(57)【要約】  炭化水素燃焼を最適化するための機器炭化水素燃焼最適化を可能とする装置を有する少なくとも(1つ)のダイポールアンテナなる第1及び第2のワイヤ反対方向に延びる。少なくとも(1つ)の電源線を、供給することができる間欠、電圧が正弦波状交流と、との間である該電圧vと2000v-10万の間に30khzとを有する周波数1mhz。電圧と、第2のワイヤは反対側の電圧バランスを、第1ワイヤ。ダイポールアンテナを載置する際に、平行に近接する炭化水素供給、電磁界炭化水素に作用し、炭化水素の燃焼を高める。この装置および方法を含む、機器の使用を最適化する。炭化水素燃焼が設けられている。
2014505819.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭化水素燃焼を最適化するための装置である。その装置とは、
a.少なくとも一つのダイポールアンテナは、第1方向及び第1の方向とは反対の第2方向に延びる第2のワイヤに延びる第1線を含む。
b.断続的で交互的な正弦波である第1電圧と第1ワイヤを供給する最初の電源は、第1電圧が2,000Vから100,000Vであり、周波数は30KHzから1MHzであると記されている。
c.第2ワイヤを供給するための第2電源装置は、電圧を2,000Vから100,000V、かつ周波数を30KHzから1MHzにしている。
そこでは、第二の電圧は、前記対向する第1電圧とのバランスが取れている。
少なくとも一つのダイポールアンテナが並列および少なくとも一つの炭化水素供給に近接して配置されたとき、電磁界は、炭化水素供給物の燃焼性を高めるために、少なくとも一つの炭化水素供給に作用する。
【請求項２】
第1電源及び第2電源装置は第1ワイヤおよび第2ワイヤの両方に電圧を供給する単一の一体型電源であり、請求項1に記載の装置である。
【請求項３】
第1電源及び第2電源供給を特徴とする請求項1に記載の装置は、第1および第2ワイヤへの電圧の供給を個別に制御することを可能にした、独立した電源装置である。
【請求項４】
請求項1に記載の装置第1ワイヤおよび第2ワイヤの長さはほぼ等しい。
【請求項５】
請求項1に記載の装置第1ワイヤおよび第2ワイヤの長さは等しくない。
【請求項６】
第1電圧の絶対振幅を特徴とする請求項1に記載の装置は、第2電圧とほぼ等しくなる。
【請求項７】
第1電圧の絶対振幅を特徴とする請求項1に記載の装置は、第2電圧とは異なる。
【請求項８】
第1電圧と第2の電圧の波形をもつ請求項1の装置は、各正弦波と高調波が実質的にクリアである。
【請求項９】
請求項6又は7に記載の装置は、第1電圧と第2電圧が反対の波形を有する。
【請求項１０】
請求項1に記載の装置は、第1電圧の周波数が第2電圧の周波数と異なる。
【請求項１１】
請求項1に記載の装置は、第1および第2の交流電圧の間欠周期が1秒とマイクロ秒の間である。
【請求項１２】
請求項1に記載の装置は、第1および第2電圧の持続時間は100ミリ秒から100ナノ秒である。
【請求項１３】
請求項1に記載の装置は、第1電源は電力供給である。
【請求項１４】
請求項1に記載の装置は、第1電源はバッテリーである。
【請求項１５】
請求項1に記載の装置は、第2電源が電力供給される。
【請求項１６】
請求項1に記載の装置は、第2電源がバッテリーである。
【請求項１７】
請求項1に記載の装置は、ダイポールアンテナの数が1つである。
【請求項１８】
ダイポールアンテナの数が複数であることを特徴とする請求項1に記載の装置である。
【請求項１９】
請求項1に記載の炭化水素供給装置は、少なくとも一つの炭化水素燃料パイプを備える。
【請求項２０】
請求項1に記載の炭化水素供給装置は、少なくとも1つの炭化水素貯蔵タンクを含む。
【請求項２１】
炭化水素の燃焼を最適化する方法とは：
