ａから図１６Ｂ）及び／又は他の何れかの装置は、自転車のハンドルバー領域又はその近くに配設され、乗り手が自転車を運転している間に、レバー、ボタン、ダイヤル、ノブ又は他のコントローラ５７０（図１４Ａ）を用いて調整可能組立体の位置を好都合に調整できるようになる。
【０１３８】
幾つかの実施形態によれば、調整可能組立体は、拡張部分が半径方向縮小位置と半径方向拡張位置との間で移動するのを助けるための電気サーボモータ及び／又は１又は複数の他のタイプの電動装置を備える。このような組立体７２０の一実施例が、図１６Ａ及び図１６Ｂを参照して例示され説明されている。他の実施形態において、調整可能組立体は、サーボモータの代わりに又はこれに加えて、回転モータを備える。このようなサーボモータ及び／又は回転モータは、要望又は必要に応じて、１又は複数のギヤボックス又は他のギヤ減速装置を含むことができる。このように、サーボモータ及び回転モータは、本明細書では同義的に使用される。本明細書で開示された他の構成と同様に、図示の組立体７２０は、外側支持体７３０内に少なくとも部分的に滑動可能に配置された内側支持体７６０を含むことができる。図１６Ｂの断面図を参照すると、サーボモータ又は回転モータ７１０（及び／又は他のタイプの電気機械式モータ若しくは装置）は、拡張部分７７０の近くで外側支持体７３０の内部に位置付けることができる。図示の実施形態において、サーボモータ及び回転モータ７１０は、拡張部分７７０の直ぐ上方にある。しかしながら、他の構成において、調整可能組立体７２０の内部又はその近くにあるサーボモータ（及び／又は同様の装置）の位置は、所望又は必要に応じて変えることができる。上述のように、１又は複数のギヤボックス又は同様の組立体は、所望又は必要に応じて、調整可能組立体設計内に組み込まれた回転モータ、サーボモータ及び／又は他の何れかのモータと共に使用することができる。
【０１３９】
図１６Ａ及び図１６Ｂの調整可能組立体において方向付けされるように、サーボモータ又は回転モータ７１０及び隣接する拡張部分７７０の一実施形態が、図１７から図１９の詳細な斜視図に示されている。図示のように、電気サーボモータ、回転モータ又は他のモータ７１０は、隣接する回転プレート７７４に機械的に結合することができる。幾つかの実施形態によれば、サーボモータ及び／又は回転モータの直径は、約１８ｍｍ（又は組立体の対応する管体の別の内径、例えば、１０ｍｍ、１２ｍｍ、１４ｍｍ、１６ｍｍ、１８ｍｍ、２０ｍｍ、２２ｍｍ、約２２ｍｍよりも大きい、約１０ｍｍよりも小さい、前述の直径の間の範囲、その他）と等しく又はこれよりも小さい。このように、組立体は、該組立体の対応する管体（例えば、内側管体又は外側管体）の内径内に好都合に位置付けることができる。幾つかの実施形態によれば、組立体において使用される（単独で、又は１又は複数のギヤボックス若しくは関連する組立体と組み合わせて）サーボモータ、回転モータ及び／又は他のモータの長さは、約２５ｍｍから６５ｍｍとすることができる。しかしながら、他の実施形態において、モータ（単独で、又は１又は複数のギヤボックス若しくは関連する組立体と組み合わせて）は、特定の適用又は用途に対する要望又は要求に応じて、約２５ｍｍよりも短い、又は約６５ｍｍよりも長い。一例として、調整可能組立体において使用されるサーボモータ又は回転モータは、Ｍｉｃｒｏｍｏ（フロリダ州Ｃｌｅａｒｗａｔｅｒ所在）により提供される。
【０１４０】
幾つかの実施形態において、サーボモータ又は回転モータ７１０は、例えば、図１９において全体的に矢印Ａで示すように、プレート７７４を組立体の中心線の周りで回転させるように構成されている。幾つかの実施形態において、１又は複数のカムアクチュエータ７７５は、回転プレートに取り付けられ、サーボモータが電気的に通電又は作動されたときに回転プレートと共に移動するように構成されている。カムアクチュエータ７７５は、ボール軸受及び／又は他の何れかの装置若しくは構成を備えることができる。更に、カムアクチュエータ７７５に関連する物理量、向き及び／又は他の詳細事項は、本明細書で例示したものとは異なっていてもよい。
【０１４１】
引き続き図１８及び図１９を参照すると、回転プレート７７４が十分に回転すると、プレートに結合されたカムアクチュエータ７７５は、歯止め７７２のカム従動子７７３に接触することができる。図示のように、カム従動子７７３は、カムアクチュエータ７７５を収容する内部空間内に少なくとも部分的に延びることができる。幾つかの実施形態において、カムアクチュエータ７７５は、カム従動子７７３に接触し、これらを半径方向外向きに付勢する。従って、歯止め７７２は、対応する枢動軸７７８、ヒンジ又は他の回転可能点の周りで回転することができる。このようにして、歯止め７７２が枢動点の周りで移動することにより、例えば、図１９において全体的に矢印Ｂで示した様態のように、歯止めの少なくとも一部を外向きに付勢する（例えば、拡張部分７７０の中心から離れる）のを助けることができる。
【０１４２】
従って、外向きに延びた歯止め７７２は、外側支持体又は管体７３０の溝７４０及び／又は他の表面若しくは部分に接触して、外側支持体７３０と内側支持体７６０との間で所望の垂直方向の向きを維持することができる。例えば、歯止め７７２は、外側支持体の１又は複数のほぼ円筒状の部分及び／又は他の特徴要素に選択的に係合するように構成することができる。このように、幾つかの実施形態において、外側支持体は、拡張部分と係合するための溝又は他の離散的凹部、或いは他の特徴要素を含む必要がない。幾つかの実施形態において、歯止め７７２の１又は複数の外側部分は、歯止め７７２と外側支持体７３０の隣接面との間の相対摩擦を増大させるのを助けるために、少なくとも部分的に、粗面、滑り止め特徴要素、材料及び／又は構成要素（例えば、比較的高摩擦の材料、隆起部、窪み部、エラストマ層、その他）、及び／又は他の何れかの特徴要素、装置若しくは構成要素を備える。従って、調整可能組立体の垂直位置は、カムアクチュエータが十分に大きい力をカム従動子に作用させるように回転プレート７７４と同じ長さに維持することができる。
【０１４３】
幾つかの実施形態において、歯止め７７２は、カムアクチュエータ７７５が歯止め７７２の対応するカム従動子７７３から係合解除されると、歯止めの縮小方向に戻るように弾性的に付勢される。歯止め７７２の弾性的付勢は、１又は複数のばね７７６、エラストマ部材、他の弾性部材及び／又は同様のものにより達成することができる。しかしながら、本明細書で上述したように、歯止め、コレット、ボール及び／又は他の装置、或いは拡張部分の構成要素若しくは部分は、拡張部分が、静止状態で又は外力が加わっていないときに半径方向に拡張した向きを保持するように構成することができる。
【０１４４】
他の実施形態に関して本明細書で上述したように、ソレノイド、サーボモータ、回転モータ、及び／又は他の電気機械的なモータ又は装置を備える調整可能組立体は、自転車のハンドルバー又はその近くに位置付けられるスイッチ、ボタン及び／又は他の何れかのタイプのコントローラにより調節することができる。このようなスイッチ又は他のコントローラは、１又は複数の有線又は無線接続を用いてサーボモータ及び調整可能組立体と通信するように構成することができる。従って、乗り手は、使用中（例えば、乗り手が自転車に乗っている間）に調整可能組立体の垂直方向の位置を好都合且つ確実に変更することができる。
