(57)【要約】いくつかの実施形態では、組織除去システムは、携帯式筐体と、携帯式筐体の遠位部分に連結され、円筒形部分、モータ、および関節運動機構を備える組織収集チャンバとを備えてもよい。関節運動機構は、外側管状部材と、外側管状部材内に配置され、組織収集チャンバの円筒形部分に連結される内側管状部材を備えるシャフトと、組織収集チャンバの円筒形部分と摺動可能に係合され、外側管状部材に連結されるドラム構成要素と、ドラム構成要素および組織収集チャンバの円筒形部分に回転可能に連結される関節運動駆動部構成要素と、シャフトに連結され、モータによって動作可能である組織除去アセンブリとを備えてもよい。シャフトは、関節運動駆動部構成要素を回転させ、ドラム構成要素を近位方向に並進させることによって関節運動されてもよい。
2014506167.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織除去システムであって、
該システムは、
携帯式筐体と、
該携帯式筐体の遠位部分に連結され、円筒形部分を備える組織収集チャンバと、
モータと、
関節運動機構であって、該関節運動機構は、
外側管状部材と、該外側管状部材の管腔内に配置される内側管状部材とを備えるシャフトであって、該内側管状部材は、該組織収集チャンバの該円筒形部分に連結される、シャフトと、
該組織収集チャンバの該円筒形部分と摺動可能に係合され、該外側管状部材に連結されるドラム構成要素と、
該ドラム構成要素および該組織収集チャンバの該円筒形部分に回転可能に連結される関節運動駆動部構成要素と、
該シャフトに連結され、該モータによって動作可能である組織除去アセンブリと
を備える、関節運動機構と
を備え、該シャフトは、該関節運動駆動部構成要素を回転させ、該ドラム構成要素を近位方向に並進させることによって関節運動させられてもよい、システム。
【請求項２】
前記関節運動駆動部構成要素と前記ドラム構成要素とは、相補的なネジ切りによって、相互に連結される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ドラム構成要素は、前記組織収集チャンバの円筒形構成要素に対して、回転可能に固定される、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
関節運動駆動部構成要素は、前記ドラム構成要素に対して、並進可能に固定される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記内側管状部材は、第１の壁部分を備え、該第１の壁部分は、その中に少なくとも１つの細隙を有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記第１の壁部分は、その中に複数の細隙を有する、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
前記外側管状部材は、第２の壁部分を備え、該第２の壁部分は、その中に少なくとも１つの開口を有する、請求項５に記載のシステム。
【請求項８】
前記第２の壁部分は、その中に複数の開口を有する、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記シャフトは、約１°から約４５°までだけ関節運動するように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
椎間板を治療する方法であって、
該方法は、
請求項１に記載の組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させることと、
該標的椎間板組織の第１の部分を該組織除去システムによって除去することと、
該組織除去システムのシャフトを関節運動させることと、
該シャフトが関節運動させられている間、該標的椎間板組織の第２の部分を該組織除去システムによって除去することと
を含む、方法。
【請求項１１】
前記組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させることは、線形挿入軸に沿った同側の位置で行われ、該組織除去システムのシャフトを関節運動させることは、該シャフトの一部を該線形挿入軸から偏向させることを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記標的椎間板組織の第２の部分の除去は、前記組織除去システムの同側の位置に対して対側で行われる、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記標的椎間板組織の第２の部分は、前記椎間板の対側後方部分である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
組織除去システムであって、
該システムは、
携帯式筐体と、
遠位部分および近位部分を備える外側シャフトであって、該近位部分は、該携帯式筐体に連結される、外側シャフトと、
該外側シャフトの遠位部分に連結される遠位シースと、
モータと、
該モータに連結される内側シャフトであって、該内側シャフトは、部分的に該外側シャフト内に、および部分的に該遠位シース内に位置する、内側シャフトと、
該内側シャフトの遠位部分に連結される先端部分と、
該内側シャフトの遠位開口部を通って遠位に延在する細長部材であって、該細長部材は、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材と
を備え、該遠位シースは、少なくとも１つの要素を備え、該少なくとも１つの要素は、該先端部分に係合して、該先端部分を該遠位シースに連結する、システム。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの要素は、突出を含んでもよく、該突出は、前記遠位シースの内側表面から延在する、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記先端部分と前記遠位シースとの間の前記連結は、少なくとも１つの吸入ポートを画定する、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１７】
前記遠位シースは壁部分をさらに備え、該壁部分は、それを通る少なくとも１つの開口を有する、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１８】
組織輸送アセンブリをさらに備え、該組織輸送アセンブリは、前記内側シャフトに連結される螺旋部材を含む、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１９】
前記内側シャフトは、組織の輸送のための螺旋部材を含む、請求項１４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
椎間板ヘルニアは、脊椎の椎体間に位置するクッション状の構造である、椎間板の一部が、椎間板および脊椎の通常の限界を超えて膨隆または突出する、一般的障害である。椎間板ヘルニアは、加齢および遺伝等の要因による線維輪の脆弱化と組み合わせて、椎間板に過剰な負荷がかかる結果であると考えられている。椎間板ヘルニアおよび他の変性性椎間板疾患はまた、脊椎狭窄、骨の狭小化、および脊椎の靭帯構造と関連付けられる。椎間板ヘルニアは、椎間板の周縁に沿った任意の位置に生じる可能性があるが、より頻繁には、脊髄および脊髄神経根が常駐する、椎間板の後方および後外側領域に生じる。これらの神経構造の圧迫は、実質的に、基本的な日常の活動および生活の質に影響を及ぼし得る、疼痛、感覚異常、衰弱、失禁および便失禁、ならびに他の神経学的症状につながる可能性がある。
【０００２】
椎間板ヘルニアと関連付けられた疼痛の一時的緩和は、多くの場合、位置的療法（例えば、座前屈または前屈し、脊椎にかかる圧力を低減させる）、物理的療法、ならびに疼痛および炎症を軽減するための薬物療法を含む、保存療法を通して模索される。保存療法が、患者の症状を消散させることに失敗すると、外科手術が、症状の構成源を治療するために検討され得る。椎間板ヘルニアのための外科手術的治療は、従来、適正な外科的露出を達成するために、患者の背中に沿って、筋肉、接続組織、および骨の広範囲に及ぶ解離、ならびに神経操作を必要とする、観血的手技を伴う。これらの外科手術はまた、外科手術部位近傍における重要な神経血管構造の存在ならびに持続的麻酔のため、患者を合併症の有意な危険性に曝す。例えば、椎間板切除術手技は、罹患椎間板にアクセスし、椎間板の一部および任意の弛緩椎間板断片を除去することによって、ヘルニアを減圧するために使用され得る。罹患椎間板への十分なアクセスを達成するために、椎弓板または脊椎弓の一部が、除去され得、これは、手技の侵襲性を増加させ、術後の脊椎の安定性を損なわせる可能性がある。椎間板切除術が、患者の症状を消散させることに失敗すると、より抜本的手段として、椎間板置換術または椎骨固定術が挙げられ得る。
【０００３】
錐体の骨折は、脊柱の別の一般的障害である。椎骨が骨折すると、骨の通常の形状は、圧迫され、歪曲され、これは、疼痛をもたらす。脊椎内の１つ以上の椎骨の崩壊を伴い得る、これらの椎骨圧迫骨折（ＶＣＦ）は、骨粗しょう症の一般的所見および結果である。骨粗しょう症は、多くの場合、加齢に伴って、より深刻となり、正常骨密度、質量、および強度の損失をもたらす、障害である。骨粗しょう症は、多くの場合、骨が、徐々に、多孔性となる、すなわち、小孔だらけとなり、折れやすくなる、状態につながる。骨粗しょう症に加え、椎骨はまた、癌または感染症によっても脆弱化する可能性がある。
【０００４】
いくつかの事例では、椎体の骨折は、椎体の外科手術的除去および椎体置換術装置の埋込によって治療され得る。他の治療として、椎骨圧迫骨折（ＶＣＦ）を治療するための低侵襲性手技である、椎体形成術および脊椎形成術が挙げられ得る。椎体形成術では、医師は、画像誘導を使用して、中空針を通して、骨折した骨内にセメント混合物を注入する。脊椎形成術では、バルーンが、最初に、針を通して、骨折した椎体内に挿入され、椎体の高さおよび形状のうちの少なくともいくつかを復元した後、バルーンの除去に続いて、バルーンによって形成された空洞内へのセメント注射を行う。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、携帯式筐体の遠位部分に連結され、円筒形部分、モータ、および関節運動機構を備える、組織収集チャンバとを備え得る。関節運動機構は、外側管状部材と、外側管状部材の管腔内に配置される内側管状部材とを備える、シャフトを備えてもよく、内側管状部材は、組織収集チャンバの円筒形部分に連結される。関節部材はまた、組織収集チャンバの円筒形部分と摺動可能に係合され、外側管状部材に連結される、ドラム構成要素と、ドラム構成要素および組織収集チャンバの円筒形部分に回転可能に連結される、関節運動駆動部構成要素と、シャフトに連結され、モータによって動作可能である、組織除去アセンブリとを備え得る。シャフトは、関節運動駆動部構成要素を回転させ、ドラム構成要素を近位方向に並進させることによって、関節運動させられ得る。
【０００６】
ある変形例では、関節運動駆動部構成要素およびドラム構成要素は、相補的ネジ切りによって、相互に連結され得る。ある変形例では、ドラム構成要素は、組織収集チャンバの円筒形構成要素に対して、回転可能に固定されてもよく、および／または関節運動駆動部構成要素は、ドラム構成要素に対して、並進可能に固定され得る。内側管状部材は、その中に少なくとも１つの細隙（例えば、複数の細隙）を有する、第１の壁部分を備え得る。代替として、または加えて、外側管状部材は、その中に少なくとも１つの開口（例えば、複数の開口）を有する、第２の壁部分を備え得る。シャフトは、約１°〜約４５°だけ、関節運動するように構成され得る。
【０００７】
いくつかの変形例では、椎間板を治療するための方法は、前述の組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させるステップと、標的椎間板組織の第１の部分を組織除去システムによって除去するステップと、組織除去システムのシャフトを関節運動させるステップと、シャフトが関節運動させられている間、標的椎間板組織の第２の部分を組織除去システムによって除去するステップとを含んでもよい。組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させるステップは、線形挿入軸に沿って、同じ側の位置で行われてもよく、組織除去システムのシャフトを関節運動させるステップは、シャフトの一部を線形挿入軸から偏向させるステップを含んでもよい。標的椎間板組織の第２の部分の除去は、組織除去システムの同じ側の位置と対側で行われてもよい。標的椎間板組織の第２の部分は、椎間板の対側後方部分であり得る。
【０００８】
いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備えてもよく、遠位シースは、先端部分に係合し、遠位シースの先端部分に連結する、少なくとも１つの要素を備える。いくつかの変形例では、要素は、遠位シースの内側表面から延在する、突出であり得る。ある変形例では、複数の突出（例えば、４つの突出）が、遠位シースの内側表面から延在してもよい。先端部分と遠位シースとの間の連結は、その間に少なくとも１つの吸入ポート（例えば、複数の吸入ポート）を画定してもよい。遠位シースは、それを通して少なくとも１つの開口（例えば、複数の開口、例えば、２つの開口）を有する、壁部分を備え得る。いくつかの変形例では、本システムは、先端部分に連結された停止部材を備え得る。ある変形例では、本システムは、組織輸送アセンブリを備え得る。組織輸送アセンブリは、内側シャフトと、内側シャフトに連結された、またはそれと一体型である、螺旋部材とを備え得る。
【０００９】
いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備えてもよく、遠位シースは、先端部分を保持するための手段を備える。
【００１０】
ある変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、先端部分に連結された停止部材、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備え得る。停止部材は、先端部分の外側表面を囲繞してもよい。いくつかの変形例では、停止部材は、環状であり得る。ある変形例では、停止部材は、斜端であり得る。本システムはさらに、例えば、内側シャフトと、内側シャフトに連結された、またはそれと一体型である、螺旋部材とを備え得る、組織輸送アセンブリを備え得る。
【００１１】
いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材と、内側シャフトによって、近位移動を制限するための手段とを備え得る。
【００１２】
患者内の標的部位にアクセスする方法もまた、本明細書に説明される。患者内の標的部位にアクセスする方法の一変形例は、スタイレット（例えば、直線スタイレット）をカニューレ（例えば、非線形構成を備えるカニューレ）内に挿入するステップと、スタイレット−カニューレアセンブリを患者内に挿入するステップ（例えば、カニューレは、少なくとも部分的に、直線にされる）と、実質的に、カニューレを患者内に維持している間、スタイレットをカニューレから除去するステップとを含んでもよい。本方法は、加えて、器具、例えば、組織除去システムをカニューレ内に挿入するステップを含んでもよい。
【００１３】
患者の脊椎領域内の標的部位にアクセスする方法もまた、本明細書に説明される。患者の脊椎領域内の標的部位にアクセスする方法の一変形例は、スタイレット（例えば、直線スタイレット）をカニューレ（例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲カニューレ）内に挿入し、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、直線遠位部分を伴う）を形成するステップを含んでもよい。第１のカニューレ−スタイレットアセンブリは、脊椎領域にアクセスしてもよく、スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。スタイレット（例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレット）が、カニューレ内に挿入され、第２のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、湾曲遠位部分を伴う）を形成してもよい。第２のカニューレ−スタイレットアセンブリは、脊椎領域内の標的部位まで前進させられ得る。
【００１４】
ヘルニア状態の椎間板を治療するための方法もまた、本明細書に説明される。ヘルニア状態の椎間板を治療するための方法の一変形例は、スタイレット（例えば、直線スタイレット）をカニューレ（例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲カニューレ）内に挿入し、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、直線遠位部分を伴う）を形成するステップを含んでもよい。第１のカニューレ−スタイレットアセンブリは、ヘルニア状態の椎間板の椎間板線維輪を穿刺してもよい。スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリから近位に引抜されてもよく、スタイレット（例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレット）は、カニューレ内に挿入され、第２のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、湾曲遠位部分を伴う）を形成してもよい。第２のカニューレ−スタイレットアセンブリは、ヘルニア状態のエリアまで前進させられ得る。スタイレットは、第２のカニューレ−スタイレットアセンブリから近位に引抜されてもよく、組織除去装置が、カニューレ内に挿入され得る。髄核の一部が、組織除去装置を使用して、除去され得る。組織除去装置は、カニューレから近位に引抜されてもよく、スタイレット（例えば、直線スタイレット）が、カニューレ内に挿入され得る。スタイレットおよびカニューレは、近位に引抜され得る。
【００１５】
椎体を治療するための方法が、本明細書に説明される。椎体を治療するための方法の一変形例は、スタイレット（例えば、直線スタイレット）をカニューレ（例えば、湾曲カニューレ）内に挿入し、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、直線遠位部分を伴う）を形成するステップを含んでもよい。第１のカニューレ−スタイレットアセンブリは、椎体の表面を穿刺してもよく、スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。スタイレット（例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレット）が、カニューレ内に挿入され、第２のカニューレ−スタイレットアセンブリ（例えば、湾曲遠位部分を伴う）を形成してもよい。第２のカニューレ−スタイレットアセンブリは、椎体内の標的部位に前進させられてもよく、スタイレットは、第２のカニューレ−スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。組織除去装置は、カニューレ内に挿入されてもよく、海綿骨の一部を除去してもよい。組織除去装置は、カニューレから近位に引抜され得る。スタイレット（例えば、直線スタイレット）が、カニューレ内に挿入されてもよく、スタイレットおよびカニューレは、近位に引抜され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、腰椎の一部の概略斜視図である。
【図２】図２は、腰椎の一部の概略側面立面図である。
【図３】図３は、腰部椎骨および椎間板の一部の概略上面図である。
【図４】図４Ａおよび４Ｂは、それぞれ治療の間およびその後のヘルニア状態の椎間板の概略上面図である。
【図５】図５Ａは、組織除去装置の実施形態の側面立面図であって、図５Ｂは、図５Ａにおける装置の詳細な切断図である。
【図６】図６Ａおよび６Ｂは、それぞれ、その収縮および拡張構成における、回転可能細長部材を伴う、組織除去装置の実施形態の側面立面図である。
【図７】図７は、陥凹溝を伴う、組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図８】図８は、マルチフィラメント細長部材を伴う、組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図９】図９は、組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図１０】図１０は、複数の剛性支持体を伴う、組織除去装置の一実施形態を示す。
【図１１】図１１は、剛性支持体を伴う、組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図１２】図１２Ａおよび１２Ｂは、それぞれ、収縮および拡張状態における、螺旋状に配向された細長部材を伴う、組織除去装置の別の実施形態を図示する。
【図１３】図１３Ａおよび１３Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の側面立面図および縦断面図であって、図１３Ｃは、拡張状態における、組織除去ケーブルを伴う、図１３Ａの組織除去装置の側面立面図である。
【図１４】図１４Ａおよび１４Ｂは、それぞれ、収縮および拡張構成における、組織除去装置の別の実施形態の側面立面図である。
【図１５】図１５は、テーパ中心領域を伴う、組織除去装置の実施形態である。
【図１６】図１６は、狭小コルクネジ領域を伴う、組織除去装置の実施形態である。
【図１７】図１７は、随意の組織輸送機構の一実施形態の詳細図である。
【図１８Ａ】図１８Ａおよび１８Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の斜視図および側面立面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部が除去された、１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｂ】図１８Ａおよび１８Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の斜視図および側面立面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部が除去された、１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｃ】図１８Ａおよび１８Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の斜視図および側面立面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部が除去された、１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｄ】図１８Ａおよび１８Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の斜視図および側面立面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部が除去された、１８Ａおよび１８Ｂにおける組織除去装置の断面図である。
【図１９Ａ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の一実施形態を図式的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の概略側面立面図であって、図１９Ｃは、屈曲構成における、図１９Ａの可撓性組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の一実施形態を図式的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の概略側面立面図であって、図１９Ｃは、屈曲構成における、図１９Ａの可撓性組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図１９Ｃ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の一実施形態を図式的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の概略側面立面図であって、図１９Ｃは、屈曲構成における、図１９Ａの可撓性組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図２０】図２０Ａおよび２０Ｂは、それぞれ、椎間板内に挿入された操縦可能組織除去装置の概略側面および上面断面図である。
【図２１−１】図２１Ａは、鈍先端を伴い、拡張構成における、組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂ〜２１Ｄは、収縮構成における、図２１Ａの組織除去装置の種々の図を示し、図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置と使用され得る、切断機構の一実施例を示す。
【図２１−２】図２１Ａは、鈍先端を伴い、拡張構成における、組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂ〜２１Ｄは、収縮構成における、図２１Ａの組織除去装置の種々の図を示し、図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置と使用され得る、切断機構の一実施例を示す。
【図２２】図２２は、随意の視認チャンバを伴う、図２１Ａの組織除去装置を図示する。
【図２３】図２３は、種々のアクセスシステムと使用可能である、カニューレおよび栓塞子装置の実施形態を図示する。
【図２４Ａ】図２４Ａ〜２４Ｃは、椎体形成術を行うための方法の一実施形態を示す。
【図２４Ｂ】図２４Ａ〜２４Ｃは、椎体形成術を行うための方法の一実施形態を示す。
【図２４Ｃ】図２４Ａ〜２４Ｃは、椎体形成術を行うための方法の一実施形態を示す。
【図２５】図２５Ａは、直線カニューレおよび直線スタイレットを備える、直線カニューレ−スタイレットアセンブリの一実施形態を図式的に図示し、図２５Ｂ〜２５Ｅは、図２５Ａにおける直線カニューレ−スタイレットアセンブリの遠位部分の種々の実施形態を示す。
【図２６−１】図２６Ａ〜２６Ｄは、椎間板切除術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図２６−２】図２６Ａ〜２６Ｄは、椎間板切除術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図２７】図２７Ａ〜２７Ｅは、遠位展開可能ワイヤを伴う、放射線不透過性マーカの種々の実施形態を図式的に図示する。
【図２８】図２８Ａ〜２８Ｃは、椎体形成術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図２９】図２９Ａ〜２９Ｃは、湾曲カニューレおよび直線スタイレットを備える、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリの遠位部分の略図である。
【図３０】図３０Ａ〜３０Ｃは、湾曲カニューレおよび湾曲スタイレットを備える、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリの遠位部分の略図である。
【図３１−１】図３１Ａ〜３１Ｄは、椎間板切除術を行うための標的部位への湾曲アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図３１−２】図３１Ａ〜３１Ｄは、椎間板切除術を行うための標的部位への湾曲アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図３２】図３２Ａ〜３２Ｃは、湾曲カニューレ内に挿入される、ケーブルベースの組織除去装置の遠位部分の略図である。
【図３３−１】図３３Ａ〜３３Ｄは、椎体形成術を行うための標的部位への湾曲アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図３３−２】図３３Ａ〜３３Ｄは、椎体形成術を行うための標的部位への湾曲アクセスの一実施形態を図式的に図示する。
【図３４Ａ】図３４Ａは、図３４Ｂに図示される湾曲カニューレ、および／または図３４Ｃに図示される直線カニューレと使用され得る、スタイレットの一変形例を示す。
【図３４Ｂ】図３４Ａは、図３４Ｂに図示される湾曲カニューレ、および／または図３４Ｃに図示される直線カニューレと使用され得る、スタイレットの一変形例を示す。
【図３４Ｃ】図３４Ａは、図３４Ｂに図示される湾曲カニューレ、および／または図３４Ｃに図示される直線カニューレと使用され得る、スタイレットの一変形例を示す。
【図３５Ａ】図３５Ａおよび３５Ｂは、椎間板切除術手技において使用され得る、組織除去装置の別の変形例を示す。
【図３５Ｂ】図３５Ａおよび３５Ｂは、椎間板切除術手技において使用され得る、組織除去装置の別の変形例を示す。
【図３６Ａ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分的切断図を示す。図３６Ｂ〜３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルが、モータによって回転させられ、同時に、スライダによって、軸方向に並進されることを可能にする、機構の一実施例を図示する。
【図３６Ｂ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分的切断図を示す。図３６Ｂ〜３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルが、モータによって回転させられ、同時に、スライダによって、軸方向に並進されることを可能にする、機構の一実施例を図示する。
【図３６Ｃ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分的切断図を示す。図３６Ｂ〜３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルが、モータによって回転させられ、同時に、スライダによって、軸方向に並進されることを可能にする、機構の一実施例を図示する。
【図３６Ｄ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分的切断図を示す。図３６Ｂ〜３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルが、モータによって回転させられ、同時に、スライダによって、軸方向に並進されることを可能にする、機構の一実施例を図示する。
【図３６Ｅ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分的切断図を示す。図３６Ｂ〜３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルが、モータによって回転させられ、同時に、スライダによって、軸方向に並進されることを可能にする、機構の一実施例を図示する。
【図３７】図３７は、図３５Ａからの組織除去装置の斜視図を図示する。
【図３８Ａ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｂ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｃ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｄ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｅ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｆ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３８Ｇ】図３８Ａ〜３８Ｇは、組織除去装置と使用され得る、進行制限器の一変形例を図示する。図３８Ｂおよび３８Ｃは、進行制限器の一部が、ともに組み立てられ得る方法を示す。図３８Ｄ〜３８Ｇは、進行制限器と使用され得る、ラッチ機構を示す。
【図３９Ａ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｂ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｃ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｄ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｅ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｆ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図３９Ｇ】図３９Ａ〜３９Ｇは、本明細書に説明される組織除去装置と使用され得る、組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図示する。図３９Ｄ〜３９Ｆは、図３９Ａに示される組織除去アセンブリと使用され得る、ケーブル構成の実施例を図式的に図示する。
【図４０Ａ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４０Ｂ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４０Ｃ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４０Ｄ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４０Ｅ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４０Ｆ】図４０Ａ〜４０Ｆは、組織除去アセンブリの別の変形例を図示する。
【図４１Ａ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｂ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｃ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｄ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｅ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｆ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｇ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４１Ｈ】図４１Ａ〜４１Ｈは、組織除去アセンブリと組織除去装置の収集器との間で組織を輸送するために使用され得る、組織輸送アセンブリの実施例を示す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂ〜４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材と使用され得る、インペラの変形例を示す。
【図４２Ａ】図４２Ａおよび４２Ｂは、組織除去システムの変形例の側面および背面立面図であって、図４２Ｃは、ハンドル筐体の一部が除去された、図４２Ａにおける組織除去システムの切断図である。
【図４２Ｂ】図４２Ａおよび４２Ｂは、組織除去システムの変形例の側面および背面立面図であって、図４２Ｃは、ハンドル筐体の一部が除去された、図４２Ａにおける組織除去システムの切断図である。
【図４２Ｃ】図４２Ａおよび４２Ｂは、組織除去システムの変形例の側面および背面立面図であって、図４２Ｃは、ハンドル筐体の一部が除去された、図４２Ａにおける組織除去システムの切断図である。
【図４３Ａ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｂ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｃ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｄ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｅ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｆ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｇ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｈ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｉ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｊ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｋ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｌ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｍ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｎ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｏ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｐ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｑ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４３Ｒ】図４３Ａは、組織除去システムの変形例の側面立面図であって、図４３Ｂは、図４３Ａにおける領域４３Ｂの拡大図であって、図４３Ｃは、図４３Ａのシステムの一部の拡大図であって、図４３Ｄは、図４３Ａのシステムの組織除去アセンブリの一部の断面図であって、図４３Ｅおよび４３Ｆは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シースおよび先端構成要素を示し、図４３Ｇは、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の斜視図であって、図４３Ｈ〜４３Ｊは、それぞれ、図４３Ａのシステムの遠位シース構成要素の側面、正面、および背面立面図であって、図４３Ｋおよび４３Ｌは、図４３Ａのシステムの連結された遠位シース、先端、および停止部材構成要素を図示し、図４３Ｍは、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の側面斜視図であって、図４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、図４３Ａのシステムの停止部材構成要素の正面、背面、および側面立面図であって、図４３Ｑは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の側面立面図であって、図４３Ｒは、図４３Ａのシステムの先端構成要素の例証的側面図である。
【図４４】図４４Ａおよび４４Ｂは、それぞれ、非関節運動構成および関節運動構成における、関節運動組織除去システムの変形例の側面立面図である。
