(57)【要約】  コンベアベルト用スナップオンローラ。スナップオンローラは、回転軸に嵌めても、またはコンベアベルトモジュールのキャビティに嵌め込んでもよい。マルチピーススナップオンローラは、回転軸上で回転可能な完成ローラを形成するために、コンベアベルトの回転軸に半径方向に取り付け、パズルパターンで互いに結合することができる。【選択図】図１２Ａ
2014515343.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンベアベルト用マルチピースローラにおいて、
第１ねじれチャネルを有する第１ローラ切片と、
第２ねじれチャネルを有し、前記第１ローラ切片と結合して完成ローラを形成する第２ローラ切片であって、前記完成ローラが第１軸端部と、第２軸端部と、前記第１軸端部と前記第２軸端部との間の外周面と、前記第１および第２ねじれチャネルによって画定され、前記第１軸端部から前記第２軸端部まで延びる穴とを含む、第２ローラ切片と、
を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２】
請求項１に記載のマルチピースローラにおいて、
前記第１ローラ切片が、前記第１ねじれチャネルを画定する第１ベース部材と、前記ベース部材から延びる第１フィンガとを含み、
前記第２ローラ切片が、前記第２ねじれチャネルを画定する第２ベース部材と、前記第１フィンガと係合するように構成された第２フィンガとを含む、
ことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３】
請求項２に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ベース部材が、前記第２フィンガの半径方向内面と係合するように構成された半径方向外面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項４】
請求項３に記載のマルチピースローラにおいて、前記第２ベース部材が、前記第１フィンガの半径方向内面と係合するように構成された半径方向外面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項５】
請求項２に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガが、起伏のある回転対称面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項６】
請求項１に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片が、ベース部材と、前記第１ねじれチャネルの第１の側において前記ベース部材の第１軸端部から延びる第１フィンガと、前記第１フィンガと反対側の前記第１ねじれチャネルの第２の側において前記ベース部材の第２軸端部から延びる第２フィンガとを含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項７】
請求項６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガおよび前記第２フィンガが、回転対称の軸方向内面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項８】
請求項７に記載のマルチピースローラにおいて、前記軸方向内面がそれぞれ、第１湾曲面、第２湾曲面、第１カミング面、および第２カミング面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項９】
請求項７に記載のマルチピースローラにおいて、各軸方向内面が、溝と、前記溝と相補的な突出部とを含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１０】
請求項６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガおよび第２フィンガが、前記完成ローラの前記外周面の一部を形成する半径方向外面と、前記半径方向外面と非平行な半径方向内面とを含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１１】
請求項１０に記載のマルチピースローラにおいて、前記ベース部材が、前記第１フィンガおよび前記第２フィンガの前記半径方向内面と相補的な半径方向外面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１２】
請求項６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガおよび前記第２フィンガが、丸みのある先端を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１３】
請求項１に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片が回転対称であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１４】
請求項１に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１および第２ねじれチャネルが、面取りされた端部を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１５】
請求項１に記載のマルチピースローラにおいて、前記完成ローラの前記第１軸端部および前記第２軸端部が、前記穴から外方へ面取りされることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１６】
コンベアベルト用マルチピースローラであって、
軸方向に延びるチャネルを有するベース部材と、前記ベース部材から延びる第１フィンガとを含む回転対称の第１ローラ切片であって、前記第１フィンガが軸方向外面と、軸方向内面と、半径方向外面と、半径方向内面とを含む、第１ローラ切片と、
前記第１ローラ切片と結合して、完成ローラを形成する第２ローラ切片であって、前記完成ローラが第１軸端部と、第２軸端部と、前記第１フィンガによって少なくとも部分的に画定される外周面と、前記第１軸端部と前記第２軸端部との間に延びる穴とを含む、第２ローラ切片と、
を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１７】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第２ローラ切片が回転対称であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１８】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片が、前記穴の一部を画定する前記ベース部材のねじれチャネルを含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項１９】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガが、前記ベース部材の第１軸端部から延び、前記第１ローラ切片がさらに、前記ベース部材の第２軸端部から延びる第２フィンガを含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２０】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガの前記半径方向内面が、前記第１フィンガの前記半径方向外面と非平行であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２１】
請求項２０に記載のマルチピースローラにおいて、前記ベース部材が、前記第１フィンガの前記半径方向内面と相補的な半径方向外面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２２】
請求項２１に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガの前記半径方向内面が、カミング面、溝および前記溝に隣接する突出部を画定する湾曲面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２３】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガの前記軸方向内面が回転対称であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２４】
請求項２３に記載のマルチピースローラにおいて、前記軸方向内面が、湾曲した遠位部分、少なくとも１つの溝、および少なくとも１つの突出部を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２５】
請求項１６に記載のマルチピースローラにおいて、前記完成ローラの前記第１軸端部および前記第２軸端部が、前記穴から外方へ面取りされることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２６】
コンベアベルト用マルチピースローラにおいて、
軸方向に延びるチャネルを含むベース部材と、前記ベース部材から延びる複数の第１フィンガとを含む第１ローラ切片であって、各第１フィンガが半径方向外面と、前記半径方向外面と非平行である半径方向内面とを含む、第１ローラ切片と、
前記第１ローラ切片と結合して、完成ローラを形成する第２ローラ切片であって、前記完成ローラが第１軸端部と、第２軸端部と、前記第１軸端部から前記第２軸端部まで延びる穴と、前記第１軸端部と前記第２軸端部との間の外周とを含み、前記外周が前記複数の第１フィンガの前記半径方向外面によって少なくとも部分的に画定される第２ローラ切片と、