a.第1方向及び第1の方向とは反対の第2方向に延びる第2ワイヤに延びる第1線を含む少なくとも一つのダイポールアンテナを提供すること。
b.少なくとも一つのダイポールアンテナを平行に配置し、少なくとも一つの炭化水素供給に近接していること。
c.2,000Vから100,000Vの正弦波交流電圧を、断続的に第1ワイヤを供給する第1電源供給に作動させる。その周波数は、30KHzから1MHzであること。
そして、30KHｚから1MHz、かつ2,000Vから100,000Vを有する第2電圧を、第2ワイヤを供給するために作動させる。
【請求項２２】
第1電源および第2電源に関する請求項21は、第1ワイヤおよび第2ワイヤの両方に電圧を供給する単一の一体型電源である。
【請求項２３】
第1電源および第2電源に関する請求項21は、第1ワイヤおよび第2ワイヤの両方に電圧を供給する独立型電源装置である。それはつまり、第1および第2ワイヤへの電圧の供給を個別に制御することを可能にしている。
【請求項２４】
請求項21に記載の方法は、第1ワイヤと第2ワイヤの長さがほぼ等しい。
【請求項２５】
請求項21に記載の方法は、第1ワイヤと第2ワイヤの長さが異なる。
【請求項２６】
請求項21における第1電圧の絶対振幅は、第2電圧とほぼ等しい。
【請求項２７】
請求項21における第1電圧の絶対振幅は、第2電圧とは異なる。
【請求項２８】
第1電圧と第2電圧の波形をもつ請求項1の方法は、各正弦波と高調波が実質的にクリアである。
【請求項２９】
請求項21に記載の方法は、第1電圧と第2電圧が反対の波形を有する。
【請求項３０】
請求項21に記載の方法は、第1電圧の周波数が第2電圧の周波数と異なる。
【請求項３１】
請求項21に記載の方法は、第1および第2の交流電圧の間欠周期が1秒とマイクロ秒の間である。
【請求項３２】
請求項21に記載の方法は、第1および第2電圧の持続時間が100ミリ秒から100ナノ秒である。
【請求項３３】
請求項21に記載の方法では、第1電源は電力供給される。
【請求項３４】
請求項21に記載の方法では、第1電源はバッテリーである。
【請求項３５】
請求項21に記載の方法は、第2電源は電力供給される。
【請求項３６】
請求項21に記載の方法は、第2電源はバッテリーである。
【請求項３７】
請求項21に記載の方法では、ダイポールアンテナの数が1つである。
【請求項３８】
請求項21に記載の方法では、ダイポールアンテナの数は2つ以上ある。
【請求項３９】
炭化水素燃焼を最適化するための装置である。その装置とは：
a.少なくとも一つの炭化水素源である。
b.少なくとも一つのダイポールアンテナは、第1方向及び第1の方向とは反対の第2方向に延びる第2のワイヤに延びる第1線を含む。
c.断続的、交互的、そして正弦波である第1電圧と第1ワイヤを作動させるための第1電源であり、第1電圧は2,000Ｖから100,000Vで、周波数は30KHzから1MHzといわれている。
d.第2電圧の第2ワイヤを供給する第2電源である。その第2電圧は、2,000Ｖから100,000Vで、周波数は30KHzから1MHzといわれている。また第2電圧は、第1電圧とは反対にあり、良いバランスがとれている。
ダイポールアンテナは、少なくとも一つの炭化水素供給に電磁界が作用し、炭化水素供給物の燃焼を向上させるように、炭化水素供給源に近接して平行に配置される。
【請求項４０】
第1電源および第2電源に関する請求項39は、第1ワイヤおよび第2ワイヤの両方に電圧を供給する単一の一体型電源である。
【請求項４１】
第1電源および第2電源に関する請求項39は、第1ワイヤおよび第2ワイヤの両方に電圧を供給する独立型電源装置である。それはつまり、第1および第2ワイヤへの電圧の供給を個別に制御することを可能にしている。
【請求項４２】
請求項39に記載の装置は、第１ワイヤと第2ワイヤの長さがほぼ等しい。