【図４５Ａ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４５Ｂ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４５Ｃ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４５Ｄ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４５Ｅ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４５Ｆ】図４５Ａおよび４５Ｂは、非関節運動構成における、図４４Ａおよび４４Ｂのシステムの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｃおよび４５Ｄは、関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の側面立面図であって、図４５Ｅは、図４５Ｂの線４５Ｅ−４５Ｅに沿って切り取られた図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の一部の例証的断面図であって、図４５Ｆは、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のある構成要素を示す、例証的分解図である。
【図４６Ａ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｂ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｃ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｄ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｅ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｆ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４６Ｇ】図４６Ａおよび４６Ｂは、非関節運動構成における、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図であって、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図であって、図４６Ｅは、関節運動機構のシャフトの変形例の例証的断面描写であって、図４６Ｆは、関節運動構成における、図４５Ａの関節運動機構のシャフトの側面立面図であって、図４６Ｇは、図４６Ｆの領域４６Ｇの拡大図である。
【図４７Ａ】図４７Ａ〜４７Ｃは、それぞれ、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の関節係止ノブ構成要素の側面立面図、側面斜視図、および背面斜視図である。
【図４７Ｂ】図４７Ａ〜４７Ｃは、それぞれ、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の関節係止ノブ構成要素の側面立面図、側面斜視図、および背面斜視図である。
【図４７Ｃ】図４７Ａ〜４７Ｃは、それぞれ、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の関節係止ノブ構成要素の側面立面図、側面斜視図、および背面斜視図である。
【図４８】図４８Ａ〜４８Ｃは、それぞれ、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の関節運動駆動部構成要素の例証的側面図、正面斜視図、および背面斜視図である。
【図４９】図４９Ａ〜４９Ｃは、それぞれ、図４５Ａおよび４５Ｂの関節運動機構の外側管状部材捕捉ドラム構成要素の例証的側面図、側面斜視図、および背面斜視図である。
【図５０】図５０Ａは、関節運動構成における、図４６Ｆおよび４６Ｇのシャフトの外側管状部材の例証的側面図であって、図５０Ｂは、図５０Ａの領域５０Ｂの拡大図である。
【図５１−１】図５１Ａおよび５１Ｂは、関節運動構成における、図４６Ｆおよび４６Ｇのシャフトの内側管状部材の例証的側面図であって、図５１Ｃは、図５１Ａの領域５１Ｃの拡大図であって、図５１Ｄは、図５１Ｂの領域５１Ｄの拡大図である。
【図５１−２】図５１Ａおよび５１Ｂは、関節運動構成における、図４６Ｆおよび４６Ｇのシャフトの内側管状部材の例証的側面図であって、図５１Ｃは、図５１Ａの領域５１Ｃの拡大図であって、図５１Ｄは、図５１Ｂの領域５１Ｄの拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１および２は、脊椎１００の腰部領域の概略図である。脊柱管１０２は、椎体１１０、１１２、および１１４を前方に、椎弓１１６および１１８を後方に備える、複数の椎骨１０４、１０６、および１０８によって形成される。上位椎骨１０４の椎弓および隣接する接続組織は、脊柱管１０２内の脊髄１２２をより良好に図示するために、図１では、省略されている。脊椎神経１２４（図２）は、脊髄１２２から両側に分岐し、隣接する椎骨１０４、１０６、および１０８によって形成される、椎間孔１２６（図２および３に最も良く見られる）を通して、脊柱管１０２から退出する。椎間孔１２６は、典型的には、椎弓根１２０の内部表面、椎骨１０４、１０６、および１０８の一部、隣接する椎骨の下関節突起１２８および上関節突起１３０によって境界される。また、椎弓１１６および１１８から突出するのは、椎体１０６および１０８の横突起１３２および後方棘突起１３４である。椎体１１０、１１２、および１１４間に位置するのは、椎間板１２３である。
【００１８】
図３を参照すると、脊髄１２２は、包膜嚢１３６によって被覆される。包膜嚢１３６と脊柱管１０２の境界との間の空間は、硬膜上腔１３８として知られる。硬膜上腔１３８は、前方および後方に、それぞれ、脊柱管１０２の縦靭帯１４０および黄色靱帯１４２によって、かつ側方に、椎弓１１６および１１８の椎弓根１２０ならびに椎間孔１２６によって、境界される。硬膜上腔１３８は、椎間孔１２６を介して、脊椎傍隙１４４と連続する。
【００１９】
図４Ａを参照すると、椎間板１５０は、典型的には、髄核１５４として知られるゲル状弾力性物質を封入する、線維輪１５２として知られる接続組織の外側多層環状帯を備える。髄核１５４は、脊椎に作用する力に対して、衝撃吸収構造として作用する。線維輪１５２および髄核１５４は両方とも、経時的に、弾性が低下し、線維輪１５２の脆弱化した領域において、髄核を膨隆させ、線維輪１５２を通して突出させ得る、弾性コラーゲン様構造である。図４Ａは、椎間孔１２６内の線維輪１５２の壁を穿刺し、脊椎から退出する神経１２４を圧迫している、髄核１５４の突出１５６を図式的に示す。突出１５６は、残存髄核１５４と連続したままであるが、突出１５６は、場合によっては、分裂または分離し、核の一部の隔離をもたらし得る。
【００２０】
前述のように、椎間板ヘルニアの治療は、椎間板物質の除去または容積縮小を伴う、罹患椎間板への内部アクセスを伴い得る。これは、膨隆または突出を生じさせる圧力を緩和し、少なくとも部分的に、椎間板の外形を復元させ得る。図４Ａでは、例えば、組織除去装置２００は、ヘルニア状態の椎間板１５０から延在する、突出１５６内に挿入されている。組織除去装置２００は、次いで、突出した物質を破壊および除去するように作動される。いくつかの実施形態では、組織除去装置２００はさらに、遠位に椎間板１５０内に挿入され得る。椎間板１５０内の付加的組織が、次いで、除去され得る。図４Ｂに示されるように、髄核１５４の一定の容積を除去し、突出１５６を生じさせる圧力の一部を緩和させた後、突出１５６は、椎間板１５０内に収縮可能となり、それによって、突出経路１６０を減少させ、脊椎神経１２４の圧迫を緩和させた。ヘルニア状態の椎間板の対側アクセスが、図４Ａに示されるが、同じ側のアクセスもまた、使用され得る。さらに、突出したヘルニア状態の椎間板の直接組織除去もまた、行われてもよい。
【００２１】
椎間板切除術または髄核摘出術のための椎間板組織を除去するために使用される装置には、レーザ、椎間板切除装置、トレフィン、バリ、骨鉗子、ラスプ、キュレット、および切断鉗子が含まれ得る。これらの装置の多くは、実質的断面サイズを有し、椎間板内に挿入されると、実質的に、挿入部位における線維輪の完全性を低下させる、挿入導管を作り出す。したがって、いかなる残存髄核物質も、挿入部位を縫合または別様に閉鎖するための措置を講じない場合、挿入部位を通して、突出またはヘルニア化し得、それによって、椎間板切除術または髄核摘出術手技の複雑性を増す。
【００２２】
対照的に、組織除去装置は、椎間板内へのアクセス経路を密閉または閉鎖するために、縫合、糊着、または他の手技を必要とすることなく、椎間板に向かって、あるいはその中への低侵襲性挿入のために構成され得る。組織除去装置は、身体の他の領域全体を通した椎間板切除術、髄核摘出術、接着溶解、および他の組織除去手技を含むが、それらに限定されない、種々の手技のいずれかのために使用され得る。図５Ａは、筐体６に連結された外側管４を備える、組織除去装置２の一実施形態を示す。静的外側管４は、組織除去アセンブリ８に取り付けられる、回転駆動シャフト（図示せず）を被覆する。他の実施形態では、組織除去装置２（および、必要に応じて、本明細書に説明される他の組織除去装置）は、外側管が欠けていてもよく、組織除去装置の駆動シャフトは、カニューレまたは他のアクセス装置の管腔内に挿入され得る。筐体６は、組織除去アセンブリ８および組織除去装置２の他の随意の特徴を制御するように構成される、１つ以上の構成要素を含有する。組織除去アセンブリ８は、その実施例は、以下により詳細に説明されるが、種々の速度で回転させられると、組織を切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に除去するように構成され得る。乳化には、例えば、培地における組織粒子の懸濁の形成が含まれ、培地は、標的部位における既存の液体、組織除去装置を介して追加された液体、および／または組織の減量により生成される液体を含み得る。組織除去装置２および他の本明細書に説明される組織除去装置の随意の構成要素には、組織除去アセンブリを回転または移動するように構成されるモータ、電源または電力インターフェース、モータコントローラ、組織輸送アセンブリ、エネルギー送達または凍結療法アセンブリ、治療剤送達アセンブリ、光源、および１つ以上の流体シールが含まれ得るが、これらに限定されない。随意の組織輸送アセンブリは、吸引アセンブリおよび／または機械的吸入アセンブリを備え得る。これらの構成要素のうちの１つ以上は、組織除去アセンブリおよび／または筐体６の遠位に位置する他の構成要素を操作するために、外側管４を通して、あるいは筐体６から直接、作用してもよい。例えば、組織除去装置２はさらに、吸入または吸引源に取り付けられ、標的部位または患者からの組織または流体の輸送を促進し得る、随意のポート２０を備える。吸引源は、例えば、動力真空ポンプ、壁面吸引出口、または注射器であり得る。
【００２３】
筐体６はさらに、オンおよびオフ状態を含むが、それらに限定されない、組織除去装置２の電力状態を制御するために使用され得る、制御インターフェース１０を備え得る。本特定の実施形態では、制御インターフェース１０は、レバーまたは枢動部材を備えるが、他の実施形態では、制御インターフェース１０は、押ボタン、摺動、ダイヤル、またはノブを備え得る。いくつかの実施形態では、制御インターフェース１０はまた、組織除去アセンブリ８のモータ速度および／または移動方向を変更してもよい。双方向組織除去装置は、例えば、組織除去アセンブリ８が体内組織または構造内で詰まった場合に、潜在的安全特徴として、提供され得る。硬膜上腔内に見出され得る、クモの巣状の接続組織は、バリ装置または他の組織除去装置上に巻き込まれるか、または捕捉され得る。本接続組織は、組織をほどくように回転方向を逆にすることによって、双方向組織除去装置で取り除かれ得る。制御インターフェース１０は、アナログまたはデジタルであってもよく、１つ以上の事前設定の選択を促進するために１つ以上の戻り止め位置を備え得る。他の実施形態では、別個のモータ制御インターフェースが、モータの１つ以上の特徴に設けられ得る。さらに他の実施形態では、組織除去装置の他の特徴のための制御インターフェースが、設けられ得る。
【００２４】
図６Ａおよび６Ｂを参照すると、組織除去アセンブリ２００は、近位区画２０４および遠位区画２０６を有する、少なくとも１つの細長部材２０２を備えてもよく、各区画は、回転可能シャフト２０８に連結される。細長部材２０２は、図５Ａに示される収縮構成と、図５Ｂに示される拡張構成とを有する。拡張構成では、少なくとも、細長部材２０２の部分２１０は、回転可能シャフト２０８から、収縮構成における同一の部分２１０より離れるように変位される。細長部材２０２の構成を調節するために、細長部材２０２の近位区画２０４は、回転可能シャフト２０８の近位開口部２１２の内外に摺動し、細長部材２０２の近位開口部２１２と遠位開口部２１４（または、遠位区画２０６の遠位取付部）との間の細長部材２０８の暴露長を改変してもよい。その収縮構成からその拡張構成までの細長部材２０２の長さの変化率は、約１０％から約６０％以上、場合によっては、約２０％から約４０％、他の場合では、約１５％から約２０％の範囲にあり得る。いくつかの実施形態では、構成間の細長部材２０２の変形は、近位区画２０４と近位開口部２１２との間の移動に加えて、または代わって、その遠位区画２０６を遠位開口部２１４内外に摺動させるステップを含んでもよい。
【００２５】
組織除去装置２００はさらに、図６Ａおよび６Ｂに示されるように、円錐形構成を伴う、遠位ヘッド２１６を備え得る。卵円構成、ドーム形構成、凹状構成、立体構成等を含むが、それらに限定されない、他のヘッド構成もまた、検討される。ヘッド２１６は、身体組織、例えば、椎間板の環状壁を穿刺または解離するように構成されてもよく、回転可能シャフト２０８が回転している間、または回転可能シャフト２０８が回転していない時、使用され得る。他の実施形態では、ヘッドは、切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に組織または身体構造を除去するために使用され得る多重点または多重端を備え得る。さらに他の実施形態では、ヘッドは、バリ機構として使われ得るグリットを伴う、表面を備え得る。粒度は約６０から約１２００以上、場合によっては、約１００から約６００、他の場合には、約２００から約５００に及び得る。
【００２６】
ヘッドは、随意に、標的部位での吸引または吸入を実施するために、および／または標的部位へ生理食塩水または他の生体適合流体または物質を注ぐために使用され得るポートまたは開口を備え得る。生理食塩水または他の冷却物質または液体の使用は、例えば、除去手技の間に標的部位に印加された摩擦または他の力によって引き起こされ得るいかなる熱の影響も制限するために使用され得る。生理食塩水または他の物質は、冷却されてもよく、または冷却されなくてもよい。他の実施形態では、１つ以上の治療剤が、種々の治療効果のうちのいずれかのために、生理食塩水中または流体中に提供され得る。これらの効果には、抗炎症効果、抗感染効果、抗腫瘍効果、抗増殖効果、止血効果等が含まれ得る。
【００２７】
いくつかの実施形態では、回転可能シャフトは、随意に、その外側表面上に１つ以上の陥凹または溝を備え、細長部材２０２を受容してもよい。例えば、図７は、回転可能シャフト２０８の近位および遠位開口部２１２と２１４との間の単一溝２１８を示す。溝２１８の深度および断面形状は、部分的にまたは完全に、細長部材２０２を受容するように構成され得る。
【００２８】
細長部材２０２は、種々の物質および構造のいずれかを備え得る。例えば、細長部材２０２は、チタン、ニッケル−チタン合金、ステンレス鋼、コバルト−クロミウム合金、ポリマー（例えば、ナイロン、ポリエステル、およびポリプロピレン）、またはそれらの組み合わせを備え得る。細長部材２０２はまた、単一フィラメントまたはマルチフィラメント構造を有し得る。図８は、例えば、マルチフィラメントケーブル３０２を備える細長部材を伴う、組織除去装置３００を示す。いくつかの実施形態では、マルチフィラメント細長部材は、単一フィラメント細長部材より大きい可撓性および／または応力耐性を提供し得る。マルチフィラメント細長部材は、約２フィラメントから約５０フィラメント以上、場合によっては、約３フィラメントから約１０フィラメント、他の場合では、約５フィラメントから約７フィラメントの任意の数のフィラメントを備え得る。いくつかの実施形態では、細長部材は、骨組織、例えば、椎間板に隣接する椎骨終板の曲げ弾性率未満の曲げ弾性率を有する。いくつかの事例では、ある身体構造より低い曲げ弾性率を提供することによって、それらの身体構造への損傷は、低減または実質的に排除され得る。したがって、いくつかの椎間板切除術または髄核摘出術手技では、椎体終板の骨組織の曲げ弾性率および椎間板の環状線維壁の曲げ弾性率未満である曲げ弾性率を有する、細長部材を伴う組織除去装置は、椎間板または椎骨の隣接する壁に損傷を及ぼすことなく、椎間板の内側組織を粉砕することができ得る。いくつかの実施例では、細長部材の曲げ弾性率は、無傷の骨または環状線維組織の曲げ弾性率の約半分未満であり得る一方、他の実施形態では、細長部材の曲げ弾性率は、少なくとも約５倍低く、またはさらに少なくとも約１０倍または２０倍低い。いくつかの実施形態では、細長部材の曲げ弾性率は、概して、その暴露長に沿って、または回転可能シャフト上のその連結部位間で均一である。例えば、いくつかの実施形態では、曲げ弾性率は、細長部材の長さに沿って約１０倍を超える範囲まで変化し得ない一方、他の実施形態では、変化は、約５倍以下の範囲または約２倍以下の範囲となり得る。
【００２９】
いくつかの変形例では、本明細書に説明される変形例のいずれの細長部材（例えば、マルチフィラメントまたは単一フィラメント）も、１つ以上の物質で塗膜または被膜され得る。例えば、細長部材は、ポリイミド、パリレン、シリコーン、もしくはウレタン、または他のポリマーで、または接着剤で、塗膜され得る。物質は、マルチフィラメント細長部材のフィラメントの中または間に穿刺してもよく、また穿刺しなくてもよい。塗膜は、例えば、吹付け塗膜もしくは浸漬塗膜、または他の塗膜方法で塗布され得る。他の実施例では、物質は、フィラメントの暴露外側表面ではないフィラメントの間に提供されてもよく、例えば、物質は、吹付けまたは浸漬後、細長部材の外側表面からの吹込み空気によって、少なくとも一部が拭去または除去され得る。他の変形例では、塗膜物質は、長部材２０２に糊着または加熱収縮されたシースまたは管を備え得る。いくつかの変形例では、外筒または塗膜は、約０．００１から約０．０１インチ、約０．００２から約０．００８インチ、または約０．００３から約０．００５インチの範囲の平均厚さを有する。塗膜、シース、または管はさらに、１つ以上の支持構造、例えば、部分的にまたは完全に、塗膜、シース、または管内に埋め込まれる、あるいは塗膜、シース、または管の内側および／または外側表面に接着される、螺旋Ｌ３０４ステンレス鋼ワイヤを備え得る。塗膜または外筒は、暴露された、あるいは暴露可能細長部材またはケーブルの全長を被覆してもよく、もしくは被覆しなくてもよく、また、細長部材またはケーブルの非暴露部分を被覆してもよい。いくつかの変形例では、塗膜または外筒は、細長部材の近位、中間、または遠位部分の一部を被覆してもよく、例えば、約１０％、約２０％、約３０％、約４０％、約５０％、約６０％、約７０％、約８０％、約９０％、または約１００％等、細長部材またはケーブルの全体的に暴露された、あるいは暴露可能な長さに対する被覆率として、特徴付けられ得る。
【００３０】
細長部材２０２は、収縮構成および拡張構成を有し得るが、細長部材２０２は、他の構成と比較して細長部材２０２に作用する応力が軽減される、自然または基本構成を有し得る。本自然構成は、該当する場合、収縮構成、拡張構成、または収縮構成と拡張構成の間の構成であり得る。したがって、自然構成内の細長部材２０２に作用する応力は、収縮構成もしくは拡張構成のいずれか、あるいは収縮構成または拡張構成とは異なる第３の構成よりも小さくなり得る。いくつかの実施形態では、拡張構成と類似した自然構成は、その拡張構成にある時、細長部材２０２に作用するよりも小さい基礎応力が、その破断点を超えて細長部材２０２に応力を加える前に、組織または骨への衝撃からのより大きい応力耐性を提供し得るという理由で、有益であり得る。細長部材２０２をその収縮構成に調節することは、細長部材２０２に作用するより大きな応力をもたらし得るが、応力は、使用の間、細長部材２０２に作用する衝撃応力を伴わずに、組織除去装置２００の挿入および除去の間のみ生じ得る。特定の自然構成を伴う細長部材２０２を生成するために、製造ステップは、使用される特定の物質または組成物に応じて、変化し得る。細長部材２０２が、ステンレス鋼（例えば、３０４Ｌまたは３１６Ｌステンレス鋼）またはニッケル−チタン合金を備える実施形態では、例えば、一連の変形ステップおよび熱焼鈍ステップが、自然拡張構成における細長部材２０２を形成するために使用され得る。
【００３１】
細長部材２０２は、例えば、正方形、長方形、台形、円形、楕円形、多角形、および三角形形状、を含むが、それらに限定されない、種々の断面形状のいずれかを有し得る。断面形状および／またはサイズは、その長さに沿って均一であってもよく、または１つ以上の区画に沿って変化してもよい。一実施例では、細長部材は、テーパ構成を有してもよく、断面積は、その近位区画からその遠位区画へ、またはその遠位区画からその近位区画へと減少する。いくつかの実施形態では、細長部材２０２は、金属ワイヤまたは、約０．２ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．３ｍｍから約１ｍｍ、他の場合では、約０．３ｍｍから約０．５ｍｍの範囲内の直径または最大断面容積のある他の伸長構造を備え得る。
【００３２】
いくつかの実施形態では、細長部材は、マイクロ研磨され得る。マイクロ研磨は、より固いか、またはより緻密な身体構造または組織を創傷清拭するために使用される時に、削取または断片形成の危険性を軽減する場合もあるが、またはそうではない場合もある。他の実施形態では、細長部材は、その長さの１つ以上の部分に沿ったグリット面または刃先を備え得る。例えば、細長部材は、約９０度から約１０度、場合によっては、約７５度から約１５度、他の場合では、約６０度から約３０度、さらに他の場合では、約４５度から約４０度の範囲のエッジ角度のある刃先を備え得る。細長部材面の構成は、細長部材の反対側では、同一または異なり得る。例えば、細長部材の後面と比較して、先行面で異なる構成を有することは、その回転の方法に応じて、細長部材２０２の特性を切断、切り取り、創傷清拭、または乳化することにおいて変化をもたらし得る。他の実施形態では、先行および後面は、いずれの回転方向でも、概して、同一特徴を有し得、類似の性能を有し得るが、１つの面が摩耗した場合に、ユーザに１つの面から他の面に切り替えることを可能にし得る。さらに他の実施形態では、回転方向は、除去される組織の相対的位置および任意の限界解剖構造に応じて、ユーザ選択であり得る。例えば、回転方向は、刃先が組織または構造を捉える場合、組織分裂要素が、該当する場合、臨界解剖学的構造から離れて回転させられるように、選択され得る。
【００３３】
図６Ｂに示されるように、細長部材２０２は、概して、類似の長さと、概して、直線構成を伴う、近位および遠位区画２０４および２０６と、それらの間に湾曲または角度付けられた中間部分２１０とを有し得る。しかしながら、図９は、凹状構成の近位および遠位区画３１４および３１６と、凸状構成の中間区画３１８とを伴う、細長部材３１２を備える、組織除去装置３１０の別の実施形態を示す。種々の線形、湾曲、または角度付けられた区画のいずれかを備え、かつ対称または非対称構成を備える、他の構成もまた、検討される。図９に示される実施形態では、回転可能シャフト３２６の近位および遠位開口部３２２と３２４との間の縦距離３２０は、約４ｍｍから約３０ｍｍ以上、場合によっては、約６ｍｍから約１５ｍｍ、他の場合では、約９ｍｍから約１２ｍｍの範囲内であり得る。それぞれ、近位および遠位開口部３２２および３２４から細長部材３０２のピーク変位距離３３２までの縦距離３２８および３３０は、類似していても異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、距離３２８および３３０は、約２ｍｍから約２０ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約１０ｍｍ、他の場合では、約４ｍｍから約６ｍｍの範囲内であり得る。中間区画３１８と回転可能シャフト３２６との間のピーク変位距離３３２は、細長部材の特定の構成に応じて、変化し得る。中間区画の最小変位距離（図示せず）は、細長部材が、回転可能シャフトに対して、その全長に沿って、完全に収縮しない実施形態におけるように、ゼロである必要はない。いくつかの実施形態では、変位距離３１８は、約２ｍｍから約１０ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約８ｍｍ、他の場合では、約４ｍｍから約６ｍｍの範囲内であり得る。いくつかの実施形態では、ピーク変位距離３２２は、ピーク距離に対する縦距離３２０または近位または遠位距離３２８および３３０に相対的として特徴付けられ得る。例えば、ピーク変位距離対縦距離の比率は、約０．２から約１以上、場合によっては、約０．３から約０．８、他の場合では、約０．４から約０．５の範囲内であり得る。回転可能シャフトの遠位開口部３２４と遠位ヘッド３３６との間の距離３３４は、約０．５ｍｍから約５ｍｍ以上、場合によっては、約１ｍｍから約４ｍｍ、他の場合では、約２ｍｍから約３ｍｍの範囲内であり得る。ヘッド３３６の長さ３３８は、約２ｍｍから約１５ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約１０ｍｍ、他の場合では、約４ｍｍから約５ｍｍの範囲内であり得る。円錐形またはテーパヘッドを備える実施形態では、ヘッド構成の角度３４０は、約１０度から約９０度以上、場合によっては、約２０度から約６０度、他の場合では、約３０度から約４５度の範囲内であり得る。
【００３４】
回転可能シャフト３２６および／またはヘッド３３６の直径３４２（または、最大横半径方向寸法）は、約０．５ｍｍから約５ｍｍ以上、場合によっては、約１ｍｍから約３ｍｍ、他の場合では、約１ｍｍから約２ｍｍの範囲であり得る。シャフト３２６およびヘッド３３６の直径は、類似していても異なっていてもよい。近位および遠位開口部の最大断面寸法は、同一であっても異なっていてもよく、約０．１ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．２ｍｍから約１ｍｍ、他の場合では、約０．４ｍｍから約０．８ｍｍの範囲であり得る。
【００３５】
回転可能シャフト３２６の溝３４４の幅は、該当する場合、約０．２ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．３ｍｍから約１ｍｍ、他の場合では、約０．４ｍｍから約０．７ｍｍの範囲であり得る。溝３４４の幅はまた、細長部材の直径または幅の率として特徴付けられ得、約８０％から約４００％以上、場合によっては、約１０５％から約３００％、他の場合では、約１５０％から約２００％の範囲であり得る。前述のように、溝３４４の深さは、細長部材３１２の最大横寸法未満、それと同様、またはそれを上回ってもよい。いくつかの実施形態では、溝深さまたは平均溝深さは、約０．２ｍｍから約２ｍｍ以上、場合によっては、約０．４ｍｍから約１ｍｍ、他の場合では、約０．６ｍｍから約０．８ｍｍの範囲であり得る。他の実施形態では、溝の深さは、約２０％から約２００％以上、場合によっては、約５０％から約１２５％、他の場合では、約４０％から約１００％の範囲の細長部材の深さの割合であり得る。
【００３６】
単一の細長部材２０２が、図６Ａに示される組織除去装置２００に提供されるが、他の実施形態は、２つ以上の細長部材を備え得る。しかしながら、いくつかの実施形態では、単一の細長部材は、複数の細長部材を伴う組織除去装置と比較して、減少した表面抵抗により、より高い回転速度を可能にし得る。複数の細長部材を伴う実施形態では、細長部材は、回転可能シャフトの周縁の周囲に均一または非均一に分散され得る。いくつかの実施形態では、各細長部材は、その独自の近位および遠位開口部を有し得るが、他の実施形態では、２つ以上の細長部材は、近位および／または遠位開口部を共有し得る。近位および／または遠位開口部は、回転可能シャフト上の同一のまたは異なる縦位置に位置し得、各細長部材は、同一のまたは異なる長さあるいは構成を有し得る。細長部材は、独立して、調節可能であっても、群で調節可能であってもよい。
【００３７】
図１０を参照すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置３５２の細長部材３５０は、可撓性の細長部材３５０に取り付けまたは連結された他の構造３５４、３５６、および３５８を備え得る。これらの構造は、管、ロッド、バー、切断ディスク、または他の切断部材、ビーズあるいは他の構造を含む、種々の構造のいずれかを備え得る。図１０に示される具体的実施例では、細長部材３５２は、可撓性区分３６０、３６２、３６４、および３６６間に交互する、剛体区画３５４、３５６、および３５８を備える。１つ以上の可撓性区分はまた、機械的継手、例えば、ピン継手または蝶番継手で取り替えられ得る。いくつかの実施形態では、可撓性細長区分３６０、３６２、３６４、および３６６は、各剛体区画３５４、３５６、および３５８の管腔を通過する、または各剛体区画３５４、３５６、および３５８に連結された、単一連続可撓性細長部材の一部である。他の実施形態では、可撓性区分３６０、３６２、３６４、および３６６のうちの１つ以上は、別個であって、２つのみの剛体区画３５４、３５６、および３５８または１つの剛体区画と、回転可能シャフト３６８またはその中の構造とを相互接続する。剛体区分および可撓性区分の特定の数、形状、可撓性／剛性、長さ、ならびに位置は、変化してもよく均一または対称である必要はない。いくつかの実施形態では、完全拡張細長部材の長さに沿った対可撓性区画に対する剛体区画の比率は、約０％から約９９％、場合によっては、約５０％から約９５％、他の場合では、約７５％から約９０％の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、可撓性区分の長さは、隣接する剛体区分の長さの約７５％未満、場合によっては、約５０％未満、他の場合では、約２０％または約１０％未満であり得る。
【００３８】
図１０に示される実施例では、組織除去装置３５２は、他の剛体区画３５６および３５８より大きい、１つの剛体区画３５４を備える。細長部材３５０のピーク変位距離に位置する区画は、図１０に示されるように可撓性区分３６２であるか、または他の実施形態では、剛体区画であり得る。剛体区画３５４、３５６、および３５８は、概して、線形形状であるが、また、湾曲または角度付けられるか、あるいは任意のそれらの組み合わせであり得る。図１０における細長部材３５０はまた、概して、収縮および拡張構成の両方において、単一平面内にあるように構成されるが、他の実施形態では、１つ以上の剛体または可撓性区画は、収縮および／または拡張構成において、面外に配向され得る。図１０にさらに図示されるように、シャフト３６８は、溝３６９、または狭小な直径または半径方向横寸法を伴う、シャフトの領域を備えてもよく、収縮構成にある時、細長部材３５２がより小さく突出することを可能にすることによって、組織除去装置３５２の全体の断面積を縮小し得る。
【００３９】
図１０に示されるように、拡張状態における細長部材３５０は、その近位および遠位開口部３７０および３７２の付近に、可撓性区画３６６および３６０を有し得る。しかしながら、他の実施形態では、細長部材は、拡張状態において、近位または遠位開口部付近に、剛体区画または他の構造を有し得る。図１１では、例えば、組織除去装置３８０は、可撓性ケーブル３８８によって相互接続された近位および遠位剛体部材３８４および３８６を伴う、略対称細長部材３８２を備える。拡張構成では、剛体部材３８４および３８６は、部分的に、回転可能シャフト３９４の近位および遠位開口部３９０および３９２内に位置しているか、または嵌め込まれる。いくつかのさらなる実施形態では、近位および遠位開口部３９０および３９２に剛体部材３８４および３８６を有することは、シャフト３９４に対する細長部材３８２の傾斜または屈曲を低減し得る。細長部材３８２が制限される程度は、例えば、開口部３９０および３９２および剛体部材３８４および３８６の幅、シャフト３９４の外側および内側の剛体部材３８４および３８６の長さ３９６および３９８、可撓性区分の長さ４００、およびシャフト３９４の全体的直径、ならびに剛体部材３８４および３８６の剛性の程度に依存し得る。図１１にさらに示されるように、シャフト３９４はさらに、溝４００、あるいは縮小直径または横半径方向寸法を伴う他の構成を備え得る。溝４００または構成の少なくとも一部は、近位および遠位開口部３９０と３９２との間に位置するが、溝４００または構成はまた、開口部３９０の近位または開口部３９２の遠位に位置し得る。
【００４０】
図１２Ａおよび１２Ｂに示されるように、いくつかの実施形態では、組織除去装置４２０は、回転可能シャフト４２６の縦長に沿った異なる円周方向位置に位置する、近位および遠位開口部４２２および４２４を有し、および／または細長部材４２８は、回転可能シャフト４２６に対して、螺旋構成、捻じられた構成、または歪曲構成を有する、少なくとも１つの区画を備え得る。図１２Ａは、収縮または圧潰構成における、組織除去装置４２０を示す一方、図１２Ｂは、拡張または拡大構成における組織除去装置４００を示す。シャフト４２６の近位開口部４２２を通して、細長部材４０８を延在させることによって、細長部材４２６は、軸方向に圧縮され、シャフト４２６から半径方向外向きに拡大されるようになり得る。
【００４１】
細長部材の構造は、回転方向で変化し得る。例えば、細長部材は、右または左巻の螺旋配向（すなわち、時計回りまたは反時計回り配向）を有し得る。図１２Ａおよび１２Ｂでは、例えば、細長部材４２８は、左巻または反時計回りの螺旋配向を有する（組織除去装置４２０の近位端から見て）。細長部材４２８の螺旋配向は、シャフト４２６の回転方向と同一であっても、回転方向と逆であってもよい。細長部材４２８の螺旋構成は、種々の方法の任意のものにおいて特徴付けられ得る。例えば、細長部材における回転の絶対数は、約０（例えば、線形細長部材）から約４回転以上、場合によっては、約１／４回転から約１と１／２回転、他の場合では、約１／２回転から約１回転の範囲のうちのいずれかであり得る。他の実施形態では、螺旋構成は、その回転率によって特徴付けられ、ミリメートルまたはセンチメートルあたりの回転数として特徴付けられ得る。いくつかの実施形態では、回転率は、約０．３回転／ｃｍから約２回転／ｃｍ以上、場合によっては、約０．７回転／ｃｍから約１．５回転／ｃｍ、および他の場合では、約０．９回転／ｃｍから約１回転／ｃｍの範囲であり得る。細長部材４２８は、そのピッチ角度によって特徴付けられ、約０度から約９０度、場合によっては、約５度から約９０度、および他の場合では、約４５度から約８５度の範囲であり得る。細長部材の螺旋構成は、概して、その長さに沿って湾曲され得るが、また、その間に角度付けられた、または湾曲した屈曲を伴う、複数の線形区分を備え得る。収縮および拡張構成における螺旋細長部材の構成は、細長部材の可撓性、細長部材の１つ以上の端部が、回転可能シャフトに取り付け、または固定される様式および角度、ならびに細長部材の本来の構成に応じて、変化し得る。
【００４２】
図１３Ａから１３Ｃに示されるように、螺旋細長部材４５２を伴う組織除去装置４５０はまた、回転可能シャフト４５６上に１つ以上の溝４５４を備え得る。溝４５４は、その収縮構成において、細長部材４５２の着座および／または固着を促進し得る。図１３Ｃから分かるように、細長部材４５２および溝４５４の螺旋構成は、回転可能シャフト４５６の長さに沿って均一でなくてもよい。遠位開口部４６０に隣接する遠位溝４５８は、中間溝４６２の１／２回転よりも約５０％短い縦距離に沿って、約１／２回転を備える一方、中間溝４６２と近位開口部４６６との間の近位溝４６４は略線形である。いくつかの実施形態では、回転率の変化は、約０から約４回転／ｃｍ以上、場合によっては、約０から約１回転／ｃｍ、他の場合では、約０から約０．５回転／ｃｍの範囲であり得る。図１３Ａから１３Ｃに示される特定の実施形態では、細長部材４５２の遠位部分４６８は、拡張構成では、細長部材４５２の近位部分４７０は、半径方向外向きに曲がるが、概して、遠位溝４５８内のシャフト４５６の周囲に巻かれたままである。図１３Ｃから分かるように、この特定の構成では、細長部材４５２のピーク変位距離４７２は、遠位開口部４６０よりシャフト４５６の近位開口部４６６により近接して位置する。近位および遠位開口部４６６および４６０は、シャフト４５６の外側表面に垂直に配向され得、あるいは、シャフト４５６の外側表面に対して、ある角度においてまたは接して配向され得、これは、開口部４６０および４６６において、細長部材４５２に付与される応力を低減させ得る。溝４５４の縁はまた、その長さにそって、または少なくとも、開口部４６０および４６６付近で丸くされ得る。しかしながら、細長部材は、近位と遠位開口部との間、または、遠位開口部の遠位および／または近位開口部の近位に延在する任意の位置に、ピーク変位距離を伴って構成され得る。他の実施形態では、細長部材はさらに、複数のピーク変位距離（例えば、拡張構成における、多角、波状、または正弦曲線の細長部材）を備え得る。いくつかの実施形態では、ピーク変位距離４７２は、シャフト４５６の直径または横半径方向寸法よりも約０．５から約１０倍、場合によっては、約１倍から約５倍、他の場合では、約２倍から約３倍の範囲である。ピーク距離の縦位置は、近位から遠位開口部への相対的位置として特徴付けられ、約−２０％以下、約−１０％、約０％、約＋１０％、約＋２０％、約＋３０％、約＋４０％、約＋５０％、約＋６０％、約＋７０％、約＋８０％、約＋９０％、約＋１００％、約＋１１０％、または約＋１２０％以上であり得る。
【００４３】
次に、図１４Ａおよび１４Ｂを参照すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置４８０は、狭小領域４８４を伴う、シャフト４８２を備え得る。狭小部４８４の少なくとも一部は、そこから細長部材４９０が突き出る近位および遠位取付部または開口部４８６と４８８との間に位置し得るが、他の実施形態では、狭小部４８４の少なくとも一部は、開口部４８６の近位または開口部４８８の遠位であり得る。図１４Ａに示されるように、シャフト４８２の狭小部４８４は、薄型収縮構成を促進し得るが、また、切り取られた組織または付着生体物質が占有するための追加の空間を提供し得る。これは、例えば、図１４Ｂの細長部材４９０が図１４Ａの収縮構成内に収縮される時、または長期手技の間に、発生し得る。この追加の空間は、組織除去装置を内視鏡検査器具またはカニューレから引き抜く時、有益であり得る。図１４Ａおよび１４Ｂにさらに図示されるように、取付部または開口部４８６および４８８は、図１２Ａおよび１２Ｂに示された組織除去装置４２０の開口部４２２および４２４の表面配向ではなく、横軸配向を有し得る。
【００４４】
図１４Ａおよび１４Ｂの狭小部４８４は、均一直径および構成を有しているが、他の実施形態では、図１５の組織除去装置４９２等、狭小部４９４は、可変の直径または構成を有するテーパ構成を有し得る。再び１４Ａおよび１４Ｂを参照すると、狭小部４９４の縦軸は、シャフト４８２の残りの軸と同軸であり得るが、いくつかの実施形態では、縦軸は、異なり、例えば、偏心または可変であり得る。図１６では、例えば、組織除去装置４９６は、螺旋またはコルクネジ構成を備える非線形縦軸を伴う、狭小部４９８を備える。また、組織除去装置４９６のこの実施例は、同一の螺旋配向を伴って、狭小部４９８および細長部材３９９を有するが、他の実施例では、螺旋配向は、異なることも、反対であることもある。
【００４５】
次に、図５Ｂを参照すると、図５Ａの組織除去装置２は、種々の内部構成要素を示すために、筐体６の一部分が除去されて図示されている。この実施形態では、組織除去装置２はさらに、組織除去アセンブリ８を駆動するモータ１４に電力を供給するために、電池１２を備える。他の実施形態では、電池１２に加え、またはその代わりに、外部電源へのコネクタが、設けられ得る。提供される電池および電力のタイプは、モータおよび／または組織除去装置２の他の構成要素の特定の電力要求に応じて異なり得る。
【００４６】
