(57)【要約】  本発明は、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだ少なくとも１のポリアルキル（メタ）アクリレートを含有し、該ポリアルキル（メタ）アクリレートは共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含んでいる潤滑剤組成物に関する。さらに、本発明は、この種の潤滑剤組成物に適したポリアルキル（メタ）アクリレートならびに、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有するポリアルキル（メタ）アクリレートの摩擦低減を目的とした使用を開示する。
2014518925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだ少なくとも１のポリアルキル（メタ）アクリレートを含有した潤滑剤組成物であって、
前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含んでいることを特徴とする潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記潤滑剤組成物は、最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物を有することを特徴とする、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有する前記リン化合物は、リン酸エステル、リン酸チオエステル、金属ジチオリン酸塩、ホスフィット、ホスホネート、ホスフィンまたはこれらの化合物の混合物であることを特徴とする、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有するポリアルキル（メタ）アクリレートと、最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物との質量比は、１００００：１〜１：１００００の範囲にあることを特徴とする、請求項２または３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物の含有量は、潤滑剤組成物の質量を基準として、０．０１〜１０質量％の範囲にあることを特徴とする、請求項２〜４のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有する前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは、該ポリアルキル（メタ）アクリレートの質量を基準として、０．２〜０．９質量％のリン原子を含んでいることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有する前記ポリアルキル（メタ）アクリレートの含有量は、潤滑剤組成物の質量を基準として、０．１〜４０質量％の範囲にあることを特徴とする、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有する前記ポリアルキル（メタ）アクリレートはランダムコポリマーであることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有する前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは、１００００〜６０００００ｇ／ｍｏｌの範囲の質量平均分子量ＭＷを有することを特徴とする、請求項１〜８のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記潤滑剤組成物は少なくとも５０質量％の基油を含んでいることを特徴とする、請求項１〜９のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記基油は、グループＩのオイル、グループＩＩのオイル、グループＩＩＩのオイルまたはポリアルファオレフィンまたはこれらのオイルの混合物であることを特徴とする、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物に適した、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだポリアルキル（メタ）アクリレートであって、
前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含み、かつ、リン原子含有量は、前記ポリアルキル（メタ）アクリレートの質量を基準として、０．２〜０．９質量％の範囲にあることを特徴とするポリアルキル（メタ）アクリレート。
【請求項１３】
前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは、極性エチレン性不飽和モノマーのリン誘導体から誘導された反復単位を含んでいることを特徴とする、請求項１２に記載のポリアルキル（メタ）アクリレート。
【請求項１４】
前記リン誘導体がそれから誘導された前記極性エチレン性不飽和モノマーはエポキシ基を有する（メタ）アクリレートであることを特徴とする、請求項１２または１３に記載のポリアルキル（メタ）アクリレート。
【請求項１５】
前記ポリアルキル（メタ）アクリレートは、
ａ）式（Ｉ）
【化１】
2014518925.tif 000010
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ1は、炭素原子数１〜５個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、０〜４０質量％の反復単位を含み、
ｂ）式（ＩＩ）
【化２】
2014518925.tif 000011
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ2は、炭素原子数６〜２２個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、２０〜９９．９質量％の反復単位を含み、
ｃ）式（ＩＩＩ）
【化３】
2014518925.tif 000012
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ3は、炭素原子数２３〜４０００個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、０〜２０質量％の反復単位を含み、
ｄ）共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された、０．１〜２２質量％の反復単位を含んでいる
ことを特徴とする、請求項１２〜１４のいずれか１項に記載のポリアルキル（メタ）アクリレート。
【請求項１６】
請求項１２〜１５のいずれか１項に記載のポリアルキル（メタ）アクリレートの摩擦低減のための使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リン酸塩官能基化されたポリマーを有する潤滑剤組成物、リン酸塩官能基化されたポリアルキル（メタ）アクリレート、ならびに、摩擦低減を目的としたポリアルキル（メタ）アクリレートの使用に関する。
【０００２】
潤滑剤中における低分子（チオ）リン酸エステルの摩耗低減効果は公知に属する。したがって、これらは、標準的に、摩耗防止パッケージで使用される。これらの添加剤は、温度上昇または塑性変形（圧力）によって活性化され、金属表面に分離滑性皮膜層を形成する。
【０００３】
米国公開第３，４８４，５０４号文献は、窒素含有原ポリマーと（チオ）リン酸部分エステルとからなる反応生成物および、潤滑油添加剤としてのその利用を開示している。窒素含有モノマーの例は、たとえば、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレートまたはモルホリノエチル（メタ）アクリレートである。その他のコモノマーは、なかんずく、Ｃ2−Ｃ18アクリレートまたはメタクリレート、スチレンモノマー、ビニルエステル、アリルエステルおよびビニルエーテルであってよい。
【０００４】
ドイツ公開第６９４３１７１０号および欧州公開第０  ６８６  ６９０号の各文献は、スラッジ分散特性の改善されたギア用潤滑剤組成物を開示している。スラッジ分散性の改善は、リン含有化合物（たとえば、リン酸エステル、ホスホン酸エステル）と窒素含有油溶性コポリマーとの協働によって達成される。この場合、窒素含有モノマーは、たとえば、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレートである。コモノマーとしては、Ｃ1−Ｃ24アクリレートまたはメタアクリレートが挙げられている。
【０００５】
国際公開第２００３／０８９５５４号および米国公開第６，５８６，３７５号の各文献は、窒素含有ポリ（メタ）アクリレートとリン酸部分エステルとからなる塩を含んだ潤滑剤組成物を開示している。この場合、モータ／ギア用潤滑油組成物の分散性、ＶＩ効果および摩耗低減特性の効能改善が特許請求の対象とされる。この場合、窒素含有モノマーとしては、Ｎ−ビニルピロリドンおよびＮ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルメタクリルアミドが使用された。この場合、コモノマーは、なかんずく、Ｃ1−Ｃ30アクリレートまたはメタクリレートである。