【０１４５】
図２０Ａから図２０Ｄは、図１０から図１２を参照して本明細書で説明したものに類似した調整可能組立体８２０の別の実施形態の様々な図を示している。幾つかの実施形態によれば、組立体８２０は、ユーザが組立体の垂直方向の向きを変更することを望んだときに、外側支持体８３０内で少なくとも部分的に滑動するように構成された内側支持体８６０を含む。図２０Ｄの断面図に示すように、ロッド８５２又は他の部材は、回転可能なレバー又は他のコントローラ８２４、８２６（例えば、調整可能組立体８２０の頂部付近に位置付けられる）を保持組立体８８０に機械的に接続することができる。幾つかの実施形態において、保持組立体（例えば、支え部分、ロック部分、スリーブ、その他）は、拡張部分８７０（例えば、コレット、ボール、歯止め、その他）を所望の半径方向向き（例えば、対向する支持体の隣接する表面又は特徴要素に対して外向きに、又は対向する支持体か全体的に離れて内向きに、その他）に維持するのを助ける。
【０１４６】
図２０Ａから図２０Ｄに例示した調整可能組立体を引き続き参照すると、組立体８２０のレバー、ノブ又は他のコントローラ８２４、８２６を駆動及び解除することにより、保持組立体８８０が収縮して、解除位置に一時的にラッチされるようにすることができる。その結果、コレット、歯止め、ボール又は他の拡張部分８７０は、半径方向内向きに収縮することが可能となり、外側支持体に対して内側支持体は移動できるようになる。このような一時的ラッチは、拡張部分８７０及び／又は保持組立体８８０に結合されたラッチ８９４又は他の部材の助けによって実行することができる。
【０１４７】
幾つかの実施形態によれば、コレット又は他の拡張部分８７０が外側支持体８３０の当初の溝、凹部又は他の係合部分を離れると、一時的ラッチが外れ、これによりコレット又は他の拡張部分８７０に対して外向きの力が再度加わる。その結果、拡張部分は、外側支持体８３０の次の溝、凹部又は他の特徴要素に係合して止まることができる。このような構成により、拡張部分（例えば、コレット、歯止め、ボール、その他）が、次の垂直停止点と意図せずに誤って係合することを阻止するのを助けることができる。このタイプの過剰移動保護は、本明細書で開示された調整可能組立体の実施形態の何れかに組み込むことができる。
【０１４８】
幾つかの実施形態において、調整可能組立体をレバー又は他のコントローラに機械的に接続する（例えば、ユーザが、組立体の垂直方向位置を選択的に調整できるようにする）ケーブルは、調整可能組立体の１又は複数の箇所又は部分に結合されて通過することができる。例えば、幾つかの実施形態において、図２を参照して本明細書で上述したように、ケーブルは、組立体の上側部分を通って（例えば、サドルヘッド、内側支持体又は管体、その他に又はその近くに）配設するように構成することができる。しかしながら、他の実施形態において、制御ケーブルは、要望又は必要に応じて、調整可能組立体の外側支持体、シールヘッド部分及び／又は他の何れかの部分若しくは箇所に固定され、又はこれ通って配設される。
【０１４９】
制御ケーブルが調整可能組立体の上部を通って（例えば、サドルの近くで可動内側支持体の上部を通って）配設される構成において、使用中に可動支持体の特定の移動量（例えば、垂直変動）に適応するためには、この領域には比較的大きなケーブルループが必要とされる可能性がある。幾つかの実施形態において、例えば、ケーブルループは、可動管体又は支持体において約１００ｍｍから１２５ｍｍの移動を提供するようなサイズにされている。特定の状況では、ケーブルループの長さが過剰であると、ケーブルが適切且つ注意深く誘導されない場合には問題が生じる可能性がある。例えば、ケーブルのこのような緩みは、特定の状況では、自転車が使用されている間（例えば、跨がる、乗る、降りる）、乗り手の足又は脚部と干渉する場合がある。従って、調整可能組立体の１又は複数の静止部分（例えば、下側又は上側支持体、シールヘッド、その他）を通って制御ケーブルを配設することにより、特定の恩恵及び他の利点を得ることができる。
【０１５０】
一例として、図２１Ａから図２１Ｄでは、機械作動式の調整可能組立体９２０の一実施形態の様々な図が示されている。図示の構成において、制御ケーブルＣは、組立体９２０のシールヘッド部分を通過するように構成されている。本明細書で開示された他の構成を参照して上述したように、組立体９２０は、外側支持体又は管体９３０の少なくとも一部内に滑動可能に配置されるようなサイズ、形状又はその他で構成された内側支持体又は管体９６０を含むことができる。幾つかの実施形態において、外側支持体９３０は、自転車フレームに固定され、自転車フレームに対して実質的に静止したままであるように構成されている。対照的に、自転車サドルに固定することができる内側支持体９６０は、隣接する外側支持体９３０及び自転車フレームに対して移動することが許容され、乗り手が使用中にサドルの高さを有利に調整できるようになる。このようにして、調整可能組立体から出た制御ケーブル長さに最小限の緩みを設ける必要性が排除又は低減される。
【０１５１】
図２１Ｂ及び図２１Ｃの斜視図を参照すると、機械作動式の制御ケーブルＣは、組立体９２０のシールヘッド部分９３２又はその近くに配置されたヒンジ組立体９３６に取り外し可能に又は恒久的に固定することができる。幾つかの実施形態において、ケーブルＣは、ヒンジ組立体９３６に作動可能に接続されたケーブル保持部材９３７に接続される。明確にするために、これらの図では、ケーブルの機械的作動がなされる様態がより明確に見えるようにするために、外側管体及びシールヘッド部分９３２の特定の構成要素などの組立体の１又は複数の構成要素が隠されている。図示のように、ケーブル９３８は、シールヘッド部分９３２のヒンジ組立体９３６から、外側管体（明確にするために図２１Ｂ及び図２１Ｃでは図示していない）に沿って内向きに延びることができる。
【０１５２】
引き続き図２１Ｄに示した断面図を参照すると、ケーブル９３８は、組立体の外側管体又は支持体９３０の底部又はその近くに配設することができ、ここでプーリ９５２又は同様の装置を用いてケーブルの方向が反転される。図示のように、有利には、プーリ９５２は、ケーブル９３８を組立体の半径方向の中心線と整列させ、その結果、ケーブルは、外側管体の内側（及び場合によっては外側管体の内側構成要素の１又は複数）を通って上方に配設されるようにすることができる。幾つかの実施形態によれば、ケーブル９３８は、コレット又は他の拡張部材若しくは部分９７０の内部で少なくとも部分的に弾性的に付勢された保持組立体９８０に機械的に結合されている。他の実施形態を参照して本明細書で上述したように、拡張部分９７０は、内側管体９６０の対応する溝、凹部及び／又は他の表面に係合し、内側管体９６０と外側管体９３０との間で所望の相対的向きを維持するようなサイズ、形状及びその他で構成される。加えて、保持組立体９８０がコレット又は他の拡張部分９７０の内部領域又は空間内に位置付けられると、拡張部分は、内向きに収縮することができず、これにより拡張部分９７０が内側管体と係合接触したままであるのを更に確実にする。