いくつかの実施形態では、組織除去装置２のモータ１４は、ＤＣモータであるが、他の実施形態では、モータ１４は、ＡＣまたは汎用モータを含むが、それらに限定されない、種々の構成のいずれかを有し得る。モータ１４は、トルク式、ブラシ式、ブラシレス式、またはコアレス式のモータであり得る。いくつかの実施形態では、モータ１４は、約５００ｒｐｍから約２００，０００ｒｐｍ以上、場合によっては、約１，０００ｒｐｍから約４０，０００ｒｐｍ、他の場合では、約５，０００ｒｐｍから約２０，０００ｒｐｍの回転速度を提供するように構成され得る。モータ１４は、外側管４を介して、または外側管４内に位置している駆動部材によって、組織除去アセンブリ８に作用し得る。いくつかのさらなる実施形態では、流体シール１６が、モータ１４および／または筐体６の他の構成要素を、任意の流体または外側管４もしくは筐体開口部１８を通って輸送され得る他の物質から保護するために使用され得る。いくつかの実施形態では、コネクタまたはシールは、筐体開口部１８付近で設けられることにより、套管針、導入器、カニューレ、または組織除去アセンブリ８および外側管４が挿入された他の管状部材に筐体６を連結することを可能にし得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、約０．０１ｃｍから約１．５ｃｍ以上、場合によっては、約０．１ｃｍから約１ｃｍ、他の場合では、約２ｍｍから約６ｍｍの外径を有する導入器またはカニューレと使用され得る。
【００４７】
図５Ａおよび図５Ｂに示されるように、組織除去装置２は、組織除去装置２と吸入源または吸引源とを接続するために使用され得る導管２４をさらに備え得る。吸入源または吸引源は、例えば、外側管の管腔または導管を通して、または外側管４が挿入される管状部材を通して、流体または物質を輸送するために使用され得る。特定の一実施形態では、導管２４は、ある長さの管２２介して流体シール１６と連通するポート２０を備える。流体シール１６は、外側管４と管２２との間の流体または物質の流動を可能にするとともに、モータ１４に連結される外側管４またはその中の駆動部材の移動を可能にするように構成される。他の実施形態では、導管２４は、流体または物質トラップを含むがこれらに限定されない追加の構成要素をさらに備え、このトラップは、筐体６内に位置し、もしくは筐体６に取り付けられるか、またはポート２０もしくは管２２に取り付けられ、あるいは組織除去アセンブリ８から吸引源までの経路に沿った他の任意の位置に位置し得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置２を使用して物質を標的部位に吹き込みまたは注入するために、別々のポートを設け得る。他の実施形態では、導管２４は、物質および／または流体の引き込みおよび吹き込みの両方のため、あるいは吹き込みのみのために使用され得る。組織除去装置の構造に応じて、引き込みおよび／または吹き込みは、外側管４の遠位端において、および／または組織除去アセンブリ８の１つ以上の開口部を介して起こり得る。他の実施形態では、ポートは、凝固カテーテル、焼灼カテーテル、または他のエネルギー送達デバイスを標的部位に挿入するために使用され得る。
【００４８】
いくつかの実施形態では、外側管は、少なくとも１つの管腔を伴う外側管状部材と、モータを組織除去アセンブリに機械的に連結するように構成された細長い駆動部材とを備える。他の実施形態では、外側管は、例えば、組織除去アセンブリの構成を調節または制御するために、追加の部材を含み得る。いくつかの実施形態では、外側管４は、制御ワイヤを含む１つ以上の管腔を備え、これは、外側管の遠位端の偏向を操作するために使用され得る。外側管および随意の駆動部材は、剛体または可撓性であり得る。外側管は、線形または非線形構成で事前に成形され得る。いくつかの実施形態では、外側管および構成要素は、ユーザによって変形可能であるように構成され、特定の標的部位へのアクセスを促進し得るが、または１つ以上の引張ワイヤまたは張力要素を備える操縦機構を使用して、ユーザによって操縦可能であり得る。いくつかの実施形態では、補強ワイヤまたは要素が、追加の剛性を組織除去装置に提供するために、外側管に挿入され得る。組織除去要素とモータまたは筐体との間の外側管の長さは、いくつかの実施形態では、約０ｃｍから約３０ｃｍ以上、場合によっては、約４ｃｍから約２０ｃｍ、他の場合では、約１０ｃｍから約１４ｃｍで変化し得る。
【００４９】
他の実施形態では、組織除去装置は、モータのシャフトに取り外し可能に取り付け可能であり得るか、またはモータに連結され得る組織除去アセンブリを備え得る。さらに他の実施形態では、組織除去装置は、シャフトに連結される組織除去アセンブリを備え、この場合、シャフトは、モータまたはモータに連結されたシャフトに取り外し可能に取り付け可能であり得る。
【００５０】
いくつかの実施形態では、筐体６は、組織除去装置２の携帯式の使用を可能にするサイズおよび／または形状で構成され得る。他の実施形態では、組織除去装置２は、ユーザによる取り扱いを促進するために、外側管４を中心として位置するグリップまたは構造を備え、一方で、外側管４の近位端は、例えば、卓上用もしくはカート式の機械、または搭載もしくは固定機械に取り付けられる。これらの実施形態では、グリップは、モータ等、組織除去装置のいずれかの他の構成要素を含んでも、含まなくてもよく、一方で、外側管４の近位端における機械は、例えば、吸引システムまたは種々の無線周波数焼灼構成要素等の１つ以上の他の構成要素を含み得る。いくつかの実施形態では、筐体６は、約１ｃｍから約１２ｃｍ以上、場合によっては、約２ｃｍから約８ｃｍ、および他の場合では、約３ｃｍから約５ｃｍの長さを有し得る。筐体の平均直径（または、筐体の縦軸に対する他の横寸法）は、約１ｃｍから約６ｃｍ以上、場合によっては、約２ｃｍから約３ｃｍ、他の場合では、約１．５ｃｍから約２．５ｃｍであり得る。筐体６はさらに、１つ以上のリッジ、陥凹、またはスチレンブロックコポリマーもしくは他のポリマー表面を含むがこれらに限定されないテクスチャ加工面もしくは摩擦面の区画を備え得る。
【００５１】
図１７に図示されるように、組織除去装置は、随意に、外側管４内またはそれに沿った組織の輸送または除去を促進するために使用され得る、組織輸送アセンブリ６８を備え得る。示される特定の実施形態では、組織輸送アセンブリ６８は、回転し得る駆動部材７８上に搭載される螺旋状部材７０を備える。駆動部材７８の作動によって、外側管４の導管または管腔７２内の組織または他の材料の近位移動が、螺旋状部材７０の回転により、機械的に促進され得る。作動した駆動部材７８はまた、遠位のバリ要素または他の組織除去装置８を回転させるであろう。いくつかの実施形態では、組織輸送アセンブリ６８の使用は、組織減量が同時に実施されない時、より遅い回転速度で実施され得る。反対方向に回転すると、螺旋状部材７０は、外側管４からの、または筐体６の吹き込みポートに供給される組織、流体、または他の物質もしくは薬剤を放出するか、もしくは遠位に輸送するために使用され得る。
【００５２】
いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、約２ｍｍから約１０ｃｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約６ｃｍ、他の場合では、約４ｍｍから約１ｃｍの縦寸法を有し得る。他の実施形態では、螺旋状部材７０の縦寸法は、外側管４の縦寸法の率とされ得して特徴化され、外側管４の縦寸法の約５％から約１００％、場合によっては、約１０％から約５０％以上、他の場合では、約１５％から約２５％の範囲であってもよく、さらに他の場合では、約５％から約１５％であり得る。図１７に示される螺旋状部材７０は、共通構造である駆動部材７８上に搭載または連結されていることから、組織除去アセンブリと同じ率で回転するが、他の実施形態では、螺旋状部材は、駆動部材から分離して回転するように構成され得る。例えば、螺旋状部材は、外側管の管腔の少なくとも近位部分に沿って位置するが、駆動部材上に搭載されない螺旋状コイルを備え得る。この特定の実施例では、螺旋状部材は、駆動部材から独立して回転し得る。さらに他の実施形態では、螺旋状部材７０は、管腔７２の表面上に搭載され得、駆動部材７８または組織除去アセンブリから独立して、外側管４の回転によって、管腔７２に沿って組織または物質を輸送するために使用可能である。
【００５３】
螺旋状部材７０は、連続構造として示されるが、いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、１つ以上の位置において中断され得る。また、螺旋状部材７０の詰まりの程度または角度は、約０．５巻／ｍｍから約２巻／ｍｍ、場合によっては、約０．７５巻／ｍｍから約１．５巻／ｍｍ、および他の場合では、約１巻／ｍｍから約１．３巻／ｍｍで変化し得る。螺旋状部材７０の断面形状は、図１７に示されるように概して、丸くあり得るが、他の実施形態では、１つ以上の縁を有し得る。螺旋状部材７０の一般的な断面形状は、円形、楕円形、三角形、台形、四角形、長方形、または任意の他の形状であり得る。螺旋状部材７０の巻きの詰まり具合および断面形状または断面積は、均一であっても、その長さに沿って変化してもよい。いくつかの実施形態では、複数の螺旋状部材７０は、外側管４内において平行にまたは連続的に提供され得る。
【００５４】
いくつかの実施形態では、駆動部材７８は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００８インチから約０．６インチ、他の場合では、約０．０１インチから約０．４インチの長さだけ、外側管４から遠位に拡張および収縮するように構成され得る。いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００８インチから約０．６インチ、他の場合では、約０．０１インチから約０．４インチの距離において、組織除去アセンブリに対して近位に位置する。いくつかの実施形態では、駆動部材７８が外側管４から最大限に拡張する時、螺旋状部材７０は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００４インチから約０．４インチ、他の場合では、約０．１インチから約０．２インチの縦寸法だけ、外側管４から突出し得る。いくつかの実施形態では、駆動部材７８および／または螺旋状部材７０の拡張の程度は、組織輸送アセンブリによる組織輸送の程度に影響を及ぼし得る。
【００５５】
図１８Ａおよび１８Ｂを参照すると、別の実施形態では、組織除去装置５００は、筐体５０２および外側シャフト５０４を備える。筐体５０２には、可変長の組織除去アセンブリの収縮および拡張を調節するように構成された指回し式円形板５０６を有する調節機構が含まれ得る（図示せず）。指回し式円形板５０６は、可変長の組織除去アセンブリに連続変化範囲を提供し得るが、他の実施形態では、指回し式円形板５０６の回転は、１つ以上の所定の位置を提供するつめまたは戻り止めを伴って構成され得る。前述のように、種々の他の制御機構およびインターフェースのうちのいずれかが、使用され得る。調節機構は、可変長の組織除去アセンブリの過剰拡大に抵抗または阻止するために、１つ以上の制止要素または他の調節制限構成を備え得る。例えば、制限構造は、可変長の組織除去アセンブリの過剰拡大に抵抗するために、筐体５０２内に提供され得る（図示せず）。この特定の実施形態では、組織除去装置５００は、ロッカー型電源スイッチ５０８によって制御可能に、固定回転速度で組織除去アセンブリを回転させるように構成される。しかしながら、前述のように、種々の電力および／または速度制御機構のうちのいずれかが使用され得る。
【００５６】
図１８Ｃは、筐体５０２内の内部構成要素の構成要素図であって、一方で、図１８Ｄは、筐体５０２の一部分が除去された内部構成要素の概略断面図である。図１８Ｃに示されるように、駆動部材５１０は、組織除去装置５００の外側シャフト５０４内に回転可能に常駐する。駆動部材５１０の遠位端（図示せず）は、組織除去アセンブリ（図示せず）に連結される一方、駆動部材５１０の近位端５１２は、駆動シャフト５１６の遠位端５１４に連結される。駆動シャフト５１６の近位端５１８は、直接または連結器５２２を通してのいずれかによって、モータ５２０に連結され得る。連結器５２２は、駆動シャフト５２６のいくつかの軸方向移動を可能にするように構成され得る。調節部材５２６の近位端５２４は、駆動部材５１２の近位端５１０から突出し、駆動キー５２８に取り付けられる。駆動キー５２８は、駆動シャフト５１６の近位および遠位端５１８と５１４との間に摺動可能に位置する、フランジ５３０を備え得る。指回し式円形板５０６は、指回し式円形板５０６の回転が、推力部材５３２の軸方向移動をもたらすように、推力部材５３２に移動可能に連結され得る。いくつかの実施形態では、推力部材５３２は、指回し式円形板５０６のネジ式管腔に相補的である螺旋状ネジで構成され得る。しかしながら、他の実施形態では、推力部材は、摺動部材、旋回部材、または他の連結構造を備え得る。推力部材５３２は、推力部材５３２と駆動キー５２８を移動可能に連結する保持構造５３４を通って、駆動キー５２８を軸方向に摺動させるように構成され得る。保持構造５３４は、モータ５２０によって、駆動シャフト５１６の回転を可能にする一方、また、推力部材５３２の軸方向移動を駆動キー５２８に連結し、それによって、シャフト５０４の遠位端に位置する組織除去アセンブリの調節を可能にするとともに、駆動部材５１０の回転する能力の維持を可能にする。推力部材５３２は、保持構造５３４内で推力部材５３２の保持を促進するフランジ５３６を備え得る。フランジ５３６は、回転しないフランジ５３６に対する駆動キー５２８の回転を促進するために、１つ以上の軸受部を備え得る。保持構造５３４はまた、駆動キー５２８に対する駆動シャフト５１６の回転を促進するために、１つ以上の軸受部５３８を含み得る一方、いくらかの軸力を駆動キー５２８に伝達する。保持構造５３４は、随意に、組織除去アセンブリの過剰な拡張または収縮を制限するために使用され得る、１つ以上の制限器５４０を設けられる。シール５４２が、筐体５０２の内容物を保護するために、外側シャフト５０４の周囲に設けられ得る。
【００５７】
図１８Ｄに図示するように、組織除去装置５００は、電池コネクタ５４６を使用してモータ５２０に連結する電池５４４を使用して、電力を供給され得る。図１８Ｃに図示するように、電池５４４は、９ボルト電池等、標準電池であり得るが、特注生産電池でもあり得る。使用され得る駆動シャフト連結および調節機構の他の実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第５，０３０，２０１号に開示されている。
【００５８】
本明細書に説明される種々の実施例では、組織除去装置の外側管および駆動シャフトは、剛体構造および物質を備え得るが、また、随意に、依然として、駆動シャフトの回転を可能にしながら、屈曲し得る、少なくとも１つの可撓性領域を備え得る。使用され得る可撓性駆動シャフトの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第５，６６９，９２６号および第６，０５３，９０７号に開示されている。いくつかの実施例では、可撓性領域は、駆動シャフトおよび外側管の実質的部分または全部を備え得る。可撓性領域を伴う組織除去装置は、椎間孔を通して、身体のある領域、例えば、中央脊柱管へのアクセスを促進し得る。いくつかの実施例では、可撓性組織除去装置は、可撓性領域の遠位に取り付けられ、近位筐体内の操縦部材によって操縦される１つ以上の操縦ワイヤを使用する、操縦アセンブリを備え得る。カテーテルおよび他の細長器具と使用される他の操縦機構もまた、使用され得る。他の実施例では、能動的操縦機構は、可撓性組織除去装置上に提供されないが、可撓性組織除去装置は、その中に組織除去装置が挿入された、内視鏡器具によって操縦され得る。操縦可能内視鏡器具のいくつかの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、出願第１２／１９９，７０６号に開示されている。
【００５９】
図１９Ａから１９Ｃは、組織除去装置６００の筐体６０６内に位置する可撓性領域６０２および操縦アセンブリ６０４を有する組織除去装置６００の１つの実施形態を示す。加えて、筐体６０６は、外側管６１２内に位置する駆動シャフト（図示せず）を回転させる、モータ６１０を作動させる、電源スイッチ６０８と、装置６００の遠位端の付近に、流体を注入するため、または吸引を提供するために使用され得る、潅注管６１４とを含む。図１９Ｂに示されるように、操縦アセンブリ６０４は、筐体６０６から突出する２つのアーム６１８および６２０を伴う、旋回レバー６１６を備える。他の実施形態では、操縦アセンブリ６０４は、単一アームレバー、スライダ、ノブ、または他のタイプのアクチュエータを備え得る。操縦アセンブリ６０４は、随意に、解放されると、レバー６１６のスプリングバックを促進し得る、１つ以上のバネまたは付勢構造を備え得る。操縦アセンブリ６０４はまた、随意に、解放可能係止機構を備え、操縦アセンブリを特定の構成に維持し得る。係止機構は、例えば、摩擦締まり嵌めまたは相互係止機構であり得る。
【００６０】
２つの操縦要素またはワイヤ６２２および６２４が、レバー６１６に連結され、外側管６１４内で摺動可能に移動可能であり、可撓性領域６０２の遠位部位に遠位に連結される。操縦ワイヤ６２２および６２４は、別個のワイヤであるか、またレバー６１６を通してループ状にされた同一のワイヤの２つの区分であり得る。操縦ワイヤ６２２または６２４が、レバーアーム６１８および６２０のうちの１つを作動させることによって、張力がかけられると、可撓性領域６０２は、湾曲または屈曲するであろう。可撓性領域は、種々のポリマーまたは金属構造のうちのいずれかを含む、種々の可撓性物質および／または可撓性構造のいずれかを備え得る。示される実施形態では、可撓性領域６０２は、屈曲特性を増補し得る複数の随意のスロット６２６を備えるが、他の実施形態では、アコーディオンのような構成または他のタイプの屈曲構成の構成が、設けられ得る。図１９Ｃに図示されるスロット６２６の端部６２８は、随意の拡張弓状構成を有し、これは、可撓性領域６０２に作用し得る、屈曲力の少なくともいくらかを再分配し得、裂傷に抵抗し得、または可撓性領域に対する結果として生じる損傷のいくらかを軽減し得る。可撓性領域の長さは、約０．０４インチから約８インチ以上、場合によっては、約０．２インチから約２インチ、他の場合では、約０．３インチから約０．８インチの範囲であり得る。スロット６２６の端部６２８の幅は、組織除去装置の縦軸に沿って、非屈曲構成で測定されたとして、約０．０２インチから約０．１５インチ以上、場合によっては、約０．０４インチから約０．１インチ、他の場合では、約０．０４インチから約０．０７インチの範囲であり得る。さらに他の実施形態では、可撓性領域は、特定の構成を欠如し得るが、外側管の他の部分よりも低い硬度を有する可撓性物質を備える。屈曲最大度は、ある特定の実施形態では、約５度から約１０度以上、場合によっては、約１５度から約２５度以上、および他の場合では、約４５度から約７５度以上、さらに約９０度から約１０５度以上で変化し得る。その中立軸からの双方向操縦を有する組織除去装置の実施形態では、それぞれの方向での屈曲最大度は、同一であり得る、または異なり得る。
【００６１】
図１９Ｃに図示するように、可撓性の細長部材６３０の暴露した近位および遠位端６４６および６４８は、近位および遠位端６４６および６４８の円周方向面に位置している開口部または取り付け部位のいずれかを通って、回転可能シャフトアセンブリ６３２に連結され得る。可撓性の細長部材６３０の一方または両方の端と連結され得る他の部位は、該当する場合、テーパ領域６４２および６４４、または回転可能シャフトアセンブリ６３２の縦軸に対して横配向の少なくともいくらかの程度を有する、任意の他の表面を含むがそれらに限定されない。さらに他の連結部位は、縮径中核６３４、基部６３６および穿刺要素６４０を含み得る。
【００６２】
操縦可能組織除去装置は、例えば、剛体組織除去装置と比較して、除去される組織の領域または量を増加させるために、いくつかの手技中に使用され得る。いくつかの事例では、解剖制限または傷害の危険性の増加は、剛体組織除去装置が操作され得る範囲を限定し得る。図２０Ａおよび２０Ｂは、例えば、操縦可能組織除去装置６５０で達成され得る、移動軸および潜在的組織除去区域のうちのいくつかを図式的に示す。ここでは、拡張可能ケーブル６５２を伴う操縦可能組織除去装置６５０が、椎間板６５３内に挿入され得る。操縦可能組織除去装置６５０および剛体線形組織除去装置は、その縦軸６５４に対して、並進および回転し得るが、組織除去装置６５０の外側管６５８の剛体部分の旋回範囲６５６（および、剛体組織除去装置上の対応する構造）は、外側管６５８の小規模角運動でさえ、外側管６５８のより近位部分の実質的な絶対変位を必要とするため、実質的に限定され得る。しかしながら、この変位は、身体組織と外側管６５８の剛体部分の近位端（図示せず）および遠位端６６０との間の構造の量、位置、および／またはコンプライアンスによって制限されるであろう。対照的に、遠位に位置する可撓性区分６６２を伴う組織除去装置６５０は、外側管６５８の剛体部分の実質的変位またはてこの作用を必要とすることなく、組織除去装置６５０の縦軸６５４からのある範囲の角形成または屈曲６６４を可能にする。したがって、可撓性区分６６２は、少しの身体的努力で、縦軸６５４から離れて間隔があけられた組織に達することが可能であり得、外側管６５８の剛体部分を旋回させることによって、達成されることができない組織に到達することさえ可能となり得る。
【００６３】
可撓性部分６６２の屈曲に加えて、操縦可能組織除去装置６５０はまた、その拡張範囲６６５に沿って、拡張可能ケーブル６５２の拡張を増加させることによって、縦軸６５４から離れて位置する組織にアクセスし得る。拡張範囲６６５は、拡張可能ケーブル６５２が連結される中核区画６６８の縦配向に垂直な寸法として特徴付けられ得る。例えば、約０．０４インチ直径中核を伴い、中核から約０．１インチ離れた垂直距離に調節され得る拡張可能なケーブルで構成された組織除去装置は、その最大直径において、約０．２７インチ（すなわち、０．０４インチシャフト＋回転細長部材の０．１インチの２倍）である区域内の組織を除去することができる。拡張可能なケーブルがより大きな程度で拡張された実施形態では、組織除去のさらに大きな量または区域が達成され得る。したがって、ケーブル拡張の程度を操作することによって、実施され得る組織除去の体積または範囲は、そのシャフトに回転力を与えるか、またはその操縦機構（該当する場合）を使用することのいずれかによって、組織除去装置を再配置することを必要とせずに調節され得る。
【００６４】
図２０Ａおよび２０Ｂの特定の組織除去装置６５０は、可撓性区分６６２が、可撓性または屈曲可能な駆動シャフト（図示せず）を提供することによって、屈曲される間、拡張可能なケーブル６５２の作動を可能にするので、組織除去区域６７０は、縦軸６５４から離れて変位され得る。さらに、前述の移動の各々は、１つ以上の他の移動と相乗的に結合され得るため、さらに大きな組織除去区域が達成され得る。例えば、外側管６５８の剛体部分にトルクを与えることによる縦軸６５４周りの屈曲した組織除去装置６５０の回転６７２は、さらに大きな組織除去区域６７４を達成し得る。屈曲した組織除去装置６５０の回転６７２は、拡張可能なケーブル６５２が回転させられている間、またはケーブル６５２が回転していない時、発生し得る。回転６７２の量は、約１度から約３６０度以上の範囲のいずれかであり得る。ケーブル拡張、可撓性区域屈曲、ならびに外側管回転および並進の種々の組み合わせの任意のものが、所望の組織除去を達成するために使用され得る。
【００６５】
いくつかの組織除去手技では、１つ以上の関節運動組織除去装置またはシステムが、使用され得る。図４４Ａは、組織除去システム４４００の例示的実施形態を示す。そこに示されるように、組織除去システム４４００は、シャフト４４０４を備える、関節運動機構４４０２を備える。図４４Ａでは、組織除去システム４４００は、非関節運動構成にある。言い換えると、シャフト４４０４の遠位部分４４１２は、非関節運動状態または直線である。図４４Ｂでは、組織除去システム４４００は、関節運動構成にあって、遠位部分４４１２は、関節運動または湾曲される。
【００６６】
シャフト４４０４による関節運動の量は、例えば、患者の生理機能、除去されるべき組織の量、および／または除去されるべき組織の位置に基づいて、選択され得る。いくつかの実施形態では、シャフト４４０４は、関節運動する時、約１．００インチから約１．７５インチの曲率半径を有し得る。代替として、または加えて、シャフト４４０４は、その直線または非関節運動構成に対して、約１°〜約４５°だけ（例えば、約１０°、約２０°、約３０°、約４５°）、関節運動し得る。関節運動可能なシャフト４４０４の部分は、シャフト４４０４の長さの少なくとも約１５％および／または最大約４０％に沿って、延在し得る。
【００６７】
関節運動機構４４０２は、以下にさらに詳細に説明されるが、シャフトが、所望に応じて、直線化または関節運動させられ得るように、オペレータが、シャフト４４０４を操作するように構成される。関節運動シャフト４４０４の存在は、組織除去システム４４００が、システムが関節運動シャフトを含まない場合より大量の組織を除去すること、および／またはより多くの標的組織（例えば、反対側の組織を含む、標的椎間板組織）を除去することを可能にし得る。例えば、組織除去システム４４００は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第４，５７３，４４８号に説明される手技を使用して、患者に挿入され得る。システム４４００は、最初、その挿入部位に対して、椎間板の同じ側の部分から組織を除去するために使用され得る。システム４４００のさらなる前進および操作は、椎間板の前部正中線領域に制限されるが、椎間板の反対側に向かってのシステム４４００の偏向によって、さらなる前進および組織除去が、椎間板の反対側後方部分からの組織除去を含め、達成され得る。関節運動機構４４０２はまた、直線カニューレに沿ったシステム４４００の挿入を可能にするが、関節運動機構４４０２がカニューレの遠位端から出現した後、線形挿入軸から偏向を可能にする。さらに、関節運動シャフト４４０４は、オペレータに、組織除去手技の高度な制御を提供し、オペレータが、手技の過程にわたって、関節運動の範囲を調節することを可能にし得る。加えて、いくつかの実施形態では、オペレータは、組織除去手技において、それぞれ異なる量の湾曲を有する、複数のシステムまたは装置を使用するのではなく、単一の関節運動組織除去システムのみの使用を必要とし得る。したがって、システムまたは装置経路の数が減少され得、ひいては、全体的手技時間およびコストの削減をもたらし得る。
【００６８】
組織除去システム４４００は、組織除去システム４４００がその非関節運動または直線構成において挿入され得るので、比較的に小さいアクセス管を使用して、椎間板内に挿入可能であり得る。アクセス管またはカニューレの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国公開第２０１０／０１２１１５３号に説明されている。標的部位にくると、関節運動機構４４０２は、作動され、システムが関節運動可能ではない場合より大きな組織除去を可能にし得る。組織除去システム４４００は、開胸術および経皮的手技の両方における使用のために好適であって、制限された空間を通して、完全椎間板アクセスのための単一システムを使用するための能力を提供し得る。
【００６９】
再び、図４４Ａおよび４４Ｂを参照すると、システム４４００はさらに、シャフト４４０４に連結されたハンドル筐体４４０６を備える。加えて、組織除去システム４４００は、その遠位部分４４１０内に組織除去アセンブリ４４０８を備える。組織除去アセンブリ４４０８は、例えば、本明細書に説明される他の組織除去アセンブリの１つ以上の特徴を備え、シャフト４４０４の関節運動に先立って、その間、および／またはその後、起動され得る。
【００７０】
図４５Ａおよび４５Ｂは、それぞれ、その非関節運動構成における、関節運動機構４４０２の陰影図および線画図である一方、図４５Ｃおよび４５Ｄは、それぞれ、その関節運動構成における、関節運動機構４４０２の陰影図および線画図を提供する。加えて、図４５Ｅは、関節運動機構４４０２の一部の例証的断面図を提供し、図４５Ｆは、関節運動機構４４０２のある構成要素の分解図を提供する。
【００７１】
図４５Ａ〜４５Ｆに示されるように、シャフト４４０４は、外側管状部材４４１６内に配置される、内側管状部材４４１４を備える。内側および外側管状部材は、その遠位端において、相互に連結される（例えば、はんだ付け、スナップ係止等）。関節運動は、内側管状部材４４１４の相対的位置を維持しながら、外側管状部材４４１６を効果的に引き、それによって、内側および外側管状部材を屈曲させることによって達成され得る。組織除去システムの他の実施形態では、関節運動は、内側管状部材を押しながら、外側管状部材を引き（または、その逆）、あるいは内側管状部材または外側管状部材を押すことによって達成され得る。
【００７２】
シャフト４４０４を備えることに加え、関節運動機構４４０２は、本明細書に説明される他の収集チャンバに関して論じられるように、組織を収集するように構成される、収集チャンバ４４１８を備える。収集チャンバ４４１８は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、１つ以上のポリマー（例えば、ポリカーボネート）を備え、例えば、射出成形プロセスを使用して、形成され得る。収集チャンバ４４１８は、内側管状部材４４１４が接合される（例えば、１つ以上の接着剤、例えば、シアノアクリレート、またはＵＶ硬化接着剤を使用して）、管状円筒形部材４４２２を備える。
【００７３】
関節運動機構４４０２はさらに、外側管状部材４４１６に連結され（例えば、１つ以上の接着剤によって）収集チャンバ４４１８の円筒形部材４４２２に沿って摺動するように構成される外側管状部材捕捉ドラム４４２０を備える。ドラム４４２０はまた、図４９Ａ〜４９Ｃに示されるが、金属、金属合金（例えば、ステンレス鋼）、およびポリマー（例えば、ポリカーボネート）を含むが、それらに限定されない、任意の適切な物質または複数の物質を備え、任意の適切なプロセス、例えば、ネジ−機械加工または成形（例えば、射出成形）を使用して、形成され得る。
【００７４】
円筒形部材４４２２は、ドラム４４２０内の１つ以上の（例えば、２つの）対応する溝および／またはスロットと連動（ｉｎｄｅｘ）あるいは係合するように構成される、１つ以上の（例えば、２つの）突出を有する。突出は、例えば、概して、直角平行６面体の形状または任意の他の好適な形状であり、円筒形部材４４２２の長さにそって、またはより短い距離にわたって、延在し得る。円筒形部材４４２２とドラム４４２０との間の連動の結果、ドラム４４２０は、円筒形部材４４２２上を前後に摺動可能であるが、円筒形部材の周囲を回転することは不可能である。円筒形部材４４２２は、１つ以上の突出を備え、ドラム４４２０は、１つ以上の対応する溝および／またはスロットを備えるが、システムの他の実施形態では、円筒形部材は、代替として、または加えて、１つ以上の溝および／またはスロットを備え、および／またはドラムは、代替として、または加えて、１つ以上の突出を備え得る。さらに、円筒形部材およびドラムはまた、１つ以上の他の方法において、相互に係合または連動され得る。
【００７５】
関節運動機構４４０２はさらに、ドラム４４２０および円筒形部材４４２２の両方に連結された関節運動駆動部４４４４を備える。関節運動駆動部４４４４はまた、図４８Ａ〜４８Ｃに示されるが、金属、金属合金（例えば、ステンレス鋼）、およびポリマー（例えば、ポリカーボネート）を含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質または複数の物質を備え、任意の適切なプロセス、例えば、ネジ−機械加工または成形（例えば、射出成形）を使用して、形成され得る。ドラムおよび関節運動駆動部が、相互に連結され得るように、関節運動駆動部４４４４は、内部メス型ネジ切りを有し、ドラム４４２０は、対応する外部オス型ネジ切りを有する。加えて、関節運動駆動部４４４４は、係止タブ４４４６および４４４８を介して、円筒形部材４４２２に連結される。係止タブ４４４６および４４４８は、関節運動駆動部４４４４の近位部分４４４９内に位置するスロット４４４７を通して、ならびに円筒形部材４４２２の近位部分４４５３内に位置する溝４４５１内に嵌まるように構成される（図４５Ｅ）。係止タブ４４４６および４４４８は、関節運動駆動部４４４４の軸方向移動を防止する（すなわち、関節運動駆動部４４４４が並進しないように防止する）ために使用され得る一方、関節運動駆動部４４４４を回転させ、それによって、ドラム４４２０を前（遠位に）および後（近位に）に駆動させることを可能にする。
【００７６】
示されるように、関節運動機構４４０２はさらに、随意の関節運動ノブ４４５０（例えば、人間工学的に設計される）を備える。関節運動ノブ４４５０はまた、図４７Ａ〜４７Ｃに示されるが、収集チャンバ４４１８の遠位に位置し、使用の間、円筒形部材４４２２、ドラム４４２０、および関節運動駆動部４４４４を被覆する。関節運動ノブ４４５０は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、１つ以上のポリマー（例えば、ポリカーボネート）を備えてもよく、例えば、射出成形プロセスを使用して、形成され得る。
【００７７】
関節運動機構４４０２を動作させる際、オペレータは、関節運動ノブ４４５０を回転させることによって、シャフト４４０４を関節運動させ得る。これは、関節運動駆動部４４４４を回転させ、ドラム４４２０を遠位または近位に並進させる。ドラム４４２０の近位並進は、外側管状部材４４１６を引き、それによって、シャフト４４０４の関節運動をもたらす。オペレータは、関節運動ノブ４４５０を調節することによって、手技全体を通して、シャフト４４０４の関節運動の量を調節し得る。いくつかの実施形態では、関節運動ノブ４４５０は、関節運動ノブの過剰回転を防止する、１つ以上の特徴を備え得る。実施例として、関節運動ノブ４４５０は、収集チャンバ４４１８上の対応する要素に接触するように構成される（例えば、ノブが、ある量だけ、時計回りに回転させられた後）、１つ以上のタブおよび／または他の停止要素を含み得る。関節運動ノブは、時計回り、反時計回り、または両方向に回転するように構成され得る。
【００７８】
図４６Ａおよび４６Ｂは、それぞれ、陰影図および線画図において、内側および外側管状部材４４１４および４４１６、ならびに組織除去アセンブリ４４０８を示す。図４６Ｃは、図４６Ａの領域４６Ｃの拡大図を提供する一方、図４６Ｄは、図４６Ｂの領域４６Ｄの拡大図を提供する。加えて、図４６Ｅは、組織除去アセンブリが異なる配向を有するときの内側および外側管状部材ならびに組織除去アセンブリの縦断面図を提供する。図４６Ａおよび４６Ｂに示されるように、内側管状部材４４１４は、長さ４４１５を有し、外側管状部材４４１６は、長さ４４１７を有する。いくつかの実施形態では、長さ４４１５および／または長さ４４１７は、約２０センチメートルから約２７センチメートルであり得る。示されるように、長さ４４１５は、長さ４４１７を上回ってもよいが（例えば、内側管状部材４４１４が収集チャンバ４４１８内に延在することを可能にするために）、他の実施形態では、異なる寸法が採用され得る。
【００７９】
内側および外側管状部材４４１４および４４１６は、同一の物質または複数の物質を備えてもよく、または異なる物質を備えてもよい。内側管状部材４４１４および／または外側管状部材４４１６に好適であり得る物質の実施例は、金属および金属合金、例えば、ステンレス鋼を含む。いくつかの実施形態では、内側および／または外側管状部材のために使用される物質または複数の物質は、剛性と可撓性との間の望ましい均衡を達成するように選択され得る。
【００８０】
図４６Ｃおよび４６Ｄに示されるように、内側管状部材４４１４は、その壁部分４６０４内に細隙４６０２を備え、外側管状部材４４１６は、その壁部分４６０８内に開口４６０６を備える。使用の間に、関節運動ノブ４４５０が回転させられると、内側および外側管状部材４４１４および４４１６は、相互に対して並進し、それによって、シャフト４４０４の全体的関節運動をもたらしてもよい。細隙４６０２は、例えば、内側管状部材４４１４が関節運動させられるときにさえ、良好な剛性および形状を維持することを可能にし得る。その結果、シャフト４４０４は、例えば、骨との接触時に偏向する可能性が低くなり得る。
【００８１】
細隙４６０２および／または開口４６０６は、任意の適切な方法、例えば、レーザ切断を使用して形成されてもよい。細隙および開口は、任意の好適なサイズおよび／または形状であってもよく、いくつかの実施形態では、異なるサイズおよび／または形状の組み合わせが使用されてもよい。ある実施形態では、細隙４６０２のうちの１つ以上は、約０．２５０インチから約０．３００インチの巻回寸法（すなわち、測定は、内側管状部材４４１４の円周に沿って行われる）および／または約０．００５インチから約０．０１５インチの幅を有し得る。代替として、または加えて、開口４６０６のうちの１つ以上は、約０．３２０インチから約０．３６０インチの長さおよび／または約０．０５０インチから約０．０９０インチの巻回寸法（すなわち、測定は、外側管状部材４４１６の円周に沿って行われる）を有し得る。
【００８２】
図４６Ｆおよび４６Ｇは、関節運動機構４４０２がその関節運動構成にあるときの内側および外側管状部材４４１４および４４１６ならびに組織除去アセンブリ４４０８を示す。加えて、図５０Ａおよび５０Ｂは、関節運動機構４４０２がその関節運動構成にあるときの外側管状部材４４１６を示し、図５１Ａおよび５１Ｂは、関節運動機構４４０２がその関節運動構成にあるときの内側管状部材４４１４を示す。
【００８３】
関節運動組織除去装置またはシステムのある変形例が説明されたが、他の変形例も、代替として、または加えて、組織除去手技において使用されてもよい。関節運動組織除去装置またはシステムは、本明細書に説明される特徴のうちの少なくとも１つ、および／または１つ以上の他の特徴を有してもよい。実施例として、いくつかの変形例では、関節運動組織除去システムは、湾曲遠位部分を有するシャフト（例えば、金属合金、例えば、ニチノールから形成される）を備えてもよい。このシステムはさらに、直線管状部材、例えば、シャフトの遠位部分を徐々に直線化するために、シャフトを覆って遠位に前進させられ得るシースまたは被覆管（例えば、金属合金、例えば、ステンレス鋼から形成される）を備えてもよい。ある変形例では、直線管状部材はまた、シャフト関節運動の範囲が、手技の間、所望に応じて調節され得るように、近位並進のために構成されてもよい。直線管状部材は、例えば、作動機構、例えば、直線管状部材を前進させるために使用され得る回転可能ノブに連結されてもよい。関節運動組織除去システムおよび装置の他の変形例もまた、組織除去手技において採用されてもよい。
【００８４】
組織除去装置またはシステムについての種々の可撓性、操縦可能、関節運動、および剛体の実施形態が、前述のように、より大量の組織を除去するために使用され得るが、他の実施形態では、組織除去装置またはシステムは、組織の局所減量を実施するために使用され得る。例えば、組織除去装置のある実施形態の小規模の形状断面および／または操縦可能な特性を利用することによって、組織除去装置は、身体構造内の特定の標的部位により正確に配置され得るか、または操縦され得る。いくつかの事例では、特定の標的位置での組織のより低い容量の除去が、一般の標的位置からの組織のより大量の除去と比較して、所望の成果を達成するために使用され得る。さらに、組織除去装置のシャフトに対してケーブルまたは組織除去要素を調節することによって、機械的な組織除去の量は、シャフトの再配置を必要とすることなく、シャフトに対して調節され得る。ヘルニア形成を軽減するためにより少ない椎間板組織を除去することによって、例えば、より大量の非病理性の椎間板組織および椎間板の構造的完全性が保護され得る。いくつかの事例では、椎間板組織の比較的大きな保護は、より少ない程度の組織保護と比較して、さらなる椎間板変性および再ヘルニア形成の速度を遅くし得る。
【００８５】