を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２７】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第２ローラ切片が、複数の第２フィンガを有するベース部材を含み、前記第１フィンガの前記半径方向内面が前記第２ローラ切片の前記ベース部材の半径方向外面と係合することを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２８】
請求項２７に記載のマルチピースローラにおいて、前記完成ローラが組み立てられると、前記第２ローラ切片の前記第２フィンガが、前記第１ローラ切片の前記第１フィンガと係合することを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項２９】
請求項２７に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガが、前記第１ベース部材の両軸端部で形成され、前記第２フィンガが、前記第２ローラ切片のベース部材の軸方向中央部分に形成されることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３０】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガが、前記完成ローラが組み立てられると、前記第２ローラ切片のベース部材の平面と当接する平らな遠位端を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３１】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガが、前記第１ローラ切片の第１軸端部に形成され、かつ前記第２ローラ切片の前記ベース部材の一部を受け入れるための起伏のある開口を形成することを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３２】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片の前記軸方向に延びるチャネルがねじられることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３３】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片の前記軸方向に延びるチャネルが、面取りされた端部を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３４】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガのそれぞれが、回転対称の軸方向内面を含むことを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３５】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１ローラ切片が回転対称であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３６】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第２ローラ切片が、前記第１ローラ切片と同一であることを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３７】
請求項２６に記載のマルチピースローラにおいて、前記第１フィンガのそれぞれが、前記半径方向内面に形成された第１の溝と、前記第１の溝と同一平面上にある第２の溝を有する軸方向内面と有することを特徴とするマルチピースローラ。
【請求項３８】
コンベアベルトのマルチピースローラを形成するためのローラ切片において、
軸方向に延びるチャネルを有するベース部材と、
前記ベース部材から延びる第１フィンガであって、軸方向外面と、回転対称の軸方向内面と、半径方向外面と、半径方向内面とを含む第１フィンガと、
を含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項３９】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記第１フィンガの前記半径方向内面が、前記半径方向外面と非平行であることを特徴とするローラ切片。
【請求項４０】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記第１フィンガが、前記軸方向に延びるチャネルの第１の側において前記ベース部材の第１軸端部に形成されることを特徴とするローラ切片。
【請求項４１】
請求項４０に記載のローラ切片において、
前記軸方向に延びるチャネルの第２の側において前記ベース部材の第２軸端部から延びる第２フィンガをさらに含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４２】
請求項４１に記載のローラ切片において、前記第２フィンガが、回転対称の軸方向内面を含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４３】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記軸方向に延びるチャネルがねじられることを特徴とするローラ切片。
【請求項４４】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記軸方向に延びるチャネルが、面取りされた端部を含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４５】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記軸方向内面が、少なくとも２つの突出部と、前記突出部と相補的な少なくとも２つの溝とを含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４６】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記半径方向内面が、突出部と溝とを含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４７】
請求項４６に記載のローラ切片において、前記ベース部材が、前記第１フィンガの前記半径方向内面と相補的な半径方向外面を含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４８】
請求項４７に記載のローラ切片において、前記ベース部材の前記半径方向外面が、湾曲した部分を含むことを特徴とするローラ切片。
【請求項４９】
請求項３８に記載のローラ切片において、前記第１フィンガの前記軸方向外面が、半径方向外端部に向かって面取りされることを特徴とするローラ切片。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１１年５月２３日に出願され、内容が参照することにより援用される“Ｍｕｌｔｉ−Ｐｉｅｃｅ  Ｃｏｎｖｅｙｏｒ  Ｂｅｌｔ  Ｒｏｌｌｅｒｓ”と題された米国特許出願第１３／１１３，５１７号明細書の部分係属である。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、概して動力駆動式コンベアに関し、詳細にはコンベアベルト用マルチピース物品支持ローラに関する。
【０００３】
物品支持ローラは、搬送される物品に低摩擦回転支持を提供するために、モジュール式プラスチックコンベアベルトで使用される。多くのローラトップベルトでは、ローラは、モジュール式ベルトを構成するために使用されるベルトモジュールに形成されたキャビティ内のスチール製回転軸に取り付けられる。スチール製回転軸を備えたローラトップベルトモジュールは、ローラのない標準的なモジュールより製造が難しい。ローラトップモジュールを製造する１つの方法は、スチール製回転軸上のローラの周りにモジュールを射出成形することである。回転軸の端部は金型内に延び、成形されたモジュール本体に包含される。別の方法は、ローラ受け部を備えたモジュール本体を射出成形することである。続いて、第２製造工程において、ローラと回転軸が各受け部に配置され、ローラをモジュール内に保持するためにカバーが溶接されるか、他の方法で回転軸の端部の上に適所に保持される。従って、ローラトップベルトの製造を簡単にする必要性がある。
【発明の概要】
【０００４】
本発明の特徴を具現化し、コンベアベルトで有用なスナップオンローラは、コンベアベルトモジュールに嵌め込まれる。スナップオンローラは一体化された回転軸を含んでもよく、またはコンベアベルトモジュールの回転軸または回転軸突起に直接嵌められるように設計されてもよい。スナップオンローラは、相互に嵌るように設計された複数のピースを含んでもよく、または回転軸を包み込む、もしくはコンベアベルトモジュールに嵌め込まれる単一ピースローラを含んでもよい。
【０００５】
一実施形態では、スナップオンローラは、組み合って完成ローラを形成する第１および第２ローラ切片を含むマルチピースローラである。完成ローラは両端部間に外周を有する。同時に、第１および第２ローラ切片は穴を画定し、穴はローラの中心軸に沿って延び、回転軸を受け入れるために両端部で開口する。穴は第１および第２ローラ切片のそれぞれによって部分的に形成される。第１ローラ切片のフィンガが、第２ローラ切片のフィンガと係合する。２つの切片は、完成ローラの中心軸に対して垂直な方向に２つの切片を互いにスライドすることによって組み立てられる。フィンガは噛み合って第１および第２ローラ切片の軸方向の分離を防止する。