【請求項４３】
請求項39に記載の装置は、第１ワイヤと第2ワイヤの長さが異なる。
【請求項４４】
請求項39における第1電圧の絶対振幅は、第2電圧とほぼ等しい。
【請求項４５】
請求項39における第1電圧の絶対振幅は、第2電圧とは異なる。
【請求項４６】
第1電圧と第2電圧の波形をもつ請求項39の装置は、各正弦波と高調波が実質的にクリアである。
【請求項４７】
請求項39に記載の装置は、第1電圧と第2電圧が反対の波形を有する。
【請求項４８】
請求項39に記載の装置は、第1電圧の周波数が第2電圧の周波数と異なる。
【請求項４９】
請求項39に記載の装置は、第1および第2の交流電圧の間欠周期が1秒とマイクロ秒の間である。
【請求項５０】
請求項39に記載の装置は、第1および第2電圧の持続時間が100ミリ秒から100ナノ秒である。
【請求項５１】
請求項39に記載の装置は、第1電源は電力供給である。
【請求項５２】
請求項39に記載の装置は、第1電源はバッテリーである。
【請求項５３】
請求項39に記載の装置は、第2電源は電力供給である。
【請求項５４】
請求項39に記載の装置は、第2電源はバッテリーである。
【請求項５５】
請求項39に記載の装置は、ダイポールアンテナの数が1つである。
【請求項５６】
請求項39に記載の装置は、ダイポールアンテナの数は2つ以上ある。
【請求項５７】
請求項39に記載の炭化水素供給装置は、少なくとも一つの炭化水素燃料パイプを備える。
【請求項５８】
請求項39に記載の炭化水素供給装置は、少なくとも1つの炭化水素貯蔵タンクを含む。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炭化水素の燃焼強化のための装置に関するものであり、より具体的にいうと、電磁放射による炭化水素の燃焼強化のための装置である。
【背景技術】
【０００２】
炭化水素燃料の非効率的な燃焼は、多くの場合否定的な結果を招く。炭化水素燃料の限られた資源量、及び消費者に対するこれらの燃料コストの高騰を鑑みると、これらの資源を可能な限り節約することが望ましい。
【０００３】
炭化水素の節約は、経済的利点があるばかりでなく、炭化水素燃料の燃焼が環境に有害であると言える。つまり、炭化水素が完全に燃焼されず、残留炭化水素が排気管又は煙突を介して排出され、環境を汚染している。これはエネルギーとお金の無駄である。この大気汚染は、世界中の人々の多大な関心事である地球温暖化の概念に大きく関与している。大気汚染を減少させる炭化水素のより効率的な燃焼方法、又は装置の提供は、環境問題の観点から見ても望ましいものである。
【０００４】
エネルギー変換効率の高い燃料、炭化水素燃料の燃焼から得られる環境的配慮に加えて、経済的な利益も産出される。また、環境への残留物の排出だけでなく、低効率炭化水素燃焼は、燃焼機械に残留物を残すことになる。つまり、追加の機械メンテナンスが必要となり、機械自体の寿命が短くなるということである。炭化水素燃焼の拡大により、燃焼装置や他の機械の消耗を促すことになったとしても、メンテナンスを減少するものであれば望ましいであろう。
【０００５】
炭化水素燃料が燃焼される際の効率性を高めるために、様々な製品開発が過去になされてきている。これら多くの装置が、より効率的に燃焼させる補助となる炭化水素燃料に作用する電界を使用している。他の装置では、永久磁石を用いた磁場を利用し、炭化水素燃焼の効率性向上を試みている。そして、何らかの方法で燃焼する直前の炭化水素燃料に永久磁場を適用すると、燃料に電気的特性が変化し、燃焼効率を増加させると主張したのである。この方法で使用される永久磁石の特許例としては、米国特許4,572,145, 3,830,621および5,080,080がある。
【０００６】