一実施例では、ヘルニア状椎間板は、内視鏡でアクセスされ、可視化され得る。操縦可能な組織除去装置は、例えば、椎間板の中心よりはむしろ、椎間板の中に挿入されて、ヘルニア形成の領域に向かって操縦され得る。拡張可能なケーブルまたは他の調節可能な組織除去要素は、ヘルニア形成の領域において組織の初期量を粉砕するために作動し、刃先で除去される。いくつかの実施形態では、制御された組織粉砕量を促進するために、回転可能シャフトへの拡張可能なケーブルの連結の間の距離は、約０．４インチ未満、場合によっては、約０．３インチ未満、他の場合では、約０．２インチ未満であり得る。粉砕化された組織の正確な除去を促進するために、組織除去装置の遠位吸引開口部は、延在されたケーブルの近位連結から約０．４インチ未満、場合によっては、約０．３インチ未満、他の場合では、約０．２インチまたは約０．１インチ未満離れて位置付けられ得る。拡張可能なケーブルの初期作動後、ヘルニア形成は、内視鏡で見直しされ、ケーブル拡張の程度は、段階的な方法でより高く調節されてもよく、ヘルニア形成における所望の軽減が達成されるまで見直しされ得る。
【００８６】
組織除去装置のいくつかの用途では、操縦可能なおよび操縦不可能な（および、関節運動および非関節運動）構成の両方において、組織除去区域は、線維輪等、構造体の近くに位置付けされてもよく、椎体終板は、無意識的に損傷または接触され得る。組織除去装置が、前述のように、これらの構造体に対する著しい損傷を制限または回避するために構成された実施形態では、より大きな組織除去は、例えば、組織除去装置が椎間板の内側に位置している間に、内視鏡が硬膜上腔内に位置付けされるとき等、組織除去装置の遠位端が直接的に可視されない場合でも、安全に達成され得る。
【００８７】
いくつかの事例では、組織除去装置の実施形態は、回転し拡張された細長部材の組織除去の最大直径または最大断面積と、組織除去装置または組織除去装置によって形成された組織経路の外側管の直径または断面積との比率によって特徴付けられ得る。前述の実施例では、外側管の直径に対するその回転展開構成の細長部材の直径は、約７：１の比率である。いくつかの実施形態では、この比率は、少なくとも約３：１以上であるが、他の実施形態では、比率は少なくとも約５：１以上、さらにある実施形態では、約１０：１以上または約２０：１以上である。他の実施例では、組織除去装置は、細長部材が拡張され得る最大垂直距離によって、または外側管の直径（または軸横断寸法）に対するこの距離の比率によって特徴付けられ得る。いくつかの実施例では、この比率は、少なくとも約３：１以上、場合によっては、５：１以上、またはさらに約７：１または１０：１以上である。
【００８８】
脊椎にアクセスするために使用され得る手技の実施例は、参照することによって全体が本明細書に組み込まれる米国特許第７，１０８，７０５号、米国特許第４，５７３，４４８号、米国特許第６，２１７，５００９号、および米国特許第７，２７３，４６８号に開示されている。本明細書に開示される組織除去装置の種々の実施形態は、椎間板切除術または髄核摘出術を実施するために使用され得るが、また、脊椎内および脊椎の外側での種々の組織除去手技のいずれかを実施するために使用されてもよい。組織除去装置は、開腹手術またはアクセス制限処置と同様に、低侵襲性手技において使用され得る。これらの手技は、層間、経層、髄板アクセス手技が含まれ得るが、それらに限定されない。１つの特定の実施形態では、患者は、腰椎前彎を制限するために、腹部の下方に枕または他の構造を用いて腹臥位になるようにされ得る。患者は、通常の無菌服が用意され、羽織らされ、全身、広域、局所麻酔での麻酔がなされる。蛍光誘導下、尖った先端の誘導ワイヤまたは誘導ワイヤを有する針が、正中線に対して側方に約２インチから約６インチの範囲にある位置で、患者の背中の後方または後外側位置から脊椎傍隙または硬膜上腔の中に挿入され得る。いくつかの事例では、誘導ワイヤ挿入は、針を最初に組織の中に挿入することによって促進され得る。代替実施形態では、腹腔または前方頸部を通っての前方手技が実施され得る。標的位置へのアクセスが確認されると、拡張器が挿入経路を拡大するために、誘導ワイヤと併用されてもよい。次いで、導入器またはカニューレが、誘導ワイヤを覆って挿入されてもよく、続いて、その後に誘導ワイヤが除去され、導入器またはカニューレ内に内視鏡が挿入され得る。代替として、内視鏡が、誘導ワイヤを覆って挿入され得る。内視鏡は、椎間板、神経、または組織除去の他の隣接する構造体および部位等、関連構造体を直接的に可視または識別するために、操作または操縦され得る。患者が局所または広域麻酔下にあるいくつかの実施形態では、疑わしい神経侵害衝突衝撃は、内視鏡または内視鏡を通って挿入された他の装置で、疑わしい神経と接触または操作することによって、および患者の反応または症状を判断することによって確認され得る。使用され得る内視鏡の一実施形態は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許出願第１２／１９９，７０６号に説明されている。標的領域が評価されると、組織除去装置は、ヘルニア状椎間板環状壁を穿刺するために、脊椎アクセス装置または内視鏡を通して挿入され得る。挿入されると、組織除去装置は、細長部材を拡張または展開構成に操作され、細胞核線維の組織を乳化または粉砕するために作動される。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、約５秒から約９０秒以上、場合によっては、約１５秒から約６０秒、他の場合では、約３０秒から約６０秒の範囲の間、作動され得る。粉砕された物質は、次いで、装置を通って吸引されてもよく、次いで、組織除去の効果が、内視鏡または他の可視機構によって再評価され得る。いくつかの実施形態では、液体または潤滑剤が、治療部位の中に注入または吹き込まれ得る。いくつかの実施例では、液体または潤滑剤は、乾燥され得る椎間板を含むが、それに限定されない粉砕された物質の除去を促進することに有用であり得る。他の実施例では、液体または潤滑剤は、組織除去装置の作動前または作動中に、注入または吹き込まれ得る。いくつかの実施例では、液体または潤滑剤は、蛍光透視法、Ｘ線、ＣＴ、ＭＲＩ、超音波検査、または他の画像診断法での組織部位図を促進し得る造影剤を備え得る。造影剤は、誘導ワイヤまたは組織除去装置配置の確認を含むが、それらに限定されない、手技の間、随時または複数回使用されてもよく、また、組織除去の量および／または位置を検証するために使用され得る。いくつかの具体的実施形態では、組織除去装置の作動は、椎間板の線維輪または椎体の皮質骨が危険にさらされていないかを検証するために停止され得る。また、いくつかの実施例では、造影剤は、組織粉砕および吸入機構を含むが、それらに限定されない装置の適切な動作を査定するために、装置作動後に、注入および撮像され得る。
【００８９】
作動中、組織除去装置は、適所に保持されてもよく、または治療部位の周囲に移動されてもよい。移動は、装置をその挿入アクセスに沿って前後に、左右に、上下に、公転運動で（時計回りまたは反時計回り）、またはそれらのいずれかの組み合わせの動きが含まれ得る。回転可能シャフトからのケーブル変位の範囲はまた、装置作動中は、循環的に変化し得る。循環運動は、触覚フィードバックまたは装置の回転抵抗に基づいて実施され得、例えば、約０．５秒から約４秒、約１秒から約２秒、または約０．５秒から約１．５秒毎の１つの全体運動の範囲内の平均振動数での反復運動で実施され得る。それぞれの循環期間の継続期間は、例えば、約１秒から約３０秒以上、約３秒から約２０秒、約５秒から約１０秒の範囲であり得る。吸引および吸入は、粉砕および除去された組織の量を査定するために、それらの運動中に適用され得る。
【００９０】
組織除去装置の作動は、所望に応じて、椎間板物質を除去するために反復され得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、椎間板から引抜され、直接、突出した椎間板物質内またはそれに対して再挿入され、作動されてもよい。組織除去が完了すると、組織除去装置は、引抜されてもよい。環状壁内の穿刺部位は、約０．００３インチ２以下、場合によっては、約０．００１６インチ２以下、他の場合では、約０．００１インチ２以下の断面積を有してもよく、したがって、接着剤、縫合、または凝固探針による穿刺位置の治療を必要とすることなく自己密閉し得る。身体位置は、出血の発生あるいは椎間板または脊椎神経の完全性が危険にさらされていないかを検証するために、内視鏡または脊椎アクセス装置によって再検査されてもよく、次いで、内視鏡または脊椎アクセス装置は、身体から除去され、皮膚アクセス部位は包帯される。
【００９１】
前述の実施形態は、石炭化組織または骨組織を実質的に除去せず、軟組織を除去するために使用され得るが、他の実施形態では、組織除去装置は、骨を除去するように構成されてもよい。いくつかの実施例では、これは、種々の骨除去塗膜および／またはより速い回転速度によって、組織除去装置を構成することを含み得る。塗膜は、窒化チタン、クロム合金塗膜、炭化タングステン、ダイヤモンドグリット、炭化ケイ素グリット、セラミック、または他の適切な物質を含むが、それらに限定されない物質で作られたより粗いグリット構造を備え得る。螺旋ケーブルは、骨を吸引できるより小さな断片に刃先で研磨するために高速度（例えば、約１０，０００ｒｐｍから約３０，０００ｒｐｍ以上）で回転させられ得る。生理食塩水潅注は、螺旋ケーブルおよび／または周囲組織を清潔にするため、および／または冷却するために使用され得る。いくつかのさらなる構成では、組織除去装置は、海綿骨を差動除去する一方、概して、緻密骨を保護するようにさらに構成されてもよい。そのような組織除去装置は、例えば、骨構造の外側表面の完全性を崩壊することなく、椎体または長骨内に通路または空洞を形成するために使用され得る。
【００９２】
一実施例では、中空針または套管針は、その先端が骨折椎骨内に精密に位置付けされるまで、棘筋を貫通し得る。これは、外部の画像誘導下で（例えば、蛍光透視法、ＣＴ、または超音波検査）、または内視鏡検査システムを使用して実施され得る。他の実施例では、骨内静脈造影が、他の可視モダリティと併用して実行され得る。いくつかの事例では、骨内静脈造影は、椎体静脈叢または傍脊椎静脈を可視化するために、およびそれらの構造への偶発的な進入をできる限り、回避するために使用され得る。
【００９３】
椎体の外側表面に達すると、組織除去装置の遠位端（例えば、図８の組織除去装置３００の遠位ヘッド３３６）は、その内部へのアクセスを提供するために、椎体の緻密骨を穿刺するために使用され得る。他の実施形態では、トレフィンまたはバリ等、骨穿刺装置が、椎体への導管または通路を形成するために使用され得る。骨穿刺装置は、次いで、除去され、ケーブルベースの組織除去装置が、通路および椎体の中に挿入され得る。他の実施形態では、組織除去装置は、円錐形ヘッドではなく、遠位バリまたはドリルヘッドが設けられてもよい。いくつかの実施例では、螺旋ケーブルは、回転が開始される前に、半径方向外向きに変位される一方、他の実施例では、螺旋ケーブルが繰り出される前に、最初に回転が開始される。椎体形成術のいくつかの実施例では、螺旋ケーブルは、約０．１５インチ、約０．２インチ、約０．２５インチ、約０．２８インチ、または約０．４インチ以上の最大半径変位を有し得る。いくつかの実施例では、組織除去装置によって形成された空間の体積は、図２０Ａおよび２０Ｂに図示される環状組織の除去のために開示された組織除去の範囲と類似して、より増加し得る。前述のように、螺旋ケーブルは、螺旋構成として、方向が回転させられ得るが、また、反対方向に回転させられてもよい。
【００９４】
螺旋ケーブルは、単一のフィラメントまたはマルチフィラメントであり得る。各フィラメントは、同一または異なる物質または構成を備え得る。いくつかの実施例では、各フィラメントは、ケーブル内に巻着されたステンレス鋼（例えば、３０４、３１６、または１７−４ステンレス鋼）を備える。ケーブルの剛性は、巻きの堅さ、フィラメントの数、および／またはフィラメントの厚さの変化によって変更され得る。これらの特性のうちの１つ以上は、随意のグリット表面と組み合わせて、組織除去装置の好ましい研削特性を調節するために使用され得る。いくつかの手技では、緻密骨を保護しながら海綿骨を優先的に切断することによって、緻密骨殻または椎骨の構造もしくは他の骨は、殻の外側または表面に位置している軟組織構造を保護し得る。緻密骨殻または構造はまた、標的部位内に注入される任意の骨セメントの流入を制限し得る。いくつかの実施例では、造影剤または他の可視剤が、セメント注入または他の治療に先立って、標的部位の完全性を査定するために、標的部位に注入されてもよい。
【００９５】
図２１Ａ〜２１Ｄおよび図２２に示される別の実施例では、細胞除去システム７００は、鈍的遠位端７０４を有する拡張可能な螺旋ケーブル７０２を備え得る。いくつかの事例では、鈍的遠位先端７０４は、通路または導管が以前に形成されているとき、あるいは鈍的切開が十分であるときに使用され得る。例えば、椎間板切除術または椎体形成術手技の間、鋭的遠位端７０８を有する取り外し可能な栓塞子を含有するカニューレ７０６が、図２３に示されるように、脊椎を包囲する組織を通って、および／または椎骨の表面を通って、通路または導管を形成するために使用され得る。栓塞子は、組織除去システム７００に挿入するために、カニューレ７０６から除去され得る。他の実施例では、鋭的遠位端を有する套管針が、通路を形成するために使用されてもよく、次いで、組織除去システム７００の挿入を可能にするために除去され得る。代替として、モータで駆動または手動で稼動されるトレフィンまたは骨バリは、栓塞子に加えて、または栓塞子の代わりにカニューレ７０６と併用されてもよい。カニューレ７０６は、取り外し可能に栓塞子および／または組織除去システム７００に連結するために、ルアーロック等、随意の近位コネクタ７０９を備えてもよい。組織から脊椎および／または椎骨の表面を通して、通路を作成するために使用され得るカニューレおよびスタイレットの付加的変形例は、後述される。
【００９６】
拡張位置内の螺旋ケーブル７０２を図示する図２１Ａ、および収縮位置内の螺旋ケーブル７０２を図示する図２１Ｂから２１Ｄを参照すると、ケーブル７０２は、鈍的遠位端７０４に遠位に、および基部７１０に近位に取り付けられる。ケーブル７０２は、部分的に、先端７０４および基部７１０の導管７１２および７１４内に嵌め込まれてもよい。先端７０４と基部７１０との間には、先端７０４および／または基部７１０よりも小さい断面サイズを有するケーブルシャフト７１６がある。他の実施形態では、ケーブルシャフトは、先端７０４または基部７１０と同様またはそれを上回る断面サイズを有してもよい。ケーブルシャフトはまた、収縮位置にあるとき、少なくとも部分的にケーブル７０４を保持するための随意の溝または陥凹を備えてもよい。
【００９７】
図２１Ａ〜２１Ｄはさらに、刃先７２０を有する外側管状シャフト７１８を備える組織除去システム７００の随意の特徴を示す。この特定の実施例では、刃先７２０は、斜端縁であって、少なくとも部分的に鋭利であってもよく、または鋭利でなくてもよい。他の実施例では、刃先は、鋭利であるが、斜端でなくてもよい。図２１Ａ〜２１Ｄにさらに示されるように、外側管状シャフト７１８内に位置している内側シャフト７２２は、標的部位からの除去のために、流体および／または他の物質を外側管状シャフト７１８内に引き込むように構成された少なくとも１つの随意の螺刻構造７２４を備えてもよい。斜端縁または鋭利縁はさらに、螺刻構造７２４によって、外側管状シャフト７１８に入れられる物質をせん断または分裂し得る。いくつかの実施例では、螺刻構造７２４の回転方向は、螺旋ケーブル７０２と同一であってもよいが、他の実施例では、螺刻構造７２４および螺旋ケーブル７０２は、反対回転方向であってもよい。
【００９８】
螺刻構造７２４は、内側シャフト７２２および／または外側管状シャフト７１８と同一または異なる物質で作られ得る。いくつかの実施例では、螺刻構造７２４と外側管状シャフト７１８との間の異なる物質の使用は、２つの構造間の相対的回転から摩耗効果を低減または排除し得る。いくつかの事例では、摩耗は、粉砕物質を着色し得る、暗いまたは黒色物質を生み出し得る。この色素沈着は、粉砕物質の種々の分析および／または粉砕した組織上の組織除去装置の熱関連の影響をユーザが査定する能力を妨害し得る。具体的実施例の１つでは、外側管状シャフト７１８は、３０４ステンレス鋼を備えてもよい一方、螺刻構造７２４は、１７−４ステンレス鋼を備えてもよい。螺刻構造７２４は、内側シャフト７２２と一体的に形成される、例えば、基礎ハイポ管構造から削成または形成されてもよいが、他の実施例では、螺刻構造７２４は、溶接、接着、または他の取付プロセスによって、内側シャフト７２２に取り付けられてもよい。例えば、螺刻構造７２４は、内側シャフト７２２のその全長に沿って、エポキシを使用して取り付けられ得る、または、例えば、螺刻構造７２４の近位端および遠位端等、ある位置に取り付けられ得る、コイル状ステンレス鋼またはパリレンワイヤを備えてもよい。いくつかの事例では、シャフト７２２への螺刻構造７２４の部分的取付は、内側シャフト７２２と比較して、螺刻構造７２４のより大きい伸長または圧縮ひずみを可能にすることによって、組織除去システム７００のより大きな撓曲またはその区画の他の変形を可能にし得る。このより大きな撓曲はまた、螺刻構造７２４と内側シャフト７２２との間の発熱も低減し得る。
【００９９】
図２１Ｅは、図２１Ａ〜２１Ｄに示されるように、外側管状シャフト７１８の遠位開口部に位置している刃先７２０の代わりに、組織除去システムは、内的切断または骨折機構７５０を備え得る切断機構の別の実施例を図式的に示す。この機構は、外側管状シャフト７５２に進入し得るいずれかのより大きな組織片を、分割、切断、または別様に破壊するために、外側管状シャフト７５２の内側管腔７５６に突出し、内側管状シャフト７６０上の円周方向溝または陥凹７５８と協働する内側切断または骨折機構７５４を有する外側管状シャフト７５２を備える。内側切断構造７５４は、異なるすくい角および／または表面構成を含む、種々の構成のいずれかを有し得る。内側管状シャフト７６０上の陥凹７５８の構成は、幅および断面形状が変化し得る。単一の内部機構７５０のみが図示されているが、他の実施例では、複数の機構がシャフト７５２および７６０に沿って提供され得る。いくつかのさらなる実施例では、内部機構７５０は、図２１Ａ〜２１Ｄに図示される先端ベースの機構と併用されてもよい。
【０１００】
図２２はさらに、光学透過チャンバ７２６を備える組織除去システム７００の別の随意の特徴を示す。図２２における光学透過チャンバ区画７２６は、外側管状シャフト７１８の取付部に遠位に位置するが、他の実施例では、光学透過筐体チャンバ７２６は、より近位位置に位置してもよい。光学透過筐体区画７２６は、遠位に注入されるか、または近位に除去される流体および／または物質が、ユーザによって視認され得るように、外側管状シャフト７１８の管腔と連通する光学的に透明な通路または空洞を備える。いくつかの事例では、通路または空洞は、少なくとも約０．５立方センチメートル、場合によっては、約１立方センチメートル、他の場合では、約２立方センチメートルまたは１５立方センチメートル以上の容量を有してもよい。光学透過チャンバ内に含有され得る流体または組織の量は、チャンバの総容量以下であり得る。例えば、光学透過チャンバの総容量は、約１５．０立方センチメートルであってもよいが、最大１０．０、１２．０、または１４．０立方センチメートルの物質を収集するように構成されてもよい。光学透過筐体チャンバ７２６はまた、例えば、注入または潅注を吸引した、またはそれらに備えて、物質の容量を識別するためにマーキングを備えてもよい。光学透過チャンバ７２６はまた、チャンバ７２６の中身を空にするため、目詰まりを低減するため、または診断用組織サンプルを収集するために、取り外し可能なキャップを有するポートを特徴とし得る。いくつかの実施例では、組織除去システムは、基部に１つ以上の開口部を有する１つ以上の注入管腔、ケーブルシャフト、および／または外側管状シャフト７１８の遠位端に加え、またはその代わりに使用され得る組織除去システムの遠位先端を有してもよい。他の実施例では、組織除去システムは、椎体から除去されてもよく、分離注入器は、治療薬または物質を送達するために使用され得る。
【０１０１】
組織除去装置の別の変形例は、図３５Ａに示される。この組織除去装置３５００は、ハンドル３５０２と、ハンドル３５０２の遠位部分に位置する収集チャンバ３５０４と、ハンドルから収集器３５０４を通して延在する外側管３５０８と、外側管３５０８にわたって摺動可能な進行制限器３５０６と、外側管３５０８の遠位部分に取り付けられた組織除去アセンブリ３５１０とを備える。組織除去アセンブリ３５１０はさらに、前述のように、細長部材３５１１を備える。他の実施形態では、収集チャンバは、ハンドルに対して、いずれかの場所に位置してもよく、あるいはハンドルのポートまたは導管に別個に取り付け可能であってもよい。組織除去アセンブリおよび構成の付加的変形例は、後述される。
【０１０２】
外側管３５０８は、それを通る縦管腔を介して、遠位組織除去アセンブリ３５１０と収集チャンバ３５０４および／またはハンドル３５０２との間に導管を提供するために使用されてもよい。前述のように、外側管は、遠位組織除去アセンブリを標的組織に指向するために、必要に応じて、可撓性、操縦可能、変形可能、および／または屈曲可能であってもよい。異なる外側管の可撓性および湾曲は、組織除去装置が、脊椎および／または椎骨組織、あるいは身体の別の特定の領域にアクセスするのに役立ち得る。例えば、外側管３５０８は、その長さに沿って、１つ以上の可鍛性または可撓性領域を有し、付加的操縦能力を施術者に提供し得る。いくつかの変形例では、管の屈曲または撓曲を促進する、外側管に沿った１つ以上のスロット付き領域が存在してもよい。スロット、例えば、横方向スロット、角度付けられたスロット、軸方向スロット等の配向は、外側管を優先的にある方向に屈曲するように提供し得る。外側管３５０８は、実質的に直線であるように示されるが、他の変形例では、外側管は、１つ以上の事前に成形された曲線を有してもよく、曲線は、実質的に剛性または実質的に可撓性であってもよい。例えば、標的組織への直線または湾曲アクセス経路は、加えて、外側管の湾曲によって調節および／または成形されてもよい。いくつかの変形例では、標的組織へのアクセスは、直線または湾曲カニューレを通して提供されてもよい。１つ以上の可撓性湾曲領域を有する外側管は、それを直線カニューレ内に摺動させることによって、直線化されるか、または湾曲カニューレ内に摺動させることによって、撓曲されてもよい。代替として、剛体湾曲領域を有する外側管は、屈曲可能可撓性カニューレ内に挿入され、湾曲領域に沿って湾曲させてもよい。他の変形例では、外側管は、前述のように、操縦機構を使用して、撓曲されるか、または別様に操作されてもよい。
【０１０３】
外側管３５０８は、約２５００ＭＰａから約４５００ＭＰａの引張係数と、約６０ＭＰａを上回る引張強度とを有してもよい。外側管は、約１ｍｍから約１．５ｍｍ、例えば、１．２５ｍｍの内径と、約１．３ｍｍから約１．６ｍｍ、例えば、１．４ｍｍの外径とを有してもよい。外側管壁の厚さは、約０．０５ｍｍから約１ｍｍ、例えば、０．０７５ｍｍであってもよい。外側管は、約１００ｍｍから約５００ｍｍの組織除去アセンブリからハンドル筐体までの長さ、例えば、少なくとも、約３００ｍｍまたは約４００ｍｍ等の長さを有してもよい。
【０１０４】
外側管３５０８上の進行制限器３５０６の位置および外側管の長さは、組織除去装置３５００の作業長を決定し得る。例えば、進行制限器３５０６は、組織除去装置が、４インチから２０インチ、例えば、６．５インチまたは７インチの作業長を有するように、外側管３５０８に沿った位置に位置してもよい。外側管のいくつかの変形例は、手技、例えば、椎間板切除術が、直接、可視化され得るように、それを通して、内視鏡の挿入のために好適な直径を有してもよい。例えば、外側管は、それを通して内視鏡が挿入され得る管腔を有してもよい。１つ以上の可視化管腔は、外側管と平行に位置してもよく、または外側管の内部管腔であってもよい。いくつかの外側管変形例は、ハイポ管あるいはマルチフィラメント編組またはコイル状ケーブルであってもよい。外側管内のコイルまたは編組のフィラメントは、約０．００１インチから約０．００７インチの幅、および約０．０１ｍｍから約０．１ｍｍの厚さであってもよい。外側管３５０８は、金属、例えば、３０４ステンレス鋼、金属合金、例えば、ニッケルチタン合金、またはポリマー、例えば、ポリイミド、またはそれらの組み合わせから作られてもよく、種々の構造構成のいずれかを備えてもよい。例えば、外側管は、編組または押出成形ポリイミドを備えてもよい。外側管のある変形例は、付加的物質で塗膜され、摩耗の影響を防止するのに役立ち得、および／または熱絶縁を提供し、任意の組織構造への熱損傷を防止するのに役立ち得る。
【０１０５】
ハンドル３５０２は、組織除去装置３５００の電力状態および使用を制御するために使用され得る、制御インターフェースを備えてもよい。制御インターフェースは、図３５Ａおよび３５Ｂに図示されるように、スライダ３５２２およびロッカー型電源スイッチ３５２４を備えてもよい。スライダ３５２２は、組織除去アセンブリ３５１０の構成および使用を調整してもよい。他のハンドル変形例は、１つ以上の押ボタン、スライダ、ダイヤル、またはノブを備えてもよい。ハンドル筐体３５３０は、制御インターフェースの種々の構成要素が、ユーザによって容易にアクセスおよび作動され得るように、人間工学的に定寸および成形されてもよい。例えば、ハンドル筐体３５３０は、第１の陥凹領域３５２６および第２の陥凹領域３５２８を有し、第１および第２の陥凹領域は、スライダ３５２２および電源スイッチ３５２４が同一の手の指によって作動され得るように、手で保持するために好適であるように位置する。ハンドル筐体３５３０はまた、１つ以上のリッジ、陥凹、またはテクスチャ加工または摩擦表面の区画を備えてもよく、前述のハンドルの変形例と同様の構成要素および寸法を有してもよい。
【０１０６】
図３６Ａ〜３６Ｅは、ハンドル筐体３５３０の一部が除去された、ハンドル３５００の斜視図と、ハンドル３５００の内部機構の種々の構成要素図を示す。機構は、種々の機能のいずれかを果たしてもよい。例えば、いくつかの機構は、組織除去アセンブリ３５１０のナビゲーションを制御し、かつ収縮状態と拡張状態との間の細長部材の構成を制御してもよい。モータによって回転させられている間、細長部材を収縮状態から拡張状態に遷移させるために使用され得る機構の１つは、図１８Ｃおよび１８Ｄに前述されている。そのような機構の別の変形例は、図３６Ａ〜３６Ｅに示され、後述される。図３６Ａは、組織除去アセンブリを前述の回転速度で回転させるように構成されるモータ３６０４に連結された回転可能シャフト３６０６を図示する。モータ３６０４は、電池３６０２、例えば、９ボルト電池によって給電されてもよく、または外部電源に連結されてもよい。モータ３６０４の動作範囲は、１．５から４．５ボルト、公称上、３ボルトの定電圧であってもよい。
【０１０７】
組織除去装置は、回転可能シャフトに、遠位に位置する細長部材３５１１の構成を変更するために、軸方向に拡張可能および収縮可能機構を提供するように構成されてもよい。例えば、回転可能シャフト３６０６は、第１のボール軸受３６１０および第２のボール軸受３６１２とともに、ハンドル内に回転可能に維持されてもよい。ボール軸受は、回転可能シャフト３６０６の回転を促進するように構成されてもよい。第２のボール軸受３６１２は、ハンドル筐体３５３０に添着される保持構造３６１３内に保持される一方、第１のボール軸受３６１０は、摺動アクチュエータ３５２２に添着される保持構造３６１４内に移動可能に保持されてもよい。連結器３６０８は、回転可能シャフト３６０６に沿って提供されてもよく、連結器３６０８は、回転可能シャフト３６０６の長さに沿って摺動し、可動第１のボール軸受２６１０とインターフェースをとるように構成される。第１のボール軸受３６１０によるシャフト３５０４に沿った連結器３６０８の変位は、回転可能シャフト内の構造の移動を提供する一方、また、第１のボール軸受３６１０内の連結器３６０８およびシャフト３６０６の回転を可能にする。ともに、この構成は、回転の間、回転可能シャフト３６０６内の細長部材の軸方向並進を可能にする。いくつかの変形例では、連結器３６０８は、組織除去アセンブリ３５１０の細長部材３５１１の近位区画に取り付けられてもよく、それによって、摺動アクチュエータ３５２２の操作は、回転しながら、収縮状態と拡張状態との間の細長部材３５１１の再構成をもたらす。
【０１０８】
図３６Ｂ〜３６Ｅは、それによって、回転可能シャフト３６０６内に格納される細長部材が、回転の間、拡張と収縮構成との間で遷移され得る、機構の付加的詳細を提供する。図３６Ｂおよび３６Ｃは、細長部材が収縮構成にあるときの機構の側面図および側面斜視図を示す。回転可能シャフト３６０６は、第２のボール軸受３６１２から、第１のボール軸受３６１０を通して延在し、モータコネクタ３６０５を介して、モータ３６０４に近位に接続される。回転可能シャフト３６０６は、モータコネクタ３６０５にはんだ付け、溶接、ろう接、熱接合、化学的接合、スナップ嵌合、機械的取り付け（例えば、固定ネジ、締まり嵌め、加締、圧着等）、または別様に、固着かつ固定するように取り付けられてもよい。前述のように、連結器３６０８は、回転可能シャフト３６０７に沿って、摺動可能であってもよく、回転可能シャフトがモータによって回転させられるにつれて、細長部材が回転するように、ピン３６０９によって、シャフト（図示せず）内の細長部材をシャフトに連結してもよい。例えば、シャフト内の細長部材は、回転可能シャフト３６０６内に摺動可能に配置される、金属つまみを介して、ピン３６０９に連結されてもよい。回転可能シャフト３６０６は、シャフトの長さに沿って延在する、縦スロット３６０７を備えてもよい。スロット３６０７の長さは、連結器３６０８の移動範囲を提供し、約０．２５インチから約２インチ、例えば、０．６インチであってもよい。スライダ３５２２を矢印３６３０の方向に摺動させることは、保持構造３６１４によって保持される第１のボール軸受３６１０を同一の方向に押動させる。第１のボール軸受３６１０は、次いで、同様に、スロット３６０７に沿って、矢印３６３０の方向に押勢される摺動可能連結器３６０８を押動させる。摺動可能連結器３６０８の遠位への変位は（矢印３６３０によって図示されるように）、回転可能シャフト３６００内の細長部材の遠位変位をもたらす。図３６Ｄおよび３６Ｅは、スライダ３５２２の最大遠位作動後のスロット３６０７の最遠位位置における連結器３６０８を示す。スライダ３５２２はまた、近位に移動され（矢印３６３２によって図示されるように）、細長部材を収縮構成に戻るように遷移させてもよい。ハンドル筐体３５３０に取り付けられ得る随意のバネ部材３６０３は、スライダ３５２２を遠位または近位位置に付勢してもよく、および／またはスライダが、矢印３６３０に従って押勢されるにつれて、スライダ３５２２を適所にスナップさせるのに役立ち得る
組織除去装置３５００はまた、前述のように、光学透過チャンバを備えてもよい。例えば、図３７に示されるように、組織除去装置３５００は、収集チャンバ３５０４を備える。収集チャンバ３５０４は、取り外し可能なキャップまたはプラグを有する１つ以上の収集ポート３７０２を備えてもよい。収集ポート３７０２は、円形であるように示されるが、必要に応じて、長方形、三角形、六方晶等であってもよい。収集ポート３７０２は、約０．０６インチから約０．２８インチ、例えば、約０．０７インチから約０．２５インチの直径を有してもよい。組織および／または流体は、標的組織部位から、組織輸送アセンブリを介して、収集器３５０４に送達されてもよく、その一変形例は、前述されており、付加的変形例は、後述される。代替として、または加えて、真空源が、標的組織部位から、収集器に、組織および／または流体を引き込むために使用されてもよい。随意に、収集チャンバ３５０４の一部は、任意の収集されたサンプルを視覚的に検査するために使用され得る、拡大レンズとして構成されてもよい。いくつかの変形例では、収集ポートプラグまたはキャップ自体が、拡大レンズであってもよい。
【０１０９】
組織除去装置３５００はまた、図３７に示されるように、図３８Ａに拡大される、進行制限器３５０６を備えてもよい。進行制限器は、患者内に挿入された後、組織除去装置の軸方向および回転移動の範囲を制約および／または画定するために使用されてもよい。例えば、進行制限器は、外側管の遠位に位置する、組織除去アセンブリの位置および配向を調整および／または制限するように構成されてもよい。進行制限器のいくつかの変形例は、その周囲に組織除去アセンブリが位置付けられ得る、基準点として作用し得る、アクセスカニューレに固定して接続されるように構成されてもよい。進行制限器は、組織除去装置に可変運動度をもたらす、いくつかの構成を有してもよい。例えば、第１の構成では、組織除去装置の遠位部分は、最大１３．５ｍｍの軸方向移動に制約されてもよく、第２の構成では、組織除去装置は、最大１８．５ｍｍの軸方向移動に制約されてもよい。第３の構成では、組織除去装置は、任意の軸方向移動から制限されてもよい。ある構成では、進行制限器は、組織除去アセンブリの位置および／または配向が、２以上の自由度に沿って調節される、例えば、軸方向におよび／または装置の縦軸に垂直に調節され、および／または装置の縦軸の周りに回転させられることを可能にしてもよい。他の構成では、進行制限器は、再位置付けできないように、装置を固定してもよく、または１自由度、例えば、装置の縦軸に垂直にのみ、再位置付けされ得るように、装置の移動を制約してもよい。患者内への挿入後、組織除去装置の移動を固定または制約することは、装置の偶発的引抜、あるいは周辺組織および神経構造に損傷を及ぼし得る、位置または配向における非意図的偏移を防止するのに役立ち得る。例えば、椎間板手技の間、組織除去装置の移動を制限することは、組織除去アセンブリを非意図的に捻転、回転、引張、または押動することによって、近傍神経の損傷に対する望ましい安全対策であり得る。
【０１１０】
進行制限器３５０６の一変形例は、溝付き管３８０２と、溝付き管３８０２にわたって摺動可能であるラッチ３８０６と、ラッチ３８０６によってもたらされるように、溝付き管３８０２の本体にわたって摺動可能である、摺動管３８０８とを備える。摺動管３８０８はまた、溝付き管３８０２の周囲を回転してもよい。摺動管３８０８はまた、所望に応じて、カニューレ、スタイレット、管等の取付のために構成される、コネクタ３８１０を備えてもよい。コネクタ３８１０を介して、摺動管３８０８に取り付けられるカニューレは、摺動管３８０８と併せて移動してもよく、例えば、摺動管３８０８の摺動および／または回転はまた、カニューレを摺動および／または回転させてもよい。他の変形例では、カニューレは、固適所にあってもよく、進行制限器のカニューレとの固定係合は、組織除去装置が、カニューレ位置に対して、摺動および回転することを可能にしてもよい。コネクタ３８１０は、摩擦嵌合、スナップ嵌合、ネジ嵌合、またはＬｕｅｒ−ＬｏｋTM型コネクタであってもよい。摺動管３８０８は、周縁の周囲に１つ以上のグリップ３８１２を備え、ユーザが、溝付き管３８０２にわたって、摺動管３８０８を並進させることを可能にする。コネクタ３８１０は、外側管３５０８を摺動管３８０８に通過させるように構成される、開口および／または導管を有してもよい。コネクタ導管は、摺動管管腔３８１４内の摺動管３８０８の長さを横切って、部分的または全体的に延在してもよい。摺動管３８０８の構成要素斜視図は、管腔３８１４の円周の周囲に配列された内向きに指向する鋸歯状係止特徴３８１６とともに、摺動管管腔３８１４を示す、図３８Ｂに図示される。任意の好適な数の鋸歯状係止特徴３８１６、例えば、摺動管３８０８と溝付き管３８０２との間の相対的運動を制限するために使用され得る、２、３、４、５、６、８、９、１０、１２、１５、１６、２０等の鋸歯状の縁が存在してもよい。
【０１１１】
溝付き管３８０２は、管本体３８２０の遠位部分に取り付けられた管停止部３８２２を伴う、管本体３８２０を備える。溝付き管３８０２の近位部分は、収集器３５０４の遠位部分に固定されるように取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、溝付き管および収集器は、一体的に形成されてもよい。溝付き管本体３８２０は、１つ以上の溝、例えば、第１の溝３８０４および第２の溝３８０５と、管本体を通る溝付き管管腔３８１８とを有してもよい。管管腔３８１８は、摺動管３８０８を通して挿入され得る、外側管３５０８を受容するように位置し、成形されてもよい。溝は、管本体の周縁の周囲に、例えば、管本体３８２０の外側表面に沿って、延在してもよい。溝付き管３８０２にわたる摺動管３８０８の軸方向移動は、以下に詳細に説明されるように、部分的に、第１と第２の溝との間の間隔によって、決定され得る。第１の溝３８０４と第２の溝３８０５との間の間隔は、約１ｍｍから約１０ｍｍ、例えば、５ｍｍであってもよい。管停止部３８２２は、摺動管３８０８の係止特徴３８１６に係合するように構成される、１つ以上の係止特徴噛合部３８１８を有してもよい。管停止部３８２２は、２つの係止特徴噛合部３８１８（１つ目は、図３８Ｂに示され、２つ目は、１つ目の係止特徴噛合部と正反対に位置する）を有するが、他の変形例は、１、３、５、６、８、９、１０、１２、１５、１６、２０等の係止特徴噛合部を有してもよい。係止特徴３８１６が、係止特徴噛合部３８１８と係合されると、摺動管３８０８は、溝付き管３８０２の周囲を回転しないように制限される。例えば、係止特徴３８１８が、係止特徴３８１６の鋸歯状の縁間に係合されると、摺動管３８０８は、溝付き管３８０２と回転可能に係止される、すなわち、摺動管は、溝付き管の周囲をもはや回転可能ではない。
【０１１２】
摺動管３８０８および溝付き管３８０２は、摺動管が、溝付き管に沿って摺動する、および／またはそれにわたって回転し得るように、定寸ならびに成形されてもよい。例えば、摺動管３８０８は、長さＬ１（Ｌ１は、約０．５インチから約２インチである）と、第１の直径Ｄ１（Ｄ１は、約０．３５インチから約１．５インチである）とを有してもよい。管腔３８１４は、Ｄ１以下の直径を有してもよい。管腔に対する開口部３８２４は、第２の直径Ｄ２（Ｄ２は、Ｄ１未満、例えば、約０．２インチから約１インチ）を有してもよい。管停止部３８２２は、直径Ｄ３（Ｄ３は、摺動管３８０８の直径Ｄ１以下であるが、開口部３８２４の直径Ｄ２を上回り得る）を有する。直径Ｄ３は、約０．３インチから約１．２５インチ、例えば、０．４４インチであってもよい。管本体３８２０は、直径Ｄ４、（Ｄ４は、開口部３８２４の直径Ｄ２以下であり得る）を有する。直径Ｄ４は、約０．１インチから約１インチ、例えば、０．３４インチであってもよい。図３８Ａに示される進行制限器３５０６の変形例では、コネクタ３８１０、摺動管３８０８、および溝付き管３８０２は、図３８Ｃに示されるように構成されてもよい。コネクタ３８１０および収集器導管３８２４は、摺動管３８０８内に添着されてもよい。この変形例では、溝付き管本体直径Ｄ４は、摺動管開口部直径Ｄ２未満であって、摺動管３８０８が、溝付き管３８０２にわたって摺動することを可能にしてもよい。コネクタ導管３８２４は、溝付き管管腔３８１８内に挿入され得るように、溝付き管本体直径Ｄ４より小さい直径Ｄ５を有してもよい。しかしながら、管停止部直径Ｄ３は、溝付き管３８０２が、摺動管の管腔内に保持されるように、開口部直径Ｄ２より大きくてもよい。摺動管が、溝付き管に対して移動され、管停止部によって制限され得る、他の配列もまた、使用されてもよい。
【０１１３】
いくつかの変形例では、１つ以上の外筒が、摺動管３８０８の適所において、外側管３５０８を囲繞してもよい。外筒または複数の外筒は、例えば、摺動管による移動（例えば、摺動）を制御するのに役立ち得る。ある変形例では、そのような外筒は、長さ約２０ｍｍから約４０ｍｍ（例えば、３０ｍｍ）、内径約０．０３インチから約０．０７インチ（例えば、０．０５インチ）、および／または外径約０．０４インチから約０．０８インチ（例えば、０．０５８インチ）を有してもよい。そのような外筒に適切であり得る、例示的物質は、金属合金、例えば、ステンレス鋼（例えば、グレード３０４ステンレス鋼）を含む。外筒は、当然ながら、必要に応じて、本明細書に説明される他の組織除去装置内で使用されてもよい。
【０１１４】
摺動管３８０８および溝付き管３８０２は、丸く、かつ円筒形の構成を備えてもよいが、摺動管および溝付き管の他の変形例は、他の好適な幾何学形状、例えば、三角形、長方形、六方晶、八角形等を有してもよい。いくつかの変形例では、摺動管３８０８は、光学透過物質、例えば、テレフタル酸ポリエチレン（ＰＥＴ）、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレン、アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン（ＡＢＳ）、ポリプロピレン、および同等物から作られてもよい一方、他の変形例では、摺動管は、光学的に不透過性であってもよい。随意に、摺動管および溝付き管の表面は、表面間の摩擦を増加または減少させるかのいずれかであり得る、摩擦改良剤で塗膜されてもよい。いくつかの変形例では、摺動表面間の摩擦力を増加させ、滑脱を防止するのに役立てることが望ましくあり得る一方、他の変形例では、摩擦力は、摺動管の調節を促進するように減少されてもよい。