【０００６】
本発明の一態様において、コンベアベルト用マルチピースローラは、第１のねじれチャネルを有する第１ローラ切片と、第２のねじれチャネルを有する第２ローラ切片とを含む。第２ローラ切片は第１ローラ切片と結合されて完成ローラを形成し、完成ローラは第１軸端部、第２軸端部、第１軸端部と第２軸端部との間の外周面、および第１および第２ねじれチャネルによって画定される穴を有する。穴は第１軸端部から第２軸端部まで延びる。
【０００７】
本発明の別の態様によれば、コンベアベルト用マルチピースローラは、回転対称の第１ローラ切片と、第１ローラ切片と結合されて完成ローラを形成する第２ローラ切片とを含む。回転対称の第１ローラ切片は、軸方向に延びるチャネルを有するベース部材と、ベース部材から延びる第１フィンガとを含む。第１フィンガは軸方向外面、軸方向内面、半径方向内面、および半径方向外面を含み、完成ローラの周囲面の少なくとも一部を形成する。
【０００８】
本発明の別の態様によれば、コンベアベルト用マルチピースローラは、軸方向に延びるチャネルを含むベース部材と、ベース部材から延びる複数の第１フィンガとを含む第１ローラ切片と、第１ローラ切片と結合して完成ローラを形成する第２ローラ切片とを含む。各第１フィンガは、半径方向外面と、半径方向外面と非平行である半径方向内面とを含む。完成ローラは第１軸端部、第２軸端部、第１軸端部と第２軸端部との間の外周、および第１軸端部から第２軸端部まで延びる穴を有する。外周は複数の第１フィンガの半径方向外面によって少なくとも部分的に画定される。
【０００９】
本発明のさらに別の態様によれば、コンベアベルト用マルチピースローラを形成するローラ切片は、軸方向に延びるチャネルを有するベース部材と、ベース部材から延びる第１フィンガとを含む。第１フィンガは、軸方向外面、回転対称の軸方向内面、半径方向外面、および半径方向外面と非平行である半径方向内面を含む。
【００１０】
本発明のこれら態様および特徴、ならびにその利点を、以下の説明、添付の請求項、および付随する図面でより詳細に記載する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本発明の特徴を具現化するモジュール式プラスチックコンベアベルトの一部の等角図である。
【図２】図２は、図１のコンベアベルトの一部の上面図である。
【図３】図３は、図１のようなコンベアベルトのモジュールの上面の拡大等角図である。
【図４】図４は、線４−４に沿って取られた図３のモジュールの不等角断面図である。
【図５Ａ】図５Ａは、本発明の例示の実施形態による図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な完成マルチピースローラを示す。
【図５Ｂ】図５Ｂは、図５Ａのマルチピースローラのローラ切片を示す。
【図６Ａ】図６Ａは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な第２ローラピースの斜投影図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な第１ローラピースの斜投影図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な完成ローラの斜投影図である。
【図７Ａ】図７Ａは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な第１ローラピースの不等角図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な第２ローラピースの不等角図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な別の完成ローラの不等角図である。
【図８Ａ】図８Ａは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用なローラピースの不等角図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、図３のようなコンベアベルトモジュールで有用な別の完成ローラの不等角図である。
【図９】図９は、図３のようなコンベアベルトモジュール用の金型の等角図である。
【図１０】図１０は、図１のようなコンベアベルトを作製するのに有用なコンベアベルトモジュールの別の形態の一部の上側からの等角図である。
【図１１】図１１は、図９のコンベアベルトモジュールの底側の一部の等角図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、本発明の別の実施形態による図３のようなコンベアベルトモジュールで有用なマルチピースローラを示す。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、図１２Ａのマルチピースローラのローラ切片の前面図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｃは、図１２Ａのマルチピースローラのローラ切片の側面図である。
【図１２Ｄ】図１２Ｄは、二等分された図１２Ｃのローラ切片の側面図である。
【図１２Ｅ】図１２Ｅは、図１２Ｂのローラ切片の上面図である。
【図１２Ｆ】図１２Ｆは、図１２Ｂのローラ切片の底面図である。
【図１２Ｇ】図１２Ｇは、図１２Ｂのローラ切片の斜視図である。
【図１３】図１３は、本発明の例示の実施形態による図１２Ｂのローラ切片のフィンガの軸方向内面を詳細に示す。
【図１４】図１４は、本発明の例示の実施形態による図１２Ｂのローラ切片のフィンガの半径方向内面を詳細に示す。
【図１５Ａ】図１５Ａは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラを示す。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラを示す。
【図１６Ａ】図１６Ａは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片を示す。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片を示す。
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、図１６Ａ〜Ｂに示されたローラ切片から構成されたマルチピースローラを示す。
【図１７】図１７は、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラを示す。
【図１８Ａ】図１８Ａは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片の図を示す。
【図１８Ｂ】図１８Ｂは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片の図を示す。
【図１８Ｃ】図１８Ｃは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片の図を示す。
【図１８Ｄ】図１８Ｄは、本発明の別の実施形態によるマルチピースローラのローラ切片の図を示す。
【図１８Ｅ】図１８Ｅは、図１８Ａ〜Ｄに示されたローラ切片の２つから構成されたマルチピースローラを示す。
【図１９】図１９は、本発明の別の実施形態による２つのローラ切片を含むマルチピースローラを示す。
【図２０Ａ】図２０Ａは、本発明の実施形態による単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２０Ｂ】図２０Ｂは、本発明の実施形態による単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２０Ｃ】図２０Ｃは、本発明の実施形態による単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２１Ａ】図２１Ａは、可撓性回転軸突起を含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、可撓性回転軸突起を含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、可撓性回転軸突起を含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２２Ａ】図２２Ａは、第１軸端部に回転軸突起を、第２軸端部に凹部を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、第１軸端部に回転軸突起を、第２軸端部に凹部を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２２Ｃ】図２２Ｃは、第１軸端部に回転軸突起を、第２軸端部に凹部を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２２Ｄ】図２２Ｄは、第１軸端部に回転軸突起を、第２軸端部に凹部を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２３Ａ】図２３Ａは、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２３Ｃ】図２３Ｃは、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２３Ｄ】図２３Ｄは、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２３Ｅ】図２３Ｅは、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２４Ａ】図２４Ａは、本発明の別の例示の実施形態による、回転軸を受け入れるための、貫通して延びる穴を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、本発明の別の例示の実施形態による、回転軸を受け入れるための、貫通して延びる穴を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２５Ａ】図２５Ａは、貫通して延びる穴を含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２５Ｂ】図２５Ｂは、貫通して延びる穴を含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図２６】図２６は、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２７】図２７は、本発明の別の実施形態による単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２８】図２８は、本発明の別の実施形態による、リブ列を有する可撓性の平らな基体を含む単一ピーススナップオンローラを示す。