【０００６】
米国公開第２００６／０１３５３８０号文献は、ギアリング疲労の制御を目的としたギアリング潤滑法を開示している。この場合、国際公開第２００３／０８９５５４号および米国公開第６，５８６，３７５号に開示の組成物が使用される。
【０００７】
したがって、リン酸部分エステルと窒素含有ポリマーとからなる塩が、モータ／ギア用オイルのスラッジ分散性（ドイツ出願公開第６９４３１７１０号、欧州公開第０６８６６９０号）、摩耗防止特性、分散挙動および粘度−温度挙動の効能改善（国際公開第２００３／０８９５５４号、米国公開第６，５８６，３７５号）をもたらすことは従来の技術から公知である。
【０００８】
上述した一連の潤滑剤組成物は、すでに、有用な特性プロファイルをもたらしている。しかしながら、この特性プロファイル改善というニーズが依然存在する。
【０００９】
そこで、本発明の課題は、上記の従来の技術を考慮し、従来の技術を凌駕する潤滑剤組成物を提供することである。
【００１０】
とりわけ、潤滑剤組成物は、優れた摩耗防止性を有すると同時に、卓越した摩擦挙動を呈することができなければならない。
【００１１】
上記に加えて、本発明の課題は、大幅に不適な作用を生ずることなく工業用圧媒油に多量に使用することのできる、潤滑剤組成物のための摩耗低減効果を有するポリマーを提供することである。
【００１２】
さらに、潤滑剤組成物は、安定した条件下で潤滑剤組成物の使用温度範囲の拡大を可能とするために、高度な水解安定性を有していなければならない。
【００１３】
本発明のさらなる課題は、容易かつ低コストで、特に、市販の成分を使用して製造可能な潤滑剤組成物と、添加剤としての摩擦係数低減ポリマーとを提供することであった。また、その際、そのために新たなまたは構造的に複雑でコストのかかる設備を要することなく、大規模工業的な製造を可能にすることが意図された。
【００１４】
さらに、添加剤は、潤滑剤組成物の環境適合性を損なうことなく、燃料消費の改善をもたらす必要があった。
【００１５】
これらならびに、明白に述べられてはいないが、本願明細書の冒頭部分で論じた関連から容易に導出もしくは推定可能なその他の課題は、請求項１に記載のすべての特徴を有する潤滑剤組成物によって解決される。本発明による潤滑剤組成物の好適な別途実施形態は従属請求項２〜１１により特許請求の対象とされる。
【００１６】
したがって、本発明の対象は、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだ少なくとも１のポリアルキル（メタ）アクリレートを含有した潤滑剤組成物であって、該ポリアルキル（メタ）アクリレートは共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含んでいることを特徴とする潤滑剤組成物である。
【００１７】
これにより、予期し得ない方途で、改善された特性プロファイルを有する潤滑剤組成物を提供することが可能である。
【００１８】
本発明による潤滑剤組成物により、とりわけ、以下の利点を達成することが可能である：
特に、本発明によって使用可能な潤滑剤組成物は、驚くべきことに、改善された摩耗防止性を示すと同時に、卓越した摩擦挙動を示す。本発明の特別な態様において、摩擦挙動は、摩耗防止性と共に向上させることが可能である。これは、摩耗低減添加剤の添加は、同時に、摩擦係数の悪化を結果するのが通例である点からして、特に驚異的である。
【００１９】
驚くべきことに、本発明による潤滑剤組成物によれば、リン酸部分エステルと窒素含有ポリマーとからなる塩を含んでなる従来の技術の潤滑剤組成物に比較して、高度な水解／温度安定性を達成することができる。
【００２０】
この場合のさらなる利点は、本発明によって使用される、共有結合された少なくとも１のリン原子を有する反復単位を含んだポリアルキル（メタ）アクリレート（ＰＡＭＡ）の摩耗低減特性および粘度指数改善効果が１成分に一体化されていることである。
【００２１】
この共有結合により、特に熱的ホットスポットにおいて、潤滑剤組成物の改善された水解安定性が達成され、これにより、改善された摩耗防止性が長期にわたってもたらされる。
【００２２】
加えて、分散性を示さずむしろ解乳化性（水分離性）を示すために、工業用圧媒油に多量に使用することのできる、潤滑剤組成物のための摩耗低減効果を有するポリマーが提供される。
【００２３】
その上、本発明は、容易かつ低コストで、特に、市販の成分を使用して製造可能な潤滑剤組成物を提供する。この場合、そのために新たなまたは構造的に複雑でコストのかかる設備を要することなく、大規模工業的な製造が可能である。
【００２４】
さらに、上記の潤滑剤組成物は燃料消費の改善をもたらしえ、しかも、それは環境適合性に対する不適な効果とは結びついていない。
【００２５】
本発明は潤滑剤組成物を開示する。潤滑剤組成物とくに潤滑油は、摩擦および摩耗の低減に資すると共に、動力伝達、冷却、振動減衰、封止作用および腐食防止に資する。この場合、通例、トランスミッションオイルは、たとえばモータの潤滑に使用可能なその他の潤滑油と区別される。通例、この違いは、特に、加えられる添加剤に現れるが、トランスミッションオイルはモータオイルに比較して遥かに高い割合の摩耗防止剤／極圧添加剤を有している。本発明の特別な態様において、潤滑剤組成物は圧媒油として使用可能である。
【００２６】
本発明による潤滑剤組成物は、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだ少なくとも１のポリアルキル（メタ）アクリレートを含み、該ポリアルキル（メタ）アクリレートは共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含んでいる。
【００２７】
ポリアルキル（メタ）アクリレートは、アルキル（メタ）アクリレートの重合によって得られるポリマーである。（メタ）アクリレートなる表現は、メタクリレートおよびアクリレートならびに両者の混合物を含んでいる。これらのモノマーは広く知られている。
【００２８】
ポリアルキル（メタ）アクリレートは、アルキル（メタ）アクリレートから誘導された、好ましくは少なくとも４０質量％、特に好ましくは少なくとも６０質量％、とりわけ好ましくは少なくとも８０質量％、なかんずく特に、少なくとも９０質量％の反復単位を含んでいる。
【００２９】
本発明の特別な態様において、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有するアルキル（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を、好ましくは少なくとも２０質量％、特に好ましくは少なくとも４０質量％、とりわけ好ましくは少なくとも６０質量％、なかんずく特に少なくとも８０質量％含んだポリアルキル（メタ）アクリレートが好ましい。
【００３０】
なかんずく、アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位および共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含み、好ましくは、５０００〜１０００００００  ｇ／ｍｏｌ、好ましくは１００００〜６０００００ｇ／ｍｏｌ、なかんずく特に好ましくは１５０００〜８００００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量ＭＷを有するポリアルキル（メタ）アクリレートが特に好適である。
【００３１】
数平均分子量Ｍｎは、好ましくは、１０００〜５０００００ｇ／ｍｏｌ、特に好ましくは７５００〜５０００００ｇ／ｍｏｌ、なかんずく特に好ましくは１００００〜８００００ｇ／ｍｏｌの範囲にあってよい。
【００３２】
さらに、多分散指数Ｍｗ／Ｍｎの値が１．１〜５．０、特に好ましくは１．４〜４．５、なかんずく特に好ましくは１．６〜３．０の範囲にあるポリアルキル（メタ）アクリレートが好適である。
【００３３】
数平均分子量および質量平均分子量は、公知の方法たとえばゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）により、好ましくはＰＭＭＡ標準を使用して測定することができる。好ましくは、ポリマーの分子量は、リン化合物による該ポリマーの誘導体化前に実施することが可能である。
【００３４】
好ましいポリアルキル（メタ）アクリレートは、
ａ）式（Ｉ）
【化１】
2014518925.tif 000003
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ１は、炭素原子数１〜５個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、０〜４０質量％、特に１〜２５質量％、特に好ましくは２〜１５質量％の反復単位を含み、
ｂ）式（ＩＩ）
【化２】
2014518925.tif 000004
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ２は、炭素原子数６〜２２個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、２０〜９９．９質量％、好ましくは５０〜９９．９質量％、特に少なくとも７０質量％、特に好ましくは少なくとも８０質量％の反復単位を含み、