【０１１５】
進行制限器３５０６の斜視図は、図３８Ｄに示されており、摺動管３８０８は、前述のように、溝付き管３８０２にわたって摺動可能に連結される。加えて、ラッチ３８０６は、溝付き管３８０２にわたって摺動可能に連結される。溝付き管３８０２の長さに沿ったラッチ３８０６の位置は、摺動管と溝付き管との間の相対的移動の範囲を画定し得る。例えば、組織除去装置３５００の摺動管３８０８は、患者内に挿入されるアクセスカニューレに固定されるように取り付けられてもよい。ハンドルに固定されるように取り付けられ得る、溝付き管３８０２に沿ったラッチ３８０６の位置は、アクセスカニューレに対する組織除去装置の移動範囲を画定する。ラッチ３８０６は、ラッチ基部３８３０の２つのプレート間に嵌合される、円形ブラケット３８２８を備えてもよい。ラッチ基部３８３０はまた、図３８Ｅに図示されるように、溝付き管３８０２にわたって嵌合するように定寸および成形される、ラッチ基部管腔３８３６を備えてもよい。円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０は、円形ブラケット内の第１の開口３８３８を通して、ラッチ基部内の第１のピン偏移開口を通して、ピン導管を通して、円形ブラケット内の第２の開口に挿入される、ピン３８４２によって連結されてもよい。第１のピン偏移開口３８４６の一部は、図３８Ｅに示される進行制限器３５０６の背面斜視図に示される。ラッチ３８０６は、円形ブラケット３８２８上の第１のリッジ付き領域３８２６と、ラッチ基部３８３０上の第２のリッジ付き領域３８２７とを有してもよい。第１のリッジ付き領域３８２６および第２のリッジ付き領域３８２７を相互に向かって押下することは、ピン偏移開口およびピン導管内の円形ブラケット３８２８およびピン３８４２の位置を調節し得る。
【０１１６】
ラッチのいくつかの変形例は、ラッチを係止構成または非係止構成に付勢する機構を備えてもよい。そのような付勢機構は、施術者が圧力をラッチに絶えず印加することなく、進行制限器が組織除去装置の運動および／または位置を制約することを可能にする。付勢機構の一実施例は、円形ブラケット３８２８の第１のリッジ付き領域３８２６とラッチ基部３８３０の上部との間に位置し得る、バネ３８３２を備えてもよい。バネ３８３２は、ラッチ基部３８３０に対して、円形ブラケット３８２８およびピン３８４２の位置を付勢してもよい。例えば、バネ３８３２は、ピン３８４２が、ピン導管の上部に付勢されるように、円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０に対して押圧することによって、進行制限器を係止構成に付勢してもよい。種々のラッチ構成は、後述される。
【０１１７】
図３８Ｆおよび３８Ｇは、係止構成および非係止構成を有する、ラッチの一変形例を図示する、斜視図構成要素図である。ラッチが、完全に組み立てられると、ピン３８４２は、第１の開口３８３８から、ラッチ基部３８３０内の第１のピン偏移開口３８４６およびピン導管２８４４を通して、第２の開口３８４０へと挿入されてもよい。円形ブラケット３８２８は、ピン３８４２を介して、ラッチ基部３８３０に連結され、また、遠位基部プレート３８２９および近位基部プレート３８３１によって、適所に保持される。ラッチ基部管腔３８３６は、溝付き管本体３８２０の直径Ｄ４と等しい、または幾分大きい、直径を有してもよい。ピン導管３８４４を通して挿入されるピンのある区分が、ラッチ基部管腔３８３６に進入することを可能にする、ピン導管切り欠き３８３４が存在してもよい。図３８Ｇは、円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０の斜視側面図を示す。ピン偏移開口３８２６およびピン導管３８４４の断面は、細長く丸い形状を有してもよい。ピン偏移開口およびピン導管断面は、形状の底部が、ラッチ基部管腔３８３６の底部の下方となり、形状の上部が、ラッチ基部管腔の底部の上方となるような任意の好適な形状であってもよい。例えば、ラッチが、非係止構成にあるとき、ピン導管３８４４を通して挿入されるピンは、ピン導管３８４４の底部に位置付けられ、完全に、ラッチ基部管腔３８３６の外側にあってもよい。非係止構成では、ラッチは、溝付き管にわたって、自由に摺動してもよい。係止位置では、ピンは、ピン導管の上部に位置付けられ、ピンのある区分は、ピン導管切り欠き３８３４を介して、ラッチ基部管腔３８３６に進入し、溝付き管にわたるラッチ３８０６の摺動を妨害してもよい。本明細書に説明されるラッチ３８０６の変形例では、係止構成にあるとき、ピンは、係止構成における溝付き管の溝の内の１つ内に係合し、管に沿って、ラッチの位置を固定してもよい。いくつかの変形例では、ラッチは、係止構成または非係止構成のいずれかに付勢されてもよい。例えば、図３８Ｅに示されるように、バネ３８３２は、円形ブラケット３８２８を上向きに押動することによって、ラッチを係止位置に付勢する。バネ３８３２が圧縮されると、ピン３８４２は、溝から係脱され、ピン導管３８４４の底部に押勢される。これは、ラッチ３８０６を係止解除し、溝付き管にわたって摺動することを可能にし得る。
【０１１８】
溝付き管３８０２に沿ったラッチ３８０６の位置は、摺動管３８０８の移動範囲を制限し得る。カニューレ、スタイレット、または他のツールが、外側管３５０８にわたって、コネクタ３８１０に取り付けられる場合、摺動管の移動は、取り付けられたツールの移動を決定する。図３８Ａに戻って参照すると、ラッチ３８０６は、第２の溝３８０５にわたって係止されるように示される。本明細書に示される構成では、摺動管上の鋸歯状係止特徴３８１６は、溝付き管上の係止特徴噛合部３８１８と係合され、摺動管および取り付けられた管が回転しないように防止し、また、軸方向移動を制限する。ラッチ３８０６が、第１の溝３８０４に係止されると、鋸歯状係止特徴３８１６は、係止特徴噛合部３８１８から係脱され、摺動管および取り付けられたツールが、回転し、かつ軸方向に移動することを可能にしてもよい。
【０１１９】
進行制限器の一変形例の構成要素および構成は、前述されている。進行制限器３５０６は、２つの均等に離間した溝を有するが、他の変形例は、３つ以上の溝を有してもよく、溝間の間隔は、変化してもよい。例えば、溝は、進行制限器の近位部分よりも、進行制限器の遠位部分に向かって、より密接に離間されてもよい。示されるような進行制限器３５０６は、１つのラッチ３８０６を有するが、しかしながら、他の進行制限器は、２つ以上のラッチを有してもよい。例えば、第１のラッチは、摺動管に対して近位に位置付けられ得る一方、第２のラッチは、摺動管に対して遠位に位置付けられてもよい。これらの随意の特徴は、進行制限器が、摺動管に対して、組織除去装置の軸方向および回転移動の一方または両方を制限することを可能にし得る。例えば、摺動管が、アクセスカニューレに固定されるように取り付けられると、摺動管に対する組織除去装置の移動は、溝付き管上のラッチ位置によって制約され得る。前述の進行制限器構成要素の任意の組み合わせが、組織除去装置の遠位部分の位置および／または配向を制御ならびに調整するために使用されてもよい。
【０１２０】
ハンドル筐体の任意の適切な実施形態が、本明細書に説明される組織除去システムと併用されてもよい。例えば、図４２Ａおよび４２Ｂはケーブルを備える収縮可能かつ回転可能組織除去要素４２０８を備える、組織除去筐体４２０６の遠位に連結された外側シャフト４２０４を備える、組織除去システム４２０２の一実施例を示す。シャフト４２０４は、近位筐体またはハンドル筐体４２１０の近位に連結されてもよい。ハンドル筐体４２１０は、調節アクチュエータ４２１２および電力アクチュエータ４２１４を含んでもよい。調節アクチュエータ４２１２は、組織除去システム４２０２の組織除去要素４２０８を拡張および収縮させるように構成され、以下により詳細に説明される。図４２Ｂに示される電力アクチュエータ４２１４は、システム４２０２をオンおよびオフにする、オン／オフスイッチを備える。他の実施例では、速度アクチュエータ、例えば、システム４２０２の回転速度を調節するためのスライダまたはダイヤルが、設けられてもよい。いくつかのさらなる実施例では、電力アクチュエータおよび速度アクチュエータは、ともに組み込まれてもよく、例えば、「オフ」位置は、ゼロの回転速度を備える。いくつかのさらなる実施例では、速度アクチュエータはまた、回転速度を反対方向にさせ、回転機構によって捕捉された任意の物質の放離を促進してもよい。さらに他の実施例では、システム４２０２は、調節アクチュエータ４２１２の起動に伴って、オンにされてもよい。回転は、調節アクチュエータ４２１２の進行範囲の開始または終了時、あるいはその間の任意の時点に始動されてもよい。内部電源スイッチは、調節アクチュエータ４２１２の所望のトリガ位置で起動するように構成されてもよい。
【０１２１】
図４Ａにおけるハンドル筐体４２１０はさらに、組織除去筐体４２０６から輸送される任意の流体または粒子状物質を保持するように構成される、トラップ空洞４２１６を備えてもよい。トラップ空洞４２１６はさらに、その中の任意の物質のサンプリングまたは除去を可能にするためのキャップ４２１８ａを備えてもよい。キャップ４２１８ａはさらに、トラップ空洞４２１６に取り付けられ、キャップ４２１８ａの偶発的喪失を回避するためのテザー４２１８ｂを備えてもよい。いくつかのさらなる変形例では、トラップ空洞４２１６は、光学透過物質を備え、その内容物の視認を促進してもよく、さらに、空洞物質の拡大視認を可能にする、トラップ空洞４２１６の側壁に位置する、図４２Ｂに示されるレンズ要素４２２０を備えてもよい。ハンドル筐体４２１０はさらに、１つ以上のリッジ４２１０ａ、陥凹、あるいはスチレンブロックコポリマーまたは他のポリマー表面を含むが、それらに限定されない、テクスチャ加工または摩擦表面の区画を備えてもよい。図４２Ａ〜４２Ｃに示されないが、組織除去システム４２０２は、随意に、図３８Ａ〜３８Ｇに示される進行制限器システムを含むが、それらに限定されない、進行制限器機構を備えてもよい。
【０１２２】
組織除去アセンブリ、例えば、前述の変形例は、標的組織の幾何学形状、稠度、位置、およびサイズに従って、変化し得る。組織除去アセンブリの別の変形例は、図３９Ａ〜３９Ｃに図示される。組織除去アセンブリ３５１０は、外側管３５０８の遠位に取り付けられた管停止部３９１２と、管停止部３９１２を通して延在する、回転可能駆動部材３９２２と、回転可能ケーブルシャフト３９００を通して螺入される、回転可能駆動部材３９２２から延在する、ケーブル３９１０と、を備える。回転可能ケーブルシャフト３９００は、遠位導管３９０８を伴う遠位先端３９０４と、近位導管３９０６を伴うシャフト基部３９０２と、シャフト基部および遠位先端を接続する、シャフト本体３９０１とを備えてもよい。回転可能ケーブルシャフト基部、本体、および遠位先端は、一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、組み立てられてもよい。ケーブル３９１０は、ハンドル３５０２から、回転可能駆動部材３９２２を通して、近位導管３９０６を通して、回転可能ケーブルシャフト３９００の周囲から、遠位先端３９０４内に螺入され、遠位先端３９０４内に取り付けられてもよい。ケーブル３９１０は、図３９Ａに示されるような拡張構成を有してもよく、ケーブル３９１０の少なくとも一部は、収縮構成における同一の部分より回転可能ケーブルシャフト３９００から離れるように変位される。ケーブル３９１０構成は、ケーブル３９１０を近位導管３９０６内外に摺動させることによって調節されてもよい。組織除去アセンブリ３５１０の１つ以上の構成要素は、放射線不透過性物質から作られてもよい。収縮と拡張構成との間のケーブルの移動に関する他の詳細は、前述されている。
【０１２３】
管停止部３９１２は、外側管３５０８の直径と同様の直径を有する、管状本体と、外側管直径より大きくあり得る直径を有する、辺縁３９１３とを備える。より大きな直径辺縁３９１３は、組織除去装置の近位部分近傍の外側管３５０８にわたって螺入され得る、任意の装置が、非意図的に、組織除去アセンブリに向かって摺動し、回転構成要素の機能を中断させ得ないように防止するのに役立ち得る。随意に、管停止部３９１２の一部、例えば、辺縁３９１３は、１つ以上の刃先を備えてもよく、これは、組織輸送アセンブリ３９２０によって近位に輸送されるにつれて、組織を分解するのに役立ち得る。管停止部３９１２の管状本体は、直径約０．０２インチから約０．５インチ、例えば、０．０５インチを有してもよく、前述のように、任意の好適な金属またはポリマー物質から作られてもよい。例えば、管停止部３９１２は、ステンレス鋼またはチタン合金から作られてもよく、外側管３５０８上にはんだ付け、溶接、またはろう接されてもよい。
【０１２４】
本明細書に説明される組織除去アセンブリの変形例では、回転可能ケーブルシャフト３９００は、管停止部３９１２の遠位、例えば、組織輸送アセンブリ３９２０に取り付けられる。他の変形例では、回転可能ケーブルシャフト３９００は、直接、管停止部３９１２に添着されてもよい。図３９Ａおよび３９Ｂに見られるように、回転可能ケーブルシャフト基部３９０２は、回転可能駆動部材３９２２に取り付けられてもよい。シャフト基部３９０２は、前述のように、はんだ付け、溶接、ろう接、熱接合、化学接合、他の接着剤接合の形態、スナップ嵌合、および同等物によって、駆動部材３９２２に取り付けられてもよい。図３９Ａは、回転可能シャフト３９００が、管停止部３９１２および外側管３５０８の遠位の駆動部材３９２２に取り付けられるように示すが、他の変形例では、回転可能シャフトは、より近位位置、例えば、管停止部内、外側管内において、駆動部材に取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、回転可能ケーブルシャフト３９００は、回転可能駆動部材３９２２と一体的に形成されてもよい。
【０１２５】
回転可能ケーブルシャフトは、ケーブルが、拡張、収縮、および／または回転可能であるように、ケーブルを保持するために定寸および成形されてもよい。種々の特徴が、回転可能ケーブルシャフト上に設けられ、ケーブルの適正な取付をもたらす一方、ケーブルを回転させることから生じ得る、力および熱を消散および／または安定化させてもよい。これらの熱消散および力安定化特徴は、周囲組織構造への外傷を防止するのに役立ち得る。回転可能ケーブルシャフト３９００は、近位シャフト基部３９０２および遠位先端３９０４を接続する、シャフト本体３９０１を備えてもよい。シャフト本体３９０１は、直径約０．０１０インチから約０．０３０インチ、または０．０２５インチ、および長さ約０．１インチから約０．２インチ、例えば、０．３インチを有してもよい。シャフト本体３９０１は、使用の間、ケーブル３９１０の摩滅を低減させるのに役立ち得る、金属および／またはポリマー物質、例えば、ステンレス鋼（１７−４、３０３、３０４、３１６、４００系）、コバルトクロム、チタン合金、ＰＥＥＫ、ＰＥＢＡＸ、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド等の物質から作られてもよい。いくつかの変形例では、シャフト本体は、収縮構成にあるケーブルを位置付け、安定化させるのに役立ち得る、突出、蛇行性溝、陥凹、または他の表面特徴を備えてもよい。随意に、シャフト本体は、組織および／または流体の吸入および収集ならびに流体または治療剤の注入のための１つ以上のポート、導管、スロット、開口、開口部等を有してもよい。例えば、遠位先端部分３９０４近傍のシャフト本体３９０１上に１つ以上の吸入窓が存在してもよい。
【０１２６】
遠位先端３９０４は、示されるように、非外傷性形状、例えば、鈍的または丸い構成を有してもよい。他の非外傷性構成は、前述に説明および描写されている。非外傷性幾何学形状は、組織除去アセンブリが、標的組織領域に前進させられるにつれて、組織損傷を防止または低減させるのに役立ち得る。いくつかの変形例では、遠位先端は、角度付けられた、尖頭、またはテーパ構成を有してもよい。これらの構成は、遠位先端が、例えば、組織襞、管状構造、および同等物間のより緻密な組織領域に進入するのに役立ち得る。随意に、遠位先端は、組織または身体構造を分断あるいは別様に除去するために使用され得る、複数の点または縁を備えてもよい。例えば、遠位先端の表面は、バリ機構として使用され得るグリットを備える、表面を備えてもよい。遠位先端３９０４は、シャフト本体３９０１より大きな直径を有してもよく、例えば、遠位先端は、直径約０．０２５インチから約０．０４０インチ、または０．０３３インチを有してもよい。いくつかの変形例では、遠位先端は、組織および／または流体を組織輸送アセンブリに引き込むために使用され得る、１つ以上の開口を有してもよく、組織および／または流体は、回転可能駆動部材３９２２上に搭載された螺旋状部材３９２４によって、近位に輸送され得る。遠位先端３９０４は、使用の間、ケーブル３９１０の摩滅を低減させるのに役立ち得る、金属および／またはポリマー物質、例えば、ＰＥＥＫ、ＰＥＢＡＸ、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド等の物質から作られてもよい。
【０１２７】
回転可能ケーブルシャフト３９００は、ケーブルシャフト本体３９０１、遠位先端３９０４、および／またはシャフト基部３９０２に沿って、１つ以上の事前に形成された陥凹または溝を有し、ケーブル３９１０を受容し、その拡張または収縮構成のいずれかにケーブルを安定化させてもよい。いくつかの変形例では、シャフト本体３９０１に沿って事前に形成された陥凹または溝は、ケーブルシャフト３９００にかかる限局性の力または応力を低減させるように、角度付けられ、かつ位置付けられてもよい。例えば、遠位導管３９０８および／または近位導管３９０６は、ケーブルシャフト本体３９０１に対して、ある角度で形成され、ケーブル３９１０の湾曲により良好に対応してもよい。ケーブルシャフト本体の縦軸に対する、遠位導管３９０８および近位導管３９０６の角度は、類似または異なってもよく、約５°から約１７０°、例えば、約４５°または約１３５°であってもよい。遠位導管３９０８および近位導管３９０６は、実質的に、ケーブルシャフト３９００の外側表面に沿って整列させられてもよく、または相互に対して回転位置にあってもよく、例えば、近位導管３９０６は、遠位導管３９０８の位置から、ケーブルシャフト本体の周囲に、約１０°から約３５９°で位置してもよい。図３９Ａ〜Ｃに示されるように、遠位導管３９０８は、遠位先端３９０４の最遠位部分に取り付けられる前に、少なくとも部分的に、遠位先端３９０４の外側表面に沿って巻着してもよい。ケーブル３９１０の湾曲および運動に対応する、任意の数および構成のテーパ領域、蛇行性溝、陥凹、突出、およびケーブルシャフト表面特徴が存在してもよい。前述のような表面輪郭はまた、ケーブルが、使用の間、動的張力下、滑動しないように防止するのに役立ち得る。回転可能ケーブルシャフト３９００は、金属合金、例えば、ステンレス鋼、チタン合金等を含む、ポリマーおよび／または金属物質から作られてもよい。
【０１２８】
ケーブル３９１０は、細長部材のために使用される物質と同様の任意の物質から作られてもよい。例えば、ケーブル３９１０は、以下の金属および／またはポリマー物質のうちの１つ以上から作られてもよい：ポリイミド、ステンレス鋼、チタン合金、コバルトクロム、タングステン、ポリエチレン、ナイロン、炭素繊維、ウレタン、ポリアラミド、ＰＥＥＫ、および／またはポリエステル。ケーブル３９１０はまた、組織を除去するために適切であり得る、任意の直径を有してもよい。例えば、ケーブル３９１０は、直径約０．１ｍｍから約０．５ｍｍ、例えば、約０．２５ｍｍから約０．３５ｍｍ、約０．２ｍｍから約０．３５ｍｍを有してもよく、あるいは０．２５ｍｍまたは約０．３ｍｍであってもよい。ケーブル３９１０は、マルチフィラメントケーブル、例えば、金属ケーブル、例えば、３０４ステンレス鋼ケーブル、または３１６ＬＶＭステンレス鋼であってもよく、ケーブル３９１０は、あるフィラメントの直径の約２から１２倍、例えば、２から４倍、または３倍の直径を有してもよい。フィラメントは、Ｓ撚り配向に組み立てられ、ケーブルを形成してもよい。ケーブルが、複数のポリマーフィラメントから作られる場合、ケーブル直径は、あるポリマーフィラメントの直径の約２５倍、５０倍、または１００倍であってもよい。フィラメントは、約０．２５ｍｍから約６ｍｍ、例えば、約０．７５ｍｍから約３ｍｍ、約０．７５ｍｍから約１ｍｍのピッチで、中核フィラメントの周囲に捻転されてもよく、編成または織成されてもよい。いくつかの変形例では、ケーブル３９１０は、引張係数約２０００ＭＰａから約５０００ＭＰａ、例えば、約２５００ＭＰａから約４５００ＭＰａ、および引張強度約６０ＭＰａ超を有し得る、シースによって封入されてもよい。シースは、ポリイミドから作られてもよく、厚さ約０．０７５ｍｍを有してもよい。シースは、その中に鋼鉄編組またはコイルを有してもよく、編組またはコイルフィラメントは、約０．０２５ｍｍから約０．１８ｍｍ幅、または約０．０１２ｍｍから約０．１２ｍｍ厚、例えば、０．１ｍｍ厚であってもよい。ケーブルの少なくとも一部に沿った（随意に、ケーブルの全長に沿った）ケーブルシースは、ケーブル３９１０が、回転可能ケーブルシャフト３９００に沿って滑動し、非意図的に、組織除去アセンブリ３５１０の配向を変更し得ないように防止するのに役立ち得る。ケーブル３９１０は、前述の細長部材と同様のシース構成、表面修飾および塗膜、断面形状、ならびに物質特性、例えば、曲げ弾性率を有してもよい。
【０１２９】
ケーブル３９１０の近位端および遠位端は、ケーブルの物質組成物および取り付けられる構造に適切な任意の方法を使用して、モータおよび組織除去アセンブリに取り付けられてもよい。例えば、金属ケーブルの遠位部分は、回転可能ケーブルシャフト３９００の遠位先端３９０４にはんだ付け、溶接、またはろう接されてもよく、取付は、随意に、リングによって補強されてもよく、リングは、金属、例えば、ステンレス鋼、および／またはポリマー、例えば、ＰＥＥＫ、ポリイミドから作られてもよい。金属ケーブルの近位部分もまた、同様に、シャフト基部３９０２において、回転可能駆動部材３９２２の遠位部分に、および／またはハンドル３５０２内の構成要素に、例えば、連結器３６０８、回転可能シャフト３６０６、ピン３６０９、回転可能シャフト内に配置されるピン３６０９に連結された摺動可能金属つまみ等に取り付けられてもよい。ポリマーケーブルは、例えば、エポキシを使用して、前述の構成要素に接着接合されてもよく、随意に、金属および／またはポリマーリングによって補強されてもよい。
【０１３０】
ケーブル３９１０は、近位導管３９０６から延在し、遠位導管３９０８に沿って挿入される回転可能ケーブルシャフト３９００に巻着するにつれて、１つ以上の事前に形成された曲線を有してもよい。いくつかの変形例では、ケーブルは、取付点３９０５において、遠位導管内またはその周囲に取り付けられてもよい。事前に形成された曲線の幾何学形状、サイズ、および位置は、組織除去アセンブリの切断容積および幾何学形状を画定するのに役立ち得る。組織除去アセンブリ内のケーブルと併用され得る、事前に形成された曲線は、可撓性であってもよく、事前に形成された曲線は、張力が印加されると、直線になってもよい。例えば、収縮構成では、近位位置からケーブルに印加される張力は、ケーブルが、回転可能ケーブルシャフトの表面に沿って追従するように、ケーブルを直線化するよう作用してもよい。張力が解放されると、ケーブルは、事前に形成された曲線に沿って旋回してもよく、ケーブルがさらに、拡張構成に押勢されるにつれて、事前に形成された曲線の角度は、より鋭的となってもよい。可変のコンプライアンスの程度を有するケーブル物質が、ケーブルの湾曲を向上または制限するために使用され得る。例えば、より剛性の物質は、ケーブル湾曲に上限を課し得る一方、可撓性物質は、事前に形成された曲線の湾曲を超えた角度まで、ケーブルを撓曲可能にし得る。事前に形成された曲線の実施例は、図３９Ａ〜３９Ｃ、および図４０Ｄ〜４０Ｆに示される。第１の事前に形成された曲線３９３０は、ケーブル３９１０の一部に沿って形成されてもよく、曲線角度Ａ１を有してもよく、Ａ１は、約３０°から約７５°であってもよく、ケーブル３９１０の任意の所望の長さに沿って、ピークを形成してもよい。ケーブル３９１０は、ケーブルシャフト３９００から、ケーブルシャフト３９００の縦軸に対して、角度Ａ７において、第１の事前に形成された曲線３９３０に向かって、延在してもよい。ケーブル３９１０は、角度Ａ３において、第１の事前に形成された曲線３９３０から、ケーブルシャフト３９００に向かって戻るように延在してもよく、角度Ａ３は、角度Ａ７と異なってもよい。角度Ａ７は、実質的に、ケーブルシャフト３９００に垂直であってもよく、および／または約２０°から約１１０°、例えば、８５°、９０°であってもよい。角度Ａ３は、約２°から約１００°、例えば、３０°、４５°であってもよい。曲線３９３０は、ケーブル３９１０の長さに沿って、中心に位置してもよく、角度Ａ７およびＡ３は、ケーブルが、例えば、正規曲線と同様に、拡張構成において対称であり得るように、実質的に、相互に等しい。代替として、湾曲ケーブル３９１０は、対称でなくてもよく、例えば、曲線３９３０は、図３９Ａに示されるように、ケーブル３９１０の遠位部分に向かって付勢される、またはそこに位置してもよい。他の変形例では、非対称ケーブルは、ケーブルの近位部分に向かって付勢される、またはそこに位置する、曲線を有してもよい。第２の事前に形成された曲線３９３２は、第１の曲線３９３０の遠位にある、ケーブル３９１０の一部に沿って形成されてもよく、遠位導管３９０８に沿って、シャフトを横断し、巻着するにつれて、ケーブルシャフト本体３９０１���ある角度を形成してもよい。ケーブル３９１０は、ケーブルシャフト３９００の縦長Ｌ１０に巻着してもよく、Ｌ１０は、ケーブルシャフト３９００の長さの約１０％から約５０％、例えば、約０．２５ｍｍから約２．５ｍｍ、例えば、１ｍｍであってもよい。第２の曲線３９３２は、約１００°から約１７０°であってもよい。シャフト本体３９０１および遠位先端３９０４の周囲に巻着するケーブルの部分は、約０．１インチから約０．２インチであり得る、角度Ａ２の頂点と遠位取付部３９０５との間に長さＬ２を有してもよい。長さＬ２は、部分的に、ケーブル回転の間、遠位先端物質および／または取付が故障するまで、遠位先端３９０４および遠位取付部３９０５によって持続することができる最大圧力によって決定され得、例えば、故障は、反り、変形、離脱、過熱等に起因する。例えば、長さＬ２を延在させることは、回転可能ケーブルシャフト３９００のより大きな領域にわたって、回転力を分散させ得、使用の間、組織除去アセンブリの故障率を低減させるのに役立ち得る。いくつかの変形例では、ケーブルシャフト３９００の周囲に巻着される、および／またはそれに接触する、ケーブル３９１０の長さは、拡張構成におけるケーブル３９１０の総長の１０％、２０％、２５％、３５％等であってもよい。例えば、拡張構成では、ケーブル３９１０は、総長約１０ｍｍから約１５ｍｍを有してもよく、ある変形例では、ケーブルシャフト３９００に接触し、および／またはそれに巻着する、ケーブルの長さは、約０．１ｍｍから約４ｍｍであってもよい。ケーブルシャフト３９００の周囲のケーブル３９１０の旋回度は、約１８０度／巻から約３６０度／巻であってもよい。ケーブル３９１０は、シャフト本体３９０１の円周の周囲において、約１０°から約５４０°、例えば、約２００°から約３５０°、または約３４０°から約３７０°巻着するように、ケーブルシャフト３９００の周囲に巻着されてもよい。随意に、第３の事前に形成された曲線３９３４（図３９Ｂ）が、第１の曲線３９３０の近位にあるケーブル３９１０の一部に沿って形成されてもよく、第３の曲線３９３４は、約１００°から約１７０°であってもよい。拡張構成における、ケーブル３９１０の事前に形成された曲線の別の図は、図３９Ｃに示される。ケーブル３９１０は、近位導管３９０６から延在し、第１の曲線３９３０に沿って遠位でピーク変位に到達し、次いで、下向きに角度を付け、第２の曲線３９３２に沿って、シャフト本体３９０１の周囲に螺着し、遠位先端表面にわたって、かつそれに沿って、遠位導管３９０８内へと横断する。いくつかの変形例では、ケーブルは、拡張または収縮構成のいずれかにおいて、遠位先端３９０４を越えて延在してもよく、例えば、ケーブルは、遠位先端３９０４から約０．５ｍｍから５ｍｍ、例えば、１ｍｍから約５ｍｍ、または約２ｍｍ離れて、変曲点を有してもよい。収縮構成において、組織除去アセンブリの遠位先端を越えて、ケーブルを延在させることは、ケーブルが、拡張または拡張構成において、より大きな外形をとることを可能にし得る。ケーブル３９１０は、前述の細長部材の特性、例えば、巻数、旋回の配向、旋回率、変曲点、ピッチ角度、旋回長等のいずれかを��してもよい。ケーブルは、製造時、ケーブルを狭半径で屈曲させることによって、あるいは締め付け装置を使用して、ケーブルを圧着または捩れさせることによって、前述の曲線、旋回、変曲点等を有するように成形されてもよい。回転可能ケーブルシャフト３９００は、収縮および拡張構成の両方におけるケーブルの旋回ならびに曲線に対応する、溝、陥凹、起伏、および／または曲線を有してもよい。
【０１３１】
前述の組織除去アセンブリのいくつかの変形例では、ケーブルは、近位位置から、回転可能ケーブルシャフトを退出し、それが回転可能ケーブルシャフトから出た場所の遠位の位置に取り付けられる。例えば、ケーブル３９１０は、近位導管３９０６から退出し、遠位先端３９０４における遠位取付部３９０５に取り付けられ、遠位先端３９０４は、近位導管３９０６の遠位にある。組織除去アセンブリの他の変形例では、ケーブルは、それがシャフトから出た場所の近位にある位置において、回転可能ケーブルシャフトに取り付けられてもよい。この構成は、収縮構成における組織除去アセンブリの外形を縮小させるのに役立ち得、緻密組織領域、例えば、椎体にアクセスするための組織除去装置の能力を向上させ得る。回転可能ケーブルシャフトの遠位部分および種々のケーブル構成の実施例は、図３９Ｄ〜３９Ｆに示される。例えば、図３９Ｄでは、ケーブル３９６２は、回転可能ケーブルシャフト３９６０に沿って延在し、遠位出口位置３９６７から退出し、近位取付部３９６６に取り付けられる。そこに示されるように、ケーブル３９６２は、ループ３９６４状に巻かれ、次いで、近位取付部３９６６において、回転可能ケーブルシャフト３９６０に取り付けられる、直線部分３９６５内に延在する、湾曲部分３９６３を備える。ループ３９６４は、湾曲部分３９６３および直線部分３９６５と連続である、および／または一体型であってもよく、あるいは曲線部分３９６３と連続であって、直線部分３９６５に掛合されてもよい。ケーブルの遠位出口位置３９６７は、回転可能ケーブルシャフト３９６０の断面に沿って、中心にあってもよい。図３９Ｅは、遠位出口位置３９７７が、回転可能ケーブルシャフト３９７０の断面に対してオフセットされる、組織除去アセンブリの変形例を示す。そこに示されるように、ケーブル３９７２は、オフセットされた遠位出口３９７７から退出し、近位取付部３９７６において、回転可能ケーブルシャフト３９７０に取り付けられる。ケーブル３９７２は、変曲接合点３９７４において、直線部分３８７５に遷移する、湾曲部分３９７２を有してもよい。ケーブル３９７２はまた、斜端および／またはテーパ遠位先端３９７９を有する、回転可能ケーブルシャフト３９７８と併用されてもよく、ケーブル３９８０は、遠位出口３９８０において、回転可能ケーブルシャフト３９７８から退出し、近位取付部３９８１において、回転可能ケーブルシャフト３９７８に取り付けられてもよい。湾曲部分、変曲接合点、および直線部分とともに構成されるケーブルを有する、組織除去アセンブリは、ある領域に位置する組織を除去するのに役立ち得る一方、実質的に、他の領域における組織を保存する。例えば、ヘルニアを治療するための椎間板切除術または髄核置換術において、このケーブル構成は、髄核を切断および除去するが、概して、軟骨性終板を保存するために使用されてもよい。
【０１３２】
いくつかの変形例では、回転可能ケーブルシャフトは、吸入、治療剤の注入、ならびに組織および／または流体収集のための１つ以上のポートまたは窓を有してもよい。遠位ポートおよび少なくとも１つの側部窓を伴う、回転可能ケーブルシャフトの一実施例は、図３９Ｇに示される。組織除去アセンブリ３９４０は、外側管３９５０の遠位部分に添着される、内側管３９４４と、外側管内にあって、内側管を通して延在する、回転可能駆動部材３９４２と、内側管３９４４を覆って組み立てられる回転可能ケーブルシャフト３９４２と、内側管３９４４を通して延在し、回転可能ケーブルシャフト３９４２内の遠位ポート３９４１から退出し、近位取付部３９４７において、回転可能ケーブルシャフトに取り付けられる、回転可能駆動部材３９４８内のケーブル３９４６とを備えてもよい。回転可能ケーブルシャフト３９４２は、回転可能ケーブルシャフト窓３９４３を有してもよく、内側管３９４４は、対応する内側管窓３９４５を有してもよく、両窓の少なくとも一部は、整列させられてもよい。組織は、回転可能ケーブルシャフト窓３９４３を通して、内側管窓３９４５を通して、回転可能駆動部材３９４８によって、収集器へと近位に輸送され得る。使用の間、モータは、回転可能駆動部材３９４８、回転可能ケーブルシャフト３９４２、およびケーブル３９４６を回転させ、組織を切断、乳化、および／または除去してもよい。回転可能ケーブルシャフト窓３９４３および内側シャフト窓３９４５が、例えば、回転の過程において、軸方向に整列させられると、回転可能駆動部材３９４８は、組織を引き込むように暴露されてもよく、次いで、収集器に輸送されてもよい。組織および／または流体はまた、遠位ポート３９４１を通して、吸引される、および／または別様に引き込まれてもよい。回転ケーブル３９４６による、組織の切断、乳化等に加え、遠位ポート３９４１、回転可能ケーブルシャフト３９４２、内側管３９４４、回転可能駆動部材３９４８、および他の特徴は、鋭利縁および同等物を有し、さらに、前述のように、回転可能駆動部材に沿って、近位に引き込まれている組織を切断または破壊してもよい。
【０１３３】
組織除去アセンブリの他の変形例は、図４０Ａ〜４０Ｅに示されるように、複数の吸入開口を有してもよい。組織除去アセンブリ４０００は、外側管４００２の遠位に取り付けられた管状部材４００４と、管状部材４００４を通して延在する、回転可能駆動部材４０３０と、回転可能駆動部材４０３０の遠位に取り付けられた回転可能ケーブルシャフト４０１０と、前述のように、説明および構成される細長部材とを備える。管状部材４００４は、複数の開口、例えば、第１の開口４００６と、第１の開口の真向かいに位置する、第２の開口４００８とを備えてもよい。これらの開口は、組織輸送アセンブリ４０３４によって、収集器に輸送され得る、それを通る組織の通路のために定寸および成形されてもよい。例えば、除去される組織は、第１および第２の開口４００４および４００８を介して、標的組織部位から離れるように輸送されてもよい。管状部材４００４は、約４ｍｍから約５ｍｍ、例えば、約４．７ｍｍ長であってもよく、外径約１ｍｍから約１．５ｍｍ、例えば、約１．４ｍｍ、および内径約０．５ｍｍから約１ｍｍ、例えば、約０．９ｍｍを有してもよい。第１および第２の開口４００４および４００８は、楕円形として成形されてもよく、長さ約１．２５ｍｍから約１．７５ｍｍ、例えば、約１．７ｍｍである。楕円形に成形された開口の丸い端部は、曲率半径約０．４５ｍｍを有してもよい。開口の他の変形例は、任意の好適な形状、例えば、円形、長方形等を有してもよく、それを通して組織または流体を引き込むために、必要に応じて、スロット付きであってもよい。管状部材４００４は、前述のような金属および／またはポリマー物質のいずれかから作られてもよく、例えば、不動態化された、または電解研磨した１７−４ステンレス鋼から作られてもよい。
【０１３４】
回転可能シャフト４０１０は、遠位導管４０１６を伴う遠位先端４０１８と、近位導管４０１４を伴うシャフト基部４０２０とを備えてもよい。遠位先端４０１８は、円筒形形状を有してもよく、最遠位先端は、丸い縁を伴う、平坦である。図４０Ｂに図示されるように、シャフト基部４０２０および遠位先端４０１８の直径は、シャフト本体４０１２の直径と同様であってもよいが、しかしながら、他の変形例では、シャフト基部の直径は、遠位先端の直径より大きいまたは小さくてもよい。例えば、シャフト本体４０１２は、直径約０．０１０インチから約０．０３０インチ、または約０．０２５インチを有してもよい一方、遠位先端４０１８および／またはシャフト基部４０２０は、直径約０．０２５インチから約０．０４０インチ、または約０．０３３インチを有してもよい。回転可能シャフト４０１０は、０．３インチから約０．４インチ、例えば、約．３３５インチまたは約０．３５３インチの長さＬ４を有してもよい。シャフト基部４０２０は、約０．１００インチの長さＬ５を有してもよい。遠位先端４０１８は、約０．０５インチの長さＬ７を有してもよい。シャフト基部４０２０は、約０．２０インチの長さＬ６だけ、遠位先端４０１８から分離されてもよい。随意に、シャフト基部４０２０は、回転可能シャフト４０１０を駆動部材４０２０に取り付けるのに役立ち得る、シャフト基部より大きい直径を有する、辺縁を有してもよい。回転可能シャフト４０１０は、前述の金属および／またはポリマー物質のいずれかから作られてもよく、例えば、不動態化された、または電解研磨した１７−４ステンレス鋼から作られてもよい。
【０１３５】
図４０Ａおよび４０Ｃの両方に見られるように、遠位導管４０１６および近位導管４０１４は、回転可能シャフトの表面、例えば、実質的に、回転可能シャフト４０１０の縦軸に平行なそれらの間の線に沿って整列させられるように位置してもよい。他の変形例では、遠位導管４０１６および近位導管４０１４は、相互に対して、ある角度でオフセットされてもよく、例えば、近位導管は、回転可能シャフト４０１０の表面に沿って、回転位置に位置してもよく、回転度は、約１０°から約３５９°であってもよい。遠位導管４０１６および近位導管４０１４は、シャフト本体４０１２の縦軸に対して、ある角度で形成されてもよい。これらの導管と関連付けられた角度溝および陥凹は、ケーブルの曲線および配向に対応し得、回転可能シャフト４０１０にかかる限局性の力および／または負荷を低減させるように、ケーブルを位置付けるのに役立ち得る。例えば、遠位導管４０１６で終端する、遠位先端４０１８に沿った遠位陥凹４０１７は、シャフト本体４０１２に対して、角度Ａ４で位置してもよく、角度Ａ４は、約９０°から約１７０°、例えば、約１３５°であってもよい。近位導管４０１４は、遠位導管４０１６と関連付けられた遠位陥凹４０１７の角度Ａ４より大きい、それと等しい、またはそれより小さい角度で形成されてもよい。陥凹４０１７の幅は、部分的に、前述のように、ケーブルの幅および／または直径によって決定され得、回転可能シャフト４０１０の表面に沿って、ケーブルを誘導するために好適な任意の幅を有してもよい。遠位陥凹４０１７は、前述のように、任意の旋回率において、回転可能シャフト４０１０の表面に沿って、湾曲してもよい。随意に、例えば、近位導管４０１４と関連付けられる、シャフト本体４０１２またはシャフト基部４０２０に沿って、１つ以上の類似陥凹が存在してもよい。図４０Ｄ〜４０Ｆは、拡張構成における、ケーブル４０５０を伴う、組織除去アセンブリ４０００の斜視図、前方立面図、および側面図を示す。ケーブル４０５０は、前述の拡張構成のいずれかをとってもよく、例えば、ケーブル４０５０は、図３９Ａ〜３９Ｃに示されるように、構成されてもよい。
【０１３６】