【図２９】図２９は、可撓性の平らな基体と波状リブとを含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図３０】図３０は、可撓性の平らな基体と、複数のリブと、スナップ嵌め閉鎖手段とを含む単一ピーススナップオンローラの別の実施形態を示す。
【図３１Ａ】図３１Ａは、スナップオン巻付けローラの別の実施形態を示す。
【図３１Ｂ】図３１Ｂは、スナップオン巻付けローラの別の実施形態を示す。
【図３１Ｃ】図３１Ｃは、スナップオン巻付けローラの別の実施形態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明は、コンベアベルトで使用するためのスナップオンローラを提供する。本発明を以下で例証的実施形態に関して記載する。当業者であれば、本発明は多数の異なる使用および実施形態で実行してもよく、またその使用において、示した特定の実施形態に特に限定されないことは認識するであろう。
【００１３】
本発明の特徴を具現化するコンベアベルトの一部が図１に示されている。示されているモジュール式コンベアベルト１０の一部は内側部分である。３個のコンベアベルトモジュール１２が、３つのベルト列１４において互いに接続される。一列ごとにれんが積みパターンで横方向にオフセットされたモジュールが示されている。各列１４に１つだけモジュール１２が示されているが、他の同様のモジュールが各列に横並びに接続されてエンドレスコンベアベルトを形成する。モジュールの底側１８に開口する駆動ポケット１６が、駆動または従動スプロケット２２の歯２０、２１を受け入れる。駆動スプロケットの歯２０、２１が、ポケットと境界を成す先行駆動面２４にぶつかる。従動スプロケットの歯２０、２１は、先行駆動面と反対側の、ポケットと境界を成す後続駆動面２５によって駆動される。歯は、スプロケットのそれぞれの周囲に、２つのグループにおいて配列される。各グループは、スプロケットの幅にわたり、他方グループから横方向にオフセットされる。第１グループの歯２０は、円周方向において第２グループの歯２１とジグザグになるように配置され、この際、各グループの歯は、コンベアベルトのピッチの２倍離される。このようにして、歯は、一列ごとに横方向にオフセットされている駆動ポケット１６と係合するように位置付けられる。第１グループの歯２０は、全ての偶数列と係合し、第２グループの歯２１は、全ての奇数列と係合する。エンドレスベルトは、スプロケットの穴２６の中に収容されるシャフト（不図示）に取り付けられた従動および駆動スプロケットセットの周囲に巻かれる。駆動スプロケットのシャフトは、モータおよびギヤボックス（不図示）によって回転され、ベルトを移動方向２８に駆動する。
【００１４】
図２に示されるように、各モジュール１２は、第１端部３２から反対側の第２端部３３まで延在する、モジュールの長さを決める中間部分３０を有する。モジュールは幅が、第１側縁部４２から反対側の第２側縁部４３まで延在する。モジュールの厚さは、底側１８から反対側の上側１９まで測定される。第１セット３４のヒンジ要素は、第１端部３２に沿って横方向に離間され、第２セット３５のヒンジ要素は、第２端部３３に沿って横方向に離間される。第１および第２セット３４、３５のヒンジ要素間の第１および第２間隙３６、３７は、１つの列の第１のヒンジ要素セットが、隣接する列の第２のヒンジ要素セットと交互に配置することが可能になるように寸法決めされる。交互配置されたヒンジ要素の整列された開口３９を貫くヒンジピン３８が、エンドレスベルト１０のヒンジ結合部４０で、隣接する列を接続する。
【００１５】
各ベルトモジュール１２は、モジュールの上側１９に開口する１つまたは複数のキャビティ４４を有する。例示のキャビティ４４は、モジュール１２の中間部分３０の真中に形成されている。あるいは、キャビティ４４は、中間部分の側縁部または他の位置に形成された開口または凹部を含んでもよく、それは２個のモジュールが横並びに配置されたとき、境界キャビティの一部を形成する。図２に示されるモジュールの形態では、キャビティは底側１８にも開口し、かつ同じく上側１９に開口して示されている駆動ポケット１６と中間部分の幅にわたり交互に配置される。あるいは、キャビティは、モジュールの上側１９または底側１８のみに開口してもよい。ベルトローラ４６が、軸４７上で回転するように各キャビティ内に取り付けられる。軸４７は、示されるように中間部分の長さと平行であるが、任意の適切な向きを有することができる。１つの列１４のローラ４６は、より均等に物品を支持するため、隣接列１４’のローラから、幅方向においてオフセットされて示されている。一列ごとの横方向のオフセットは、駆動ポケット１６が同じく一列ごとに横方向にオフセットされることを意味する。この横方向のオフセット、およびスプロケットの歯２０、２１の円周方向にジグザグに配置されたグループにより、オフセットローラ配置が実現される。ローラ４６の突出部が、ベルトの上側１９を越えて、搬送される物品を支持する位置に延びる。
【００１６】
第１および第２の平行な隆起部４８、４９が、モジュールの幅にわたり、第１および第２端部３２、３３に沿って横方向に延在する。隆起部はモジュールのビーム強度を増大する。示される隆起部は波状であり、上側より上のそれらの高さはモジュールの幅にわたり変化する。隆起部の高さは、ローラキャビティ４４の位置で最大である。しかし、隆起部の最大高さは、ローラの頂部より低い。隆起部の高さは、モジュールのキャビティ位置間の中間で最小まで減少する。このようにして、搬送される物品の底部がローラの頂部に乗ることが保証され、隆起部のトリップ点は最小化される。
【００１７】
ローラのないベルトモジュール１２の部分が図３に示されている。中間部分３０のローラキャビティ４４は、周囲壁５０によって囲まれるが、代わりに、ローラキャビティ４４は中間部分５０の側縁部または他の箇所に形成されてもよい。ローラの回転軸５２はキャビティを横切って延びる。図３の実施形態では、回転軸５２は、キャビティを横切って直径方向に延び、回転軸の端部５４は壁５０の反対側の位置で終端するが、回転軸５２は代わりにキャビティ４４の一部だけを横切って延びてもよい。あるいは、キャビティ４４は、壁５０に接続された１つまたは複数の突起状回転軸を含んでもよく、またはローラに接続された回転軸端部を収容するための回転軸凹部を含んでもよい。
【００１８】
好ましくは、回転軸５２は中間部分３０に対して固定される。図４の断面に示されるように、回転軸５２はモジュール１２の中間部分３０と一体に形成され、その端部５４、５５は壁５０およびモジュールの残りと連続している。あるいは、回転軸をキャビティ内に固定するように、モジュール１２の中間部分３０を、回転軸の一方または両方の端部５４、５５の周りで成形してもよい。すなわち、回転軸はベルトモジュールの受け部の中に嵌め込まれてもよい。この例では、回転軸の軸（４７、図２）は、ローラが進行方向に対して横に回転するように、中間部分３０の長さと平行である。しかし、進行方向に、または進行方向と反対に回転するようにその回転軸が中間部分の幅と平行である、あるいは、その回転軸がベルト進行方向に対して斜めであるなど、回転軸５２を他の角度でキャビティ内に形成することができる。
【００１９】
剛性ローラトップベルトを構成するために使用可能なコンベアベルトモジュールの別の形態が、図１０および１１において、上側および底側から示されている。図３のベルトモジュール１２と同様であるコンベアベルトモジュール１１０は、その上側１１１に、第１および第２隆起部１１２、１１３を有し、それらはモジュールの中間部分の幅にわたって個々の隆起部部分１１２’、１１３’に分割され、その最大高さはローラ４６の位置と一致する。図１１においてモジュールの底側１１５から見ることができるように、駆動ポケット１６の長さ寸法１１６は、ローラキャビティ４４の長さ寸法１１７未満であり、これは、ヒンジ要素とキャビティとの間のビーム部分１１８が、ヒンジ要素と駆動ポケット１６との間のビーム部分１１９より薄いことを意味する。より薄いビーム部分１１８の上側の隆起部部分１１２’、１１３’により、より薄い部分の剛性が増大される。
【００２０】
モジュールを製造する１つの方法が図９に示されている。ポリプロピレン、ポリエチレン、アセチル、または複合ポリマーなどの溶融熱可塑性ポリマーを、２つの金型半部５８、５９（分離して示されている）からなる閉鎖金型のキャビティ領域５６に注入する。（金型の片方の回転軸およびキャビティ部分６０が図９に示されている。）金型キャビティが満たされたら、モジュールを成形するために熱および圧力を接合した金型半部にかける。金型半部を分離し、成形されたモジュールを取り出す。このようにして、回転軸を、モジュールの中間部分と一体に成形してもよい。