【０１５３】
幾つかの実施形態において、ケーブル保持部材９３７に固定され且つシールヘッド部分９３２から出た制御ケーブルＣは、最終的には保持組立体９８０に結合される外側管体９３０の内部に（例えば、プーリの周りに）配設されるケーブル９３８と同じである。しかしながら、他の構成においては、内部ケーブル９３８は、組立体から出る制御ケーブルＣとは異なる。このような実施形態において、別箇のケーブル９３８及びＣは、シールヘッド部分９３２又はその近くで互いに作動可能に結合（例えば、ケーブル保持部材９３７、ヒンジ組立体９３６及び／又は１又は複数の他の構成要素若しくは装置によって）することができる。
【０１５４】
従って、制御ケーブルＣにおける緩みの必要性を排除するために、コレット又は他の拡張部分９７０は、外側又は下側の管体又は支持体９３０に固定することができ、拡張部分９７０によって係合される溝又は凹部（及び／又は他の表面）は、内側又は上側の管体若しくは支持体９６０の内側表面に沿って配置される。これは、本明細書で例示し説明した調整可能組立体の実施形態（例えば、図２から図６を参照）の少なくとも一部とは反対になっている。このように、拡張部分、溝若しくは凹部、及び／又は同様のものの厳密な位置及び向きとは関係なく、調整可能組立体は、同様の様態で機能することができる。例えば、図２１Ａから図２１Ｄの実施形態において、空気ばね（及び／又は他の幾つかのタイプのばね若しくは弾性部材）が、上側管体又は下側管体内に設けられ、上向きの力が確実に上側管体に加わるようにすることができる。
【０１５５】
図２２Ａから図２２Ｄには、調整可能組立体１０２０の一実施形態が例示され、ここでは機械作動式の制御ケーブルＣが、組立体の底部又はその近くから出ている。図２２Ｂから図２２Ｄの断面図に最も良く示されているように、制御ケーブルＣは、外側管体１０３０の底部又はその近くにおいて組立体から出ている。明確にするために、これらの図では、外側管体１０３０の少なくとも一部は隠れている。ケーブルＣは、ピボット又はヒンジ組立体１０３６に結合され、その結果、ケーブルが下向きに引かれた（例えば、組立体から全体的に離れる）ときに、ピボット又はヒンジ組立体１０３６が弾性力又は他の付勢力に抗して移動し、内部ケーブル１０３８も下向きに（例えば、組立体の底部に向かって）移動するようにすることができる。ケーブル１０３８がこのように下向きに移動することにより、ケーブル１０３８に直接又は間接的に結合された保持組立体１０８０もまた、１又は複数のばねＳ又は他の弾性部材によって生成される付勢力に抗して下向きに移動するようになる。他の実施形態に関して本明細書で上述したように、コレット又は他の拡張部分若しくは部材１０７０の内部に対して保持組立体１０８０が移動することにより、拡張部分が内向きに収縮できるようにすることができる。従って、拡張部分１０７０は、内側管体１０６０の内壁の対応する溝、凹部及び／又は他の部分から係合解除され、乗り手が、調整可能組立体の垂直位置を好都合に且つ確実に調整できるようにすることができる。
【０１５６】
引き続き図２２Ａから図２２Ｄに示された実施形態を参照すると、コレット又は他の拡張部分１０７０は、外側管体１０３０の内部空間内に位置付けられた１又は複数の管体又は部材１０５２に結合することができる。幾つかの実施形態において、このような内部管体又は部材１０５２は、１又は複数のプラグ１０５８又は他の部材若しくは構成要素を用いて、外側管体１０３０に対して固定した向きに維持される。内部管体、プラグ及び／又は他の構成要素を使用することにより、組立体の強化を助け、コレット又は他の拡張部分１０７０の構造的完全性及び／又は性能を改善することができる。
【０１５７】
図２３Ａから図２３Ｄには、シートポスト又は自転車の別の構成要素のための調整可能組立体の更に別の実施形態が例示されている。この調整可能組立体は、図２２Ａから図２２Ｄを参照して本明細書で説明した実施形態と同様に、内側管体１１３０の底部又はその近くを通って出る制御ケーブルＣを備える。しかしながら、図２２Ａから図２２Ｄの実施形態とは違って、図示の組立体１１２０の固定又は下側管体は内側管体１１３０である（外側管体１１６０ではない）。従って、図２３Ａから図２３Ｄの調整可能組立体１１２０では、上側管体と下側管体の向きは全体的に反対にされている。
【０１５８】
図２４Ａ及び図２４Ｂは、コレット又は拡張部分若しくは部材１２７０及び対応するロックピン又は保持部材１２８０の異なる実施形態を例示し、これらは、本明細書で開示された調整可能組立体構成又はその均等物の何れかに組み込むことができる。拡張部分１２７０の複数の可撓性部材又はレッグ１２７２は、ほぼ直線的に内向きに撓むように構成されている。換言すると、半径方向内向きの力を受けたときに、コレット又は拡張部分１２７０の可撓性部材１２７２は、半径方向内向きに付勢されることになるが、特定の枢動点の周りには枢動しない。例えば、幾つかの実施形態によれば、拡張部分１２７０の可撓性部材又はレッグ１２７２は、部材の上側ベース部分１２７４及び下側ベース部分１２７６に固定される。このような構成では、ベース部分１２７４、１２７６間で延びる複数の可撓性部材又はレッグ１２７２は、半径方向内向き方向に（例えば、コレット又は拡張部分の中心線に向かって）圧縮又は他の方法で移動することが可能になる。
【０１５９】
幾つかの実施形態によれば、拡張部分１２７０は、管体又は他のほぼ円筒状部材の特定の部分を切断又は他の方法で取り除くことによって製作されている。幾つかの構成において、図示の拡張部分１２７０は、それに作用する少なくとも幾らかの垂直荷重を支持することができる。従って、このようなコレット又は他の拡張部分１２７０は、拡張部分１２７０の構造的完全性を損ない若しくは脅かすことなく、及び／又は拡張部分の機能を妨げ若しくは他の方法で悪影響を与えることなく、
調整可能組立体の管体（例えば、内側又は外側管体）により支持されると同時に、１又は複数の隣接するばね又は他の弾性部材を押し付け又はこれに力を作用することができる。
【０１６０】
図２５Ａには、外側管体１３３０に対して選択的に移動するように構成された内側管体１３６０を備える、調整可能組立体１３２０の別の実施形態が例示されている。図示の実施形態において、内側管体１３６０は、外側管体１３３０の内部に滑動可能に位置付けられ、外側管体の上方に延びる。しかしながら、上述のように、内側管体は、特定の適用又は用途に対する要望又は要求に応じて、外側管体の下方に延びるように位置付けることもできる。このような設計上の修正は、本明細書で開示された調整可能組立体の実施形態の何れにも組み込むことができる。本明細書で開示された他の実施形態と同様に、下側管体（例えば、外側管体１３３０）は、自転車のフレームに固定されるようなサイズ、形状又はその他で構成することができ、他方、上側管体（例えば、内側管体１３６０）は、自転車サドルに（例えば、サドルヘッド１３６２を介して）固定することができる。調整可能組立体１３２０は、当初の構成要素として自転車に組み込むことができる。或いは、組立体１３２０は、当初のシートポストと交換できるアフターサービス市場製品として供給することができる。