他の装置では、個々の原子の上に負電荷を付与することにより、燃料の粘度を低下させ、燃焼前の燃料噴射装置のノズルで燃料に静電荷を加えている。このようなことが起こっている際、原子は互いに燃料生成をすることに反発し合っているのである。これを低粘性という。粘度が低いほど、燃料噴射器は燃料を燃焼するために噴射しようとし、燃料はより小さな粒子に分裂し、完全に燃焼し尽くしてしまうのである。これらの装置の欠点は、取り付けが困難な上高価であり、特定の燃料噴射器を必要とすることである。
【０００７】
以前に見られた電気的または磁気装置に関連した問題のいくつかは、自動車に搭載される可能性がある。例えば、炭化水素の燃焼効率を高めるためになされた試みのように、取り付けの困難さだけでなく、装置自体に複雑性がある。取り付けの時点で、多くの電気的又は磁気装置は、その作動に必要な電界または磁界、および既存のエンジンルーム内や燃料ラインのコイルまたはケーブル設置をするするために、コイルやケーブルを使用する可能性があり、それは専門家を必要とする複雑さを伴う。すなわち、車両内にてそれら製品の受納や容認の痕跡を減少させる仕事を行わなければならないのである。これは、電磁燃焼最適化装置を使用し、簡単かつ迅速に、自動車または他のいくつかの内燃機械の所有者によって取り付けられることが望ましい。内燃機械に加えて、炭化水素燃料が燃焼される別のアプリケーションに対しても同様に拡大が可能である。
【発明の概要】
【０００８】
炭化水素燃料の燃焼を向上させるためには、電磁放射線治療装置を提供することが必要だと捉える。そしてそれは、炭化水素の燃焼により、内燃機械又は他のエネルギー燃焼アプリケーションの性能を向上させ、ガスの排出量を削減することとなる。
【０００９】
内燃機械、他のエネルギー燃焼アプリケーションや装置の炭化水素燃料の燃焼を向上させるために、電磁放射線治療装置を提供することが本発明のさらなる目的である。そしてそれは熟練した技術者を必要とせずに容易に取り付けることが可能である。具体的には、その機能性のために必要な2つのケーブルの取り付けのみを必要とし、任意の磁石又は電磁石、あるいはコイルを使用しない装置を提供することが望ましい。このタイプの装置に取り付ける必要がある構成要素の複雑さを軽減することは、従来の技術に対して、取り付け技術の点で大きな躍進となるであろう。
【００１０】
電源装置は、電力を炭化水素燃焼最適化装置に提供するために、そこに接続されている。電源装置とは、電力供給やバッテリ等である。本形態では、炭化水素燃料を扱うための装置に電子部品を含めた炭化水素燃焼最適化装置を備えている。それは、2,000Vから100,000Vの反対正弦波高電圧の間でバランスを取りながら、30KHzと１Hzの間に特定の周波数を生成している。電圧とは、交流、および正弦波、断続性のあるもののことである。適用される交流電圧の間欠性は1秒から1マイクロ秒であり、持続時間は100ミリ秒から1マイクロ秒である。また、近くに炭化水素燃料の供給パイプまたは貯蔵タンクに配されているダイポールアンテナを構成する2本のワイヤがあり、それらは炭化水素燃焼最適化装置に接続されている。
【００１１】
炭化水素燃料の燃焼を最適化するための方法は、電子部品を含む炭化水素燃焼最適化装置を提供することから成る。それは、2,000Vから100,000Vの反対正弦波高電圧の間でバランスを取りながら、30KHzと１MHzの間に特定の周波数を生成している。電圧とは、交流、および正弦波、断続性のあるもののことである。適用される交流電圧の間欠性は1秒から1マイクロ秒であり、持続時間は100ミリ秒から1マイクロ秒である。電源装置は、電力を炭化水素燃焼最適化装置に提供するために、そこに接続されている。また、炭化水素燃料の供給パイプまたは貯蔵タンクの近くにある、ダイポールアンテナは、炭化水素燃焼最適化装置に接続されている。
【００１２】