シャフト基部４０２０は、回転可能シャフト４０１０を組織輸送アセンブリに取り付けるために、はんだ付け、溶接、接着剤接合、または任意の物質に適切な技法によって、組織輸送アセンブリ４０３４に遠位に取り付けられてもよい。組織除去アセンブリと併用され得る組織輸送アセンブリの一変形例は、図４１Ａに示される。組織輸送アセンブリ４０３４は、回転可能駆動部材４０３０と、回転可能駆動部材４０３０の少なくとも一部上に搭載される螺旋状部材４０３２と、駆動部材４０３０の遠位部分に取り付けられる管状キャップ４０３６とを備えてもよい。回転可能駆動部材４０３０は、組織除去アセンブリから収集器へと、組織を近位に引き込むために好適な１つ以上のポリマーおよび／または金属物質から作られてもよい。例えば、回転可能駆動部材４０３０は、ステンレス鋼、ニッケルチタン合金、炭素繊維、高密度分子量ポリエチレン、および同等物から作られてもよい。回転可能駆動部材４０３０の内径は、約０．０１０インチから約０．０２０インチ、例えば、０．０１５インチであってもよい。回転可能駆動部材４０３０の外径は、約０．０３５０インチから約０．０４５０インチ、例えば、０．０４０７インチであってもよい。螺旋状部材４０３２は、回転可能駆動部材４０３０と一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、駆動部材に取り付けられてもよい。螺旋状部材４０３２のピッチＰ１は、約０．０１０インチから約０．１００インチ、例えば、０．０３０インチから約０．２５インチ、または約０．０６０インチから約０．１００インチ、または０．０３０インチ、または０．０８０インチであってもよい。螺旋状部材のピッチＰ１は、モータによって駆動される回転速度に従って、または組織除去アセンブリから収集器へ輸送される組織の所望の率に従って調節されてもよい。螺旋状部材４０３２は、回転可能駆動部材４０３０と同様の物質から作られてもよく、随意に、表面修飾、例えば、除去された組織を収集器に輸送するのに役立ち得る、摩擦低減塗膜、流体力学的導管等を含んでもよい。螺旋状部材４０３２は、組織輸送のために、必要に応じて、右巻または左巻であってもよい。いくつかの実施例では、螺旋状部材４０３２は、駆動部材の回転と同一方向に巻回されてもよい。螺旋状部材の断面は、組織輸送に好適な任意の形状を有してもよい。螺旋状部材４０３２の断面は、円形であるが、他の変形例では、断面は、三角形、長方形、正方形、または卵形であってもよい。ある変形例では、回転可能駆動シャフトは、管の外側表面に沿って巻かれた螺旋状部材とともに、一体的に形成される管、例えば、織成または編成されていない物質の固体シートから形成される管であってもよい。他の変形例では、回転可能駆動シャフトは、緻密に巻回されたコイル状部材の複数の層から作られてもよく、コイル状部材の内側層は、第１のピッチを有してもよく、コイル状部材の外側層は、第２のピッチを有してもよい。例えば、コイル状部材のピッチは、最内層から最外層へと変化してもよく、例えば、最内コイル層は、最緻密ピッチを有してもよく、最外層は、最高ピッチを有してもよい。この変形例では、ポリマーまたは他の接着剤、例えば、エポキシ、パリレン、ポリウレタン、および同等物が、コイル状層間に、または外側塗膜として、塗布され、最外コイル状部材の次の内側コイル状層への螺着を固着してもよい。これらの接着塗膜および層は、コイル状層が相互に分離し、剥離しないように防止するのに役立ち得る。一般に、組織輸送アセンブリ４０３４は、所望に応じて、組織輸送を助長させ得る１つ以上の陥凹、溝、導管、突出、および同等物を備えてもよい。駆動部材および螺旋状部材の他の特性は、前述されており、また、組織輸送アセンブリ４０３４と併用されてもよい。
【０１３７】
管状キャップ４０３６は、回転可能駆動部材４０３０と一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、回転可能駆動部材４０３０上に搭載されてもよい。管状キャップ４０３の最遠位部分は、それを通してケーブルおよび／または組織輸送アセンブリを通過させるように構成される１つ以上の開口を有してもよい。管状キャップ４０３６は、はんだ付け、溶接、接着剤接合、摩擦嵌合、スナップ嵌合、および同等物によって、回転可能駆動部材４０３０に取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、管状キャップ４０３６は、１つ以上のポリマー物質、例えば、ポリエチレン、ナイロン、炭素繊維、ウレタン、ポリエステル、ポリアラミド、ＰＥＥＫ、ポリイミド、および他の類似物質から作られる。回転可能シャフト４０１０は、前述の好適な方法のいずれかによって、管状キャップ４０３６に取り付けられてもよい。
【０１３８】
随意に、組織輸送アセンブリはまた、回転可能駆動部材４０３０の少なくとも一部を封入するシース（図示せず）を備えてもよい。シースは、ポリマーおよび／または金属物質、例えば、ステンレス鋼編組を伴うポリイミドから作られてもよい。ステンレス鋼編組は、約０．０００５インチ×約０．００２５インチのリボンを使用して形成され、編組密度約８０ｐｉｃを有してもよい。シースは、約０．０３５インチから約０．０５０インチ、例えば、０．０４２０インチの内径を有してもよい。シースは、約０．０４０インチから約０．０５５インチ、例えば、０．０４８インチの外径を有してもよい。シースの壁厚は、約０．００３０インチであってもよい。いくつかの変形例では、シースは、約１０．００インチから約２０．００インチ、例えば、１２．００インチ、または１２．２５インチの長さを有してもよい。
【０１３９】
溝および陥凹はまた、任意の組織または流体が標的組織部位から近位収集器まで引き込まれるように促すことに役立ち得る。組織輸送アセンブリ４１００の別の実施例は、図４１Ｂに示される。そこに見られるように、組織輸送アセンブリ４１００は、その遠位端においてインペラ４１０６に取り付けられる駆動部材４１０２と、駆動部材４１０６の少なくとも一部上に搭載される螺旋状部材４１０４とを備える。インペラ４１０６の近位部分は、螺旋ケージ４１０８を備えてもよく、遠位部分は、インペラキャップ４１１０を備えてもよい。インペラキャップ４１１０は、ポリマー物質、例えば、ＰＥＥＫ、ＰＥＢＡＸ、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド、および同等物から作られてもよく、約０．１５０インチから約０．３００インチ、例えば、０．２３５インチの長さＬ８を有してもよい。インペラ４１０６はまた、１つ以上の溝および／または切り欠き領域、例えば、インペラキャップ４１１０上の傾斜溝４１１２および切り欠き領域４１１４を備えてもよい。傾斜溝４１１２および／または切り欠き領域４１１４は、前述のように、回転可能シャフトと併用され得る溝および陥凹と同様に、インペラ４１０６の表面にわたって、ケーブルを通過させるために定寸および成形されてもよい。いくつかの変形例では、絶縁塗膜が、インペラの一部に設けられ、手技の間、熱による神経傷害の危険性を低減させるのに役立ててもよい。
【０１４０】
螺旋ケージ４１０８は、金属物質、例えば、ステンレス鋼、またはポリマー物質、例えば、ＰＥＥＫから作られてもよい。インペラのある変形例は、編組４１０７と同様に、２つ以上の編組を備えてもよい。図４１Ｃに見られるように、インペラ４１０６は、約３０°から約６０°、例えば、３５°の時計回りピッチ角度を有する３つの編組を備えてもよい。編組４１０７は、約３巻／インチから約５巻／インチ、例えば、４．５巻／インチの螺旋ケージ４１０８の長さＬ９に沿った旋回率を有してもよい。螺旋ケージ４１０８の長さＬ９は、約０．１５０インチから約０．３００インチ、例えば、０．２３０インチであってもよい。編組４１０７は、幅約０．０１５インチから約０．０３０インチ、例えば、０．０２８インチを有してもよい。螺旋ケージ４１０８は、組織を組織除去アセンブリから収集器に引き込むために有用であり得る任意の数の編組、編組ねじり角度、または表面構造、例えば、鋸歯状の縁、リッジ等を有してもよい。インペラキャップ４１１０はまた、組織をインペラに向かって引き込むことに役立ち得る１つ以上の湾曲、丸い、角度付けられたテーパ等の縁を有してもよい。例えば、図４１Ｄに示されるインペラ４１４０の変形例は、角度付けられた遠位先端を有するインペラキャップ４１４８と、螺旋ケージ４１４７とを備えてもよい。螺旋ケージ４１４７は、第１の編組４１４２と、第２の編組４１４４と、第３の編組４１４６とを有してもよい。編組のうちの１つ以上は、鋸歯状の縁を有してもよく、単一編組上に任意の数の鋸歯状の縁が存在してもよい。例えば、第３の編組４１４６は、２つの鋸歯状の縁４１４１、４１４３を有してもよい。図４１Ｅに示されるインペラ４１５０の別の変形例では、編組４１５６は、３つの鋸歯状の縁４１５１、４１５３、および４１５５を有してもよい。インペラ４１５０の編組は、約４０°の編組ねじり角度を有してもよい。図４１Ｆは、約３０°の編組ねじり角度を有する３つの編組を有するインペラ４１６０を示す。編組４１６６は、３つの鋸歯状の縁４１６１、４１６３、および４１６５を有してもよい。図４１Ｇは、ねじり角度約５０°を有する３つの編組を有するインペラ４１７０を示す。編組４１７６は、３つの鋸歯状の縁４１７１、４１７３、および４１７５を有してもよい。例えば、図４１Ｈに示されるインペラ４１３６等の他の変形例では、全ての編組４１３２、４１３４、４１４６が、１つ以上の鋸歯状の縁、例えば、３つの鋸歯状の縁４１３１、４１３３、４１３５を有する。鋸歯状の縁は、編組角度および回転方向によって決定されるように、各編組の前縁上に位置してもよい。鋸歯状の縁は、標的組織部位から離れるように近位に引き込まれるにつれて、組織をさらに破壊するのに役立ち得る。鋸歯状の縁は、正のすくい角（例えば、約３０°から４０°）または負のすくい角を有してもよく、および／またはある角度で傾斜されてもよく、例えば、傾斜角度は、約２０°から約４０°および／または約６０°から約８０°であってもよい。鋸歯状の縁４１３１、４１３３、４１３５間の角度Ａ７は、約８０°から１５０°、例えば、１０５°、または１０４．６°であってもよい。鋸歯状の縁の鋭的または尖頭部分は、角度Ａ８を有して���よく、Ａ８は、約４５°から１２０°であってもよい。鋸歯状の縁４１３１、４１３３、４１３５の縁は、組織を切断または粉砕するために好適な任意の長さ、例えば、約０．００１インチから約０．００４インチ、例えば、０．００２インチであってもよい。鋸歯状の縁の他の変形例は、より大きくてもよく、約０．０１インチから約０．０２インチの縁長を有する。鋸歯状の縁の２つの縁は、第１の短縁と、第２の長縁とを有してもよい一方、他の変形例では、縁は、同一の長さであってもよい。鋸歯状の縁は、約０．０１インチから約０．２インチ、例えば、０．０４インチであり得る幅Ｗ１を有してもよい。鋸歯状の縁のいくつかの変形例は、Ｃ形状であってもよく、および／または鋭的旋回縁を有する他の角幾何学形状を有してもよい。他の切断特徴または縁は、例えば、組織を破壊し、収集器へのその輸送を促し得る、鋭的螺旋状部材、酵素塗膜等が、インペラおよび／または駆動シャフトに設けられてもよい。
【０１４１】
組織除去装置またはシステムのある実施形態が説明されたが、組織除去装置またはシステムの他の実施形態が、組織除去手技において使用されてもよい。組織除去システムの実施形態の一実施例は、図４３Ａに示される。そこに示されるように、組織除去システム４３０２は、携帯式筐体４３０６に連結された外側シャフト４３０４と、組織除去アセンブリ４３０８とを備える。外側シャフト４３０４は、任意の好適な物質または物質の組み合わせを備えてもよい。いくつかの変形例では、外側シャフト４３０４は、少なくとも部分的に、１つ以上の層、例えば、編組ポリイミド層によって被覆されてもよい。層は、例えば、約２インチから約１８インチ（例えば、４インチ、９インチ、１２インチ、１４インチ、１５インチ）の長さ、約０．０４インチから約０．０６インチ（例えば、０．０４９５インチ）の内径、および／または約０．０４５インチから約０．０６５インチ（例えば、０．０５８０インチ）の外径を有してもよい。ある変形例では（例えば、頸部用途に対して）、層は、約４インチ長の長さを有してもよい。いくつかの変形例では（例えば、内視鏡用途に対して）、層は、約１４インチの長さを有してもよい。他の好適な層または物質、あるいはそれらの組み合わせが、代替として、または加えて、使用されてもよい。筐体４３０６は、組織除去アセンブリ４３０８および組織除去システム４３０２の他の随意の特徴を制御するように構成される１つ以上の構成要素（例えば、モータ）を含有する。
【０１４２】
図４３Ｂは、図４３Ａの領域４３Ｂ（すなわち、組織除去システム４３０２の遠位部分）の拡大図を提供し、図４３Ｃは、遠位部分のさらなる拡大図を提供する。図４３Ｂおよび４３Ｃに示されるように、静的外側シャフト４３０４は、回転駆動シャフト４３０５を部分的に被覆する。回転駆動シャフト４３０５は、組織除去手技の間、組織の輸送に役立てるために使用され得る螺旋状部材４３０７に連結されるか、またはそれと一体型である。回転駆動シャフトおよび螺旋状部材は、ともに組織輸送アセンブリを形成する。螺旋状部材４３０７は、例えば、図１７の螺旋状部材７０を参照して前述の特徴のうちの１つ以上を有してもよい。回転駆動シャフト４３０５はまた、遠位ヘッド４３１６で終端する先端部分４３３０に連結される。遠位ヘッド４３１６は、具体的形状および構成を有するが、他のヘッド形状および構成もまた、検討される。
【０１４３】
組織除去アセンブリ４３０８は、近位区画４３７４および遠位区画４３７６を有する少なくとも１つの細長部材４３７２を備えてもよく、各区画は、先端部分４３３０に連結される。より具体的には、細長部材４３７２は、先端部分４３３０における近位開口部４３７８を通して、先端部分４３３０における遠位開口部４３８０内へと延在する。いくつかの実施形態では、近位開口部４３７８および／または遠位開口部４３８０は、丸いかまたは平滑な縁を有してもよい。これは、例えば、縁が、使用の間、偶発的に、組織を捕捉しないように防止し得る。図４３Ｂに示されるように、細長部材４３７２の一部は、随意の保護装置４３７３によって囲繞され、例えば、細長部材のその部分を補強し、破損を防止してもよい。装置の他の変形例として、２つ以上のそのような保護装置、より長いまたは短い保護装置、あるいは保護装置が全くないものが挙げられ得る。細長部材４３７２は、その拡張構成において、図４３Ｂおよび４３Ｃに示されるが、細長部材はまた、他の細長部材実施形態（例えば、細長部材２０２）に関して前述のものと同様に、収縮構成（図示せず）を有する。いくつかの実施形態では、細長部材４３７２は、ケーブルまたは螺旋ワイヤを備えてもよい。他の適切な物質もまた、使用されてもよい。
【０１４４】
また、次に、図４３Ｄから４３Ｊを参照すると、組織除去システム４３０２はさらに、部分的に、回転駆動シャフト４３０５を被覆する、遠位シース４３３２を備える。遠位シース４３３２は、金属合金、例えば、ステンレス鋼（例えば、１７−４ステンレス鋼または３００系ステンレス鋼例えば、３０４または３１６）またはニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）を含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質または複数の物質から形成されてもよい。遠位シース４３３２は、第１の開口４３３６と、第１の開口と反対側の第２の開口４３３７（図４３Ｇおよび４３Ｋ）とを有する壁部分４３３４を備える。壁部分４３３４内の第１および第２の開口は、例えば、組織除去システム４３０２の組織除去能力を向上させ得る。例えば、第１および第２の開口は、側方吸入ポートとして機能し、組織が除去されるにつれて、回転駆動シャフト４３０５上に向かう標的部位からの組織の、例えば、収集チャンバ内への近位輸送を補助してもよい。第１および第２の開口は、ここでは、同じ、幾分、長方形形状を有するように示されるが、異なる形状（例えば、円形、三角形、卵形、正方形等）を有する開口が、代替として、または加えて、組織除去システムの遠位シース内で使用されてもよいことを理解されたい。さらに、開口サイズおよび形状の任意の好適な組み合わせが、採用されてもよく、任意の適切な数の開口（例えば、１、２、３、４、５または１０）が、同様に、遠位シース内で使用されてもよい。
【０１４５】
図４３Ｄは、先端部分４３３０と遠位シース４３３２との間の連結の断面図を提供する。そこに示されるように、遠位シース４３３２上の突出４３５０および４３５４は、先端部分４３３０を保持することに役立つ。図４３Ｅおよび４３Ｆも、同様に、遠位シース４３３２と先端部分４３３０との間の連結を示す。そこに示されるように、遠位シース４３３２の遠位面４３３８は、吸入ポート４３４２、４３４４、および４３４６（ならびに、図からは見えない、第４の吸入ポート）が、遠位シースと先端部分４３３０との間に形成されるように、クローバ形状の開口部４３４０を有する。吸入ポート４３４２、４３４４、および４３４６は、例えば、物質、例えば、乳化または粉砕された髄核線維輪を吸引するように構成されてもよい。
【０１４６】
図４３Ｇから４３Ｊは、それぞれ、遠位シース４３３２の斜視図、側面図、正面図、および背面図を示す。そこに示されるように、遠位シース４３３２は、そこから延在する４つの突出４３５０、４３５２、４３５４、および４３５６を有する内側表面４３４８を備え、それによって、クローバ形状の開口部４３４０を形成する。このクローバ形状の開口部４３４０は、先端部分４３３０の保持を補助し得る。例えば、開口部４３４０の形状は、先端部分４３３０の近位部分４３３１を遠位シース４３３２の遠位部分４３３３内に固着するように埋め込むことに役立ち（図４３Ｅおよび４３Ｆ参照）、それによって、先端部分４３３０が、使用の間、遠位シース４３３２から分離する可能性を制限し得る。同時に、先端部分４３３０は、回転駆動シャフト４３０５の回転に併せて、自由に回転し続けることが可能であり得る。先端部分４３３０が、回転駆動シャフト４３０５より可撓性が低い場合には、遠位シース４３３２と先端部分４３３０との間の連結は、比較的に可撓性の駆動シャフトから比較的に剛体の先端部分への遷移を促進するための補強を提供し、破損を制限し得る。
【０１４７】
再び、図４３Ｉを参照すると、遠位シース４３３２は、外径４４４４および内径４４４６を有する。いくつかの実施形態では、外径４４４４は、約０．０４０インチから約０．１８０インチであってもよく、および／または内径４４４６は、約０．０２０インチから約０．１７６インチであってもよい。加えて、ある実施形態では、次に、図４３Ｈを参照するが、遠位シース４３３２は、約０．１５インチから約０．２５インチ（例えば、０．１８５インチ）の長さ４３２９を有してもよい。
【０１４８】
開口部４３４０は、クローバ形状として説明されたが、組織除去システムの他の実施形態は、異なるタイプの先端部分保持特徴、例えば、異なるサイズおよび／または形状開口部を有する遠位シースを備えてもよい。実施例として、遠位シースは、より多いまたは少ない突出、複数の異なるタイプの突出（例えば、異なる形状および／またはサイズを有する突出）を有するか、あるいは突出が全くない開口部を有してもよい。例えば、ある場合には、突出は、丸い形状、三角形断面を有する形状、不整形形状等を有してもよい。さらに、これらの特徴の一部または全部は、代替として、または加えて、遠位シース内にさらに位置してもよい。いくつかの実施形態では、他の遠位シース保持特徴が、１つ以上の突出の代替として、またはそれに加えてのいずれかにおいて、使用されてもよい。ある実施形態では、遠位シースは、先端部分上への把持に役立ち得る高摩擦の内側表面を有してもよく、または、その長さに沿って、複数の一式の突出、例えば、異なる一式の突出を備えてもよい。加えて、ある実施形態では、先端部分は、組織除去装置の遠位シースによる先端部分の保持を向上させる１つ以上の特徴を備えてもよい。実施例として、先端部分４３３０は、図４３Ｄに示され、保持に役立ち得るリング４９９４を備える。ある場合には、先端部分および遠位シースは両方とも、保持特徴を備えてもよい一方、他の場合には、先端部分または遠位シースのうちの１つのみ、１つ以上の保持特徴を備えてもよい。ある変形例では、先端部分は、遠位シース内の溝と連結するように構成される一方、依然として、先端部分の回転を可能にするか、またはその逆の突出を有してもよい。例えば、スナップ係止連結、摩擦嵌合連結、および同等物を含む先端部分と遠位シースとの間の他の好適な連結が、使用されてもよい。
【０１４９】
先端部分４３３０は、図４３Ｑおよび４３Ｒにさらに詳細に示される。そこに示されるように、先端部分４３３０は、近位部分４３３１と、遠位ヘッド４３１６を備える遠位部分４３３５とを備える。加えて、近位および遠位開口部４３７８および４３８０が示される。図４３Ｒに示されるように、先端部分４３３０は、例えば、約０．３インチから約０．４５インチ（例えば、０．３８１インチ）であり得る長さ４３７０を有する。先端部分４３３０の長さは、ある場合には、治療されている標的部位の特性に基づいて選択されてもよい。例えば、より長い先端部分は、より小さい先端部分よりも、より大きな標的部位に対してより好適であり得る。図４３Ｑおよび４３Ｒに示されるように、先端部分４３３０は、可変断面直径を有する。すなわち、その近位部分４３３１および遠位部分４３３５は、その中間部分４３９０よりも大きい断面直径を有する。示される変形例では、先端部分４３３０の中間部分４３９０は、近位部分４３３１の断面直径４３９２、４３９３、および４３９４、ならびに遠位部分４３３５の断面直径４３９５よりも小さい断面直径４３９１を有する。いくつかの実施形態では、断面直径４３９１は、断面直径４３９２よりも約１５％から約９０％（例えば、４２％）小さく、断面直径４３９３よりも約１０％から約８５％（例えば、３１％）小さく、断面直径４３９４よりも約５％から約８０％（例えば、２２％）小さく、および／または断面直径４３９５よりも約５％から約８０％（例えば、２２％）小さくてもよい。ある実施形態では、断面直径４３９１は、約０．０１５インチから約０．１５０インチであってもよく、断面直径４３９２は、約０．０２５インチから約０．１７５インチであってもよく、断面直径４３９３は、約０．０２０インチから約０．１７０インチであってもよく、断面直径４３９４は、約０．０２０インチから約０．１７０インチであってもよく、および／または断面直径４３９５は、約０．０２０インチから約０．１７０インチであってもよい。代替として、または加えて、近位部分４３３１の長さ４３８５は、約０．１インチから約０．１５インチ（例えば、０．１２５インチ）であってもよく、中間部分４３９０の長さ４３８３は、約０．１５インチから約０．２５インチ（例えば、０．１９１インチ）であってもよく、および／または遠位部分４３３５の長さ４３８１は、約０．０３インチから約０．０８インチ（例えば、０．０５１インチ）であってもよい。これらの寸法は、いくつかの要因のうちのいずれか、例えば、その長さに沿った先端部分４３３０の所望の可撓性に基づいて選択されてもよい。先端部分４３３０は、ステンレス鋼（例えば、１７−４ＰＨステンレス鋼、３００系ステンレス鋼、例えば、３０４または３１６）を含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質またはそれらの組み合わせを備えてもよい。
【０１５０】
再び、図４３Ｂおよび４３Ｃ、ならびに図４３Ｋおよび４３Ｌを参照すると、組織除去システム４３０２はまた、遠位シース４３３２の遠位の先端部分４３３０の周囲に円周方向に位置付けられた環状停止部材４３６０を備える。ある場合には、使用の間、駆動シャフト４３０５は、近位に移動してもよい。環状停止部材４３６０の存在は、駆動シャフト４３０５による実質的に近位の移動の発生を防止し得る。典型的には、駆動シャフト４３０５が、近位に移動を開始する場合、環状停止部材４３６０は、遠位シース４３３２の遠位面４３３８に接触し、それによって、駆動シャフト４３０５による任意のさらなる近位移動を制限または防止し得る。環状停止部材４３６０は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、金属および／または金属合金（例えば、ステンレス鋼）を備えてもよい。
【０１５１】
図４３Ｍ、４３Ｎ、４３Ｏ、および４３Ｐは、それぞれ、環状停止部材４３６０の側面斜視図、正面図、背面図、および側面図を示す。そこに示されるように、環状停止部材４３６０は、平坦側面４３６２および斜端側面４３６４を有する。加えて、環状停止部材４３６０は、外径４３６６および内径４３６８を有する。いくつかの実施形態では、外径４３６６は、約０．０４インチから約０．０６インチ（例えば、０．０５０インチ）であってもよい。代替として、または加えて、内径４３６８は、約０．０２インチから約０．０５インチ（例えば、０．０３３インチ）であってもよい。図４３Ｐは、環状停止部材４３６０の付加的寸法を示す。いくつかの実施形態では、寸法４３８８は、約０．００５インチから約０．０１５インチ（例えば、０．０１０インチ）であってもよく、および／または寸法４３８９は、約０．００３インチから約０．０１２インチ（例えば、０．００６インチ）であってもよい。代替として、または加えて、角度４３８７は、約３５°から約５５°（例えば、４５°）であってもよい。
【０１５２】
当然ながら、環状停止部材が示されるが、任意の好適な停止部材、停止特徴、あるいは停止部材および／または停止特徴の組み合わせが、組織除去装置上で採用されてもよい。例えば、非斜端環状部材、複数の環状部材、角部材、突起、フック、テクスチャ加工表面、および／または任意の他の適切な特徴あるいは特徴の組み合わせが使用されてもよい。加えて、停止部材は、装置の周囲に円周方向に配置されてもよく、または配置されなくてもよい。停止部材、例えば、環状停止部材４３６０は、組織除去装置の先端部分または他の構成要素と一体型であってもよく、あるいは先端部材または他の構成要素から別個に形成され、後にそこに連結（例えば、接合）されてもよい。ある場合には、停止部材は、組織除去装置の先端部分または他の構成要素上に機械加工されてもよい。
【０１５３】
図２１Ａ〜２２、および３５Ａ〜４３Ｒに示される組織除去システムならびに装置は、椎間板切除術および椎体形成術を含む、種々の組織除去手技のいずれかのために使用されてもよい。例えば、図２４Ａ〜２４Ｃを参照すると、椎体７３０は、本明細書に説明される種々のアクセス手技のいずれかによってアクセスされてもよい。実施例として、組織除去システム７００は、椎骨組織を除去し、骨セメントを椎体７３０に塗布するために使用されてもよい。シャフト７１８（正確な縮尺で描かれていない）が、椎体の内部に挿入され（図２４Ａ）、次いで、延在されたケーブル７０２とともに回転させられ、椎体７３０内に空洞７３２を形成してもよい（図２４Ｂ）。組織除去システム７００は、海綿骨の適正な除去が達成されるまで、さらに操作されてもよい。図２４Ｃに示されるように、組織除去システム７００は、次いで、空洞７３２に送達される骨セメント７３４が装填されてもよい。いくつかの実施例では、骨セメント７３４は、物質、例えば、ポリメタクリル酸メチルヒドロキシアパタイトを備えてもよく、または種々の他の骨セメントあるいは他の固化可能もしくは硬化可能物質のいずれかも、套管針を通して注入され、組織除去システム７００によって生成された空洞を充填することができる。組織除去システム７００のケーブル７０２は、治療剤の送達の間、収縮または拡張されてもよい。いくつかの事例では、延在されたケーブル７０２は、空洞壁に対して、治療剤を再分配してもよく、これは、空洞からの漏出の危険性を低減させ得る。
【０１５４】
前述の手技のいくつかでは、椎体内の空洞は、治療剤の送達の前に形成されるが、他の手技では、治療剤の送達は、同時に、生じてもよい。空洞が最初に形成される手技では、空の空洞を充填することは、初期充填圧力を低減させ得る。いくつかの事例では、充填圧力が低いほど、漏出の危険性を低減させ得る。いくつかの実施例では、組織除去システムは、ユーザによって使用され得るか、あるいは特定の圧力限界に到達すると、治療剤の送達または加圧を自動的に遮断するように構成され得る圧力センサを備えてもよい。
【０１５５】
本明細書に説明される実施例のいくつかは、椎間板骨折の治療を対象とするが、他の実施例では、組織除去システムは、椎骨または他の身体の骨内に位置する骨病変を治療あるいは診断するために使用されてもよい。骨病変の診断は、骨の生検を含んでもよい。これらの骨病変は、骨腫、骨肉腫、および転移巣を含む、潜在的に、癌性骨病変、ならびに結核を含む、潜在的に、感染性骨病変を含み得るが、それに限定されない。骨セメント（他の治療剤、例えば、抗悪性腫瘍剤および抗感染症薬を伴う、または伴わない）は、空洞内に注入されてもよく、または注入されてなくてもよい。
【０１５６】
本明細書に説明される手技は、異なる位置における椎骨組織を標的としてもよく、したがって、アクセス部位および経路は、適宜、変化し得る。前述の組織除去装置は、１つ以上のアクセス装置と併用されてもよく、組織除去装置を標的組織部位に指向することに役立ち得る。アクセス装置、例えば、カニューレが、標的椎骨組織の位置に応じて、異なる入射角で位置付けられてもよい。好適な入射角の範囲は、少なくとも部分的に、皮膚表面に対する脊椎構造の位置によって制約され得る。例えば、前述のような直線カニューレが好適な入射角の範囲内に位置付けられ、皮膚表面上のアクセス部位から、アクセス部位と同一線上にある、脊椎組織の標的領域へと延在する、線形アクセス経路を生成してもよい。湾曲カニューレは、好適な入射角範囲内のアクセス部位と同一線上にない場合がある、組織にアクセスするための湾曲経路を生成するために使用されてもよい。湾曲経路は、椎骨組織に増加した近接性をもたらし得るが、施術者は、付加的訓練を受け、湾曲経路に沿って、傷つきやすい解剖学的構造を分断しないよう練習する必要があり得る。アクセス装置のいくつかの変形例として、直線構成および湾曲構成を有し得る屈曲可能な可撓性湾曲可能カニューレが挙げられ得る。カニューレは、皮膚表面上のアクセス部位から、標的椎骨組織近傍へと、実質的に、直線状アクセス経路を生成するために、直線構成において使用されてもよい。初期アクセス経路が生成されると、カニューレは、標的組織に接触するために、湾曲構成において使用されてもよい。
【０１５７】
いくつかの変形例では、カニューレの湾曲は、部分的には、それを通して挿入されるスタイレットの湾曲によって決定され得る。例えば、１つ以上の曲線を有するスタイレットを屈曲可能可撓性カニューレ内に挿入することは、カニューレが対応する曲線を有するようにさせ得る。いくつかの変形例では、屈曲可能カニューレは、１つ以上の事前に形成された曲線を有してもよく、屈曲可能カニューレは、それを通して直線スタイレットを挿入することによって直線にされ得る。代替として、実質的に、直線である、屈曲可能カニューレは、それを通して湾曲スタイレットを挿入することによって、湾曲されてもよい。屈曲可能カニューレを通した種々のスタイレットの挿入は、施術者が、皮膚上の１つのアクセス部位を介して、異なる位置において、脊椎組織にアクセスすることを可能にし得る。これは、カニューレを本体から引抜し、付加的アクセス部位を介して身体に再進入し、異なる組織領域にアクセスする必要性を低減させ得る。例えば、カニューレおよびスタイレットは各々、スタイレットがカニューレを通して挿入されると、対応する曲線が一直線に揃えられ得るような１つ以上の対応する曲線を有してもよい。これは、第１の組織位置から第２の組織位置までより容易に移動され得るように、カニューレの湾曲を硬化または補強するように作用し得る。例えば、椎間板線維輪内のある組織位置上で実施される手技は、湾曲カニューレを椎間板線維輪から除去せずに、別の組織位置において反復されてもよい。第１の組織位置にある間に、湾曲または直線スタイレットは、カニューレ内に再挿入されてもよく、これは、第２の組織位置へのカニューレの調節および位置付けを容易にし得る。直線スタイレットの挿入は、カニューレの湾曲部分を直線化し、カニューレ−スタイレットアセンブリが治療された部位から比較的離れた標的部位まで前進させられることを可能にし得る。比較的僅かなカニューレ再位置付けが含まれる他の実施形態では、湾曲スタイレットが、椎間板内の第２の標的部位へのアクセスを得るために使用され得る。直線にされ、および／または剛性化されたカニューレ−スタイレットアセンブリは、向上した応答性および操縦性をもたらし、したがって、椎間板エリア内のカニューレの操作を容易にし得、および患者からの装置の安全な除去を促進し得る。
【０１５８】
スタイレットの長さは、対応するカニューレの長さよりも大きいか、または実質的に等しくてもよい。例えば、カニューレ内に挿入されるスタイレットの遠位部分は、カニューレの遠位部分から延在あるいは突出してもよく、および／またはカニューレの遠位部分と同一平面にあってもよく、および／またはさらに、所望に応じて、カニューレ内に引き込まれていてもよい。同様に、組織除去装置の組織除去アセンブリは、カニューレの遠位部分から延在されるか、および／またはその中に引き込まれてもよい。カニューレとスタイレット、および／またはカニューレと組織除去装置の進行制限器との間の相対的な縦方向位置は、調節および／または係止されてもよい。いくつかの変形例では、カニューレおよびスタイレットにおける１つ以上の曲線の相互に対する配向は、スタイレットを回転させることによって調節されてもよく、随意に、所望の配向が得られると、係止されてもよい。カニューレおよびスタイレットは各々、それらがともに前進させられ、ナビゲートされ得るように、それらをともに連結するために使用され得る相補的近位コネクタを備えてもよい。随意に、近位コネクタは、カニューレとスタイレットとを相互に対して回転可能および／または縦方向に係止してもよい。
【０１５９】
カニューレおよび／またはスタイレットのいくつかの変形例は、患者の身体に挿入された後に、施術者が、装置の１つ以上の曲線の配向、またはスタイレットの１つ以上の鋭的縁の配向を識別することに役立ち得る配向インジケータを有してもよい。例えば、カニューレシャフトの縦軸に対するカニューレの遠位曲線の配向は、配向インジケータの構成を観察することによって明白となり得る。配向インジケータはまた、施術者が、スタイレットの湾曲を、それを通して挿入されるカニューレの湾曲と一致させることに役立ち得る。このように、施術者は、スタイレットの屈曲配向を近位に調節し、それによって、スタイレットがカニューレ屈曲を通って容易に通過することを可能にしてもよい。配向インジケータの形状は、カニューレおよび／またはスタイレットの１つ以上の曲線の配向を施術者に伝達し得る。例えば、配向インジケータは、１つ以上のテーパ領域を有する形状を有してもよく、テーパの平面は、遠位曲線の平面を示す。いくつかの変形例では、配向インジケータは、複数の平面内の複数の曲線と整列させられる複数の頂点を有してもよく、施術者が、所望に応じて、組織除去装置の遠位部分を位置付け、配向することに役立ち得る。配向インジケータは、はんだ付け、溶接、接着剤接合（例えば、ＵＶ硬化し得る、３３１１ＵＶ接着剤）、スナップ嵌合、または他の適切な方法によって、カニューレおよび／またはスタイレットに取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、配向インジケータは、カニューレおよび／またはスタイレットの近位コネクタに取り付けられる、あるいはそれと一体的に形成されてもよい。これは、特定の配向において、ともに連結されるカニューレおよびスタイレットのための機構を提供し得る。
【０１６０】
カニューレおよびスタイレットは各々、それらを相互に連結する近位コネクタを有してもよい。カニューレの近位コネクタはまた、それを組織除去装置、例えば、収集器ポートおよび／または進行制限器と連結するために使用されてもよい。コネクタは、任意の標準コネクタ（例えば、任意のルアー型コネクタ、ネジ型コネクタ、テーパすり合わせ等）であってもよく、または専用コネクタであってもよい。いくつかの変形例では、カニューレは、メス型コネクタを有するスタイレットまたは組織除去装置と接続するように構成されるオス型コネクタを有してもよい。カニューレ、スタイレット、および／または組織除去装置の近位コネクタの係合は、装置間の相対的移動を防止し得る。いくつかの変形例では、スタイレットがカニューレに接続されると、スタイレットは、カニューレ内を縦方向に移動可能ではないが、カニューレ内を軸周りに回転可能であってもよい。これは、施術者が、身体内へのカニューレおよびスタイレットの挿入の間、カニューレとスタイレットとの間の整列を調節することを可能にし得る。代替として、または加えて、カニューレとスタイレット、またはカニューレと組織除去装置の進行制限器との間の近位コネクタの係合は、装置間の相対的な縦方向および軸方向運動を防止し得る。カニューレとスタイレット（および／またはカニューレと進行制限器）との間の配向および位置を係止することは、手技の間の偶発的な装置不整列または移動を防止するのに役立ち得る。
【０１６１】
いくつかの実施例では、カニューレおよび／またはスタイレットの遠位領域は、放射線不透過性構造（例えば、リングまたはバンド）を備え、放射線不透過性撮像を使用して、その位置の確認を促進してもよい。他の実施例では、別個の放射線不透過性マーカ器具を使用して、カニューレ留置の確認および評価をしてもよい。図２７Ａ〜２７Ｅに図示される一実施形態では、放射線不透過性マーカ２７００は、そこに遠位に取り付けられた一片のワイヤ２７２０（例えば、マルチフィラメントまたは固体）を有する細長シャフト２７１０を備える。ワイヤ２７２０は、収縮構成および展開または拡張構成を備えてもよい。図２７Ａに図示されるように、ワイヤがその収縮構成に置かれると、カニューレ内のマーカの留置および／または縦方向移動が、妨害または別様に干渉されないように、マーカシャフト２７１０の遠位端近傍に配置される。図２７Ｂ〜２７Ｅに図示されるように、ワイヤ２７２０がその展開または拡張構成に置かれると、ワイヤ２７２０は、マーカシャフト２７１０の遠位端ににおいて半径方向および遠位の可動域を備えてもよい。展開または拡張ワイヤは、半円形（例えば、図２７Ｂ）、円形の一部（例えば、図２７Ｃおよび２７Ｄ）、または楕円形（例えば、図２７Ｅ）、あるいは任意の他の線形、非線形、もしくは角度付けられた形状を含むが、それらに限定されない任意の好適な幾何学的構成を備える。マーカシャフト２７１０の中心軸に対する拡張ワイヤの半径方向変位２７２２は、約０．０７インチから約０．２５インチ以上、場合によっては、約０．１インチから約０．２インチ、他の場合では、約０．１５インチから約０．１８インチであってもよい。マーカシャフト２７１０の遠位端に対する拡張ワイヤの遠位変位２７２４は、約０．０７インチから約０．２５インチ以上、場合によっては、約０．１インチから約０．２インチ、他の場合では、約０．１５インチから約０．１８インチであってもよい。いくつかの実施形態では、他のタイプの拡張可能構造、例えば、バルーンが、放射線不透過性マーカ内で使用されてもよい。
【０１６２】
いくつかの実施形態では、シャフト２７１０の遠位端は、丸いかまたは別様に鈍的であって、マーカの挿入およびワイヤの展開の間、組織の分断を低減させ得る。マーカシャフト２７１０および遠位ワイヤ２７２０の遠位端は両方とも、放射線不透過性であって、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導下において、観察可能にしてもよい。放射線不透過性マーカ２７００はまた、マーカをカニューレに係止する相補的近位コネクタを備えてもよい。放射線不透過性マーカ２７００はまた、マーカシャフト２７１０の中心軸に対する展開ワイヤの配向を示すインジケータを備えてもよい。放射線不透過性マーカは、その収縮構成において、遠位ワイヤとともに、カニューレ内に挿入されてもよい。シャフト２７１０の遠位端がカニューレの遠位端に到達すると、ワイヤは、展開ワイヤによって画定される可視化区域内またはその近傍の関連構造を識別するか、またはカニューレの留置を評価するかのいずれかのために展開されてもよい。いくつかの実施形態では、カニューレは、より良好な標的部位アクセスを促進するように、再位置付けされてもよい。
【０１６３】
屈曲可能カニューレおよびスタイレットの実施例および変形例が、本明細書に説明される。カニューレおよびスタイレットの変形例は、必要に応じて、前述の特徴、例えば、コネクタ、配向インジケータ、放射線不透過性マーカ等の任意の組み合わせを有してもよい。
【０１６４】
前述のように、種々の脊椎手技のための脊椎へのアクセスは、鋭的端部を有する栓塞子を含有するカニューレを使用して達成されてもよい。脊椎へのアクセスはまた、カニューレおよびスタイレットを使用して得られてもよい。図２５Ａは、カニューレ２５１０と、カニューレの管腔を通る取り外し可能なスタイレット２５２０とを備えるカニューレ−スタイレットアセンブリ２５００を図式的に図示する。カニューレ２５１０は、スタイレット２５２０を受容するように構成される１つ以上の管腔を有してもよい。カニューレ２５１０の近位コネクタ２５３０およびスタイレット２５２０の近位コネクタ２５３３は、カニューレ２５１０をスタイレット２５２０に取り外し可能に連結してもよい。カニューレ２５１０は、直線構成を有するが、他の変形例は、１つ以上の湾曲領域を備えてもよい。カニューレ２５１０の遠位端２５１２は、丸いかまたは鈍的であってもよく、および／またはアセンブリ２５００が、標的部位に前進させられるとき、周囲組織への偶発的な損傷を低減させ得る丸縁を有してもよい。カニューレ２５１０は、随意の近位コネクタ２５３０を備えてもよく、コネクタは、前述のように、標準または専用コネクタであってもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット２５２０は、誘導ワイヤのための管腔を備え、患者の身体内のスタイレットの留置を促進してもよい。