【０１６１】
図２５Ｂ及び図２５Ｃの断面図を参照すると、ケーブル１３３８又は他の機械的アクチュエータ若しくは接続部は、内側又は上側管体１３６０の内部を通って配設することができる。幾つかの実施形態において、ケーブル１３３８は、拡張部分１３７０に機械的に結合される（１又は複数の構成要素を介して直接的または間接的に）。ケーブル１３３８の他方の端部は、レバー又は他のアクチュエータに配設することができる。例えば、幾つかの実施形態において、ケーブル１３３８は、自転車のハンドルバー又はその近くでレバー又は他のアクチュエータに接続され、有利に乗り手が自転車に乗っている間に乗り手が調整可能組立体の位置を調整することを可能にする。図示の構成において、ケーブル又は他のコネクタ１３３８は、組立体の頂部を通って配設されている。しかしながら、本明細書における他の実施形態を参照して上述したように、ケーブルは、組立体の他の何れかの箇所（例えば、組立体の底部、シールヘッド１３３２、組立体の別の側部、その他）から出ることができる。
【０１６２】
引き続き図２５Ｃの詳細な断面図を参照すると、ケーブル１３３８は、保持組立体１３８０に当接又は他の方法で接触するプルロッド１３３９及び／又は１又は複数の他の中間カップリングに固定される。図示のように、保持組立体１３８０は、通常はケーブル１３３８から全体的に離れて拡張部分１３７０に向かって弾性的に付勢することができる。例えば、保持組立体１３８０は、ケーブル１３３８が乗り手によって引き寄せられていないか又は他の方法で作動されていないときに、図２５Ｃに示す「ロック」位置にあることができる。
【０１６３】
図２５Ｆに例示したように、拡張部分１３７０は、内側又は上側管体１３６０の端部に沿って位置付けることができる。幾つかの実施形態によれば、拡張部分１３７０は、半径方向縮小位置と半径方向拡張位置との間で選択的に移動することができる複数の可動部材又は要素１３７２を備える。例示した構成において、拡張部分１３７０は、互いに等間隔又は実質的に等間隔で配置された合計５個の要素１３７２を備える。しかしながら、他の実施形態において、拡張部分１３７０は、要望又は必要に応じて、より多く（例えば、６個、７個、８個、９個、１０個、１０個より多い）要素、又はより少ない（例えば、１個、２個、３個、４個）要素を備える。加えて、図示のように、要素１３７２は、拡張部分１３７０のドライブヘッド又は外側シェル１３７４の対応する開口部の内外に移動するように構成することができる。
【０１６４】
幾つかの実施形態によれば、要素１３７２は、１又は複数の部分に沿って球状、部分的に球状、又は湾曲した若しくは丸みのある（例えば、非直線）形状を有する。例えば、このような部分的球状部分は、有利には、要素１３７２の半径方向外側に沿って位置することができる。幾つかの構成において、要素１３７２の半径方向外面の球状、部分的に球状及び／又は他の湾曲した部分は、外側又は下側管体１３３０の内部表面に沿って位置した対応する溝又は他の特徴要素１３４０と少なくとも部分的に一致又は他の方法で嵌合するような形状にされ且つ構成することができる。従って、本明細書で開示された拡張部分の他の実施形態と同様に、要素１３７２が半径方向拡張位置に移動したときには、拡張部分１３７０は、少なくとも一時的に外側管体１３３０に係合し、これにより内側管体１３６０と外側管体との間のあらゆる相対移動を阻止する。或いは、拡張部分１３７０の要素１３７２が半径方向縮小位置に移動したときには、要素１３７２は、溝１３４０及び／又は外側管体１３３０の他の部分から係合解除され、内側管体１３６０が、外側管体１３３０に対して移動可能になる。これらの状況では、調整可能組立体１３２０の垂直位置は、有利には、自転車の乗り手が修正することができる。
【０１６５】
引き続き図２５Ｆを参照すると、内側又は上側管体１３６０は、ボール軸受組立体１３９０を含むことができる。例示の実施形態において、ボール軸受組立体１３９０は、拡張部分１３７０に直接隣接して位置付けられる。しかしながら、他の実施形態において、ボール軸受組立体１３９０は、内側又は上側管体１３６０の他の何れかの部分に沿って位置付けることができる。ボール軸受組立体１３９０は、その厳密な位置、向き、サイズ及び／又は他の詳細事項に関係なく、有利には、使用中に内側管体１３６０と外側管体１３３０との間の摩擦を低減して移動を容易にすることができる。他の実施形態において、ボール軸受に加えて又はその代わりに、１又は複数の他の装置、構成要素及び／又は特徴要素を用いて、このような相対移動を可能にすることができる。図２５Ｆに例示したように、幾つかの実施形態において、ボール軸受組立体１３９０は、５つの別個の垂直列（各列が３個のボール軸受を有する）に配列された合計１５個のボール軸受１３９４を備える。他の実施形態において、ボール軸受１３９４に関する数量、サイズ、向き（例えば、列数）、間隔及び／又は他の詳細事項は変わることができる。
【０１６６】
図２５Ｃにおいて、拡張部分１３７０の要素１３７２は、半径方向に縮小した位置にある。従って、図示のように、拡張部分１３７０は、溝１３４０と係合していない。幾つかの実施形態において、拡張部分はまた、外側管体１３３０の他の何れかの部分又は表面に係合しなくてもよい。例示の実施形態において、上述のように、内側管体１３６０は、外側管体１３３０に対して移動することが可能になる。例えば、このような状況において、乗り手がサドルを持ち上げた（又はサドルに作用する下向き方向の力を他の方法で低減した）ときに、外側管体１３３０の内部（及び例示の実施形態では拡張部分１３７０の下方）に位置付けられるばね（例えば、コイルばね、空気ばね、その他）又は他の弾性部材１３５８は、有利には、下側管体１３３０に対して拡張部分及びひいては内側管体１３６０を上昇させることができる。その結果、自転車サドルは、自転車に乗っているときでも上昇させることができる。或いは、拡張部分１３７０が縮小位置にある（図２５Ｃに例示したように）間に、乗り手がサドルに下向き方向の力を加えた場合には、内側管体１３６０は、外側管体１３３０の内部で移動し（例えば、ばね又は他の弾性部材１３５８の弾性力に抗して）、これによりサドルを下げることができる。
【０１６７】
例示の実施形態において、外側又は下側管体１３３０は、拡張部分１３７０及び内側又は上側管体１３６０に上向きの力を作用させるための単一のコイルばね１３５８を備える。しかしながら、代替の配置では、２つ又はそれよりも多くのコイルばねを使用してもよい。他の実施形態において、１又は複数のコイルばねの代わりに又はこれに加えて、弾性力を作用させるように構成された１又は複数の空気ばね、エラストマ材料及び／又は他の装置若しくは材料を調整可能組立体１３２０に組み込むことができる。ばね又は他の付勢部材に関するこのような設計上の代替手段は、本明細書で開示された調整可能組立体の実施形態の何れにも関係している。
【０１６８】