ｃ）式（ＩＩＩ）
【化３】
2014518925.tif 000005
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｒ３は、炭素原子数２３〜４０００個のアルキル基を意味する］の（メタ）アクリレートから誘導された、０〜２０質量％、好適には０．１〜２０質量％、好ましくは０．５〜１５質量％、特に好ましくは１〜１０質量％の反復単位を含み、
ｄ）共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された、０．１〜２２質量％、好適には１〜１８質量％、好ましくは２〜１５質量％、特に好ましくは４〜１２質量％の反復単位を含んでいる。
【００３５】
上記のポリアルキル（メタ）アクリレートは、ラジカル重合によって得られる。したがって、これらのポリマーが有するそれぞれの反復単位の質量比率は、ポリマーの製造に使用された当該モノマーの質量比率から生ずる。
【００３６】
式（Ｉ）の（メタ）アクリレートの例は、なかんずく、飽和アルコールから誘導される直鎖状および分岐鎖状の（メタ）アクリレートたとえばメチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、イソ−プロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレートおよびペンチル（メタ）アクリレート；およびシクロアルキル（メタ）アクリレートたとえばシクロペンチル（メタ）アクリレートである。
【００３７】
式（ＩＩ）の（メタ）アクリレートに属するのは、特に、飽和アルコールから誘導される直鎖状および分岐鎖状の（メタ）アクリレートたとえばヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ヘプチル（メタ）アクリレート、２−ｔ−ブチルヘプチル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、３−イソ−プロピルヘプチル（メタ）アクリレート、ノニル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ウンデシル（メタ）アクリレート、５−メチルウンデシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルドデシル（メタ）アクリレート、トリデシル（メタ）アクリレート、５−メチルトリデシル（メタ）アクリレート、テトラデシル（メタ）アクリレート、ペンタデシル（メタ）アクリレート、ヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−メチルヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−メチルペンタデシル（メタ）アクリレート、２−エチルテトラデシル（メタ）アクリレート、２−プロピルトリデシル（メタ）アクリレート、２−ブチルドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−ペンチルドデシル（メタ）アクリレート、２−ヘキシルデシル−（メタ）アクリレート、２−ヘキシルウンデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ヘプタデシル（メタ）アクリレート、５−イソ−プロピルヘプタデシル（メタ）アクリレート、４−ｔ−ブチルオクタデシル（メタ）アクリレート、５−エチルオクタデシル（メタ）アクリレート、３−イソ−プロピルオクタデシル（メタ）アクリレート、オクタデシル（メタ）アクリレート、ノナデシル（メタ）アクリレート、エイコシル（メタ）アクリレート、ドコシル（メタ）アクリレート；
不飽和アルコールから誘導される（メタ）アクリレートたとえばオレイル（メタ）アクリレート；および
シクロアルキル（メタ）アクリレートたとえばシクロヘキシル（メタ）アクリレート、３−ビニルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、２，４，５−トリ−ｔ−ブチル−３−ビニルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、２，３，４，５−テトラ−ｔ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレートである。
【００３８】
式（ＩＩＩ）のモノマーの例は、なかんずく、飽和アルコールから誘導される直鎖状および分岐鎖状の（メタ）アクリレートたとえばセチルエイコシル（メタ）アクリレート、ステアリルエイコシル（メタ）アクリレートおよび／またはエイコシルテトラトリアコンチル（メタ）アクリレート；シクロアルキル（メタ）アクリレートたとえば２，３，４，５−テトラ−ｔ−ヘキシルシクロヘキシル（メタ）アクリレートである。
【００３９】
本発明の特別な態様において、特に、２００７年７月９日にドイツ特許庁に提出された出願番号ＤＥ  １０２００７０３２１２０．０のドイツ公開第１０  ２００７  ０３２  １２０号；および２００７年９月２６日にドイツ特許庁に提出された出願番号ＤＥ  １０２００７０４６２２３．０のドイツ公開第１０  ２００７  ０４６  ２２３号に記載された（メタ）アクリレート基を有するいわゆるポリオレフィン・ベースのマクロモノマーも式（ＩＩＩ）のモノマーに算入され、これらの文献の開示内容、特に、開示を目的として同所に記載された、基中に少なくとも２３個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートは参考として本願明細書で援用される。
【００４０】
ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーは当業者に公知である。これらの反復単位はポリオレフィンから誘導された少なくとも１つの基を含んでいる。ポリオレフィンは当業者に公知であり、これらは、元素としての炭素および水素からなるアルケンおよび／またはアルカジエンたとえばＣ2−Ｃ10−アルケンたとえばエチレン、プロピレン、ｎ−ブテン、イソブテン、ノルボルネンおよび／またはＣ4−Ｃ10−アルカジエンたとえばブタジエン、イソプレン、ノルボルナジエンの重合によって得られる。ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位は、好ましくは、アルケンおよび／またはアルカジエンから誘導された基を、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の質量を基準として、好ましくは少なくとも７０質量％、特に好ましくは少なくとも８０質量％、なかんずく特に好ましくは少なくとも９０質量％含んでいる。この場合、ポリオレフィン基は、特に、水素化されて存在していてもよい。ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位は、アルケンおよび／またはアルカジエンから誘導された基の他に、その他の基を含んでいてよい。これに属するのは、僅かな割合の共重合性モノマーである。これらのモノマーはそれ自体公知に属し、なかんずく、アルキル（メタ）アクリレート、スチレンモノマー、フマル酸塩、マレイン酸塩、ビニルエステルおよび／またはビニルエーテルを含んでいる。共重合性モノマーをベースとしたこれらの基の割合は、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の質量を基準として、好ましくは最高３０質量％、特に好ましくは最高１５質量％である。さらに、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位は、官能基化に資するかまたはポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の製造によって制約された頭部基および／または末端基を含んでいてよい。これらの頭部基および／または末端基の割合は、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の質量を基準として、好ましくは最高３０質量％、特に好ましくは最高１５質量％である。
【００４１】
好ましくは、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の数平均分子量は、５００〜５００００ｇ／ｍｏｌ、特に好ましくは７００〜１００００ｇ／ｍｏｌ、とりわけ１５００〜４９００ｇ／ｍｏｌ、なかんずく特に好ましくは２０００〜３０００ｇ／ｍｏｌの範囲にある。
【００４２】
これらの値は、低分子モノマーとマクロ分子モノマーとの共重合による櫛型ポリマーの製造にあっては、マクロ分子モノマーの特性と相関して生ずる。ポリマー類似反応にあっては、この特性は、反応した主鎖反復単位を顧慮し、たとえば使用されたマクロアルコールおよび／またはマクロアミンから生ずる。グラフト共重合にあっては、形成されたポリオレフィンの主鎖に組み込まれなかった割合を経て、ポリオレフィンの分子量分布を推定することができる。
【００４３】
ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位は、好ましくは、低い融解温度を有しており、該温度はＤＳＣを経て測定される。好ましくは、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の融解温度は、−１０℃以下、特に好ましくは−２０℃以下、特に好ましくは−４０℃以下である。なかんずく特に好ましいのは、ポリオレフィン・ベースのマクロモノマーから誘導された反復単位の場合、ＤＳＣを介した融解温度の測定が不能なことである。
【００４４】
さらに、特に、２００２年８月７日に米国特許庁（ＵＳＰＴＯ）に提出された出願番号１０／２１２，７８４の米国公開第６，７４６，９９３号；および２００３年８月１日に米国特許庁（ＵＳＰＴＯ）に提出された出願番号１０／６３２，１０８の米国公開第２００４／０７７５０９号に記載された、特に、長鎖分岐鎖状（メタ）アクリレートも式（ＩＩＩ）のモノマーに属し、これらの文献の開示内容、特に、開示を目的として同所に記載された、基中に少なくとも２３個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートは参考として本願明細で援用される。
【００４５】
長鎖アルコール残基を有するアルキル（メタ）アクリレート、特に、成分（ＩＩ）および（ＩＩＩ）は、たとえば、（メタ）アクリレートおよび／または当該酸と長鎖脂肪アルコールとの反応によって得られ、その際、一般に、エステルの混合物たとえばさまざまな鎖長のアルコール残基を有する（メタ）アクリレートが生ずる。これらの脂肪アルコールに属するのは、とりわけ、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ［登録商標］７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ［登録商標］７９００、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ［登録商標］１１００；Ａｌｆｏｌ［登録商標］６１０、Ａｌｆｏｌ［登録商標］８１０、Ｌｉａｌ［登録商標］１２５およびＮａｆｏｌ［登録商標］−Ｔｙｐｅｎ（Ｓａｓｏｌ）；Ｃ１３−Ｃ１５−Ａｌｋｏｈｏｌ（ＢＡＳＦ）；Ｅｐａｌ［登録商標］６１０およびＥｐａｌ［登録商標］８１０（Ａｆｔｏｎ）；Ｌｉｎｅｖｏｌ［登録商標］７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ［登録商標］９１１およびＮｅｏｄｏｌ［登録商標］２５（Ｓｈｅｌｌ）；Ｄｅｈｙｄａｄ［登録商標］、Ｈｙｄｒｅｎｏｌ［登録商標］−およびＬｏｒｏｌ［登録商標］−Ｔｙｐｅｎ（Ｃｏｇｎｉｓ）；Ａｃｒｏｐｏｌ［登録商標］３５およびＥｘｘａｌ［登録商標］１０（Ｅｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）；Ｋａｌｃｏｌ［登録商標］２４６５（Ｋａｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）である。
【００４６】
上記のポリアルキル（メタ）アクリレートは、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を含んでいる。
【００４７】
本発明の好ましい実施形態において、本発明によって使用可能な、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有する上記のポリアルキル（メタ）アクリレートは、ポリアルキル（メタ）アクリレートの質量を基準として、好ましくは０．０５〜１．５質量％、好ましくは０．２〜０．９質量％、特に好ましくは０．３〜０．８質量％のリン原子を含んでいてよい。アルコール残基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートから誘導された反復単位を含んだこのポリアルキル（メタ）アクリレートは新規なものであり、したがって同じく本発明の対象である。
【００４８】
上記のポリアルキル（メタ）アクリレートの反復単位がそれから誘導された、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーはそれ自体公知である。これに属するのは、とりわけ、
２−（ジメチルホスファト）プロピル（メタ）アクリレート、
２−（エチレンホスフィト）プロピル（メタ）アクリレート、
ジメチルホスフィノメチル（メタ）アクリレート、
ジメチルホスフォノエチル（メタ）アクリレート、
ジエチル（メタ）アクリロイルホスホネート、
ジプロピル（メタ）アクリロイルホスフェイト、
２−（ジブチルホスフォノ）エチル（メタ）アクリレートおよび
ジエチルホスファトエチル（メタ）アクリレートである。
【００４９】
この場合、本発明のこの好ましい実施形態のポリアルキル（メタ）アクリレートは、極性エチレン性不飽和モノマーのリン誘導体から誘導された反復単位を含むようになされていてよい。
【００５０】
"極性エチレン性不飽和モノマー"なる表現は、該モノマーがラジカル重合可能であることを明らかにしている。さらに、極性なる用語は、該モノマーが、リン誘導体との反応後にも、反応部位の周囲に特に極性を有することを表している。これに属する基に数え入れられるのは、特に、エポキシドの反応時に得られるヒドロキシ基である。
【００５１】
さらに、リン誘導体がそれから誘導された極性エチレン性不飽和モノマーはエポキシ基を有する（メタ）アクリレートであるようになされていてもよい。
【００５２】
極性エチレン性不飽和モノマーのリン誘導体に属するのは、とりわけ、
２−（ジメチルホスファト）−３−ヒドロキシ−プロピル（メタ）アクリレート、
２−（エチレンホスフィト）−３−ヒドロキシ−プロピル（メタ）アクリレート、
３−（メタ）アクリロイルオキシ−２−ヒドロキシ−プロピルジエチルホスホネート、
３−（メタ）アクリロイルオキシ−２−ヒドロキシ−プロピルジプロピルホスホネート、
３−（ジメチルホスファト）−２−ヒドロキシ−プロピル（メタ）アクリレート、
３−（エチレンホスフィト）−２−ヒドロキシ−プロピル（メタ）アクリレート、
２−（メタ）アクリロイルオキシ−３−ヒドロキシ−プロピルジエチルホスホネート、
２−（メタ）アクリロイルオキシ−３−ヒドロキシ−プロピルジプロピルホスホネート、
２−（ジブチルホスフォノ）−３−ヒドロキシ−プロピル（メタ）アクリレート、および
ジエチルホスファトエチル（メタ）アクリレートである。
【００５３】
さらに、本発明によって使用可能なポリアルキル（メタ）アクリレートを製造するためのモノマー混合物は、先に述べたモノマーと共重合可能なモノマーを含んでいてよい。これに属するのは、とりわけ、アリール（メタ）アクリレートたとえばベンジルメタクリレートまたはフェニルメタクリレート（この場合、アリール基はそれぞれ非置換または四置換まで置換されていてよい）；
スチレンモノマーたとえばスチレン、側鎖にアルキル置換基を有する置換されたスチレン、環にアルキル置換基を有する置換されたスチレンたとえばビニルトルエンおよびｐ−メチルスチレン、ハロゲン化スチレンたとえばモノクロロスチレン、ジクロロスチレン、トリブロモスチレンおよびテトラブロモスチレン；
イタコン酸およびイタコン酸誘導体たとえばイタコン酸モノエステル、イタコン酸ジエステルおよび無水イタコン酸；
フマル酸およびフマル酸誘導体たとえばフマル酸モノエステル、フマル酸ジエステルおよび無水フマル酸；
ビニル−およびイソプレニルエーテルたとえばアルキルビニルエーテルとくにメチルビニルエーテル、エチルビニルエーテルおよびドデシルビニルエーテル；
ビニルエステルたとえば酢酸ビニル；
１−アルケンとくに１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセンおよび１−ペンタデセンである。
【００５４】
特別な実施形態において、特に、分散モノマーが使用可能である。
【００５５】
分散モノマーはずっと以前から、ポリマー添加剤の官能基化のために潤滑油に使用されており、したがって、当業者には公知である（以下参照。Ｒ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ，  Ｓ．Ｔ．Ｏｒｓｚｕｌｉｋ（ｅｄｓ．）："Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ"，  Ｂｌａｃｋｉｅ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  ＆  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ，  Ｌｏｎｄｏｎ，  ２ｎｄｅｄ．１９９７）。好適には、特に、ヘテロ環式ビニル化合物および／または式（ＩＶ）
【化４】
2014518925.tif 000006
［式中、
Ｒは、水素またはメチル基を表し、
Ｘは、酸素、硫黄または式−ＮＨ−または−ＮＲa−（式中、Ｒaは、炭素原子１〜１０個、好ましくは１〜４個を有するアルキル基を表す）のアミノ基を表し、
Ｒ4は、２〜５０個とくに２〜３０個、好ましくは２〜２０個の炭素原子を含んだ、少なくとも１個、好ましくは少なくとも２個のヘテロ原子を有する基を表す］のエチレン性不飽和極性エステル化合物またはアミド化合物が分散モノマーとして使用可能である。
【００５６】