【０１６５】
直線カニューレ２５１０は、約４インチから約１２インチ以上、場合によっては、約５インチから約１０インチ、他の場合では、約６インチから約９インチの近位コネクタ２５３０の遠位部分からカニューレ２５３１の遠位部分までの長さを有してもよい。直線カニューレ２５１０の外径は、約０．０５インチから約０．０８インチ以上、場合によっては、約０．０６インチから約０．０７インチ、他の場合では、約０．０６４インチから約０．０６６インチであってもよい。カニューレ２５１０の内径（例えば、スタイレット２５２０を受容するためのカニューレ管腔の直径）は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、場合によっては、約０．０５インチから約０．０６インチ、他の場合では、約０．０５５インチから約０．０５７インチであってもよい。直線カニューレ２５１０は、任意のタイプの剛性または半剛性の物質、例えば、金属または金属合金（例えば、冷間圧延３０４／４１６ステンレス鋼、硬質１７−４ステンレス鋼、および４００系ステンレス鋼、ニッケルチタン合金等を含むが、それらに限定されない、ステンレス鋼）から作られてもよい。カニューレの近位コネクタ２５３０は、金属またはプラスチック物質から作られてもよい。
【０１６６】
直線スタイレット２５１０は、細長シャフト２５２１と、カニューレ遠位部分２５３１から遠位に延在し得る遠位先端２５２２とを備えてもよい。直線スタイレット２５２０は、組織／骨を穿刺、切断、解離、または別様に分断するために使用され、それによって、標的部位への通路または作業導管を形成してもよい。スタイレットの遠位先端２５２２は、鋭的であってもよく、随意に、図２５Ｂに図示されるように、斜端縁２５２４を備えてもよい。いくつかの実施形態では、斜端は、約１０°から約４５°、場合によっては、約２０°から約３０°、他の場合では、約２３°から約２６°であってもよい。いくつかの変形例では、遠位先端２５２２は、複数の斜端縁、例えば、２つ、３つ、４つ以上の縁を有してもよい。
【０１６７】
遠位先端２５２２は、種々の形状および幾何学形状を有してもよい。例えば、遠位先端は、錐体円錐形構成２５３２（例えば、図２５Ｃ）または円錐形構成２５４２（例えば、図２５Ｄ）を有してもよい。他の実施形態では、スタイレット先端２５５２は、丸くてもよい（例えば、図２５Ｅ）。いくつかの実施例では、丸いまたは鈍的先端は、スタイレットが、カニューレから延在するとき、周囲組織への偶発的損傷を低減させ得、あるいは組織平面に沿った鈍的切開を促進し得る。
【０１６８】
近位コネクタ２５３３の遠位部分からスタイレットの遠位先端２５２２までの直線スタイレットの長さは、カニューレの長さと同一、または幾分長くてもよい。スタイレットは、約４インチから約１２インチ以上、例えば、約４．０１インチから約１２．０１インチ、または約６．０１インチから約９．０１インチの長さを有してもよい。いくつかの変形例では、スタイレットは、スタイレットが、カニューレ内に挿入され、近位コネクタ（２５３０、２５３３）を介して連結されると、スタイレットの遠位先端２５２２が、カニューレ遠位部分２５３１から遠位に延在するように、実質的に、カニューレより長くてもよい。スタイレットは、カニューレの遠位端から、約０．０５インチから約０．５インチだけ延在してもよく、さらに、カニューレから１インチを上回って、例えば、１．５インチまたは３インチだけ延在してもよい。このように、スタイレットおよびカニューレは、アセンブリとして、標的エリアにともに前進させられる。スタイレット２５２０が、斜端遠位先端２５２４を備えるいくつかの実施形態では、スタイレット２５２０の斜端縁２５２４全体が、カニューレ２５１０の遠位端２５１２に対して遠位に露出されてもよい（図２５Ｂに図示されるように）。他の実施形態では、スタイレット２５２０がカニューレ２５１０に近位に連結されると、斜端縁２５２４の一部のみが露出される。直線スタイレットの外径は、カニューレを通して摺動可能に挿入され得るようなものであってもよく、カニューレの内径と同一またはそれ未満であってもよい。例えば、直線スタイレットの外径は、約０．０３インチから約０．０６７インチ、場合によっては、約０．０５インチから約０．０６インチ、他の場合では、約０．０５インチから約０．０５４インチであってもよい。直線スタイレットは、直線カニューレ、例えば、ステンレス鋼等と同様に、剛性または半剛性物質から作られてもよい。スタイレットの遠位先端および／またはシャフトは、放射線不透過性であって、カニューレ内側のスタイレットの留置を促進してもよい。
【０１６９】
いくつかの実施形態では、スタイレット２５２０は、近位配向インジケータを備えてもよく、配向インジケータの位置および配向は、スタイレット２５２０の中心軸に対する遠位先端の１つ以上の斜端縁の配向に対応する。一実施形態では、配向インジケータは、その近位端近傍のスタイレットのシャフト２５２１および／または近位コネクタ２５３３上のマーカであってもよい。別の実施形態では、スタイレットのシャフト２５２１および／または近位コネクタ２５３３は、斜端の配向を示す突出または溝を備えてもよい。施術者は、シャフトおよび／または近位コネクタ上の突出または溝の位置を観察することによって、スタイレット斜端の配向を決定してもよい。他の実施形態では、任意の他の好適な当業者に公知の任意の他の好適な指示機構が、スタイレット斜端の配向を示すために使用されてもよい。
【０１７０】
いくつかの手技では、直線アクセスは、標的部位への所望のアプローチ角度を達成し、および／またはいくつかの解剖学的構造からの干渉を回避するために、より長い挿入距離を含み得る。例えば、図２６Ｂに図示されるように、椎間板線維輪２６３０を通して椎間板２６４１内のヘルニア状態の領域２６４０への直接アクセスを有するために、直線カニューレ−スタイレットアセンブリ２６００は、横棘突起２６４２を回避するために、患者の背中の正中線２６４４から離れた進入点から進入する必要があり得る。その結果、ヘルニア状態の椎間板２６４１へのそのような直線アクセスは、より長い挿入経路を含み得、したがって、より高い組織分断の程度を生じさせ得る。加えて、直線アセンブリ２６００は、椎間板領域内への線形アクセスのみをもたらすので、椎間板内に複数のヘルニア状態の地点が存在し、その地点が直線状経路に沿って配置されていない場合、アセンブリ２６００は、全地点を治療するためには、除去され、再挿入される必要があり得る。その結果、いくつかの手技では、湾曲アクセスがより短い挿入経路を提供し、および／または直線アクセスによって到達が困難である標的部位（例えば、椎間板内領域）に到達するために望ましくあり得る。
【０１７１】
いくつかの実施形態では、屈曲可能可撓性湾曲カニューレが、脊椎領域への湾曲アクセスを得るために、直線スタイレットまたは湾曲スタイレットのいずれかと関連付けられて使用されてもよい。湾曲アクセス経路は、１つの標的部位におけるより大きな組織除去区域をもたらすだけではなく、また、１つ以上のヘルニア状態の椎間板内の複数の標的部位への可撓性アクセスを提供し得る。屈曲可能可撓性湾曲カニューレによって提供され得る、湾曲または非直線状アクセス経路は、直線状アクセス経路よりも短くてもよく、周囲組織構造に対する破壊性が少なくあり得る。また、直線状アクセス経路と比較して、椎間板の中央に向かうより良好な配向を提供し得る。
【０１７２】
図２９Ａ〜２９Ｃは、湾曲カニューレ２９１０と、カニューレ２９１０の湾曲を調節する、例えば、カニューレの湾曲部分を直線化するために使用され得る直線スタイレット２９２０のアセンブリ２９００を図式的に図示する。図２９Ａに図示されるように、湾曲カニューレ２９１０は、直線近位部分２９１２および湾曲遠位部分２９１４を備えてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ２９１０の湾曲遠位部分２９１４は、事前に形成されてもよい。カニューレ２９１０は、湾曲カニューレ２９１０内への直線スタイレット２９２０の挿入が、図２９Ｂに図示されるように完全に直線化されなくても、ある程度、湾曲遠位部分２９１４を直線化し得るように、可撓性または半可撓性物質から作られ得る。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ２９１０は、形状記憶物質から作られてもよい。カニューレ２９１０は、直線スタイレット２９２０が挿入されると、直線にされてもよいが、スタイレットが除去されると、図２９Ｃに図示されるように、実質的に、その湾曲構成を復元してもよい。好適なカニューレ物質の非限定的実施例として、形状記憶金属合金（例えば、ニッケル−チタン合金）および形状記憶ポリマーが挙げられる。いくつかの変形例では、形状記憶金属合金は、湾曲カニューレが故障することなく、６５°Ｆから１００°Ｆの温度において、直線スタイレットの挿入に対応することを可能にする一方、曲線を維持するために、それらの温度において、十分に剛性のままであるオーステナイト仕上温度を有してもよい。適切なオーステナイト仕上温度の実施例は、約１５°Ｆから約２５°Ｆであってもよい。随意に、直線または湾曲カニューレのいずれかの表面は、酸化を低減させるか、および／または摩擦力、ならびにカニューレを通して挿入される組織除去装置からの任意の回転または軸方向運動から生じ得る摩滅の影響を低減させるために、塗膜、例えば、銀仕上で修飾されてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲遠位部分２９１４は、カニューレ２９１０の縦方向長さに沿って、均等にまたは不均等にのいずれかで離間された複数のスロット２９１６あるいは他のタイプの陥凹構造を備えてもよい。これらの構造は、屈曲特性を向上させ、および／または任意の圧縮力の再分配も促進し、それによって、反復される屈曲および直線化によって生じる遠位湾曲部分２９１４への損傷を低減させ得る。
【０１７３】
湾曲カニューレの屈曲範囲は、約１０度から約８０度、場合によっては、約２０度から約７０度、他の場合では、約３０度から約６０度、さらに他の場合では、約４０度から約５０度の範囲内であり得る。湾曲遠位部分２９１４は、約０．５センチメートルから約３０センチメートルの曲率半径、場合によっては、約１センチメートルから約２０センチメートル、場合によっては、約５センチメートルから約１５センチメートル、他の場合では、約８センチメートルから約１０センチメートルを備えてもよい。湾曲遠位部分が直線にされると、湾曲カニューレは、約４インチから約１２インチ以上の長さ、場合によっては、約５インチから約１０インチ、他の場合では、約６インチから約９インチを備えてもよい。湾曲遠位部分（直線時）２９１４の長さと直線近位部分２９１２の長さの比率は、約０．１から約０．９、場合によっては、約０．２から約０．８、他の場合では、約０．４から０．６であってもよい。湾曲カニューレの外径は、約０．０５インチから約０．０８インチ以上、場合によっては、約０．０６インチから約０．０７インチ、他の場合では、約０．０６３インチから約０．０６５インチであってもよい。湾曲カニューレの内径（例えば、スタイレット２９２０を受容するための湾曲カニューレ２９１０管腔の直径）は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、場合によっては、約０．０５インチから約０．０６インチ、他の場合では、約０．０５５インチから約０．０５７インチであってもよい。いくつかの実施形態では、同一のサイズのスタイレットと併用されるとき、湾曲カニューレは、スタイレットが、湾曲カニューレの内側表面への損傷を回避するために、湾曲カニューレ内側にナビゲートするためのより多くの余地を必要とし得るので、直線カニューレよりも若干大きい内径を備えてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット２９２０は、非斜端または別様に鈍的遠位先端を備え、カニューレ２９１０の内部を損傷する危険性を低減させてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ２９１０および直線スタイレット２９２０は、相補的コネクタ、例えば、前述のものによって近位に接続されてもよい。スタイレット２９２０の最遠位端２９２２とカニューレ２９１０の最遠位端２９１８との間の距離は、約０．０２インチから約０．４インチ、場合によっては、約０．０４インチから約０．３インチ、他の場合では、約０．０７インチから約０．２インチの範囲内であり得る。
【０１７４】
いくつかの変形例では、湾曲カニューレと併用され得る直線スタイレットは、図３４Ａに示されるように、屈曲可能および／または偏向可能領域を有してもよい。直線スタイレットの屈曲可能偏向可能領域は、それを損傷することなく、湾曲カニューレを通して、スタイレットの移動を促進する一方、湾曲カニューレを直線にするための十分な剛性を提供し得る。スタイレット３４００は、近位コネクタ３４０６と、そこから延在する細長本体３４０８とを有する。細長本体３４０８は、遠位先端３４０２および偏向可能領域３４０４を備え、偏向可能領域３４０４は、遠位先端３４０２の近位に位置してもよい。偏向可能領域３４０４は、スタイレット３４００の遠位部分にある程度の付加的な可撓性を提供し得る。偏向可能領域３４０４は、カニューレの湾曲に従って、屈曲、撓曲一致、および／または偏向するように構成される。遠位先端３４０２、細長本体３４０８、および変形可能領域３４０４は、同一の物質、例えば、不動態化された３０４ステンレス鋼（硬調質）またはニチノールから作られてもよく、蛍光下、放射線不透過性であってもよい。代替として、細長本体３４０８は、２０ＧａＦＥＰ熱収縮管から作られてもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域３４０４は、細長本体物質より可撓性の弾性係数を有する物質、例えば、シリコーン、ナイロン、ＰＥＥＫ、ＰＥＢＡＸ、またはポリエチレンから作られてもよい。代替として、または加えて、偏向可能領域３４０４は、細長本体（３４０８）より薄くてもよく、細長本体からテーパ状にまたは薄くされてもよい、すなわち、偏向可能領域は、細長本体の他の領域よりもより小さい、すなわち、より狭い直径を有してもよい。細長本体３４０８は、約０．０３０インチから約０．０６０インチの直径、例えば、０．０３９インチまたは０．０４５インチまたは０．０６０インチの直径を有してもよく、約０．００４インチから約０．０１０インチ、例えば、０．００８インチの壁厚を有してもよい。細長本体３４０８の長さは、約６インチから約９インチ、例えば、８インチに変化してもよい。
【０１７５】
前述のように、スタイレットの外径は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、例えば、０．０５４インチであってもよい一方、偏向可能領域３４０４は、約０．０１５インチから約０．０３５インチ、例えば、０．０２３インチであってもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域の直径は、その長さを横断して変化してもよく、例えば、直径は、偏向可能領域の中央に向かって減少し、偏向可能領域の端部に向かって増加してもよい。偏向可能領域３４０４は、湾曲カニューレを通して追従するための十分な可撓性を提供する、任意の好適な長さ、例えば、約０．０２インチから約０．１５インチ、例えば、０．０８５インチであってもよい。スタイレット３４００の全体長は、約７インチから約９インチ、例えば、８．０５インチであってもよい。偏向可能領域３４０４は、遠位先端３４０２の最遠位部分からある長さ、例えば、約０．０５インチから約０．３インチ、例えば、０．２０４インチ離れて位置してもよい。偏向可能領域の減少寸法は、例えば、蛍光可視化の間、基準マーカとして使用されてもよい。故に、偏向可能領域の長さ、偏向可能領域の直径、および遠位先端の最遠位部分からの偏向可能領域の距離は、具体的寸法測定または基準を提供するように変化してもよい。偏向可能領域３４０４は、実質的に、直線であってもよい一方、偏向可能領域は、１つ以上の事前に形成された曲線を有してもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域３４０４は、遠位先端３４０２および／または偏向可能領域の近位の細長本体３４０８の部分と一体的に形成されてもよい。代替として、偏向可能領域３４０４は、別個に形成され、遠位先端３４０２および細長本体３４０８の近位部分に取り付けられてもよい。偏向可能領域３４０４は、前述の物質のいずれか、例えば、剛性または半剛性物質、例えば、ステンレス鋼またはニッケルチタン合金から作られてもよい。遠位先端３４０２は、類似物質から作られてもよく、前述のように、任意の幾何学形状を有してもよい。遠位先端３４０２のいくつかの変形例は、鈍的であってもよい一方、他の変形例は、鋭的であってもよい。例えば、図３４Ａに示されるように、遠位先端３４０２は、鋭的最遠位先端を有する斜端円錐形形状を有する。例えば、遠位先端３４０２は、三面斜端先端であってもよい。遠位先端３４０２は、約０．１５０インチから約０．３００インチ、例えば、０．２０４インチの長さを有してもよい。スタイレットの近位部分では、近位コネクタ３４０６が、前述のように、組織除去装置の種々のコネクタとインターフェースをとり、それに取り付けられることが可能であってもよい。例えば、近位コネクタ３４０６は、相補的Ｌｕｅｒ−ＬｏｋＴＭ型コネクタを伴う、カニューレに接続し得る、Ｌｕｅｒ−ＬｏｋＴＭ型コネクタであってもよい。いくつかの変形例では、近位コネクタ３４０６は、ポリマー物質、例えば、ＡＢＳまたはナイロンから作られてもよい。
【０１７６】
図３４Ｂは、直線部分３４３２と、直線部分３４３２の遠位の湾曲部分３４３４とを備える湾曲カニューレ３４３０の一変形例を示す。随意に、深度インジケータ、例えば、調節可能フランジ、バンド、またはシリコーングロメットが、湾曲カニューレの外径に設けられ、使用の間、カニューレの挿入深度を参照してもよい。湾曲カニューレ３４３０は、ナイロンから作られ得るコネクタ３４１６、例えば、メス型Ｌｕｅｒ−ＬｏｋＴＭコネクタを有する近位ハブ３４２０を有してもよい。近位ハブはさらに、図３４Ｂおよび３４Ｃに示される配向インジケータ３４１７を備えてもよい。配向インジケータ３４１７は、丸い頂点３４２０へとテーパ状になる形状を有してもよく、頂点３４２０の平面は、湾曲部分３４３４の平面と整列させられる、および／またはそれと同一平面である。湾曲カニューレのシャフトは、３０４ステンレス鋼またはニチノールから作られてもよい。直線部分３４３２は、長さＬ１１を有してもよく、Ｌ１１は、約３インチから約６インチ、例えば、４．３６インチであってもよい。湾曲部分３４３４は、長さＬ１２を有してもよく、Ｌ１２は、約２インチから約３インチ、例えば、２．５インチであってもよい。湾曲部分と総長の割合は、約１：２０から約１：２、例えば、約１：１０、または１：５、または１：３であってもよい。いくつかの変形例では、スタイレットの全長が、湾曲されてもよい。カニューレ３４３０は、任意の好適な直径、例えば、１６ゲージを有してもよく、または外径約０．０６８インチ、内径約００６０インチを有してもよい。カニューレ３４３０の総長は、約６インチから約８インチ、例えば、７．２１インチであってもよい。類似直線カニューレは、総長約７インチを有してもよい。湾曲部分３４３４は、直線部分３４３２に対して、角度Ａ５で湾曲してもよく、Ａ５は、約２５°から約５０°、例えば、約３５°から約４５°、または４０°であってもよい。代替として、または加えて、湾曲部分３４３４の曲率半径は、約３インチから約４．５インチ、例えば、３．５インチであってもよい。湾曲カニューレ３４３０は、約０．０５０インチから約０．０７５インチ、例えば、０．０６８インチの直径を有してもよい。随意に、長さの漸増の境界を画定する１つ以上のマーキング３４３５が存在してもよい。例えば、マーキング３４３５は、１．０センチメートルの長さを示してもよい。マーキング３４３５は、例えば、０．２インチと０．０６インチとが交互する可変の厚さを有してもよい。湾曲カニューレの変形例では、遠位湾曲部分３４３４の長さＬ１２は、直線部分３４３２の長さＬ１１の約４０％から６０％であるが、他の変形例では、湾曲部分と直線部分の長さの割合は、変化してもよい。直線スタイレットは、前述のように、１つ以上の変形可能領域を有し、湾曲カニューレの湾曲部分の位置、長さ、および角度に対応してもよい。いくつかの変形例では、湾曲カニューレ３４３０は、３０４ステンレス鋼、ニチノール、または直線スタイレットが、それを通して挿入されると、湾曲部分３４３４を直線化することが可能であり得る、任意の好適な物質から作られる。
【０１７７】
他の変形例では、スタイレットは、対応するカニューレの湾曲に一致するように定寸および成形されてもよい。例えば、カニューレ上の曲線に対応する曲線を有するスタイレットの挿入は、カニューレの湾曲を強化および維持し、カニューレの再位置付けおよび／または操作を促進し得る。いくつかの変形例では、スタイレットに沿った変形可能領域の位置、ならびに変形可能領域の長さおよび可撓性は、部分的に、カニューレの長さおよび／または湾曲によって決定され得る。図３０Ａ〜３０Ｂは、湾曲カニューレ３０１０および湾曲スタイレット３０２０を備える、別のカニューレ−スタイレットアセンブリ３０００を図式的に図示する。湾曲スタイレット３０２０は、直線近位部分３０２２および湾曲遠位部分３０２４を備えてもよく、その２つは、屈曲３０２６を介して継合される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット３０２０は、スタイレット３０２０の挿入が、スタイレット３０２０の遠位先端３０２４が、湾曲カニューレ部分３０１４を通って通過するとき、カニューレ３０１０の内部を損傷し得ないように、丸いかまたは別様に鈍的遠位先端３０２４を備えてもよい。いくつかの実施形態では、鈍的遠位先端は、カニューレ−スタイレットアセンブリが、標的部位へまたはそれの近傍をナビゲートするとき、組織分断の危険性を低減させ得るが、依然として、軟組織または骨（例えば、髄核または海綿骨）を通して穿刺する能力を提供する。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットの遠位先端は、鋭的であって、その穿刺能力を向上させてもよい。屈曲３０２６は、カニューレ屈曲３０１６のものと実質的に同一である屈曲半径および屈曲範囲を有するように事前に形成されてもよい。この方式において、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３０００は、図３０Ｂに図示されるように、実質的に相互に整列させられたカニューレ３０１０の屈曲３０１６およびスタイレット３０２０の屈曲３０２６を有するように形成されてもよい。
【０１７８】
湾曲スタイレット３０２０は、湾曲カニューレ３０１０内への湾曲遠位部分３０２４の挿入が、スタイレット３０２０を直線にし得るが、スタイレットが、カニューレ屈曲３０１６を通って通過するにつれて、スタイレット３０２０が、実質的に、その湾曲構成を復元し得るように可撓性形状記憶物質から作られてもよい。好適なスタイレット物質の非限定的実施例として、形状記憶金属合金（例えば、ニッケル−チタン合金）および形状記憶ポリマーが挙げられる。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットは、湾曲スタイレットが、実質的に、同一の屈曲範囲および／または屈曲半径を有する湾曲カニューレのみと併用され得るように、固定の屈曲範囲および／または屈曲半径を備える。他の実施形態では、湾曲スタイレットは、スタイレットが、湾曲カニューレの湾曲部分を通って通過するとき、スタイレットが、圧縮応力下において変形し、湾曲カニューレのものと実質的に同一の屈曲構成をとり得るように、可撓性および／または可鍛性物質から作られてもよい。そのような実施形態では、湾曲スタイレットは、ある範囲の屈曲構成（例えば、屈曲半径、屈曲範囲等）を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。
【０１７９】
いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットは、（直線時）約４インチから約１２インチ以上、場合によっては、約５インチから約１０インチ、他の場合では、約６インチから約９インチの長さを備えてもよい。湾曲スタイレットが、事前に形成された屈曲を備える実施形態では、湾曲遠位部分（直線時）の長さと直線近位部分の長さとの間の比率は、約０．１から約０．９、場合によっては、約０．２から約０．８、他の場合では、約０．４から０．６であってもよい。湾曲スタイレットの外径は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、場合によっては、約０．０５インチから約０．０６インチ、他の場合では、約０．０５インチから約０．０５４インチであってもよい。湾曲スタイレットの屈曲範囲および／または屈曲半径は、部分的に、それとともに湾曲スタイレットが使用されるであろう、湾曲カニューレの構成に基づいて選択されてもよい。例えば、図３４Ｃは、直線部分３４４２と、直線部分３４４２の遠位の湾曲部分３４４４とを備える、湾曲スタイレット３４４０の一変形例を示す。直線部分３４４２は、長さＬ１３を有してもよく、Ｌ１３は、約４．５インチから約７インチ、例えば、５．９２インチであってもよい。湾曲部分３４４４は、長さＬ１４を有してもよく、Ｌ１４は、約２．５インチから約４インチ、例えば、２．５インチであってもよい。スタイレット３４４０の総長は、約７インチから約１０インチ、例えば、８．３７インチであってもよく、カニューレに挿入されると、スタイレット先端は、カニューレの遠位端から突出してもよい。湾曲スタイレットは、約０．０３０インチから約０．０６０インチ、例えば、０．０３９インチまたは０．０５４インチの直径を有してもよい。湾曲部分３４４４は、直線部分３４４２に対して、角度Ａ６で湾曲してもよく、Ａ６は、約２５°から約５０°、例えば、約３５°から約４５°、または４０°であってもよい。代替として、または加えて、湾曲部分３４４４の曲率半径は、約３インチから約４．５インチ、例えば、３．５インチであってもよい。湾曲スタイレット３４４０のシャフトは、ステンレス鋼（３０４、３１６、１７−４）、コバルトクロム、チタン合金、ニチノールから作られてもよく、フッ素ポリマーで被覆されてもよく、あるいはパリレン、または類似機械的特性を有する物質で塗膜されてもよい。随意に、湾曲スタイレット３４４０の近位部分は、コネクタ、例えば、Ｌｕｅｒ  ＬｏｃｋＴＭコネクタと、後述される、曲線配向インジケータとを備えてもよい。
【０１８０】
いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ３０１０および湾曲スタイレット３０２０は、近位に連結され、湾曲スタイレット３０２０の遠位端３０２４は、湾曲カニューレ３０１０の遠位端３０１８の遠位の固適所に配置されてもよい。湾曲スタイレット３０２０の最遠位端部３０２４と湾曲カニューレ３０１０の最遠位端部３０１８との間の距離は、約０．０２インチから約０．４インチ、場合によっては、約０．０４インチから約０．３０インチ、他の場合では、約０．０７インチから約０．２インチの範囲内であり得る。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット３０２０が、湾曲カニューレ３０１０に近位に接続されるとき、スタイレット３０２０は、独立して、カニューレ３０１０の内側で回転させられてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレおよび湾曲スタイレットは、近位コネクタによって連結および／または係止されることにより、いかなる相対的運動も防止されてもよい。これは、使用の間、アセンブリ３０００のいかなる偶発的不整列も防止することに役立ち得る。
【０１８１】
カニューレが、標的組織に位置付けられ、随意に、撮像技法によって確認されると、スタイレットは、カニューレから引抜されてもよく、組織除去装置は、カニューレを介して、標的組織まで前進させられてもよい。図３２Ａ〜３２Ｃは、湾曲カニューレ３１１０内へのケーブルベースの組織除去装置３１５０の挿入を図式的に図示する。ケーブルベースの組織除去装置３１５０は、シャフト３１５２および遠位組織除去部分３１５４を備える。いくつかの実施形態では、組織除去装置３１５０のシャフト３１５２は、湾曲カニューレ３１１０の屈曲３１１６と実質的に同一の屈曲特性（例えば、屈曲範囲、屈曲半径等）を備え得る屈曲３１５６を有するように事前に形成された湾曲構成を備えてもよい。そのような事例では、湾曲組織除去装置３１５０は、一致する屈曲を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。他の実施形態では、組織除去装置３１５０のシャフト３１５２は、組織除去装置３１５０が湾曲カニューレ３１１０を通って通過するとき、シャフト３１５２が湾曲構成をとり、湾曲カニューレ３１１０と実質的に同一の屈曲３１５６を形成し得るように、可撓性、半可撓性物質（例えば、形状記憶合金または形状記憶ポリマー）、または別様に、可鍛性物質から作られてもよい。これらの実施形態では、可撓性組織除去装置３１５０は、異なる屈曲特性（例えば、屈曲範囲、屈曲半径等）を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。加えて、または代替として、そのような可撓性組織除去装置はまた、直線カニューレと併用されてもよい。
【０１８２】
直線カニューレおよび直線スタイレットは、椎間板切除術および椎体形成術を含むが、それらに限定されない、種々の脊椎手技および外科手術、ならびに診断手技において使用されてもよい。患者内への組織除去装置の挿入に先立って、装置は、適切な回転および軸方向運動を確認するために、オンにされ、および回転可能ケーブルが、収縮構成と拡張構成との間を適切に遷移することを確実にしてもよい。進行部材は、遠位位置に係止されるべきである。患者が、前述のように、外科手術のために準備されると、標的椎間板レベルが、蛍光透視法または別の適切な撮像モダリティを使用して識別されてもよい。罹患椎間板へのアクセスは、直線カニューレまたは湾曲カニューレのいずれかを使用して達成されてもよい。直線カニューレで罹患椎間板にアクセスするために、鋭的スタイレットが、直線カニューレ内に挿入され、次いで、例えば、Ｌｕｅｒ  ＬｏｋＴＭコネクタによって、その近位ハブにおいて一緒に固定されるように取り付けられてもよい。直線カニューレ−鋭的スタイレットアセンブリは、画像誘導下において、罹患椎間板内に前進させられてもよい。例えば、カニューレは、椎間板終板と平行に位置付けられてもよい。カニューレ先端は、所望の組織除去区域の近位位置において、椎間板随核内に静置するように調節されてもよい。随意に、シリコーンマーカまたはグロメットが、直線および湾曲カニューレ上に設けられ、カニューレ深度をマークしてもよい。直線カニューレの先端が、椎間板の内側にあることが確認されると、鋭的スタイレットは、カニューレが適所に保持されるにつれて、除去されてもよい。湾曲カニューレで罹患椎間板にアクセスするために、鋭的スタイレットが湾曲カニューレに挿入され、次いで、例えば、Ｌｕｅｒ  ＬｏｋＴＭコネクタによって、その近位ハブにおいて、一緒に固定されるように取り付けられてもよい。湾曲カニューレ−鋭的スタイレットアセンブリは、画像誘導下において、罹患椎間板内に前進させられてもよい。湾曲カニューレの先端が、椎間板の内側にあることが確認されると、曲線の配向もまた、湾曲カニューレの近位部分における翼形状の配向インジケータに従って調節されてもよい。随意に、シリコーンマーカまたはグロメットが直線および湾曲カニューレ上に設けられ、カニューレ深度をマークしてもよい。鋭的スタイレットは、湾曲カニューレを適所に残して除去されてもよい。次いで、湾曲スタイレットは、スタイレット曲線が、カニューレ曲線に一致する、すなわち、湾曲スタイレットの翼形状の配向インジケータが、湾曲カニューレの翼形状の配向インジケータの配向に一致するように、湾曲カニューレに挿入されてもよい。画像誘導下において、湾曲カニューレ−湾曲スタイレットアセンブリは、所望の位置まで前進させられてもよい。湾曲カニューレが、所望の位置にあることが確認されると、湾曲スタイレットは、カニューレが適所に保持されるにつれて、引抜されてもよい。直線または湾曲カニューレのいずれかが、椎間板領域を通して前進させられるにつれて、施術者は、任意の好適な撮像モダリティを使用して、カニューレ（または、関連付けられたスタイレット）を、遠位環状壁内またはそれを通して前進させないようにして��よい。椎間板へのカニューレ穿刺後、施術者が、代替カニューレが標的部位へのより良好なアクセスのために使用されるべきであると決定する場合、交換ワイヤが、第２のアクセス部位を生成することなく、元のカニューレを引抜し、代替カニューレを挿入するために使用されてもよい。
【０１８３】
カニューレ内への組織除去装置の挿入に先立って、約０．５ｃｃ食塩水がカニューレを通して椎間板中に注入されてもよい。画像誘導下において、組織除去装置が、進行制限器がカニューレの近位ハブに到達するまで、カニューレを通して挿入されてもよい。進行制限器は、ハンドルを時計回り方向に回転させることによって、カニューレの近位ハブに取り付けられてもよい。係止リングを解放し、それを中間位置に係止することによって、組織除去装置の遠位先端は、カニューレの遠位先端を越えて最大１３．５ｍｍだけ前進可能となり得る。係止リングを遠位位置に固着させることによって、組織除去装置の遠位先端は、カニューレの先端を越えて最大１８．５ｍｍだけ前進可能となり得る。施術者は、必要に応じて、係止リングの位置を調節してもよい。各調節後、施術者は、進行制限器の構成によって課される制約内において、カニューレの遠位端が、依然として、椎間板随核内にあることを確認してもよい。施術者はまた、装置が進行制限器によって決定された軸方向長さに沿って軸方向に前進させられ、および引抜されるにつれて、組織除去アセンブリの回転可能ケーブルが近位または遠位線維輪に接触しないことを確認してもよい。画像誘導を使用して、施術者は、組織除去装置の先端を完全に突入深度まで前進させ、先端が安全位置内にあることを確認してもよい。組織除去装置は、次いで、オンにされてもよく、回転可能ケーブルの構成は、ハンドル上のスライダアクチュエータによって調節されてもよく、例えば、回転可能ケーブルは、収縮構成から拡張または拡張構成に遷移されてもよい。いくつかの変形例では、拡張構成における回転可能ケーブルの掃引径は、約７ｍｍである。組織除去装置がオンにされ、カニューレの位置が固着されている間、組織除去装置は、前進および後退され、組織除去を促進するのに役立ち得る。組織除去の過程における装置の留置は、蛍光透視法または別の適切な撮像モダリティによって断続的に確認されてもよい。組織除去装置は、十分な組織物質が除去されるまで、または収集器が満杯になるまで使用されてもよい。いくつかの変形例では、負圧源が、収集器に連結されてもよく、これは、組織除去を促すのに役立ち得る。収集器上のマーキングは、除去される組織の量を示す。組織除去装置は、オンにされ、約０．５秒から約６．０分、例えば、２．０分間、連続して使用されてもよい。
【０１８４】
十分な量の組織物質が除去されると、組織除去装置は、オフにされてもよく、回転可能ケーブルは、その収縮構成に遷移されてもよい。進行制限器の係止リングは、遠位位置に固着されてもよい。進行制限器は、カニューレの近位ハブから係脱されてもよく、次いで、組織除去装置は、引抜されてもよい。前述のステップは、所望の量の組織が除去されるまで、反復されてもよい。付加的治療が、椎間板内で必要とされる場合、直線または湾曲スタイレットは、カニューレに再挿入され、カニューレは、再位置付けされてもよい。いくつかの手技では、組織除去装置の総稼働時間を約６．０分以下に制限することが望ましくあり得る。直線スタイレットは、カニューレに挿入され、近位ハブにおいて、固定されるように取り付けられてもよい。次いで、カニューレ−直線スタイレットアセンブリは、アクセス部位から引抜されてもよい。いくつかの変形例では、組織除去装置の電池が除去され、地域の規制に従って廃棄されてもよい。
【０１８５】
前述のカニューレ、スタイレット、および組織除去装置はまた、椎間板切除術を実施するために使用されてもよい。装置は、低侵襲性手技または開胸外科手術手技において使用されてもよい。カニューレ−スタイレットアセンブリは、脊椎領域内の標的部位近傍の組織を通る通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。例えば、椎間板切除術手技を実施するために、患者は、側臥位または腹臥位において、通常の無菌服が用意され、羽織らされる。全身、広域、局所麻酔での麻酔が達成される。鋭的遠位先端を有する直線スタイレットが、直線カニューレの管腔内に挿入されてもよい。アセンブリは、次いで、患者の背中の後方または後外側進入点を通して、経皮的に挿入されてもよい。カニューレ−スタイレットアセンブリはさらに、アセンブリの進入点に応じて、硬膜上腔または脊椎傍隙内に挿入されてもよい。代替として、アセンブリは、直接、患者の背中の正中線から離れた進入点から、椎間板線維輪を穿刺するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、アセンブリは、神経衝突が識別された同じ側から、患者の背中に対して約２５度から約４５度の角度において導入されてもよい。他の手技では、対側アプローチおよび／または異なる角度が使用されてもよい。代替実施形態では、前頸部領域の腹腔を通した前方手技が、実施されてもよい。
【０１８６】
カニューレ−スタイレットアセンブリは、前述のように、標的組織部位に対してともに前進させられてもよい。アセンブリの挿入の間、スタイレットは、オペレータが、周囲組織、骨、または他の解剖学的構造を通して通路を形成するために、スタイレットの随意の斜端縁の配向を調節し得るように、独立して回転可能であってもよい。カニューレ−スタイレットアセンブリの挿入は、外部撮像および／または可視化技法の誘導下において、実施されてもよい。
【０１８７】
図２６Ａおよび２６Ｂは、直線カニューレ−スタイレットアセンブリ２６００による椎間板エリアへの直線アクセスの一実施形態を図式的に図示する。図２６Ａは、アクセスの側面裁断図であり、図２６Ｂは、アクセスの上面裁断図である。カニューレ２６１０およびスタイレット２６２０は、比較的に剛性の物質（例えば、ステンレス鋼）を備える場合、アセンブリ２６００は、より長い挿入距離にわたって近位に操作されると、増加した触覚応答性、トルク伝達性、および／または押動性を提供し得る。いくつかの実施形態では、直線カニューレ２６１０および直線スタイレット２６２０のアセンブリは、直接、椎間板線維輪２６３０に挿入されてもよい。スタイレットの鋭的遠位先端２６２２は、椎間板線維輪２６３０を穿刺することによって、ヘルニア状態のエリア２６４０へのアクセスを得ることを促進し得る。
【０１８８】
ヘルニア状態のエリアへのアクセスが、蛍光透視法あるいは他のタイプ撮像または可視化技法によって確認されると、スタイレット２６２０は除去され、その後、組織除去装置が挿入されてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置が挿入される前に、内視鏡が標的部位アクセスを評価するために使用されてもよい。カニューレ−スタイレットアセンブリと併用され得る内視鏡システムの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国出願第１１／３６２，４３１号、米国出願第１１／３７３，０５９号、米国出願第１２／１９９，７０６号、および米国出願第６１／１０６，９１４号に説明されている。内視鏡は、関連構造、例えば、椎間板、神経、または除去組織に他の隣接する構造および部位の直接可視化ならびに識別を促進し得る。内視鏡は、スタイレットの除去後に、カニューレに挿入されてもよく、またはカニューレ内の付加的管腔を通して導入されてもよい。他の実施例では、誘導ワイヤが、カニューレに挿入されてもよく、カニューレは、誘導ワイヤを使用して内視鏡の位置付けを可能にするために除去される。