図２５Ｄにおいて、拡張部分１３７０の要素１３７２（例えば、ボール、歯止め、他の球状又は部分的球状部材、その他）は、半径方向に拡張した位置にあり、その結果、これらの球状又は湾曲面は、外側又は下側管体１３３０の円周方向の溝１３４０又は他の部分と少なくとも部分的に係合するようになる。例示したように、幾つかの実施形態において、拡張部分の可動要素１３７２は、１又は複数のピン１３７３及び／又は他の部材により支持されている。このようなピン１３７３又は他の支持部材により、要素１３７２は、半径方向収縮位置と半径方向拡張位置との間で移動可能にすることができる。幾つかの実施形態において、このようなピン又は他の支持部材は、半径方向内向きの位置若しくは方向、又は半径方向外向きの位置若しくは方向に弾性的に付勢されている。このように、可動要素１３７２（例えば、ボール、歯止め、他の球状又は部分的球状部材、その他）は、通常は、隣接する支持体１３３０（例えば、図２５Ｃ及び図２５Ｅに例示したように）の対応する溝１３４０又は他の何れかの部分と係合しない半径方向縮小位置にあることができる。このような要素は、保持部材１３８０が要素の内部内で移動したときに、半径方向拡張位置又は向き（例えば、図２５Ｄに例示したような）に移動することができる。要素１３７２は、ばね又は他の付勢力（例えば、ピン又は他の支持部材１３７３によって生成される）に抗して半径方向拡張位置に移動することができる。
【０１６９】
幾つかの実施形態によれば、ユーザは、拡張部分１３７０を半径方向縮小位置に移動させるために、レバー又は他のアクチュエータ（例えば、ボタン、ノブ、その他）を操作し、ケーブル１３３８を後退又は上向きに（例えば、図２５Ｅにおいて全体的に矢印Ａで示す方向）移動させるようにする。他の構成を参照して上述したように、本明細書で開示された調整可能組立体の何れかは、機械作動式ケーブル１３３８の代わりに又はこれに加えて、拡張組立体の半径方向拡張位置と半径方向収縮位置との間での移動を可能にする別のタイプの構成要素又は装置（例えば、空気式結合部又は液体式結合部、サーボモータ、ソレノイド、その他）を含むことができる。
【０１７０】
引き続き図２５Ｅを参照すると、ケーブル１３３８又は他のアクチュエータが収縮する（又は他の方法で拡張部分１３７０から離れて移動する）と、ロックピン１３３９及び保持組立体１３８０もまた、１又は複数のばねＳ又は他の弾性部材に抗して同じ方向（例えば、全体的に矢印Ｂで示す方向）に移動する。その結果、保持組立体１３８０は、拡張部分１３７０の要素１３７２により定められる内部空間から離れて移動する。幾つかの実施形態において、拡張部分１３７０の要素１３７２又は他の可動部材は、弾性的に内向きに付勢される。このようにして、保持組立体１３８０が拡張部分１３７０の内部から離れて移動すると、要素１３７２は内向きに（例えば、全体的に矢印Ｃで示す方向に）収縮して、溝１３４０又は外側管体１３３０の他の部分から係合解除される。上述のように、これにより組立体が「アンロックされ」、内側管体１３６０が外側管体１３３０に対して移動できるようになる。内側管体は、調整可能組立体１３２０に下向きに作用する力が付勢部材１３５８（例えば、コイルばね、空気ばね、エラストマ部材又は材料、他の弾性部材、その他）によって生成される力よりも大きいか又は小さいかに応じて、外側管体の内部又は外部に移動する（例えば、垂直方向下向き又は上向きに）ことができる。
【０１７１】
ケーブル１３３８がその初期位置に移動すると（例えば、乗り手がレバーを解除する、別のアクチュエータ又はコントローラを操作する、その他などにより）、保持組立体１３８０は、拡張部分１３７０の内部に戻り、要素を拡張位置に押し出す。従って、要素１３７２の外面は、外側管体１３３０の対応する溝又は他の部分に係合し、再び内側管体と外側管体との間の相対移動を阻止することができる。幾つかの実施形態において、保持組立体１３８０は、拡張組立体１３７０の内部に位置付けられたときに、拡張組立体の要素を半径方向拡張位置に効果的にロックする。これにより、有利には、調整可能組立体１３２０の垂直位置が使用中に意図せずに移動しないよう確保することができる。
【０１７２】
好ましい実施形態に関するこれまでの説明は、特定の新規の特徴要素を図示し、説明し、指摘してきたが、当業者であれば、本開示の精神から逸脱することなく、例示した装置、デバイス、システム及び／又は方法、並びにその用途の詳細事項の形の様々な省略、置き換え及び／又は変更を成し得ることを理解されるであろう。その結果、本発明の範囲は、上記の説明によって限定されるべきではなく、この説明は、本発明の範囲を限定ではなく例示を意図するものである。
【０１７３】
加えて、本発明は、特定の好ましい実施形態及び実施例に関連して開示されたが、当業者であれば、本発明は、具体的に開示された実施形態を超えて、本発明の他の代替の実施形態及び／又は本発明の用途並びにその自明な修正及び均等物にまで広がることを理解するであろう。加えて、本発明の幾つかの変形形態が詳細に図示及び説明されているが、本開示に基づき本発明の範囲内にある他の修正が当業者には容易に理解されるであろう。また、実施形態の具体的な特徴及び態様の様々な組み合わせ又は部分的組み合わせを行うこともでき、これらは依然として本発明の範囲内にある。従って、開示した実施形態の様々な特徴及び態様は、互いに組み合わせて又は置き換えを行い、開示した本発明の様々な様態を形成することができる点を理解されたい。従って、本発明の種々の実施形態の範囲は、添付の請求項並びに請求項が権利を与えられる完全な範囲の均等物を基準として定められるべきである。
【符号の説明】
【０１７４】
１４  自転車フレーム
１６  自転車サドル
２０  シートポスト組立体
３０  外側支持体
４０  溝
６０  内側支持体
７０  コレット
【図１】
2014508069.tif 000003
【図２】
2014508069.tif 000004
【図３】
2014508069.tif 000005
【図４】
2014508069.tif 000006
【図５】
2014508069.tif 000007
【図６】
2014508069.tif 000008
【図７Ａ】
2014508069.tif 000009
【図７Ｂ】
2014508069.tif 000010
【図７Ｃ】
2014508069.tif 000011
【図８Ａ】
2014508069.tif 000012
【図８Ｂ】
2014508069.tif 000013
【図８Ｃ】
2014508069.tif 000014
【図９Ａ】
2014508069.tif 000015
【図９Ｂ】
2014508069.tif 000016
【図９Ｃ】
2014508069.tif 000017
【図１０】
2014508069.tif 000018
【図１１Ａ】
2014508069.tif 000019
【図１１Ｂ】
2014508069.tif 000020
【図１２】
2014508069.tif 000021
【図１３Ａ】
2014508069.tif 000022
【図１３Ｂ】
2014508069.tif 000023
【図１４】
2014508069.tif 000024
【図１４Ａ】
2014508069.tif 000025