式（ＩＶ）の分散モノマーの例は、とりわけ、アミノアルキル（メタ）アクリレート、アミノアルキル（メタ）アクリルアミド、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、ヘテロ環式（メタ）アクリレートおよび／またはカルボニル含有（メタ）アクリレートである。
【００５７】
ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレートに数え入れられるのは、とりわけ、
２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
３，４−ジヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、
３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
２，５−ジメチル−１，６−ヘキサンジオール（メタ）アクリレートおよび
１，１０−デカンジオール（メタ）アクリレートである。
【００５８】
カルボニル含有（メタ）アクリレートに含まれるのは、たとえば、
２−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、
カルボキシメチル（メタ）アクリレート、
Ｎ−（メタクリロイルオキシ）ホルムアミド、
アセトニル（メタ）アクリレート、
コハク酸−モノ−２−（メタ）アクリロイルオキシエチルエステル、
Ｎ−（メタ）アクリロイルモルホリン、
Ｎ−（メタ）アクリロイル−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（３−（メタ）アクリロイルオキシプロピル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシペンタデシル）−２−ピロリジノン、
２−アセトアセトキシエチル（メタ）アクリレート、
Ｎ−（３−（メタ）アクリロイルオキシヘプタデシル）−２−ピロリジノンおよび
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）エチレン尿素である。
【００５９】
ヘテロ環式（メタ）アクリレートに数え入れられるのは、とりわけ、
２−（１−イミダゾリル）エチル（メタ）アクリレート、
オキサゾリジニルエチル（メタ）アクリレート、
２−（４−モルホリニル）エチル（メタ）アクリレート、
１−（２−メタクリロイルオキシエチル）−２−ピロリドン、
Ｎ−メタクリロイルモルホリン、
Ｎ−メタクリロイル−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−メタクリロイルオキシエチル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（３−メタクリロイルオキシプロピル）−２−ピロリジノンである。
【００６０】
アミノアルキル（メタ）アクリレートに数え入れられるのは、特に、
Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノペンチル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノヘキサデシル（メタ）アクリレートである。
【００６１】
さらに、アミノアルキル（メタ）アクリルアミドたとえばＮ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミドも、分散モノマーとして使用可能である。
【００６２】
好ましいヘテロ環式ビニル化合物に数え入れられるのは、とりわけ、２−ビニルピリジン、３−ビニルピリジン、４−ピニルピリジン、２−メチル−５−ピニルピリジン、３−エチル−４−ピニルピリジン、２，３−ジメチル−５−ピニルピリジン、ビニルピリミジン、ビニルピペリジン、９−ビニルカルバゾール、３−ビニルカルバゾール、４−ビニルカルバゾール、１−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルイミダゾール、２−メチル−１−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルピロリジン、３−ビニルピロリジン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルブチロラクタム、ビニルオキソラン、ビニルフラン、ビニルチオフェン、ビニルチオラン、ビニルチアゾールおよび水素化されたビニルチアゾール、ビニルオキサゾールおよび水素化されたビニルオキサゾールである。
【００６３】
特に好ましい分散モノマーに属するのは、特に、少なくとも１の窒素原子を含んだエチレン性不飽和化合物であり、これらは先に述べたヘテロ環式ビニル化合物および／またはアミノアルキル（メタ）アクリレート、アミノアルキル（メタ）アクリルアミドおよび／またはヘテロ環式（メタ）アクリレートから選択されるのが特に好ましい。
【００６４】
コモノマーの割合は、ポリマーの使用目的および特性プロファイルに応じて、変化させることが可能である。一般に、この割合は、０〜３０質量％、好ましくは０．０１〜２０質量％、特に好ましくは０．１〜１０質量％の範囲にあってよい。
【００６５】
先に挙げたエチレン性不飽和モノマーは、単独でまたは混合物として使用可能である。さらに、所定の構造たとえばブロックコポリマーまたはグラフトポリマーを得るために、主鎖の重合中にモノマー組成を変化させることが可能である。本発明の特別な態様においいて、存在するポリアルキル（メタ）アクリレートは、鎖中の２つのモノマーの分布が偶然的なランダムコポリマーとして形成されている。
【００６６】
これにより、特にレオロジー値の改善に現れる驚くべき利点を達成することができる。
【００６７】
先に述べた合成物からのポリアルキル（メタ）アクリレートの製造はそれ自体公知に属する。たとえば、これらのポリマーは、特に、ラジカル重合ならびに類似の方法たとえばＡＴＲＰ（＝Ａｔｏｍ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｓａｔｉｏｎ）、ＲＡＦＴ（＝Ｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  Ａｄｄｉｔｉｏｎ  Ｆｒａｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｃｈａｉｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ）またはＮＭＰ法（＝Ｎｉｔｒｏｘｉｄｅ  Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ）によって得られる。
【００６８】
上記ＡＴＲＰ法はそれ自体公知である。この反応操作は、たとえば、Ｊ−Ｓ．Ｗａｎｇ，  ｅｔ  ａｌ．，  によりＪ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，  ｖｏｌ．１１７，  ｐ．５６１４−５６１５（１９９５）に、ＭａｔｙｊａｓｚｅｎｗｓｋｉによりＭａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，  ｖｏｌ．２８，  ｐ．７９０１−７９１０（１９９５）にそれぞれ述べられている。さらに、特許出願公開ＷＯ第９６／３０４２１号、ＷＯ第９７／４７６６１号、ＷＯ第９７／１８２４７号、ＷＯ第９８／４０４１５号およびＷＯ第９９／１０３８７号は、先に述べたＡＴＲＰの変法を開示している。
【００６９】
さらに、本発明によるポリマーは、たとえば、ＲＡＦＴ法を介しても得ることが可能である。この方法は、開示を目的としてここに明文を以って援用する、たとえば、国際公開第９８／０１４７８号および国際公開第２００４／０８３１６９号に詳細に述べられている。
【００７０】
さらに、本発明によるポリマーは、とりわけ米国公開第４５８１４２９号に開示されているＮＭＰ法（ｎｉｔｒｏｘｉｄｅ  ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ）によって得られる。
【００７１】
総じて、上記の一連の方法はとりわけ、特にその他の参照文献と共に、開示を目的としてここに明文を以って援用する、Ｋ．Ｍａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉ，  Ｔ．Ｐ．Ｄａｖｉｓ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ，  Ｗｉｌｌｅｙ  Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，  Ｈｏｂｏｋｅｎ  ２００２に述べられている。
【００７２】
上述したエチレン性不飽和化合物のラジカル重合は、それ自体公知の方法で行うことができる。通常の遊離ラジカル重合は、とりわけ、Ｕｌｌｍａｎｎ’ｓ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  Ｓｉｘ  Ｅｄｉｔｉｏｎに述べられている。
【００７３】