操作において、ユーザーは、炭化水素燃料の扱いのための炭化水素の燃焼最適化装置を取り付ける。ユーザーは、炭化水素燃焼最適化装置を電源装置（電源、バッテリ等）に取り付ける。それは装置本体上部、そして炭化水素燃料供給パイプ又は貯蔵タンク近くにあるにダイポールアンテナに取り付ける。複数の供給パイプ又は燃料流が存在するか、燃焼アプリケーションで使用されていた環境下では、複数のダイポールアンテナは装置に取り付け可能であり、それぞれがパイプまたは炭化水素供給流の一方に近接して取り付けることができる。または、アンテナは燃料貯蔵タンク又は複数のアンテナ使用が不要なリザーバーに取り付けることも可能である。装置の設置が単純化していることがわかる。
【００１３】
ダイポールアンテナを構成するワイヤーの長さは、炭化水素の燃焼最適化装置によって生成された特定の電磁周波数に依る。電力が電源（バッテリ、電力供給等）から炭化水素燃焼最適化装置へ流れている際、炭化水素燃焼最適化装置内の構成要素は、ダイポールアンテナ内において、2,000Vから100,000Vの反対正弦波高電圧の間でバランスを取りながら、30KHzと１MHzの間に特定の周波数を生成している。電圧とは、交流、および正弦波、断続性のあるもののことである。燃料流が存在する場合、ダイポールアンテナ上の交流電圧の大きさは、使用される炭化水素の種類や量、及び燃料流を通過する速度に依る。（仮に流動燃料流が存在しない場合、または燃焼アプリケーションやエンジンが非アクティブ化されている場合には、装置が切断されたり遮断される可能性がある。）
生成された周波数は、安定していて高調波が整っている。また、周波数は炭化水素燃料の種類によって異なる。適用される交流電圧の間欠性は1秒から1マイクロ秒であり、持続時間は100ミリ秒から1マイクロ秒である。間欠性は、炭化水素燃料の種類、量、そして供給パイプが存在する場合や貯蔵タンクを介する場合には、そこを通過する速度に依る。
【００１４】
本発明は、非効率的な装置及び炭化水素燃焼が要因となって発生する温室効果ガスの量を低減するのに有用な方法を示す。本発明は、経験や技術のある専門家を必要とせずに取り付けが行えるよう、環境にやさしく、誰にでも容易にできるように設計されている。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
本発明は、本文の結論部分に記載されているが、詳細な説明に関しては、添付の図と併せて理解することができるようになっている。各図には、番号がふられている。
【図１】図1は、双極電磁場の製造における使用に関して、意図電圧を実証する目的で示した電圧模式図であり、特に電圧および間欠性の持続期間を示している。
【図２】図2は、本発明の炭化水素燃焼最適化装置を具現化したものの側面斜視図である。
【図３】図3は、装置への電源の取付けを示す。燃料供給パイプで使用するために設置されたものであり、図2を具現化したものの斜視図である。
【図４】図4は、燃料貯蔵タンクに使用するために取り付けられた図2を具現化したものの側面斜視図である。
【図５】図5は、ダイポールアンテナを構成するワイヤの各々における電圧パターンを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の一般的概念は、炭化水素燃料に電磁場を適用する装置を提供することである。炭化水素燃料の貯蔵タンク近くに配された二つの交流高電圧の適応は、燃料流または燃料貯蔵タンクにおいて炭化水素燃料に作用する電磁界を作り出す。適用された電磁界は、汚染物質の削減やエネルギー変換効率の高い燃料で得られる炭化水素異性体に変わる。炭化水素分子での高電圧静空間電荷を課す電磁場の適用は、酸化、急進化、または位置異性を介し、炭化水素分子の挙動を変える機能を有している。異性体のこれらのプロパティを変更すると、燃焼、未燃焼または一部だけの燃焼といったものを、より均一化した反応にすることができる。