【図１５Ａ】
2014508069.tif 000026
【図１５Ｂ】
2014508069.tif 000027
【図１５Ｃ】
2014508069.tif 000028
【図１６Ａ】
2014508069.tif 000029
【図１６Ｂ】
2014508069.tif 000030
【図１７】
2014508069.tif 000031
【図１８】
2014508069.tif 000032
【図１９】
2014508069.tif 000033
【図２０Ａ】
2014508069.tif 000034
【図２０Ｂ】
2014508069.tif 000035
【図２０Ｃ】
2014508069.tif 000036
【図２０Ｄ】
2014508069.tif 000037
【図２１Ａ】
2014508069.tif 000038
【図２１Ｂ】
2014508069.tif 000039
【図２１Ｃ】
2014508069.tif 000040
【図２１Ｄ】
2014508069.tif 000041
【図２２Ａ】
2014508069.tif 000042
【図２２Ｂ】
2014508069.tif 000043
【図２２Ｃ】
2014508069.tif 000044
【図２２Ｄ】
2014508069.tif 000045
【図２３Ａ】
2014508069.tif 000046
【図２３Ｂ】
2014508069.tif 000047
【図２３Ｃ】
2014508069.tif 000048
【図２３Ｄ】
2014508069.tif 000049
【図２４Ａ】
2014508069.tif 000050
【図２４Ｂ】
2014508069.tif 000051
【図２５Ａ】
2014508069.tif 000052
【図２５Ｂ】
2014508069.tif 000053
【図２５Ｃ】
2014508069.tif 000054
【図２５Ｄ】
2014508069.tif 000055
【図２５Ｅ】
2014508069.tif 000056
【図２５Ｆ】
2014508069.tif 000057
【手続補正書】
【提出日】平成25年11月11日(2013.11.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自転車用の調整可能組立体であって、
自転車フレームに取り付けるように適合された下側の外側支持体と、
自転車サドルに取り付けるように適合され、前記外側支持体内で滑動自在に移動するように構成された上側の内側支持体と、
を備え、前記外側支持体が、第１の位置と第２の位置との間で移動するように構成された拡張部分を備え、該拡張部分が前記内側支持体の表面に係合するように構成されており、前記調整可能組立体が更に、
前記拡張部分の内部空間の内外で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成され、前記拡張部分の内部空間内に位置するときには前記拡張部分が前記第２の位置に全体的に内向きに収縮することができないようになり、通常は前記拡張部分の内部空間内で少なくとも部分的に弾性的に付勢されている保持組立体と、
前記内側支持体に上向きの力を与えるように適合された弾性部材と、
前記保持組立体に作動可能に結合され、前記保持組立体を前記拡張部分の内部空間の内外に選択的に移動させるように構成されたアクチュエータと、
を備え、前記拡張部分が前記第２の位置をとることが可能になったときに、前記内側支持体が、前記外側支持体に対して選択的に移動するように構成されている、自転車用の調整可能組立体。
【請求項２】
前記アクチュエータが、少なくとも１つのケーブルを備える、請求項１に記載の調整可能組立体。
【請求項３】
前記アクチュエータが、前記調整可能組立体の底部又はその近くに配設される、請求項１又は２に記載の調整可能組立体。
【請求項４】
前記アクチュエータが、前記調整可能組立体の底部から出る、請求項３に記載の調整可能組立体。
【請求項５】
前記弾性部材が空気ばねを備える、請求項１から４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項６】
前記空気ばねによって生成される弾性力を調整するために、ユーザがそこを通じて流体を注入することができるように構成された弁を更に備える、請求項５に記載の調整可能組立体。
【請求項７】
前記弁が前記組立体の上側部分の近くに配置され、流体が前記内側支持体を通って前記空気ばねに供給されるようにする、請求項６に記載の調整可能組立体。
【請求項８】
前記弾性部材が、コイルばね又は他の付勢部材を備える、請求項１乃至４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項９】
前記外側支持体が内部部材を備え、該内部部材は、前記外側支持体に対して固定した向きに維持されており、前記拡張部分が、前記内部部材に結合されている、請求項１乃至８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１０】
前記拡張部分がコレットを備える、請求項１乃至９の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１１】
前記拡張部分が前記内側支持体と前記外側支持体との間の相対移動を制限する前記第１の位置にあるときに、前記拡張部分が、前記内側支持体の内部表面に接触し係合する、請求項１乃至１０の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１２】
前記拡張部分が、前記内側支持体の内部表面に沿って溝に係合するように構成されている、請求項１乃至１１の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１３】
前記内側支持体が、前記自転車に乗っている間に前記外側支持体に対して移動するように構成されている、請求項１乃至１２の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１４】
前記内側支持体と前記外側支持体との重なり部に沿って全体的に配置されたシールヘッド部分を更に備え、該シールヘッドは、前記外側支持体の頂部に沿って位置付けられる、請求項１乃至１３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１５】
前記アクチュエータが、前記自転車のハンドルバー領域又はその近くに配置されたレバーに作動可能に結合され、乗り手が前記外側支持体に対する前記内側支持体の位置を選択的に調整できるようにする、請求項１乃至１４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項１６】
自転車用の調整可能組立体であって、
自転車サドルに取り付けるように適合された上側支持体と、
自転車フレームに取り付けるように適合され、上側支持体が相対的に滑動自在に移動するように構成されている下側支持体と、
ロック方向とアンロック方向との間で移動するように構成された拡張部分と、