本発明の範囲において、重合は、ラジカル重合のための少なくとも１の重合開始剤を使用して開始される。これに属するのは、とりわけ、当業者に広く知られているアゾ重合開始剤たとえば２，２´−アゾビスイソブチロニトリル、２，２´−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）および１，１´−アゾビスシクロへキサンカルボニトリル、有機過酸化物たとえばジクミルペルオキシド、ジアシルペルオキシドたとえばジラウロイルペルオキシド、ペルオキシ二炭酸塩たとえばジイソプロピルペルオキシ二炭酸塩、ペルエステルたとえばｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエートである。
【００７４】
本発明の目的になかんずく特に適した重合開始剤は、特に、以下の化合物を含んでいる：
メチルエチルケトンペルオキシド、アセチルアセトンペルオキシド、ジラウロイルペルオキシド、ｔ−プチルペル−２−エチルヘキサノエート、ケトンペルオキシド、ｔ−ブチルペルオクトエート、メチルイソブチルケトンペルオキシド、シクロヘキサンペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、ｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、２，５−ビス−（２−エチルヘキサノイル−ペルオキシ）−２，５−ジメチルへキサン、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−３，５，５−トリメチルヘキサノエート、ジクミルペルオキシド、１，１−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）−シクロヘキサン、１，１−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、クミルヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ビス−（４−ｔ−ブチルシクロヘキシル）−ペルオキシ二炭酸塩、２，２´−アゾビスイソブチロニトリル、２，２´−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）、１，１−アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、ジイソプロピルペルオキシ二炭酸塩、ｔ−アミルペルオキシピバレート、ジ−（２，４−ジクロロベンゾイル）−ペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシピバレート、２，２´−アゾビス−（２−アミジノプロパン）−ジヒドロクロリド、ジ−（３，５，５−トリメチル−ヘキサノイル）−ペルオキシド、ジオクタノイルペルオキシド、ジデカノイルペルオキシド、２，２´−アゾビス−（Ｎ，Ｎ´−ジメチレンイソブチラミジン）、ジ−（２−メチルベンゾイル）−ペルオキシド、ジメチル−２，２´−アゾビスイソブチレート、２，２´−アゾビス−（２−メチルブチロニトリル）、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（２−エチルヘキサノイルペルオキシ）−ヘキサン、４，４´−アゾビス−（シアノペンタン酸）ジ−（４−メチルベンゾイル）−ペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−イソブチレートならびに上記重合開始剤の混合物。
【００７５】
本発明によれば、２５℃〜２００℃、好ましくは５０℃〜１５０℃、とりわけ５０℃〜１００℃の温度範囲にて１時間の半減時間を有する重合開始剤が、なかんずく特に好ましい。さらに、過酸化物重合開始剤とくにｔ−ブチルペルオクトエートが、本発明の目的になかんずく特に適している。
【００７６】
この方法は、連鎖移動剤の存在もしくは不在において、実施可能である。連鎖移動剤（分子量調整剤とも称される）としては、ラジカル重合に関して述べた、当業者に公知の通例の化学種が使用可能である。
【００７７】
硫黄無含有分子量調整剤に属するのは、たとえば（ただしこの列挙によって制限されるものではない）二量体−α−メチルスチレン（２，４ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン）、脂肪族および／または脂環式アルデヒドのエノールエーテル、テルペン、β−テルピン、テルピノール、１，４−シクロヘキサジエン、１，４−ジヒドロナフタレン、１，４，５，８−テトラヒドロナフタレン、２，５−ジヒドロフラン、２，５−ジメチルフランおよび／または３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピランであり、二量体−α−メチルスチレンが好ましい。
【００７８】
硫黄含有分子量調整剤としては、好ましくは、メルカプト化合物、ジアルキルスルフィド、ジアルキルジスルフィドおよび／またはジアリールスルフィドが使用可能である。以下の重合調整剤を例示しておくこととする：ジ−ｎ−ブチルスルフィド、ジ−ｎ−オクチルスルフィド、ジフェニルスルフィド、チオグリコール、エチルチオエタノール、ジ−イソプロピルジスルフィド、ジ−ｎ−ブチル−ジスルフィド、ジ−ｎ−ヘキシルジスルフィド、ジアセチルジスルフィド、ジエタノールスルフィド、ジ−ｔ−ブチルトリスルフィドおよびジメチルスルホキシド。好ましくは分子量調整剤として使用される化合物は、メルカプト化合物、ジアルキルスルフィド、ジアルキルジスルフィドおよび／またはジアリールスルフィドである。これらの化合物の例は、エチルチオグリコレート、２−エチルヘキシルチオグリコレート、ペンタエリトリットテトラチオグリコレート、システイン、２−メルカプトエタノール、１，３−メルカプトプロパノール、３−メルカプトプロパン−１，２−ジオール、１，４−メルカプトブタノール、メルカプト酢酸、３−メルカプトプロピオン酸、チオグリコール酸、メルカプトコハク酸、チオグリセリン、チオ酢酸、チオ尿素およびアルキルメルカプタンたとえばｎ−ブチルメルカプタン、ｎ−ヘキシルメルカプタン、ｔ−ドデシルメルカプタンまたはｎ−ドデシルメルカプタンである。特に好ましく使用される重合調整剤はメルカプトアルコールおよびメルカプトカルボン酸である。本発明の範囲において、連鎖移動剤としてのｎ−ドデシルメルカプタンならびにｔ−ドデシルメルカプタンの使用は、なかんずく特に好ましい。
【００７９】
特別な態様において、ポリアルキル（メタ）アクリレート中の、極性エチレン性不飽和モノマーのリン誘導体から誘導された反復単位は、先述したポリアルキル（メタ）アクリレートの製造後に、ポリマー類似反応によって製造することができる。したがって、初めに、反応性極性単位を有するポリマーが製造されてよく、その際、該反応単位が先述したタイプのリン化合物と反応する。これらの反応性極性単位に数え入れられるのは、とりわけ、無水物単位またはエポキシ単位である。
【００８０】
ポリマー中に含まれている反応性極性単位、好ましくは、無水物基またはエポキシ基とリン化合物との反応は、通例、２５℃〜１１０℃にて行なうことが可能である。リン化合物は、反応性極性基、好ましくは、無水物基またはエポキシ基と好ましくは等モル量で加えられてよい。
【００８１】
本発明の特別な態様において、本発明によって使用可能な潤滑剤組成物につき、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有するポリアルキル（メタ）アクリレートの含有量は、潤滑剤組成物の質量を基準として、０．１〜４０質量％、好ましくは０．５〜３０質量％、特に好ましくは２〜１５質量％の範囲にあるようになされていてよい。
【００８２】
本発明によって使用可能な潤滑剤組成物の好ましい実施形態において、当該潤滑剤組成物は、最高１０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは最高８００ｇ／ｍｏｌ、特に好ましくは最高６００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物を有するようになされている。
【００８３】
この場合、最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物は、リン酸エステル、リン酸チオエステル、金属ジチオリン酸塩、ホスフィット、ホスホネート、ホスフィンまたはこれらの化合物の混合物であるのが特に好ましい。
【００８４】
好ましいリン酸化合物に属するのは、たとえば、トリアルキルホスフェート、トリアリールホスフェートたとえばトリクレジルホスフェートおよび特にアミン中和されたモノ−およびジアルキルリン酸エステルである。これらは、リン酸ペンタオキシドとアルコールとの反応によって得られ、その際、分子中に残存する、過剰なアルコールにもかかわらず反応しなかった酸基は長鎖アミンで中和される。アルキル基および／またはアリール基は、好ましくは１〜４０個、好適には３〜３０個、特に好ましくは４〜２０個の炭素原子を含んでいる。リン酸誘導体の残存酸基がそれと反応可能な長鎖アミンのアルキル基は、好ましくは４〜４０個、好適には６〜３０個、特に好ましくは８〜２０個の炭素原子を含んでいる。
【００８５】
チオリン酸塩は、一般に、リンペンタスルフィドと当該アルコールとの反応によって得られる。この場合、残存するチオリン酸基は、長鎖アミン（＝無灰チオリン酸塩）もしくは金属塩たとえば硫酸亜鉛／水酸化亜鉛または硫酸モリブデン／水酸化モリブデンと反応する。こうして生ずる灰形成亜鉛含有摩耗防止添加剤は、一般に、亜鉛ジアルキルジチオリン酸塩、略称ＺｎＤＤＰと称される。
【００８６】