【００２１】
回転軸５２はモジュールに対して固定され、回転軸の両端部５４、５５は壁５０に接続されているので、ベルトローラ４６を回転軸に軸方向に挿入することはできない。従って、スナップオンローラが使用されてもよく、その様々な実施形態を以下に記載する。いくつかの実施形態では、スナップオンマルチピースローラは、互いに結合して完成ローラを形成する２つ以上の別個のピースを含んでもよい。例えば、図５Ａおよび５Ｂに示されるように、完成ローラ１４６は、結合部１４８に沿って結合される第１ローラ切片１６２と第２ローラ切片１６３とを含む。完成ローラは、第１端部に第１軸面１５１、第２端部に第２軸面１５２、および実質的に円筒状の外周面１５３を有する。回転軸を収容するために、穴１６４が第１軸面１５１から第２軸面１５２まで長手軸１６６に沿って延在する。複数のローラ切片１６２、１６３は、回転軸を包み込み、かつスナップ嵌め、ボンディング、機械的手段または他の適切な手段を用いて互いに結合されて完成ローラを形成する。
【００２２】
好ましくは、各ローラ切片１６２、１６３は、２つのローラ切片１６２、１６３を一緒に保持するために、ベース部材１７８から延びるフィンガ１６７として示される少なくとも１つの保持機構を含む。各フィンガ１６７は、完成ローラ１４６の組立てを容易にするために、相手方ローラ切片の、凹部１６９として示される特徴部と係合するように構成される。
【００２３】
図５Ａおよび５Ｂの実施形態では、各ローラ切片１６２、１６３は、穴１６４の一部を画定する長手方向に延在するチャネル１６８を含む。本発明の１つの特徴によれば、チャネル１６８は、ノイズを低減しかつ完成ローラ１４６の円滑な回転動作を保証するためにねじれていてもよい。示されるように、チャネル１６８の側縁部１７２、１７３は、チャネル１６８の長手軸１６６に対してある角度（すなわち非平行）で延在する。好ましくは、側縁部１７２、１７３は、反対方向に斜めに進んでもよい。穴１６４内の得られる内側結合部１４８ａは、長手軸１６６に対して傾斜する。内側結合部１４８ａは周囲面上の外側結合部１４８ｂと平行であってもよく、または、斜めにされても、もしくはその他の方法で外側結合部１４８ｂと異なった構成にされてもよく、その結果、回転軸５２の外側に沿って両側に延在し得る隆起した成形された分割線４５（図３）に引っ掛からないようにする。
【００２４】
一実施形態では、少なくとも１つのローラ切片は、完成ローラ１４６の製造および組立てを容易にするために、長手軸１６６に対して垂直な、ローラ切片の中間を通って延びる放射軸１７６の周りで回転的に対称である。例示の実施形態では、ローラ切片１６３は、２回対称の回転対称を有し、その結果、ローラ切片１６３は中心放射軸１７６の周りで反転可能である。この方法では、各ローラ切片１６２および１６３は１８０°回転させてなおも同じ構成を有することができる。
【００２５】
同じく図５Ａおよび５Ｂに示されるように、各チャネル１６８の端部１７４、１７５は、面取りされてもよく、その結果、得られる穴１６４の端部は、軸から外方へ広がり、穴に挿入される回転軸との接触が低減され、かつローラのこう着の可能性が低減される。広がった穴の端部は、広がった回転軸端部５４を収容してもよく、および／または、壁５０および回転軸５２間の移行を容易にしてもよく、その結果、得られるコンベアベルトの安全性が向上される。
【００２６】
さらに、完成ローラ１４６の軸面１５１、１５２が、軸面１５１、１５２の半径方向外側部分に向けて面取りされてもよい。ローラ端部の面取りにより、モジュールの側壁と接触することなく結合する間ローラ切片が振れることを可能にしながら、ローラ−キャビティの間隙を最小にすることが可能になる。
【００２７】
図６Ａ〜６Ｃはマルチピースローラ４６の別の形態を示す。ローラは２つの異なるピース、すなわち、第１ローラ切片６２と第２ローラ切片６３とからなる。２つの部分は回転軸に半径方向に挿入され、３次元パズルピースのように結合される。結合されると、２つのローラ切片は、ローラの中心軸６６に沿って中心穴６４を備えた完成ローラ４６を形成する。第１ローラ切片６２は、第１嵌合部材６８を有し、第１嵌合部材６８は第２ローラ切片６３の一対の第２嵌合部材６９と嵌合し、完成ローラ４６を形成する。完成ローラは２つのローラ切片６２、６３を中心軸６６に対して垂直な半径方向７０に互いにスライドすることによって組み立てられる。図６Ａ〜６Ｃの実施形態では、ローラ切片６２および６３の両方は、各ローラ切片を二等分し、かつ長手軸６６に対して垂直に伸びる中心軸７１の周りで回転対称である。このようにして、各ローラ切片６２および６３は１８０°回転させてなおも同じ構成を有することができる。
【００２８】
嵌合部材６８、６９のそれぞれは、隣接する嵌合部材の横面７３と接触する横面７２を有する。この例では、第１ローラ切片６２の軸方向外側を向く横面７２、７２’が第２ローラ切片６３の軸方向内側を向く横面７３と接触する。軸方向に重なる面により２つの嵌合ローラ切片が軸方向に分離することが防止される。
【００２９】
嵌合部材６８、６９のそれぞれは、穴６４の両側に一対のフィンガ７４、７５を有する。各フィンガ７４、７５は完成ローラ４６の外周の一部７６、７７を形成する。フィンガは、キャップ部材７８として示されるベース部材から遠位端８０、８１まで延出する。フィンガのように、キャップ部材は完成ローラの周囲の一部を形成する。各フィンガの半径方向内面９１がキャップ部材７８の半径方向外面９２と係合し、ローラ切片の分離を防止する。例示の実施形態では、各フィンガの半径方向内面９１は半径方向７０と実質的に平行に、かつ穴６４の中心軸６６に対して垂直に、遠位端８０、８１まで延びる。各ローラ切片のフィンガの遠位端８０、８１と、相手方ローラ切片のキャップ部材７８との界面が、完成ローラ４６の外周上にフィンガ−キャップ部材結合部４８ａを形成する。例示のフィンガ−キャップ部材結合部４８ａは長手軸６６と平行である。２つのローラ切片６２、６３間の結合部のフィンガ−フィンガ部分４８ｂは長手軸６６に対して垂直に延びる。
【００３０】
嵌合されたローラ切片は、任意の適切な手段によって一緒に保持されてもよい。一実施形態では、嵌合されたローラ切片は、第１ローラ切片６２の横面７２、７２’に形成された整合用回り止め８４と協働する第２ローラ切片６３の横面７３に形成されたロック用突起８２の形態のロック手段によって一緒に保持される。突起は回り止め内に適切に嵌り、ローラを回転軸に固定し、運転中にローラが半径方向に分離することを防止する。第１および第２ローラ切片６２、６３は穴の３６０°未満を囲み、回転軸を穴に半径方向に入れるのに十分広い、穴に開口する間隙８６を形成する。この例では、嵌合部材は穴の約１８０°を囲む。
【００３１】
穴６４の一部を画定するローラ切片６２、６３のチャネル８５、８９は、ノイズの低減を促し、および完成ローラ４６の滑らかな回転を推進するために、捻ることができる。さらに、穴６４を形成するチャネルの端部は、穴がローラの軸端部でより広い直径を有することを可能にすべく面取りすることができる。
【００３２】
マルチピースベルトローラの別の形態が、図７Ａ〜７Ｃに示されている。完成ローラ４６’は、図６Ｃのローラ４６と外面的に同一である。唯一の相違はロック手段であり、ロック用突起８２’が第１および第２ローラ切片６２’、６３’のキャップ部材７８’に形成され、相手方の回り止め８４’がフィンガ７４’７５’に形成される。
【００３３】
図１のようなコンベアベルトで有用なマルチピースローラのさらに別の形態が、図８Ａおよび８Ｂに示されている。この形態では、完成ローラ９０は、２つの同一のローラ切片９２からなる。この例の各ローラ切片は、３つの嵌合部材、すなわち、２つの内側部材９４と１つの端部部材９５とを有する。嵌合部材は、端部部材９５が完成ローラ９０の軸面を形成する円形外面９６を有することを除き同一である。図６Ａ〜６Ｃおよび７Ａ〜７Ｃのローラと同様、ローラ９０は、キャップ部分９８として示される、ローラの完全軸長にわたりその外周の一部を形成するベース部材を有する。嵌合部材９４、９５はキャップ部材９８の平らなベース部１００から平らな遠位端１０２まで延びる。完成ローラが図８Ｂのように組み立てられると、嵌合部材の遠位端は他方ローラ切片のキャップ部材の平らなベース部に乗る。嵌合部材の半径方向内面１０１は、穴６４の軸に対して実質的に垂直に延在し、かつキャップ部材９８の半径方向外側を向く面１０３と係合し、ローラ切片９２、９２の結合を容易にする。キャップ部材は互いに対向しているので、それらは衝撃またはショック負荷によりローラ切片が分離することを防止するのに役立つ。
【００３４】
このローラの各ローラ切片９２の嵌合部材９４、９５は、穴６４の１８０°超を囲む。図６Ａ〜Ｃおよび７Ａ〜Ｃのローラと違い、ローラ９０は穴６４に通じる間隙１０４を有し、それは最も狭いところで、穴の直径１０６よりも狭い。穴部分１０８への制限された開口により、各ローラ切片が、直径が間隙１０４の幅よりわずかに広い回転軸に嵌ることが可能になる。穴部分１０８は、穴６４がローラ９０の軸端部で広い直径を有することができるように、外面９６の近くの端部に面取り１０９を含む。
【００３５】
図１２Ａ〜１２Ｇは、本発明の別の実施形態によるコンベアベルト用マルチピースローラを示す。図１２Ａ〜１２Ｇの実施形態では、マルチピースローラ２４６は、図１２Ａに示されるように、完成ローラ２４６を形成するために結合部２４８に沿って結合する２つのローラ切片２４９を含む。得られるローラは、第１端部に第１軸面２５１、第２端部に第２軸面２５２、および実質的に円筒状の周囲面２５３を有する。穴２６４は第１軸面２５１から第２軸面２５２まで長手軸２６６に沿って伸び、ベルトモジュールの回転軸を収容する。複数ローラ切片は、回転軸を包み込み、スナップ嵌め、ボンディング、機械的手段または他の適切な手段を用いて互いに結合され、完成ローラを形成する。図１２Ａの実施形態では、完成ローラ２４６は、嵌合して完成ローラ２４６を形成する２つの同一のローラ切片２４９を含む。