【０１８９】
図２６Ｃに戻って参照すると、標的部位におけるカニューレ留置が確認されると、遠位ヘッド２６５１（図２６Ｄ）を有する組織除去装置２６５０は、カニューレ２６１０に挿入され、椎間板２６４１の随核２６４０内に前進させられてもよい。組織除去装置２６５０は、前述のように、バリ、トレフィン、またはケーブルベースの組織除去装置を含むが、それらに限定されない、モータ駆動または手動で起動され得る機械的組織除去装置であってもよい。他の実施例では、組織除去装置は、エネルギーベースの装置（例えば、レーザ、ＲＦ、高密度焦点式超音波）または化学ベース（例えば、硬化剤または化学的アブレーション剤の注射または注入）であってもよい。組織除去装置は、随核の解離、吸引、溶解、または収縮のいずれかによって、椎間板物質を除去するために使用されてもよい。具体的実施例の１つでは、ケーブルベースの組織除去装置２６５０は、カニューレ２６１０内に挿入され、ヘルニア状態のエリア２６４０まで前進させられてもよい。組織除去装置２６５０の遠位部分は、放射線不透過性であって、装置が、外部撮像誘導下において、前進することを可能にしてもよい。装置２６５０は、装置２６５０のカニューレ２６１０への取り外し可能取付けを可能にする近位コネクタを備えてもよい。図２６Ｄは、展開構成において、螺旋ケーブル２６５４によってカニューレ２６１０に近位に取り付けられた組織除去装置２６５０の詳細図である。いくつかの実施形態では、装置２６５０がカニューレ２６１０に近位に取り付けられると、それを通してケーブル２６５４が装置２６５０に近位に取り付けられるポート２６５２が、カニューレ２６１０の遠位端２６１２の遠位に配置される。これは、ケーブル２６５４の展開が、カニューレ２６１０によって干渉されないことを確実にする。いくつかの実施形態では、組織除去装置２６５０は、螺旋ケーブル２６５４によって破壊および除去された乳化または粉砕随核線維を吸引するように構成される吸入ポート２６５６を備えてもよい。いくつかの実施形態では、装置２６５０がカニューレ２６１０に取り付けられると、吸入ポート２６５６は、ポート２６５６がより大きな椎間板物質片によって塞栓されないように、少なくとも部分的に、カニューレ２６１０によって被覆されてもよい。図２６Ｄでは、組織輸送アセンブリ２６５８は、吸入ポート２６５６から延在して示される。
【０１９０】
いくつかの実施形態では、組織除去装置２６５０がカニューレ２６１０に近位に取り付けられた後に、装置２６５０は、展開されたケーブル２６５４の運動によって画定される組織除去区域を拡大するために、カニューレ２６１０内にさらに前進させられてもよい。いくつかの実施例では、進行制限器は、前述のように、カニューレ２６１０の遠位端に対して、組織除去装置２６５０の遠位進行を制限するために採用されてもよい。組織除去装置の最大遠位進行距離は、約２センチメートル未満、場合によっては、約１センチメートル未満、他の場合では、約０．５センチメートル未満であってもよい。進行制限器はまた、組織装置があまりに遠くまで進行し、それによって、ヘルニア状態のエリアを離れることを防止するために使用されてもよい。カニューレ内の組織除去装置２６５０の前進は、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導下において、監視されてもよい。組織除去装置２６５０は、カニューレ２６１０の内径よりも小さい螺旋ケーブル２６５４が収縮させられた任意の最大横軸寸法であってもよい。いくつかの実施形態では、ケーブル２６５４が拡張または展開されると、ワイヤ２６５４の最大半径方向変位は、約０．０７インチから約０．２インチの範囲内、場合によっては、約０．０９インチから約０．２インチの範囲内、他の場合では、約０．１インチから約０．１５インチの範囲内であり得る。
【０１９１】
図２６Ｄに戻って参照すると、組織除去装置２６５０の留置が確認されると、ケーブル２６５４は、展開され、椎間板の組織を乳化または粉砕するように作動されてもよい。装置２６５０の位置は、組織除去区域を遠位に拡大するために、ある作動セッションの間、カニューレ２６１０に対して、調節（例えば、前進および後退）されてもよい。他の実施形態では、装置２６５０の位置は、装置の作動セッション間の間隔の間、調節されてもよい。
【０１９２】
蛍光透視法および／またはＣＴスキャンが、手技の前、その間、および／またはその後、使用され、患者の生体構造、器具の位置、組織除去後の構造的変化を査定し、および／または椎間板の完全性を検証してもよい。いくつかの実施形態では、少量の放射線不透過性造影剤が、可視化を向上させるために、椎間板腔に注入されてもよい。そのような注入は、注入または潅注導管を通して、あるいは吸入ポートを通して、組織除去装置によって実施されてもよい。他の実施形態では、カニューレは、造影剤を導入するための注入または潅注管腔を備えてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去手技は、光学透過性チャンバまたは収集チャンバを通して、除去される組織の量および／または色によって査定されてもよい。手技の完了に応じて、組織除去装置２６５０は、近位に引抜され、その後、カニューレ２６１０が引抜されてもよい。
【０１９３】
直線カニューレおよび直線スタイレットもまた、椎体形成術のために使用されてもよい。図２８Ａ〜２８Ｃに図示される具体的実施例の１つでは、直線カニューレ−スタイレットアセンブリ２８００は、鋭的かつ随意に斜端のスタイレット先端２８２２が、着目椎体２８３０の外側表面に到達するまで、脊椎を囲繞する組織に経皮的に進入させられてもよい。鋭的スタイレット先端２８２２は、椎体２８３０の緻密骨を通して通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット２８２０は、椎体２８３０の外側表面を穿刺するためのみに使用されてもよい。別の外科手術器具（例えば、拡張器または栓塞子）が、スタイレット２８２０の除去後に使用され、穿刺部位を拡大し、通路または作業導管を形成してもよい。椎体の内部へのアクセスを得るためのアセンブリ２８００の留置は、蛍光透視法、ＣＴ、または超音波によって誘導されてもよい。骨折領域２８３２へのアクセスが確認されると、スタイレット２８２０（または、通路を形成するために使用される別のツール）は、除去されてもよく、組織除去装置２８４０、例えば、図２８Ｃに示されるケーブルベースの組織除去装置２８４０がカニューレ２８１０内に挿入され、疾患骨組織（例えば、癌性細胞）を除去してもよい。いくつかの実施形態では、ケーブルベースの組織除去装置２８４０は、空洞２８３４を形成するために使用されてもよく、その中に、骨セメントまたは他の物質が注入され、骨粗しょう症、腫瘍、または重度の外傷によって生じる骨折を安定化させてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置２８４０は、診断または評価のために、疾患骨組織を収集するために使用され得る注入または吸入導管を備えてもよい。そのような注入または吸入導管はまた、組織除去手技の間、除去された骨組織を収集するために使用されてもよい。椎体形成術において、ケーブルベースの組織除去装置を使用するための装置および方法は、前述に詳細に説明されており、簡潔にするために、ここでは反復されない。
【０１９４】
組織除去手技が完了すると、蛍光透視法またはＣＴスキャンが実施され、椎体を検査してもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、椎体内の内部圧力を読み取るために使用され得る圧力センサを備えてもよい。圧力の読み取りに基づいて、オペレータは、骨折が適正に充填され、および／または椎体の完全性が復元されたことを通知されてもよい。手技の完了に応じて、組織除去装置２８４０は、カニューレ２８１０から近位に引抜され、その後、カニューレ２８１０が引抜されてもよい。
【０１９５】
椎体形成術は、直線カニューレを使用して実施されてもよいが、屈曲可能可撓性湾曲カニューレもまた、使用されてもよい。前述のように、直線または湾曲スタイレットは、屈曲可能可撓性湾曲カニューレと併用され、カニューレを標的組織部位に位置付けてもよい。図３３Ａ〜３３Ｄに図示されるように、直線スタイレット３３１０によって直線化された湾曲カニューレ３３１０を備える直線カニューレ−スタイレットアセンブリ３３００が、最初に、棘筋内に経皮的に進入され、椎体３３３０の外側表面を通して通路を形成してもよい。初期直線アセンブリ留置は、直線アクセスにおける直線カニューレ−スタイレットアセンブリの初期留置と比較して、椎体の外側表面により近接してもよく、スタイレットの遠位先端は、中心椎体により近接する骨折領域に到達する必要がある（図２８Ｂに示されるように）。その結果、椎体形成術における湾曲アセンブリの初期留置は、より短く、より直接的な挿入経路を含み得る。
【０１９６】
椎体３３３０の内部へのアクセスが確認されると、直線スタイレット３３１０は、湾曲スタイレット３３４０と交換されてもよい。湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３３０１は、相互に近位に連結されたカニューレ３３１０およびスタイレット３３３０によって、その湾曲部分が整列させられて形成される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット３３４０は、海綿骨を十分に穿刺し、それによって、椎体３３３０内側への湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３３０１の移動を促進し得る鈍的遠位先端を備えてもよい。他の実施形態では、湾曲スタイレット３３４０の遠位先端は、その穿刺能力を向上させるために、鋭的であってもよい。湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３３０１は、直線カニューレ−スタイレットアセンブリによって到達が困難である中心椎体領域にアクセスするために使用されてもよい。標的部位へのアクセスが確認されると、組織除去装置（例えば、図３３Ｄに示されるようなケーブルベースの組織除去装置３１５０）が、湾曲スタイレット３３３０の近位引抜後に挿入されてもよい。組織除去装置は、椎体３３３０内側に空洞を形成し、疾患組織（例えば、癌性細胞）を除去し、および／または骨セメントを骨折エリア内に注入し、脊椎支持を補強するために使用されてもよい。組織除去装置はまた、診断のために、吸入および／または注入導管を通して、骨組織を収集するために使用されてもよい。湾曲カニューレの遠位端から延在された組織除去装置３３５０は、組織除去のためのより大きな到達区域を提供する。例えば、アセンブリ３３０１の近位挿入は、組織除去装置３３５０を椎体の中心エリアに向かって前進させ、それによって、より大きな遠位到達距離を提供してもよい。さらに、カニューレ屈曲３１１６の配向は、直線カニューレシャフト３３１１の縦軸３３１３に対して調節され、それによって、組織除去装置３３５０に、直線アクセスと比較して、向上した角度付きアクセスを提供してもよい。その結果、より大きな空洞が、直線カニューレと併用された同一の装置と比較して、湾曲カニューレ３３１０と併用された組織除去装置３３５０によって形成され得る。いくつかの実施形態では、複数の空洞形成が所望される場合、スタイレット（直線または湾曲のいずれか）が、隣接する標的領域へのアクセスを得るために、組織除去装置の引抜後、湾曲カニューレに再挿入されてもよい。緻密骨の穿刺が伴われ得る、いくつかの実施形態では、直線スタイレットが、最初に、再挿入されてもよく、直線カニューレ−スタイレットアセンブリは、別の標的部位への通路または作業導管を形成するために使用される。直線スタイレットは、次いで、湾曲スタイレットと交換され、標的部位へのより正確なアクセスを得てもよい。第２の標的部位が、緻密骨の穿刺を伴わずに、アクセス可能であり得る他の実施形態では、湾曲スタイレットが組織除去装置の引抜後、直接、再挿入されてもよい。第２の標的部位へのアクセスが確認されると、組織除去装置は、湾曲スタイレットの近位除去後に、再挿入され、骨組織除去を実施してもよい。そのような手技は、複数の標的部位における治療が完了するまで反復されてもよい。前述のように、骨組織除去および／または骨セメント注入の完了に応じて、蛍光透視法またはＣＴスキャンが実施され、骨の完全性を検査してもよい。いくつかの実施形態では、検査は、近位収集チャンバ内に収集された、除去された骨組織の量、色、および／または質感を検査することによって、実施されてもよい。椎体形成術の完了に応じて、直線スタイレットは、組織除去装置の除去後、湾曲カニューレに挿入されてもよく、カニューレおよびスタイレットは、次いで、ともに近位に引抜されてもよい。
【０１９７】
図３１Ａ〜３１Ｃは、湾曲カニューレ３１１０、直線スタイレット３１２０、および／または湾曲スタイレット３１３０を備えるカニューレ−スタイレットアセンブリによる、ヘルニア状態の椎間板３１４１への湾曲アクセスを図式的に図示する。患者は、椎間板切除術手技のために備えられ、直線カニューレ−スタイレットアセンブリ３１００は、直線スタイレット３１２０を湾曲カニューレ３１１０に挿入することによって形成され得る。アセンブリ３１００は、次いで、患者の背中の後方または後外側の進入点を通して、経皮的に挿入されてもよい。図３１Ａに示されるように、直線スタイレット３１２０の挿入は、湾曲カニューレ３１１０を直線化し、アセンブリ３１００を直線構成にする。直線スタイレット３１２０は、比較的に剛性物質（例えば、ステンレス鋼）から作られるため、アセンブリ３１００は、患者の皮膚、筋肉、および身体組織を穿刺する間、向上したユーザ応答性および操縦性を提供し得る。鋭的遠位先端を有する直線スタイレット３１２０は、椎間板線維輪を通して通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。前述のように、直線アクセスを使用する椎間板切除術手技（図２６Ａおよび２６Ｂに示されるように）は、摘出のために、ヘルニア状態のエリアへの十分なアクセスを達成するために、患者の背中の中のより長い経路にわたって、直線カニューレおよび直線スタイレットのアセンブリを挿入することを伴い得る。対照的に、湾曲アクセスを使用する椎間板切除術では、標的部位に対して、より短くおよび／またはより直接的挿入経路がとられ得る。例えば、図３１Ａに図示されるように、直線カニューレ−スタイレットアセンブリ３１００は、スタイレット３１２０の遠位先端が椎間板線維輪３１３０を穿刺し、標的ヘルニア状態のエリアに近接したエリアに到達するまで、患者の背中の正中線３１４４により近い進入点から挿入されてもよい。以下により詳細に論じられるように、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリは、次いで、治療のために、標的ヘルニア状態のエリアに到達するために使用されるであろう。初期の直線カニューレ−スタイレット留置は、椎間板の外側表面により近いので、湾曲アクセスにおけるカニューレ−スタイレットアセンブリの挿入経路は、直線アクセスにおけるアセンブリの初期留置と比較して、より短くかつより直接的であり得る。
【０１９８】
直線カニューレ−スタイレットアセンブリ３１００が、椎間板の内部に到達すると、直線スタイレット３０２０は、近位に除去され、湾曲カニューレ３１１０が、図３１Ｂに示されるように、実質的に、その湾曲構成を復元することを可能にしてもよい。いくつかの実施形態では、直線スタイレット３１２０を近位に除去する前に、オペレータは、屈曲３１１６の配向を調節し、直線スタイレット３１２０が引抜されると、カニューレの遠位部分３１１２が、ヘルニア状態のエリア３１４０に向かって屈曲することを確実にしてもよい。直線スタイレット３１２０の除去後、湾曲スタイレット３１３０が、カニューレ３１１０に挿入され、図３１Ｃに図示されるように、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３１０１を形成してもよい。湾曲スタイレット３１３０は、放射線不透過性であり、外部撮像誘導下において、挿入を可能にしてもよい。いくつかの実施形態では、カニューレと一致する事前に形成された屈曲を有するスタイレットが使用されてもよい。そのような事例では、オペレータは、挿入の間、スタイレット屈曲の配向を調節し、スタイレットの屈曲とカニューレの屈曲とが、相互に整列させられることを確実にしてもよい。他の実施形態では、可撓性物質から作られるスタイレットは、スタイレットが湾曲カニューレの湾曲部分を通過するとカニューレと実質的に同一の湾曲構成をとり得るように、使用されてもよい。
【０１９９】
湾曲スタイレット３１３０は、湾曲カニューレと近位に取り外し可能に連結されてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット３１３０が、カニューレ３１１０に取り付けられると、整列させられたカニューレ−スタイレットアセンブリ３１０１が、摘出のために、標的部位までともに前進させられ得るように、カニューレ３１１０に対するスタイレット３１３０の縦および軸方向の両方の移動が係止される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット３１３０は、依然として、随核を穿刺し得、それによって、ヘルニア状態のエリアへのアクセスを得る鈍的遠位先端を備えてもよい。鈍的先端は、特に、湾曲アセンブリ３１０１が、その挿入の間、誤配置される状況において、組織分断または損傷の危険性を低減させ得る。湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３１０１が近位に挿入されると、その湾曲遠位端は、ヘルニア状態の椎間板３１４１の中心部分に向かって側方に前進させられてもよい。そのような椎間板内エリアアクセスは、直線アクセスが使用される場合、困難であり得る。さらに、湾曲アセンブリ３１３０の挿入の間、オペレータは、屈曲の配向を調節し、椎間板内エリアにおけるアセンブリ３１０１の遠位先端を操作し、それによって、直線アクセスによって到達困難ないくつかの標的部位へのアクセスを得てもよい。
【０２００】
湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリ３１０１による摘出のための標的部位へのアクセスが、蛍光透視法あるいは他の撮像または可視化技法（例えば、内視鏡または放射線不透過性マーカ）によって確認されると、湾曲スタイレット３１３０は、近位に引抜され、その後、組織除去装置が挿入されてもよい。図３１Ｄは、湾曲カニューレ３１１０から遠位に延在されたケーブルベースの組織除去装置３１５０を図式的に図示する。
【０２０１】
組織除去装置３１５０は、相補的近位コネクタを介して湾曲カニューレ３１１０に近位に取り付けられてもよい。いくつかの実施形態では、取り付けられると、遠位組織除去部分３１５４は、螺旋ワイヤ３１５６の展開が、湾曲カニューレ３１１０の遠位端３１１２によって阻止または別様に干渉されないように、湾曲カニューレ３１１０の遠位端３１１２に対して遠位に露出される。いくつかの実施形態では、組織除去装置３１５０は、その２つが近位に取り付けられた後、カニューレ３１１０内側において、遠位にさらに前進させられてもよく、組織除去装置３１５０の最大進行距離は、進行制限器によって制限されてもよい。前述のように、組織除去装置３１５０の遠位進行は、吸入ポート３１６０が組織除去装置３１５０の挿入の間、少なくとも部分的に湾曲カニューレ３１１０によって被覆され、吸入導管の閉塞を防止し得るように制御される。
【０２０２】
組織除去装置３１５０の留置が確認され、評価される場合、装置３１５０は、作動され、椎間板組織除去を実施してもよい。湾曲カニューレと併用される組織除去装置は、直線カニューレと併用される同一の組織除去装置と比較して、除去される組織の領域または量を増加させ得る。例えば、図２６Ｃに図示されるように、直線カニューレ２６１０から延在される組織除去装置２６５０の組織除去範囲２６５５は、実質的に、直線カニューレシャフト２６１１の枢動範囲によって制限される。組織除去装置２６５０のいかなる小さな環状移動も、カニューレ２６１０の直線近位部分の実質的側方変位を伴い得、これは、カニューレ２６１０の挿入経路に沿った身体組織によって制限される。その結果、直線アクセスの組織除去区域２６５５は、組織除去装置２６５０の縦軸２６５３に対して延在されたケーブル２６５４の回転によって到達することができる範囲によって制限される。対照的に、図３１Ｄに図示されるような湾曲アクセスの間、湾曲カニューレ３１１０のシャフト３１１１の回転およびカニューレ屈曲３１１６の配向の調節は、組織除去装置３１５０が、カニューレシャフト３１１１の縦軸３１１３に対して角度を付けて移動することを可能にし、それによって、延在されたケーブル３１５４によって到達されることができる範囲を有意に増加させる。さらに、組織除去装置３１５０の組織除去区域は、湾曲カニューレ３１１０の遠位端に対する組織除去装置３１５０の遠位変位によってさらに増加され得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置３１５０の縦軸３１５１に対して延在されたケーブル３１５４の垂直変位は、組織除去区域をさらに増加させるように調節されてもよい。前述の移動が組み合わせられる場合、さらに大きな組織除去区域が達成され得る。
【０２０３】
撮像技法を使用して、所望の程度の組織除去を確認後、組織除去装置は、除去されてもよい。第２の組織部位を治療するために、湾曲または直線スタイレットがカニューレに再導入されてもよい。いくつかの実施形態では、別のヘルニア状態のエリアへのアクセスは、椎間板線維輪からの湾曲カニューレの除去を必要とし得る（例えば、標的部位が椎間板の他の側に位置するか、または標的部位が、別の椎間板内にある）。このシナリオでは、直線スタイレットが、最初に、組織除去装置に代わるために、カニューレに挿入され、直線カニューレ−スタイレットアセンブリを形成してもよい。オペレータは、次いで、アセンブリを椎間板線維輪から除去し、適切である場合、アセンブリを別の進入点から椎間板線維輪に再挿入し、それによって、第２の標的部位へのアクセスを得てもよい。線維輪が穿刺された後に、直線スタイレットは、湾曲スタイレットと交換されてもよく、湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリが、椎間板内の第２の標的部位に留置されるように形成されてもよい。
【０２０４】
カニューレの留置が付加的組織部位において確認されると、スタイレットは、近位に引抜されてもよく、組織除去装置は、再導入されてもよく、前述のような組織除去手技が反復されてもよい。付加的標的部位における治療の完了に応じて、別の蛍光透視法またはＣＴスキャンが実施され、結果を検査し、および／または任意の他の椎間板内領域が、付加的組織除去を必要とするかどうか検査してもよい。全ヘルニア状態のエリアが治療されると、組織除去装置は、近位に除去されてもよい。いくつかの実施形態では、直線スタイレットが、最初に、湾曲カニューレに挿入され、直線カニューレ−スタイレットアセンブリを形成してもよい。アセンブリは、次いで、患者の背中から近位に除去されてもよい。
【０２０５】
湾曲カニューレ−スタイレットアセンブリと組織除去装置との併用は、１つ以上の標的部位において、精密なアクセスおよび組織除去をもたらし得る。腫瘍によって罹患された標的部位へのアクセスを含む場合、本明細書に説明される湾曲アクセスは、特に、標的部位を囲繞するエリアが腫瘍によって非常に複雑になっているとき、望ましくあり得る。健康な組織を保存しながらの疾患骨組織の精密な除去は、骨セメント漏出および／または癌性細胞拡散等、ほとんど合併症をもたらさないであろう。
【０２０６】
脊椎手技（例えば、椎間板切除術および椎体形成術）におけるカニューレ−スタイレットアセンブリと併用される機械的に動作されるケーブルベースの組織除去装置が、本明細書に詳細に説明されるが、他のタイプの機械的組織除去装置（例えば、バリ、トレフィン等）またはエネルギーベースの組織除去装置が、使用されてもよく、脊椎エリアへの直線アクセスまたは湾曲アクセスのいずれかにおいて使用するために検討されることを理解されたい。
【０２０７】
インペラの変形例が、回転可能ケーブルシャフト、管状部材等の変形例と併用されるように説明されたが、インペラの変形例は、回転可能ケーブルシャフト、管状部材等の他の変形例と併用されてもよいことを理解されたい。加えて、回転可能ケーブルシャフトの異なる変形例もまた、異なるケーブル構成および駆動シャフトと併用されてもよい。前述の構成要素の複数の変形例は、ある手技のために、必要に応じて、組み合わせられ、組み立てられてもよい。種々のカニューレ、スタイレット、組織除去装置を備え得る、低侵襲性椎間板切除術を実施するために使用され得るシステムおよびキットの実施例が、本明細書に説明される。類似システムおよびキットが、概して、腰椎における手技の間、椎間物質を切断、研磨、および吸引するために使用されてもよい。低侵襲性椎間板切除術のためのキットの一変形例は、直線カニューレ、直線スタイレット、および組織除去装置を備えてもよい。キットの別の変形例はさらに、鋭的スタイレット、湾曲カニューレ、第２の直線スタイレット、湾曲スタイレット、交換ワイヤ、および組織除去装置を備えてもよい。カニューレは、１６ゲージであってもよく、スタイレットは、カニューレを通して前進させられ得るように、適切に定寸および成形されてもよい。交換ワイヤは、約０．０５４インチの直径を有し、約１７インチの長さ、または椎間板内の組織の領域に低侵襲性的にアクセスするために適切な任意の長さであってもよい。交換ワイヤは、３０４ステンレス鋼または他の同等物質から作られてもよい。組織除去装置は、ハンドルと、ハンドルの遠位部分に連結された収集器と、収集器に遠位に取り付けられた進行制限器と、収集チャンバと遠位組織除去アセンブリとの間に導管を提供する外側管とを備えてもよい。組織除去アセンブリは、収縮構成および拡張構成を有する回転可能ケーブルを有してもよい。進行制限器の係止リングは、外側管の軸に沿って、遠位位置、中間位置、および近位位置を有してもよく、１つ以上の位置に係止するように構成されてもよい。外側管は、７インチの作業長を提供する長さを有してもよい。低侵襲性椎間板切除術のためのキットの個々の装置および構成要素は、滅菌されたパッケージ内に提供されてもよい。いくつかの変形例では、装置は、使用後、再滅菌されなくてもよい一方、他の変形例では、ある装置、例えば、カニューレ、スタイレットは、別の患者において使用するために、再滅菌されてもよい。
【０２０８】
本発明が特定の例示的実施形態に限定されず、当然ながら、変化し得ることを理解されたい。また、本明細書において使用される用語は、特定の実施形態のみを説明する目的のものであり、本発明の範囲が、添付の請求項のみによって限定されることから、限定することを意図しないことも理解されたい。
【０２０９】
ある範囲の値が提供される場合、その範囲の上限と下限との間に介在する各値、つまり文脈上他に明示しない限り、下限の単位の１０分の１までの値も具体的に開示されることを理解されたい。記述された範囲における任意の記述された値または介在する値と、その範囲における任意の他の記述された値または介在する値との間の各小さい方の範囲は、本発明内に包含される。これらの小さい方の範囲の上限および下限は、独立してその範囲に含まれてもよく、または除外されてもよく、片方もしくは両方の限界が小さい方の範囲に含まれるか、または両方ともその範囲に含まれない各範囲も、記述された範囲の任意の具体的に除外された限界を前提として、本発明に包含される。記述された範囲が、片方または両方の限界を含む場合、これら含まれる片方または両方の限界を除外する範囲もまた本発明に含まれる。
【０２１０】
他に規定のない限り、本明細書において使用する全ての技術用語および科学用語は、本発明が所属する当業者によって一般的に理解されるものと同一の意味を有する。本明細書に説明する方法および材料に類似または同等の任意の方法および材料を、本発明の実施または試験に使用することが可能であるが、ここではいくつかの潜在的および好適な方法および材料について説明している。本明細書において記述する全ての刊行物は、刊行物の引用に関連する方法および／または材料を開示および説明するために、参照により本明細書に組み込まれる。矛盾がある場合、この開示が、組み込まれた刊行物のいかなる開示にも優先することを理解されたい。
【０２１１】
本明細書および添付の請求項において使用する際、単数形は、文脈上他に明示しない限り、複数の指示対象を含むことに留意されたい。したがって、例えば、「刃」を言及することは、複数のこのような刃を含み、「エネルギー源」を言及することは、１つ以上のエネルギー源および当業者に既知であるその同等物等を言及することを含む。
【０２１２】
本明細書に論じる刊行物は、単にその開示のために提供されている。本明細におけるいかなるものも、本発明が、先行発明によるこのような刊行物に先行する権利を持たないという承認として解釈されるべきではない。さらに、提供する刊行物の日付がもし存在するのであれば、これは、実際の刊行日とは異なる場合があり、個別に確認する必要があり得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２１Ｅ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２５Ｃ】
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【図２５Ｄ】
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【図２５Ｅ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２６Ｄ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２７Ｄ】
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【図２７Ｅ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図２９Ｃ】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３１Ｄ】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３３Ｄ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３６Ｃ】
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【図３６Ｄ】
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【図３６Ｅ】
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【図３７】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３８Ｃ】
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【図３８Ｄ】
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【図３８Ｅ】
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【図３８Ｆ】
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【図３８Ｇ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図３９Ｃ】
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【図３９Ｄ】
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【図３９Ｅ】
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【図３９Ｆ】
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【図３９Ｇ】
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【図４０Ａ】
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【図４０Ｂ】
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【図４０Ｃ】
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【図４０Ｄ】
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【図４０Ｅ】
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【図４０Ｆ】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４１Ｃ】
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【図４１Ｄ】
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【図４１Ｅ】
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【図４１Ｆ】
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【図４１Ｇ】
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【図４１Ｈ】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４２Ｃ】
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【図４３Ａ】
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【図４３Ｂ】
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【図４３Ｃ】
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【図４３Ｄ】
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【図４３Ｅ】
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【図４３Ｆ】
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【図４３Ｇ】
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【図４３Ｈ】
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【図４３Ｉ】
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【図４３Ｊ】
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【図４３Ｋ】
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【図４３Ｌ】
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【図４３Ｍ】
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【図４３Ｎ】
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【図４３Ｏ】
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【図４３Ｐ】
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【図４３Ｑ】
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【図４３Ｒ】
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【図４４Ａ】
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【図４４Ｂ】
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【図４５Ａ】
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【図４５Ｂ】
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【図４５Ｃ】
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【図４５Ｄ】
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【図４５Ｅ】
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【図４５Ｆ】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【図４６Ｃ】
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【図４６Ｄ】
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【図４６Ｅ】
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【図４６Ｆ】
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【図４６Ｇ】
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【図４７Ａ】
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【図４７Ｂ】
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【図４７Ｃ】
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【図４８Ａ】
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【図４８Ｂ】
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【図４８Ｃ】
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【図４９Ａ】
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【図４９Ｂ】
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【図４９Ｃ】
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【図５０Ａ】
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【図５０Ｂ】
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【図５１Ａ】
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【図５１Ｂ】
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【図５１Ｃ】
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【図５１Ｄ】
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【国際調査報告】
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