を備え、前記拡張部分が前記ロック方向にあるときには、前記上側支持体が前記下側支持体に対して全体的に固定されるように構成され、前記拡張部分が前記アンロック方向にあるときには、前記上側支持体が前記下側支持体に対して選択的に滑動自在に移動するように構成されており、
前記調整可能組立体が更に、
前記拡張部分に対して移動して、該拡張部分を前記ロック方向と前記アンロック方向との間で選択的に移動させるように構成された保持組立体と、
前記保持組立体に作動可能に結合され、前記調整可能組立体の底部又はその近くに配設されたアクチュエータと、
前記内側支持体に上向きの力を与えるよう適合された弾性部材と、
を備える、自転車用の調整可能組立体。
【請求項１７】
前記アクチュエータは、少なくとも１つのケーブルを備える、請求項１６に記載の調整可能組立体。
【請求項１８】
前記弾性部材が、空気ばねを備える、請求項１６又は請求項１７に記載の調整可能組立体。
【請求項１９】
前記空気ばねによって生成される弾性力を調整するために、ユーザがそこを通じて流体を注入することができるように構成された弁を更に備える、請求項１８に記載の調整可能組立体。
【請求項２０】
前記弁が前記組立体の上側部分の近くに配置され、流体が前記内側支持体を通って前記空気ばねに供給されるようにする、請求項１９に記載の調整可能組立体。
【請求項２１】
前記拡張部分が、前記上側支持体又は前記下側支持体に結合されている、請求項１６乃至２０の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２２】
自転車用の調整可能組立体であって、
自転車サドルに取り付けるように適合された上側支持体と、
自転車フレームに取り付けるように適合され、上側支持体が相対的に滑動自在に移動するように構成されている下側支持体と、
ロック方向とアンロック方向との間で移動するように構成された拡張部分と、
を備え、前記拡張部分が前記ロック方向にあるときには、前記上側支持体が前記下側支持体に対して全体的に固定されるように構成され、前記拡張部分が前記アンロック方向にあるときには、前記上側支持体が前記下側支持体に対して選択的に滑動自在に移動するように構成されており、
前記調整可能組立体が更に、
前記拡張部分に対して移動して、該拡張部分を前記ロック方向と前記アンロック方向との間で選択的に移動させるように構成された保持組立体と、
前記保持組立体に作動可能に結合されたアクチュエータと、
前記内側支持体に上向きの力を与えるように適合された空気ばねと、
前記空気ばねによって生成される弾性力を調整するために、ユーザがそこを通じて流体を注入することができるように構成された弁と、
を備え、前記弁が、前記組立体の上側部分の近くに配置されて、流体が前記内側支持体を通って前記空気ばねに供給できるようにする、自転車用の調整可能組立体。
【請求項２３】
前記アクチュエータは、少なくとも１つのケーブルを備える、請求項２２に記載の調整可能組立体。
【請求項２４】
前記弁は、シュレーダ弁を備える、請求項２２又は請求項２３に記載の調整可能組立体。
【請求項２５】
前記拡張部分が、前記上側支持体又は前記下側支持体に結合されている、請求項２２乃至２４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項２６】
自転車用の調整可能組立体であって、
第１の支持体と、
第２の支持体と、
を備え、前記第１の支持体及び前記第２の支持体が、互いに相対的に滑動自在に移動するように構成され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の一方が第１の自転車部分に取り付けるように適合され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の他方が第２の自転車部分に取り付けるように適合されており、前記第２の支持体が、第１の位置と第２の位置との間を移動するように構成された拡張部分を備え、前記拡張部分が、該拡張部分が前記第１の位置にあるときに前記第１の支持体の少なくとも一部に接触し係合するように構成されており、前記第１の支持体が、前記拡張部分が前記第２の位置にあることが可能になったときに前記第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている、調整可能組立体。
【請求項２７】
係合位置で前記拡張部分に隣接して滑動自在に移動し、前記拡張部分が前記第１の位置から前記第２の位置に移動するのを阻止するように構成された保持組立体を備える、請求項２６に記載の調整可能組立体。
【請求項２８】
前記保持組立体に作動可能に結合されたケーブルを更に備え、該ケーブルの第１の方向への移動により、前記保持組立体が前記係合位置から離れて移動し、これにより前記拡張部分が前記第１の位置から前記第２の位置に移動できるようになる、請求項２７に記載の調整可能組立体。
【請求項２９】
前記拡張部分が、半径方向内向き方向に弾性的に付勢された複数のボール、軸受又は他の要素を備える、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３０】
前記拡張部分が、少なくとも１つの可動歯止めを備える、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３１】
前記組立体が非作動位置にあるときには、前記拡張部分が拡張位置をとる、請求項２６から２８に記載の調整可能組立体。
【請求項３２】
前記組立体が非作動位置にあるときには、前記拡張部分が収縮位置をとる、請求項２６から２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３３】
前記拡張部分が、少なくとも１つのモータを用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で選択的に移動する、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３４】
前記拡張部分が、少なくとも１つのサーボモータ又は回転モータを用いて、前記第１の位置と前記第２の位置との間で選択的に移動する、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３５】
前記拡張部分が、ソレノイドを用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で移動する、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３６】
前記少なくとも１つのモータに選択的に電力を供給する電源を更に備える、請求項３３の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３７】
前記拡張部分が、前記第１の位置と前記第２の位置との間を液圧で移動する、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項３８】
前記拡張部分が、液圧式接続部を用いて前記第１の位置と前記第２の位置との間で移動する、請求項２６乃至２８の何れか１つ記載の調整可能組立体。