【００１７】
本発明の電圧波形を概説するために図1を参照すると、電圧は交互に断続的であり、正弦波状である。生成された周波数は、安定していて高調波が整っている。また、周波数は炭化水素燃料の種類によって異なる。特定の周波数は、2,000Vから100,000Vの電圧で、30KHzおよび1MHzの間にある。適用される交流電圧の間欠性は51/1秒から1マイクロ秒であり、その持続時間52は100ミリ秒から1マイクロ秒である。
【００１８】
装置
図2は、本発明の形態における、炭化水素燃焼最適化装置10を示している。炭化水素燃焼最適化装置本体20には、2,000Vから100,000Vの平衡交互反対正弦波の高電圧において、30KHzと１MHzの間で特定の周波数を生成する電子部品が含まれている。電圧とは、交流、および正弦波、断続性のあるもののことである。適用される交流電圧の間欠性は1秒から1マイクロ秒であり、持続時間は100ミリ秒から1マイクロ秒である。
【００１９】
また、ダイポールアンテナ35を構成する30および31の2本のワイヤは、炭化水素燃焼最適化装置本体20に取り付けられている。30および31のワイヤの長さは等しい。ダイポールアンテナ35は、炭化水素燃料供給または燃料流の近くに位置する - この場合、図3は、燃料供給パイプ12に近接したダイポールアンテナ35の配置によって、それを使用する炭化水素燃焼最適化装置が取り付けられている図である。
【００２０】
図4は、燃料貯蔵タンク14よりもむしろ、燃料供給パイプで使用するために取り付けられた、図2の炭化水素燃焼最適化装置10を示す。この図に示される形態には、電源15が備えられている。本文で概説したように、電源15は、任意の電源、バッテリー等である可能性がある。それらは、作動のために装置10の電気的構成要素に必要な電力を提供することができる。電力を備えた炭化水素燃焼最適化装置本体20を提供するために、電源15が取り付けられている。ケーブルやワイヤ32は、装置10の残りの部分に電源15を取り付ける図に示されている。これは図3及び図4に示されている。
【００２１】
回路
加えて、本発明の全体像及び方法は、本文において開示され、本発明の範囲内で考えられるであろう実際の回路を示す。つまり、ダイポールアンテナ35や、本発明の装置および方法への適用に必要とされる正弦波交流波形の電圧を電源15に変換する方法などである。
【００２２】
取り付けおよび使用方法
装置10を使用するには、ユーザーは、炭化水素燃料供給装置をダイポールアンテナ35の近くに配置し、電源15の接続または操作性を検証する。LEDまたは他のインジケータは、電源、電源に操作性や作業接続を検証するために利用され得ることが、本発明の範囲内で予想される。ユーザーは、まず、ワイヤ30及び第2ワイヤ31が互いに反対方向に延びており、並列燃料流又は電源に近接して配置されていることを確認する。
【００２３】
電力が、電源15から炭化水素燃焼最適化装置本体20に流れているとき、装置本体20内の電子部品は30KHzから1MHzの周波数を生成する。それは、ダイポールアンテナ35で2,000Vから100,000Vの間の電圧の2つの平衡交互反対正弦波の高電圧である。これは、図3と図4にて示されている。電圧は、図5に示すように、交互的、正弦波、かつ断続的である。ダイポールアンテナ35を構成するワイヤ30および31の長さは、炭化水素燃焼最適化装置本体20の周波数に依る。適用された双極交流電圧の大きさは、使用される炭化水素の種類や量、及び燃料流・タンク14・供給パイプ12を通って移動する速度に依る。
【００２４】