【００３６】
図１２Ｂ〜１２Ｇはローラ切片２４９を詳細に示す。各ローラ切片２４９は、好ましくは中心放射軸２７０の周りで回転的に対称であり、かつ２つの同一の半部２４９ａ、２４９ｂ（図１２Ｆに示される）を含み、２つの同一半部は、ベース部材２６０から延在する、オフセットされた、直径方向に反対側のフィンガ２７１、２７２を有し、２回対称の回転対称をもたらす。第１ローラ切片２４９のフィンガ２７１、２７２は対応するローラ切片のフィンガ２７１、２７２と噛み合い、ローラ切片の軸方向および／または半径方向の分離を防止する。
【００３７】
各ローラ切片は、ローラ切片が結合されると穴２６４の一部を画定する、ベース部材２６０に形成されたチャネル２６１を含む。例示の実施形態では、チャネル２６１は、ノイズを低減し、かつ完成ローラ２４６の滑らかな回転動作を保証するために捻られる。チャネル２６１の側縁部２６２、２６３は、チャネル２６１の長手軸２６６に対してある角度（すなわち、非平行）で延びる。示されるように、チャネル２６１の縁部２６２は、第１軸端部２５１においてベース部材２６０からより離れ、第２端部２５２に向かって下方へ傾斜する。反対に、縁部２６３は第１軸端部２５１においてベース部材２６０により近く、第２軸端部２５２に向かって上方へ傾斜する。穴２６４内の得られる結合部２４８ａは、長手軸２６６に対して斜めであるか、捻られる。
【００３８】
図１２Ａ、１２Ｃ、１２Ｅ、および１２Ｇに示されるように、チャネル２６１の端部２６５は面取りされてもよく、それにより、得られる穴２６４の端部が軸２６６から外方へ広がり、穴に挿入される回転軸との間の接触を低減し、ローラのこう着の可能性を低減するようにする。
【００３９】
各フィンガ２７１、２７２は、ベース部材２６０およびチャネル２６１の直径方向に対向する端部に形成してもよく、フィンガは好ましくは互いに同一であり、回転対称を生成する。各フィンガ２７１は、完成ローラの周囲２５３の一部を形成する半径方向外面２７３を含む。軸方向外面２７４は完成ローラの軸端面２５１または２５２の一部を形成する。各フィンガ２７１、２７２はさらに、相手方ローラ切片フィンガの軸方向内面２７５と係合するように構成された起伏のある軸方向内面２７５を含む。起伏のある半径方向内面２７６はチャネル縁部２６２または２６３から先端２７７まで延在し、かつ好ましくは半径方向外面２７３と非平行である。フィンガの半径方向内面２７６は、完成ローラが組み立てられると、ベース部材２６０の半径方向外面２５４と係合する。
【００４０】
図１３は本発明の例示の実施形態によるローラ切片２４９のフィンガの軸方向内面２７５を詳細に示す。例示の軸方向内面２７５はまた、（Ｘによって示される、ページに対して垂直な）中心軸２７９の周りで回転的に対称であり、フィンガ２７１、２７２間のスナップ嵌め接続を容易にし、いったん結合されるとローラ切片の分離を防ぐ。例示の面２７５の回転対称の度合は２であり、それにより軸方向内面２７５の上半分は、軸２７９の周りで１８０°回転すると、軸方向内面の下半分と一致する。軸方向内面２７５は、長手軸２６６に対して垂直であってもよい中心平面２７５ａを含む。カミング面（Ｃａｍｍｉｎｇ  ｓｕｒｆａｃｅ）２７５ｂ、２７５ｃが中心面２７５ａから延び、長手軸２６６および放射軸２７０に対して傾斜して延びる。頂部の湾曲部分２７５ｄがフィンガ２７１の先端部分２７７を形成する。頂部の湾曲部分２７５ｄが軸方向に延びる平面２７５ｅと交差して突出部２８１を形成する一方、軸方向に延びる平面２７５ｅとカミング面２７５ｂとの交差により溝２８２が形成される。下側湾曲面２７５ｆと下側の軸方向に延びる面２７５ｇが交差して、突出部２８１と相補的な溝２８３を形成する。下側カミング面２７５ｃと下側軸方向面２７５ｇが交差して、溝２８２と相補的な突出部２８４を形成する。２つのローラ切片２４９が互いにスナップ嵌めされると、各フィンガの頂部湾曲部分２７５ｄが対向するフィンガの下側カミング面２７５ｃの上に摺動し、下側湾曲部分２７５ｆと係合する。上側軸方向面２７５ｅは下側軸方向面２７５ｇと当接し、上側カミング面２７５ｂは下側カミング面２７５ｃと当接し、中心平面２７５ａは互いに当接する。対応するノッチ２８２、２８３および突出部２８１、２８４は、いったん適所にロックされると、ローラ切片の分離を防止する。ローラ切片間の得られる外周結合部２４８ｂはギザギザにされ、軸方向に延びる部分、半径方向に延びる部分、および傾斜した部分を含む。
【００４１】
図１４は本発明の例示の実施形態によるローラ切片２４９のフィンガの半径方向内面２７６を示す。示されるように、半径方向内面２７６および／またはキャップ部材の相補的な半径方向外面２５４は、切込みを入れられてもよく、または２つのローラ切片の噛み合いを容易にするように他の方法で構成されてもよい。示されるように、フィンガの半径方向内面２７６は、切欠き２８５および突出部２８６を含み、それらは軸方向内面２７５の切欠き２８２および突出部２８１と平行であり、交差する。湾曲した上側面２７６ａは先端２７７から延び、平面２７６ｂと交差して、突出部２８６を形成する。カミング面２７６ｃはチャネル２６１と平面２７６ｂとの間に延びる。
【００４２】
キャップ部材の半径方向外面２５４は、対応するカミング面２５４ｃ、平坦部分２５４ｂ、および湾曲部分２５４ａを含む。面２５４ｂおよび２５４ａの間に形成された切欠き２８７がフィンガの突出部２８６を受け入れる一方、突出部２８８はフィンガの切欠き２８５に嵌合し、ローラ切片を一緒に固定する。例示の構成は、完成ローラの軸面２５１または２５２にギザギザの結合部２４８ｃを形成する。キャップ部材の外面２５４の湾曲部分２５４ａはフィンガの丸みのある先端２７７を収容して完成ローラの滑らかな円筒状外面２５３を保証し、かつフィンガの先端がキャップ部材に当接する外周にローラの軸方向端部から延びる図１２Ａに示される軸方向に延びる結合部２４８ｅを形成する。さらに、フィンガの丸みのある先端は、組立ておよび動作中のかぎ裂きの可能性を低減する。
【００４３】
完成ローラ２４６が図１２Ａのように組み立てられると、フィンガ２７１、２７２の遠位端２７７は他方ローラ切片のベース部材２６０の面に乗る。ベース部材は互いに対向しているので、それらは衝撃またはショック負荷によってローラ切片が分離することを防止するのに役立つ。
【００４４】
先に記載した例示のローラ２４６のオフセットされたフィンガ２７１、２７２および双方向スナップ特徴部により、ローラが斜めに嵌ることが可能になり、頑丈で確実な接続が保証され、摺動およびねじれが制限され、そしてローラ切片２４９を形成するモールド設計が簡単になる。
【００４５】
さらに、図１２Ｄおよび１２Ｆに示されるように、ローラの軸端部を形成する軸面２７４は、軸面の半径方向外側端部２７４ａに向かって面取りされてもよい。この端部の面取りにより、キャビティの側壁に接触することなく２つのローラ切片が結合する間ローラ切片が振れることを可能にしながら、ローラキャビティとローラとの間の間隙を最小にすることが可能になる。端部面取りにより、ローラ２４６とベルトモジュールとの間の接触点が制限され、結果、摩擦を低減し、ローラの滑らかな作動を保証する。
【００４６】
ローラ２４６は、第１軸面２５１から第２軸面２５２まで開口２９８が伸びた状態で芯を取られてもよい。開口２９８によりローラの重量が低減され、コンベアベルトの運転の間、ローラの回転が向上する。
【００４７】
図１５Ａは本発明の別の実施形態によるマルチピースローラ３４６を示す。示されるように、マルチピースローラ３４６は、互いにスナップ嵌めされて完成ローラを作るように構成された２つのローラ切片３４９を含む。図１５Ａのローラ切片３４９は同一である。図１５Ｂに示されるように、各ローラ切片３４９は、完成ローラの穴の一部を画定し、かつ回転軸３６６に沿って延びるチャネル３６１を有するベース部材３６０を含む。チャネル３６１は、先に記載した実施形態と同様、捻られても、および／または端部で面取りされてもよい。各ローラ切片３４９は、ベース部材３６０から延びる３つのフィンガ、すなわち、チャネル３６１の第１の側から延びる２つの軸方向外側フィンガ３７１、３７２と、チャネル３６１の第２の側から延びる１つの中間フィンガ３７３とを含む。２つの軸方向外側フィンガ３７１、３７２の間の空間は、相手方ローラ切片の中間フィンガ３７３を受け入れるための開口３８１を形成する。中間フィンガ３７３は好ましくは開口３８１と同じ形状である。
【００４８】
図１５Ａおよび１５Ｂの実施形態では、中間フィンガはスナップ嵌め接続を容易にするために返しを付けられ、かつ放射軸３７０の周りで対称である。例示の実施形態では、中間フィンガ３７３の軸方向外側を向く面３７５は、２つのローラ切片の噛み合いを容易にするために回転的に対称である。フィンガ３７１、３７２の軸方向内側を向く面もまた、回転的に対称であり、面３７５と相補的である。中間フィンガ３７３は、ベース部材３６０から延びる平らなベース面３８４ａと３８４ｂを含む。ベース面３８４ａ、３８４ｂはチャネル３６１の長手軸３６６に対して垂直であってもよい。軸方向に延びる平面３８５ａおよび３８５ｂは、ベース面３８４ａおよび３８４ｂと交差して、相手方ローラ切片の外側フィンガの突起３９１、３９２を受け入れるための反対側の溝を形成する。テーパ面３８６ａ、３８６ｂが軸方向に延びる平面３８５ａ、３８５ｂから延び、中間フィンガ３７３の真直ぐな中間部分を形成する平面３８７ａ、３８７ｂで終端する。テーパ面３８８ａ、３８８ｂが中間平面３８７ａ、３８７ｂから延び、中間フィンガの幅をさらに狭くする。中間フィンガ３７３は、外側フィンガ３７１、３７２間のベース部に形成された矩形溝３９３に受け入れられる矩形先端３８９で終端する。フィンガの遠位端の半径方向内面は、ベース部材の半径方向外面３６７と係合し、フィンガ３７１、３７２、３７３の平らな頂部３６９は、マルチピースローラ３４６が組み立てられると、ベース部材３６０の平面３６８と係合する。