これらの添加剤は、単独成分もしくは調合物（つまり、他の添加剤たとえば抗酸化剤または洗浄剤との混合物）の形（たとえば、ＫＩＮＧ−ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＮＡ−ＬＵＢＥ  ＡＷ  ６１１０（摩耗防止添加剤）またはＲｈｅｉｎｃｈｅｍｉｅのＡｄｄｉｔｉｎ  ＲＣ  ９２００（添加剤パッケージ））で市販されている。
【００８７】
この場合、さらに、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有するポリアルキル（メタ）アクリレートと、最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物との質量比は、１００００：１〜１：１００００、好ましくは５００：１〜１：２００、特に好ましくは１００：１〜１：１の範囲にあるのが特に好ましい。
【００８８】
さらに、本発明によって使用可能な潤滑剤組成物につき、最高１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するリン化合物の含有量は、潤滑剤組成物の質量を基準として、０．０１〜１０質量％、好ましくは０．０５〜８質量％、特に好ましくは０．１〜４質量％の範囲にあるようになされていてよい。
【００８９】
本発明の潤滑剤組成物は、先に述べたポリマー以外に、少なくとも１の潤滑油（基油とも称される）を有している。こうした潤滑油に属するのは、特に、鉱油、合成油および天然油である。
【００９０】
鉱油はそれ自体公知に属し、市販されている。これらは、一般に、石油または原油から蒸留および／または精製および、場合により、さらにその他の浄化・精製法によって得られる。この場合、鉱油なる用語に該当するのは、特に、原油または石油の高沸点留分である。一般に、鉱油の沸点は、５０００Ｐａにて、２００℃を上回り、好ましくは３００℃を上回る。シェール油の乾留、石炭のコークス化、空気遮断下での褐炭の蒸留ならびに石炭または褐炭の水素化による製造も同じく可能である。それゆえ、鉱油は、それらの由来に応じて、種々異なった割合の芳香族、環式、分岐鎖状および直鎖状炭化水素を有している。
【００９１】
一般に、原油ないし鉱油中には、パラフィン系、ナフテン系および芳香族炭化水素成分が区別される。この場合、パラフィン系成分なる用語は長鎖ないし高度分岐したイソ−アルカンを表し、ナフテン系成分なる用語はシクロアルカンを表している。鉱油は、さらに、それらの由来と精製に応じて、種々異なった割合のｎ−アルカン、分岐度の低いイソ−アルカン、いわゆるモノメチル分岐パラフィン、およびそれに起因して極性が生ずるヘテロ原子とくにＯ、Ｎおよび／またはＳを有する化合物を有している。ただし、個々のアルカン分子は長鎖分岐基も、同じくシクロアルカン基および芳香族炭化水素成分も有し得ることから、区分は困難である。本発明の目的には、たとえばＤＩＮ  ５１  ３７８に準拠した区分を行なうことができる。極性成分はＡＳＴＭ  Ｄ  ２００７によっても測定可能である。
【００９２】
好ましい鉱油中のｎ−アルカンの割合は３質量％未満であり、Ｏ、Ｎおよび／またはＳ含有化合物の割合は６質量％未満である。芳香族炭化水素およびモノメチル分岐パラフィンの割合は、一般に、それぞれ０〜４０質量％の範囲にある。興味深い態様において、鉱油は、主として、一般に１３個を越える、好ましくは１８個を越える、なかんずく特に好ましくは２０個を越える数の炭素原子を有するナフテン系およびパラフィン系アルカンを含んでいる。これらの化合物の割合は、一般に、６０質量％以上、好ましくは８０質量％以上であるが、ただしこの例示によって制限を受けるものではない。好ましい鉱油は、それぞれ鉱油の総質量を基準として、０．５〜３０質量％の芳香族炭化水素成分、１５〜４０質量％のナフテン系成分、３５〜８０質量％のパラフィン系成分、３質量％までのｎ−アルカンおよび０．０５〜５質量％の極性化合物を含有している。
【００９３】
従来の方法たとえば尿素分離およびシリカゲルによる液体クロマトグラフィーによって行なわれた特に好ましい鉱油の分析は、たとえば、以下の成分を示している。ここに記載された百分率はそれぞれ使用された鉱油の総質量を基準としている：
約１８〜３１個のＣ原子を有するｎ−アルカン：
０．７〜１．０％、
１８〜３１個のＣ原子を有する分岐度の低いアルカン：
１．０〜８．０％、
１４〜３２個のＣ原子を有する芳香族炭化水素：
０．４〜１０．７％、
２０〜３２個のＣ原子を有するイソ−およびシクロ−アルカン：
６０．７〜８２．４％、
極性化合物：
０．１〜０．８％、
損失：
６．９〜１９．４％。
【００９４】
鉱油の等級改善（硫黄含有量の低下、窒素含有量の低下、粘度指数の向上、凝固点の低下）は鉱油の水素処理によって所与である（ｈｙｄｒｏ  ｉｓｏｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ，  ｈｙｄｒｏ  ｃｒａｃｋｉｎｇ，  ｈｙｄｒｏ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ，  ｈｙｄｒｏ  ｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）。この場合、水素の存在下において、基本的に、芳香族炭化水素成分は減少され、ナフテン系成分は増加される。
【００９５】
鉱油の分析に関する貴重な示唆ならびに、異なった組成を有する鉱油の枚挙は、たとえば、Ｔ．Ｍａｎｇ，  Ｗ．Ｄｒｅｓｅｌ（ｅｄｓ．）："Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ"，  Ｗｉｌｌｅｙ−ＶＣＨ，  Ｗｅｉｎｈｅｉｍ  ２００１；Ｒ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ，  Ｓ．Ｔ．Ｏｒｓｚｕｌｉｋ（ｅｄｓ．）："Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ"，  Ｂｌａｃｋｉｅ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  ＆  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ，  Ｌｏｎｄｏｎ，  ２ｎｄｅｄ．  １９９７；またはＪ．Ｂａｒｔｚ："Ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｆｕｒ  Ｓｃｈｍｉｅｒｓｔｏｆｆｅ"，  Ｅｘｐｅｒｔ−Ｖｅｒｌａｇ，  Ｒｅｎｎｉｎｇｅｎ−Ｍａｌｍｓｈｅｉｍ  １９９４に見られる。
【００９６】
合成油は、とりわけ、有機エステルたとえばジエステルおよびポリエステル、ポリアルキレングリコール、ポリエーテル、合成炭化水素とくにポリオレフィン（そのうちポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）が好ましい）、シリコン油およびペルフルオロアルキルエーテルを含んでいる。さらに、ｇａｓ  ｔｏ  ｌｉｑｕｉｄ（ＧＴＬ）、ｃｏａｌ  ｔｏ  ｌｉｑｕｉｄ（ＣＴＬ）またはｂｉｏｍａｓｓ  ｔｏ  ｌｉｑｕｉｄ（ＢＴＬ）法に由来する合成基油が使用可能である。これらはほとんどの場合に鉱油よりも若干高価であるが、性能の点で利点を有している。
【００９７】
天然油は動物油または植物油であり、たとえば蹄油またはホホバ油である。
【００９８】
潤滑油組成物の基油はＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）に準拠したグループに分類される。鉱油はグループＩ（非水素処理）に区分され、飽和度、硫黄含有量および粘度指数に応じてグループＩＩおよびＩＩＩ（いずれも水素処理）に区分される。ＰＡＯはグループＩＶに分類される。他のすべての基油はグループＶに一括される。
【００９９】
これらの潤滑油は混合物としても使用可能であり、多様なものが市販されている。
【０１００】
本発明によって使用可能な潤滑剤組成物の好ましい実施形態において、潤滑剤組成物は好ましくは少なくとも４０質量％、特に好ましくは少なくとも５０質量％、とりわけ好ましくは少なくとも６０質量％の基油を含んでいる。特に好ましくは、基油として、グループＩのオイル、グループＩＩのオイル、グループＩＩＩのオイルまたはポリアルファオレフィンまたはこれらのオイルの混合物が使用されてよい。
【０１０１】
本発明による潤滑剤組成物は、先述した成分以外に、その他の添加剤および添加物を含有していてよい。これに属するのは、とりわけ、摩耗防止添加剤（ａｎｔｉｗｅａｒ  ＡＷ）および極圧添加剤（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ＥＰ）たとえば亜鉛−ビス（アミルジチオカルバメート）またはメチレン−ビス（ジ−ｎ−ブチルジチオカルバメート）；硫黄元素を有する硫黄化合物ならびにＨ2Ｓ硫化炭化水素（ジイソブチレン、テルペン）；硫化グリセリドおよび脂肪酸エステル；ＶＩ向上剤；分散剤；除泡剤；腐食防止剤；抗酸化剤および摩擦係数改良剤である。
【０１０２】
さらに、本発明の特別な態様において、共有結合された少なくとも１のリン原子を有するエチレン性不飽和モノマーから誘導された反復単位を有するポリアルキル（メタ）アクリレートは摩擦を低減させるために使用される。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】図１は、ＶＫＡ摩耗テストの結果を示す。