【請求項３９】
前記第１の自転車部分が自転車フレームを備え、前記第２の自転車部分が自転車サドルを備える、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４０】
前記ケーブルが、前記第１の支持体、前記第２の支持体及びシールヘッド部分の少なくとも１つを通って前記組立体の外部に出るように構成され、前記シールヘッド部分は、前記第１の支持体と前記第２の支持体の重なり部に全体的に沿って配置されている、請求項２８に記載の調整可能組立体。
【請求項４１】
前記第１の自転車部分がフォーク組立体を備え、前記第２の自転車部分がハンドルバー組立体を備える、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４２】
前記第１の支持体が、自転車に乗っている間に前記第２の支持体に対して移動するように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４３】
前記拡張部分が前記第２の位置をとることが可能になったときに、付勢力が作用して前記第１の支持体を前記第２の支持体から離れて移動させて前記調整可能組立体を上昇させ、前記拡張部分が前記第２の位置をとることが可能になったときに、前記付勢力は、前記調整可能組立体を降下させるために乗り手が作用させる下向き方向の力に打ち負かされるように構成されている、請求項４２に記載の調整可能組立体。
【請求項４４】
前記第１の支持体を前記第２の支持体から離れて付勢しようとして前記組立体内で力を加える付勢部材を更に備え、前記付勢部材は、前記拡張部分が前記第２の位置にあるときに前記調整可能組立体を上昇させるように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４５】
前記拡張部分が前記第２の位置にあるときに、前記第２の支持体が前記第１の支持体に対して移動すると前記拡張部分が外れて即時上昇高さの前記第１の支持体に係合する、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４６】
前記第１の支持体の内部表面が複数の溝を備え、前記拡張部分が、前記第１の位置にあるときに前記溝の少なくとも１つに接触し係合するように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４７】
前記第１の支持体が、前記第２の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４８】
前記第２の支持体が、前記第１の支持体の内部で少なくとも部分的に滑動自在に移動するように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項４９】
前記付勢部材が、空気ばね、コイルばね、エラストマ材料及び別の弾性部材のうちの少なくとも１つを備える、請求項４４に記載の調整可能組立体。
【請求項５０】
前記拡張部分が、前記第１の部分の複数の所定領域の１つに係合し、前記調整可能組立体が別個の垂直方向位置の間にあるように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５１】
前記調整可能組立体は、前記拡張部分が前記第１の部分の隣接する係合箇所間で移動したときに可聴式確認を提供するように構成されている、請求項２６乃至２８の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５２】
自転車用の調整可能組立体であって、
内部表面を有する第１の支持体と、
滑動可能な第２の支持体と、
を備え、前記第１の支持体が、前記第２の支持体に対して相対的に滑動自在に移動して、前記調整可能組立体の高さを変更するように構成されており、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の一方が第１の自転車部分に取り付けるように適合され、前記第１の支持体及び前記第２の支持体の他方が第２の自転車部分に取り付けるように適合されており、前記第２の支持体が拡張部分を備え、該拡張部分は、少なくとも１つの可動部材及び少なくとも１つのサーボモータを備え、該少なくとも１つのサーボモータが、前記少なくとも１つの可動部材を半径方向拡張位置と半径方向収縮位置との間で移動させるように構成されており、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向拡張位置にあるときに、前記少なくとも１つの可動部材が前記第１の支持体の内部表面に係合するように構成されており、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向収縮位置をとることが可能になったときに、前記第１の支持体が前記第２の支持体に対して選択的に移動するように構成されている、調整可能組立体。
【請求項５３】
前記少なくとも１つの可動部材が、少なくとも１つの歯止めを備える、請求項５２に記載の調整可能組立体。
【請求項５４】
前記少なくとも１つの可動部材が、少なくとも１つの部分的球状部分を含む少なくとも１つのボール、軸受又は他の構成要素を備える、請求項５３に記載の調整可能組立体。
【請求項５５】
前記少なくとも１つの可動部材が、前記第１の支持体の溝、凹部又は他の特徴要素に係合するように構成されている、請求項５２乃至５４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５６】
前記少なくとも１つの可動部材の外側表面の少なくとも一部は、前記少なくとも１つの可動部材が前記半径方向拡張位置にあるときに前記第１支持体と前記第２支持体との間の係合の強化をもたらすための全体的に滑り止めの特徴要素を備える、請求項５２乃至５４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５７】
前記第１の自転車部分が自転車フレーム及び自転車サドルの一方を備え、前記第２の自転車部分が前記自転車フレーム及び前記自転車サドルの他方を備える、請求項５２乃至５４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５８】
前記第１の自転車部分がフォーク組立体及びハンドルバー組立体の一方を備え、前記第２の自転車部分が前記フォーク組立体及び前記ハンドルバー組立体の他方を備える、請求項５２乃至５４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項５９】
前記第１の支持体が、自転車に乗っている間に前記第２の支持体に対して移動するように構成されている、請求項５２乃至５４の何れか１項に記載の調整可能組立体。
【請求項６０】
自転車フレームと、請求項２６から５９の何れか１項に記載の調整可能組立体と、を備え、前記自転車フレームが、前記調整可能組立体を受け入れるように構成された受け入れ部を備える、自転車。
【国際調査報告】
2014508069.tif 000058
2014508069.tif 000059