【００４９】
図１６Ａおよび１６Ｂは、本発明の別の実施形態による、図１６Ｃに示されるマルチピースローラ４４６のローラ切片を示す。示されるように、マルチピースローラ４４６は、互いにスナップ嵌めされて完成ローラを作るように構成された２つの同一のローラ切片４４９を含む。各ローラ切片４４９は、軸方向に延びるチャネル４６１を含むベース部材４６０を含み、このチャネルは捻られても、および／または面取りされてもよい。軸方向に整列される対向フィンガ４７１、４７２が、ベース部材から延び、チャネル４６１の第１軸端部に位置付けられる。フィンガの軸方向外面４７４が、完成ローラの軸面の少なくとも一部を形成する。フィンガ４７１、４７２の半径方向外面４７５が、完成ローラの外周の少なくとも一部を画定する。フィンガの軸方向内面４７６は、相手方ローラ切片に形成されたフィンガの軸方向内面４７６と係合するように構成される。フィンガの半径方向内面４７７は空間を形成し、この空間は、対応するローラ切片のベース部材４６０の対向軸端部を受け入れ、かつチャネル４６１によって形成される穴の軸端部を画定するように構成されている。ベース部材４６０の半径方向外面４５３は、フィンガの半径方向内面４７７と係合するように構成されている。突起４８１、４８２は、それぞれ凹部４８３、４８４に嵌め込まれ、完成ローラ４４６を形成する。軸方向スライドロック機構（不図示）を使用して、組み立てられたときのローラ切片の互いに対する軸方向移動を制限してもよい。
【００５０】
図１７は互いに結合された同一ローラ切片を含むマルチピースローラ５４６のさらに別の実施形態を示す。図１７の実施形態では、各ローラ切片５４９は、ベース部材５６０から延びる４つの嵌合フィンガを含む。ベース部材５６０はまた、完成ローラ５４６の穴の一部を形成する長手方向に延びるチャネル５６１を含む。チャネル５６１は先に記載したように捻られても、および／または面取りされてもよい。嵌合フィンガは、チャネル５６１の両側においてベース部材５６０の軸端部に形成された２つの外側フィンガ５７１と、チャネル５６１の両側においてベース部材５６０の軸方向内側部分に形成された内側フィンガ５７２とを含む。外側フィンガ５７１の軸方向外面５７４は完成ローラ５４６の軸端面を形成する。フィンガ５７１および５７２の半径方向外面５７３は、完成ローラ５４６の外周面の一部を形成する。
【００５１】
完成ローラ５４６は、中心軸５６６に対して垂直な半径方向５７０に２つのローラ切片５４９を互いに滑らせることによって組み立てられる。内側フィンガ５７２が、対向ローラ切片の外側フィンガと内側フィンガとの間に形成された空間５８１に嵌め込まれ、外側フィンガ５７１は対向ローラ切片の内側フィンガの軸方向外端部に取り付けられる。ベース部材５６０の半径方向外側を向く面５８６は、外側および内側フィンガ５７１、５７２の半径方向内側を向く面５２６と係合する。示されるように、外側フィンガの軸方向内面５７５は形状が内側フィンガ５７２の軸方向外面５７８と相補的である。回転的に対称である内側フィンガの軸方向内面５７７は、互いに係合するように構成される。フィンガ５７１、５７２の波状の面は、２つのローラ切片間の確実な接続を保証するように構成された、切欠き、カミング面、テーパ面、および／または突出部を含む。
【００５２】
２つのローラ切片を互いにロックするための他のロック手段は、接着剤接合、超音波溶接、および他の慣習的な機械的および化学的結合技法を含む。さらに、ローラ切片のそれぞれは、所望の動作特性および様々な外周質感を提供するために、２種類以上の材料から成形することもできる。
【００５３】
図１８Ａ〜１８Ｄは、本発明の別の実施形態による、一体回転軸突起８６９を含む図１８Ｅに示されるツーピースローラ８４６を形成するために使用されるローラ切片８４５を示す。ツーピースローラは、互いに嵌められて完成ローラを形成するように構成された同一のローラ半部８４５を含む。各ローラ半部８４５は、円形底面８５４、第１軸端面８５１、第２軸端面８５２、および結合面８５３を有するベース部材８７８を含む。回転軸突起８６９はローラ長手軸８７７に沿って第１軸端面８５１から延びる。複数のフィンガ８６７が第１軸端面において結合面８５３から延び、複数の相補的な凹部８６８が第２端面において結合面に形成される。例示の凹部８６８は、ローラ半部の第１軸端面まで延びるが、代わりに凹部は長さを制限されてもよい。
【００５４】
好ましくは、結合面８５３は、各ローラ半部８４５をコンベアベルトモジュールのキャビティに挿入することを容易にするために、ローラの長手軸８７７に対して角度を付けられる。関連するコンベアベルトモジュールは、回転軸突起８６９を受け入れ、完成ローラがキャビティ内で軸８７７の周りで回転することを可能にするために、キャビティ壁に回転軸凹部を含む。第１軸端面８５１は従って、第２軸方向端面８５２より大きい。ローラを使用するコンベアベルトモジュールは、以下のように組み立てられる。すなわち、回転軸突起８６９が回転軸凹部に入るように第１ローラ半部８４５がキャビティに挿入され、その後、第２ローラ半部の回転軸突起８６９がモジュールキャビティの第２の壁の回転軸凹部に入るように第２ローラ半部８４５が第１ローラ半部に嵌められる。第１ローラ半部の凹部８６８は第２ローラ半部のフィンガ８６７を受け入れ、第２ローラ半部の凹部８６８は第１ローラ半部のフィンガ８６７を受け入れる。ローラ８４６の外周面上の得られた結合部８９０は、軸８７７に対して角度を付けられ、それにより完成ローラがコンベアベルトモジュールに対して軸８７７の周りで回転することが容易になり得る。
【００５５】
フィンガ８６７および対応凹部８６８は、ローラ半部８４５間のスナップ嵌め接続を容易にすべく任意の適切な構成を有してもよい。例示のフィンガ８６７は、テーパ状上部と、突出部を凹部８６８に係合するための溝とを含む。凹部８６８は軸端面８５２に開口している。ローラ半部が嵌合すると、フィンガ８６７の軸端面は、相補的ローラ半部の軸端面８５２と面一になる。
【００５６】
示されるように、回転軸突起８６９は、組立ておよび完成ローラの動作を容易にするためにテーパされてもよい。例示の回転軸突起８６９は形状が切頭円錐であるが、突起は任意の適切な構成を有してもよい。
【００５７】
ツーピースローラ９４６の別の実施形態が図１９に示されている。ツーピースローラ９４６は、半円筒ベース部９７８と、軸９７７に沿ってベース部９７８の各軸端に形成された回転軸突起９６９とを含む第１ローラ半部９４７を含む。可撓性回転軸タブ９５１が、回転軸突起をベース部９７８に接続する。第２ローラ半部９４８は、ベース部９７９と、回転軸突起９６９を受け入れるためのスロット９５９を有する軸端面９５２と、軸方向に延びる支持リブ９７１とを含む。ツーピースローラ９４６は、回転軸突起９６９を受け入れるように設計された回転軸凹部を有するコンベアベルトモジュールのキャビティ内に取り付けられてもよい。ツーピースローラ９４６は、可撓性タブ９５１に取り付けられた回転軸突起９６９を押圧し、ローラ９４６をキャビティに挿入し、そして突起が回転軸凹部にはね返ることができるようにタブを解放することによって、コンベアベルトモジュールのキャビティに回転可能に取り付けられる。回転軸突起９６９はテーパされてもよい。ローラ半部９４７、９４８は、スナップ嵌め、機械的接続、接着剤接合、超音波溶接、および他の慣習的な機械的および化学的結合技法など、任意の適切な手段を用いて結合してもよい。
【００５８】
別の実施形態によれば、スナップ嵌めローラは、１つまたは複数の回転軸突起を含む単一ピースを含んでもよい。ローラは、ベルトモジュールのキャビティへのローラの挿入を容易にするために、可撓性の壁を含んでもよい。あるいは、ベルトモジュールが、回転軸突起を受け入れてロックする可撓性の壁を含んでもよい。例えば、単一ピーススナップ嵌めローラ１０４６の実施形態が、図２０Ａ〜Ｃに示されている。ローラ１０４６は円筒本体１０７８を含み、円筒本体１０７８はその両端部に中心ローラ軸１０７７に沿って延びる回転軸突起１０６９を含む。回転軸突起１０６９が取り付けられた軸端面１０５１、１０５２は可撓性であり、テーパされていてもよい回転軸突起１０６９が撓むことを可能にする。例示の実施形態では、各軸端面１０５１、１０５２は、円筒本体１０７８から回転軸突起１０６９に向かって半径方向内側に延びる可撓性膜１０５３、１０５４を含む。軸端面１０５１を形成する可撓性膜１０５３は、例示の実施形態に示されるように、軸端面１０５２を形成する可撓性膜１０５４からオフセットされてもよい。ローラ１０４６はローラの内側の回転軸突起１０６９間に空間１０７１を含み、回転軸突起１０６９が内側に撓むことを可能にする。ローラ１０４６は以下のようにしてコンベアベルトモジュールのキャビティに回転可能に取り付けてもよい。すなわち、回転軸突起１０６９を撓ませ、ローラ１０４６をキャビティに挿入し、そして回転軸突起１０６９を解放し、回転軸突起１０６９をキャビティ回転軸凹部にはね返し、回転可能にロックする。
【００５９】
図２１Ａ〜Ｃは、可撓性回転軸突起を含む単一ピーススナップ嵌めローラ１１４６の別の実施形態を示す。単一ピーススナップ嵌めローラ１１４６は、円筒本体１１７８と、ローラの中心軸１１７７に沿って可撓性中央壁１１５１から延びる回転軸突起１１６９とを含む。あるいは、回転軸突起１１６９が、回転軸突起１１６９の撓みを可能にするために軸方向１１７７に可撓性であってもよい。
【００６０】