【図２】図２は、ＭＴＭテストの結果を示す。
【０１０４】
以下、実施例を参照して、本発明を詳細に説明するが、ただしこれによって本発明は制限されない。
【０１０５】
実施例および比較実施例：
下記の実施例により本発明の可能な実施形態を具体的に示すが、ただしこれによって本発明の範囲は狭められるものでも制限されるものでもない。
【０１０６】
合成  本発明による実施例：
マントルヒータ、内部温度制御器、攪拌器、窒素導入系および冷却器を装備した反応フラスコに、重合オイル１１２．５ｇ、ラウリルメタクリレート（ＬＭＡ）１１．８８ｇ、グリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）０．５１ｇおよびｎ−ドデシルメルカプタン（ｎＤＤＭ）０．１１ｇを装入し、窒素の導入下で１００℃に加熱した。反応温度に達した後、ｔＢＰＯ（ｔ−ブチルペルベンゾエート）０．１１ｇを添加して反応を開始した。同時に、ＬＭＡ２３７．５５ｇ、ＧＭＡ１０．２３ｇ、ｎＤＤＭ２．２３ｇおよびｔＢＰＯ０．６３ｇからなる混合物を、３．５時間の間に、均一に計量添加した。添加終了よりそれぞれ２時間および４時間後に、再度、ｔＢＰＯ０．５３ｇを加え、１８時間にわたって再攪拌した。続いて、３０℃まで冷し、希釈オイル１６６．０７ｇを加え、ＤＢＰ（ジ−ｎ−ブチルホスフェート）１６．６１ｇを滴下した。この混合物をさらに１時間にわたって３０℃にて再攪拌し、続いて、４０℃に加熱し、さらに３時間にわたって４０℃に保持した。反応が完全に行なわれるよう、続いて、１００℃に加熱し、１２時間にわたって再攪拌した。これにより、極性エチレン性不飽和モノマーのリン誘導体から誘導された反復単位が生じた。これら反復単位の含有量は約９．６質量％であった。
【０１０７】
上述したポリマーはＬＭＡ−ｃｏ−ＧＭＡ／ＤＢＰ＝９０．４−３．９／５．７質量％を含んでいた。
【０１０８】
合成  比較実施例１：
マントルヒータ、内部温度制御器、攪拌器、窒素導入系および冷却器を装備した反応フラスコに、重合オイル１１２．４３ｇ、ＬＭＡ（ラウリルメタクリレート）１６９．４１ｇ、ＳＭＡ（アルキル基中に１６〜１８個のＣ原子を有するアルキルメタクリレート）５４．７３ｇ、ＤＰＭＡ（アルキル基中に１２〜１５個のＣ原子を有するアルキルメタクリレート）１．３０ｇ、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）３５．１８ｇおよびｎＤＤＭ１．９５ｇを装入し、窒素の導入下で１１０℃に加熱した。反応温度に達した後、均一に、１時間にわたって、ｔＢＰＯ油中２５％溶液０．１３ｇを計量添加した。その後、第２時間の間にｔＢＰＯ２５％溶液０．６５ｇを、第３時間の間にｔＢＰＯ２５％溶液１．８２ｇを加えた。添加終了１時間後にｔＢＰＯ０．５２ｇを加え、続いて、１１０℃にて２時間にわたって再攪拌した。
【０１０９】
上述したポリマーはＬＭＡ−ｃｏ−ＳＭＡ−ＤＰＭＡ−ＭＭＡ＝６５−２１−０．５−１３．５質量％を含んでいた。
【０１１０】
合成  比較実施例２：
マントルヒータ、内部温度制御器、攪拌器、窒素導入系および冷却器を装備した反応フラスコに、重合オイル１７１．４ｇ、ＬＭＡ１７．８ｇ、ＤＭＡＥＭＡ１．２ｇおよびｎＤＤＭ０．１３ｇを装入し、窒素の導入下で１００℃に加熱した。反応温度に達した後、ｔＢＰＯ０．１７ｇを添加して反応を開始し、同時に、ＬＭＡ３５７．３ｇ、ＧＭＡ２３．７ｇ、ｎＤＤＭ２．６７ｇおよびｔＢＰＯ０．９５ｇからなる混合物を、３．２時間の間に、均一に計量添加した。添加終了２時間および４時間後に、再度、ｔＢＰＯ０．８０ｇを加え、１８時間にわたって再攪拌した。続いて、希釈オイル２２８．６ｇを加えた。
【０１１１】
４０℃に冷した後、６．０ｇの非中和ＮＡ−ＬＵＢＥ  ＡＷ−６１１０を加える。さらに４５分間にわたって攪拌した後、再度、６．０ｇの非中和ＮＡ−ＬＵＢＥ  ＡＷ−６１１０（分子当たり平均１．５の酸基を有するモノ−およびジ−アルキルホスフェートからなる混合物。アルキル基は８０％がオクチル基、２０％がデシル基）を加えた。続いて、温度を段階的（９０分後に５０℃、さらに６０分後に６０℃、続いて、さらに６０分後に７０℃）に上げた。この温度にて、さらに１５時間にわたって再攪拌した。
【０１１２】
上述したポリマーはＬＭＡ−ｃｏ−ＤＭＡＥＭＡ＝９３．８−６．２質量％を含んでいた。
【０１１３】
合成  比較実施例３：
マントルヒータ、内部温度制御器、攪拌器、窒素導入系および冷却器を装備した反応フラスコに、重合オイル２１．６ｇ、ＬＭＡ２４１．８ｇ、ＭＯＥＭＡ（２−モルホリノエチルメタクリレート）１９．７ｇ、ＤＰＭＡ０．５ｇ、ＳＭＡ０．５ｇおよびｎＤＤＭ３．９ｇを装入し、窒素の導入下で１１０℃に加熱した。反応温度に達した後、均一に、１時間にわたって、ｔＢＰＯ油中１０％溶液０．２６ｇを計量添加した。その後、さらに１時間にわたって、ｔＢＰＯ１０％溶液１．３１ｇを、さらに第３時間の間にｔＢＰＯのこの１０％溶液３．６６ｇを添加した。添加終了１時間後および２時間後に、それぞれｔＢＰＯ０．５３ｇを加え、続いて、１５時間にわたって１１０℃にて再攪拌した。続いて、希釈オイル２３６．２ｇを加え、さらに１時間にわたって再攪拌した。
【０１１４】
このポリマー溶液５０ｇを１００ｍｌのガラスビーカーに移した。室温にて、攪拌下（熱盤付き磁気攪拌器）で、ＤＢＰ（ジブチルホスフェート）１．９８ｇを加える。この混合液を６０℃に加熱し、さらに２０分間にわたってこの温度にて再攪拌する。
【０１１５】
上述したポリマーはＬＭＡ−ｃｏ−ＤＰＭＡ−ＳＭＡ−ＭＯＥＭＡ＝９２．１−０．２−０．２−７．５質量％を含んでいた。
【０１１６】
本発明によるポリマーの特性決定方法：
ａ）  ＭＴＭ測定（ｍｉｎｉ  ｔｒａｃｔｉｏｎ  ｍａｃｈｉｎｅ）  摩擦係数測定
摩擦係数測定は、下記条件下で、ＰＣＳ  ＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓのＭｉｎｉ  Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅで実施された：
【表１】
2014518925.tif 000007
【０１１７】
摩擦係数測定のグラフ評価を図２に示す。摩擦減少を数字で表すことのできる数量化可能な結果は、５−２５００ｍｍ／ｓの滑り速度範囲の摩擦係数曲線の積分によって得られる。面積は、検査された全速度範囲の"総摩擦"に等しい。面積が小さいほど、検査されたポリマーの摩擦低減効果はそれだけ大きい。算定された面積は第２表にまとめる。
【０１１８】
ｂ）  四球試験機による摩耗テスト
Ｓｈｅｌｌ−四球試験機（ＶＫＡ）は、ＤＩＮ  ５１  ３５０  Ｔｅｉｌ  １に規格化された、焼付き荷重および良荷重（ＤＩＮ  ５１  ３５０  Ｔｅｉｌ  ２および３）ならびに潤滑剤の種々の摩擦−および摩耗特性値（ＤＩＮ  ５１  ３５０  Ｔｅｉｌ  ３および５）を測定するための試験機である。標準試験に際し、回転する球軸受けの球が、荷重下で、同種の、ただし固定された三球に押し付けられる。このテストスタンドはとりわけ潤滑油業界に広く普及しており、該業界において製品開発および品質検査に日常的に使用されている。
【０１１９】
摩耗は、発生した窪みの正確な光学的測定によって決定される。測定された個々の窪み直径から、荷重段階（３００Ｎ）につき、平均値が形成される。最終結果として、（接眼レンズの拡大補正係数を乗じた）平均値が記載される。
【０１２０】
特性決定：
ａ）  ＶＫＡテストによる摩耗挙動
本発明によるポリマーおよび比較実施例１、３のポリマーは、１００Ｎ油中１３．３５％溶液で製造され（ＫＶ１００＝５．３０ｍｍ２／ｓ、溶液中７５０ｐｐｍのリン）、荷重段階３００Ｎにて複式測定された。
【０１２１】
第１表  ＶＫＡ摩耗テストの結果
【表２】
2014518925.tif 000008
【０１２２】
双方のポリマーを比較すると、本発明によるポリマーの場合には、参照ポリマーに比較して摩擦挙動の点で著しい改善が明白である。
【０１２３】
ｂ）  摩擦係数測定
摩擦係数測定のため、本発明によるポリマーならびに参照ポリマー１および３はいずれも、ＡＰＥ  Ｃｏｒｅ  ８０Ｎ：ＡＰＥ  Ｃｏｒｅ  １５０Ｎ＝７０：３０からなる混合物中で、９．５０ｍｍ２／ｓのＫＶ１００に調整された。さらに、双方のポリマーは同じオイル混合物中で、ただし、市販の無灰リン含有摩耗防止パッケージ（ＡＷ添加剤）０．９質量％を添加して、測定された。
【０１２４】
第２表  摩擦係数の数量的評価
【表３】
2014518925.tif 000009
【０１２５】
比較実施例の測定に認められるように、摩耗防止添加剤の添加は、通例、摩擦係数を悪化させる。これに対して、本発明によるポリマーの場合、顕著な改善が達成される。
【０１２６】
本発明による潤滑剤組成物は添付の請求項に記載した特徴によって画定されている。
【図１】
2014518925.tif 000013
【図２】
2014518925.tif 000014
【国際調査報告】
2014518925.tif 000015
2014518925.tif 000016
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