図1を再び参照すると、生成された周波数は、高調波で安定しており、周波数は炭化水素燃料の種類に依る。適用される交流電圧の間欠性は51/1秒から1マイクロ秒であり、持続時間52は100ミリ秒から1マイクロ秒である。間欠性は、炭化水素燃料の種類、量、および供給パイプ12が存在する場合には、そこを通過する速度に依る。炭化水素燃焼最適化装置10は常にこのような方法で取り付けられ、取り付け方法は簡単である。ゆえに、経験豊富な技術を必要とせずに取り付けを行うことができる。
【００２５】
2つの交流高電圧は、燃料流12又は燃料貯蔵タンク14で炭化水素燃料に作用する電磁界を作り出す。適用された電磁界は、炭化水素異性体の特性を変え、燃焼プロセスに関与する。結果、汚染物質及びエネルギー変換効率における燃費の低減につながる。炭化水素分子の位置異性を変えることと同様に、炭化水素燃料の分子において起こるこのような作用は、高電圧静電空間電荷を課すことになる。高電圧静電空間電荷は、酸化、急進化、または位置異性を介し、分子の挙動を変える機能を有している。異性体のこれらのプロパティを変更すると、燃焼、未燃焼または一部だけの燃焼といったものを、より均一な反応にすることができる。
【００２６】
また、増強炭化水素の燃焼方法は、内燃アプリケーションにおける燃料源又は先に概説したように、炭化水素燃料の燃焼が行われる他の任意のエネルギーや燃焼アプリケーションに近接した電磁界により理解可能となる。
【００２７】
装置10の取り付け方法は、理想的にはダイポールアンテナ35の取り付けのみであり、炭化水素源に近接しているアンテナとして使用される2本のケーブルの取り付けのみである。前述したように、電磁界は、30KHzから1MHzの周波数において2,000Vから100,000Vの間で正弦波形の交流電圧を適用することによって生成される。
【００２８】
波形パターンの変化
ダイポールアンテナ35の両側に適用される平衡交流正弦波電圧を2,000Vから100,000Vにすることは専門家にも評価されるだろうが、それはダイポールアンテナ35の両側に同じ電圧を適用している間、適応電圧の各側が同じ値にない波形をもつ可能性がある。特定の用途においては、異なる波形、又はアンテナ35の両側に電圧を適応することが望ましい場合もある。そのような各々のアプローチは、本文内で記述される。
【００２９】
同様に、ダイポールアンテナ35のいずれかの側の正弦波電圧の周波数は再び30KHzから1MHzになるであろうと想定されており、これらの周波数は、同じ値になるかもしれない。または問題のアプリケーションによって同じ値にならないかもしれない。必要とされる構成要素や方法の修正は、変数または様々な電圧をもつダイポールアンテナ35をレンダリングするために本文において概説されている。また、アンテナ35の両側に配置されている変更可能な安定した周波数、電圧は、その他の基本的な形態に加えて、本発明の範囲内で企図される。
【００３０】
電圧や周波数の場合と同様に、1マイクロ秒から1秒の間になるダイポールアンテナ35の交流電圧の間欠周期が理解されるであろう。間欠期間の長さは、いずれかの側の間欠周期が1マイクロ秒から100ミリ秒の持続時間を有することができるダイポールアンテナ35を備える。また問題の電圧は、両側ともに同じか、または異なる可能性もある。
【００３１】
上記については単に本発明の原理の例示として考えられている。さらに、多数の変更及び修正が専門家よって想起されるであろうことから、各々に応じた正確な構成及び動作図示及び説明に本発明を限定することは望まれない。そのようなすべての適切な変更や構造や作動における改変は、特許請求される本発明の範囲内に含まれるものとする。
【図１】
2014505819.tif 000003
【図２】
2014505819.tif 000004
【図３】
2014505819.tif 000005
【図４】
2014505819.tif 000006
【図５】
2014505819.tif 000007
【国際調査報告】
2014505819.tif 000008
2014505819.tif 000009