図２２Ａ〜Ｄに示される別の実施形態では、単一ピーススナップ嵌めローラ１２４６は、円筒本体１２７８の第１軸端部１２５１の１つの回転軸突起１２６９と、円筒本体１２７８の第２軸端部１２５２の凹部１２６８とを含む。回転軸突起および凹部の両方は、ローラの中心軸１２７７に沿って延びる。回転軸突起１２６９は、ローラの周囲面を画定する円筒本体１２７８に、可撓性タブ１２５３によって接続される。可撓性タブ１２５３によって回転軸突起１２６９が第１軸端部１２５１に対して撓むことが可能になる。凹部は、可撓性であってもよい円筒本体１２７８から半径方向内側に延びる対向タブ１２５４によって画定される。タブ１２５４は、軸１２７７に沿って円形凹部１２６８を協働して画定する円弧状延在部１２５５で終端する。例示の実施形態では、タブ１２５３はタブ１２５４からオフセットされているが、本発明はそのように限定されない。ローラ１２４６は、凹部１２６８に嵌め込まれるように構成された回転軸突起と、回転軸突起１２６９を受け入れるように構成された回転軸凹部とを有するコンベアベルトモジュールのキャビティに挿入されてもよい。
【００６１】
図２３Ａ〜Ｅに示されるように、単一ピーススナップ嵌めローラ１３４６は、回転軸突起１３６９を取り付けるための円筒本体１３７８の第１端部１３５１から半径方向内側に延びる複数の可撓性テーパ状タブ１３５３と、軸１３７７に沿って回転軸突起１３６９と整列された凹部１３６８を画定する円筒本体１３７８の第２端部１３５２から半径方向内側に延びる複数のテーパ状タブ１３５４とを含んでもよい。テーパ状タブ１３５４は、タブ１３５４の可撓性を増すために切抜き１３５５を有してもよい。例示の実施形態では、タブ１３５３は、タブ１３５４からオフセットされ、結果、タブ１３５３はタブ１３５４間の空間１３５７と整列する。
【００６２】
本発明の別の実施形態では、単一ピーススナップオンローラは、コンベアベルトモジュールのキャビティの回転軸または回転軸突起に嵌るように設計される。例えば、図２４Ａ〜Ｂに示されるように、単一ピーススナップ嵌めローラ１４４６は、ローラの外周面を画定する円筒ベース部１４７８と、ベース部から半径方向内側に延びかつローラ中心軸１４７７に沿って延びる穴１４６４を画定する複数のリブ１４５４とを含んでもよい。ベース部１４７８は、２つのリブの間に軸方向に延びるスリット１４７９として示される開口を含み、それを介して回転軸は穴１４６４の中に通される。回転軸を挿入した後、ローラは、スナップ嵌め、機械的接続、接着剤接合、または他の適切な閉鎖機構など、任意の適切な手段を介してスリット１４７９の第１の側１４８１をスリットの第２の側１４８２に結合することによって閉鎖されてもよい。
【００６３】
図２５Ａ〜Ｂに示される別の実施形態では、スナップオンローラ１５４６は、ローラの回転を容易にするために、ローラの回転軸１５７７に対して角度の付いた軸方向に延びるスリット１５７９を含む。図２５Ａ〜Ｂの実施形態では、第１リブセット１５５４が、円筒ベース部１５７８から半径方向内側に延びる。リブ１５５４は、第１リブセット１５５４の端部を接続する軸方向に延びるチャネル１５６５で終端する。チャネル１５６５は、回転軸を受け入れるための軸方向に延びる穴１５６４を画定する。スリット１５７９に隣接する２つの別個のリブ１５５５は、回転軸の通過を可能にするように構成され、その結果、回転軸はチャネル１５６５に配置される。
【００６４】
図２６に示されるように、単一ピーススナップオンローラ１６４６の別の実施形態では、円筒ベース部１６７８のスリット１６７９に隣接するリブ１６５５は、回転軸のチャネル１６６４への通過を容易にするために曲げられてもよい。図２５Ａ〜Ｂの実施形態と同様、円筒ベース部１６７８から軸方向内側に延びるリブ１６５４のセットは、軸方向に延びるチャネル１６６５で終端し、このチャネルはリブ１６５４の第１セットの端部を接続し、回転軸を受け入れるための軸方向に延びる穴１６６４を画定する。
【００６５】
図２７に示されるように、湾曲リブ１７５５と、チャネル１７６５を画定する半径方向内側に延びるリブ１７５４とを含む単一ピーススナップオンローラ１７４６は、回転軸を受け入れるための傾斜したスリット１７７９を有してもよい。
【００６６】
本発明の別の実施形態では、スナップオンローラは、複数のリブが形成された実質的に平らな基体を含んでもよい。基体は回転軸を包み込み、基体端部はローラ構造を形成するために結合される。例えば、図２８に示されるように、スナップオンローラ１８４６は、リブ１８５０の列を有する可撓性の平らな基体１８７９を含んでもよい。各リブ１８５０は、ベース部１８５１と、湾曲した端部部材１８５２と、湾曲した端部部材１８５２に接続された第１横突出部１８５３と、溝１８５５を画定するために湾曲した端部部材から離された第２横突出部１８５４とを含む。回転可能なローラを形成するため、基体１８７９は回転軸の周りに巻かれ、基体の第１側端部１８７６は基体の第２側端部１８７７と結合し、円筒ローラを形成する。基体が湾曲すると、リブの第１横突出部１８５３は溝１８５５と嵌合し、湾曲した端部部材１８５２が回転軸を収容するチャネルを形成する。基体の側端部１８７６、１８７７は閉鎖機構を含んでもよい。例えば、第１側端部１８７６は、第２側端部１８７７の突出部１８９２を受け入れて、２つの端部を結合し、ローラ形状を形成するように構成されたチャネル１８９１を含む。
【００６７】
図２９は、可撓性の平らな基体１９７９と波状リブ１９５０とを含むスナップオンローラ１９４６の別の実施形態を示す。リブ１９５０の上面は、基体１９７９が回転軸の周りに巻かれるとき回転軸を受け入れる穴を画定する。基体の側端部１９７６、１９７７は閉鎖機構を含んでもよい。例えば、第１側端部１９７６は、第２側端部１９７７の突出部１９９２を受け入れ、２つの端部を結合し、ローラ形状を形成するように構成されたチャネル１９９１を含む。
【００６８】
図３０に示されるように、スナップオンローラ２０４６の別の実施形態は、可撓性の平らな基体２０７９と、複数のリブ２０５０と、スナップ嵌め閉鎖手段とを含む。リブ２０５０の上面は、基体２０７９が回転軸の周りに巻かれるとき回転軸を受け入れる穴を画定する。スナップ嵌め閉鎖手段は、基体より薄い基体の第１の側から延びるストラップ２０８１と、基体の第２の側の中に延びるスロット２０８２とを含む。スロット２０８２は、基体２０７９が回転軸の周りに巻かれるときストラップ２０８１を受け入れる。ストラップ２０８１は、リブ２０５０の突出部２０８４を受け入れ、基体２０７９をロール構造に固定するように構成された複数の開口２０８３を含む。
【００６９】
図３１Ａ〜Ｃに示される本発明の別の実施形態によれば、スナップオンローラ２１４６は、可撓性の基体２１７９と、複数のリブ２１５０と、閉鎖機構とを含んでもよい。リブ２１５０の上面は、基体２１７９が回転軸の周りに巻かれたとき回転軸を受け入れる穴２１６４を画定する。閉鎖機構は、基体２１７９の第１端部から延びるストラップ２１８１を含み、このストラップは基体の第２端部のスロット２１８３と合致する。
【００７０】
本発明の例示の実施形態のスナップオンローラは、キャビティを備えたコンベアベルトモジュールでの使用に制限されず、任意の適切なシステムに実装することができる。例えば、本発明の例示の実施形態のスナップオンローラは、回転軸が２つのヒンジ間に延びるローラクレードル装置で、またはスナップオンローラが有用であり得る任意の装置とともに使用されてもよい。回転軸または回転軸突起は、ベルトモジュールの上側から直立する支柱間に完全に支持することができる。または、選択されたヒンジ要素を除去するか、スナップオンローラを収容するために十分なヒンジピンを露出するのに十分に薄くすることができる。
【００７１】
本発明を特定の例示的実施形態に関して記載した。記載した構成に本発明の範囲から逸脱することなく特定の変更を加えてもよいので、本記載に含まれる、または添付図面に示される全ての内容は、例として解釈され、限定する意味はないことが意図される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
2014515343.tif 000011
【図７Ａ】
2014515343.tif 000012
【図７Ｂ】
2014515343.tif 000013
【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
2014515343.tif 000021
【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｅ】
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【図１２Ｆ】
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【図１２Ｇ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
2014515343.tif 000034
【図１８Ａ】
2014515343.tif 000035
【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
2014515343.tif 000037
【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２０Ｃ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
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【図２３Ｄ】
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【図２３Ｅ】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
2014515343.tif 000064
【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【国際調査報告】
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