(57)【要約】  本発明は、放射線治療によって腫瘍を治療するための新規なルテチウム−１７７標識されたボンベシンに関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
［177Ｌｕ］−Ｒ1−Ｒ2−Ｒ3  （Ｉ）
（式中、
Ｒ1は、［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であり、
Ｒ2は、Ｒ3のＮ末端に連結されるスペーサーであるか又は共有結合であり、
Ｒ3は、配列１〜４：
配列１：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2；
配列２：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨＯＨ−ＣＨ2）−（ＣＨ2）2−ＣＨ3；
配列３：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｐｈｅ−ＮＨ2；及び
配列４：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｃｙｓ−ＮＨ2
の配列のボンベシン類似ペプチドアンタゴニストである）
で表されるコンジュゲート及び医薬として許容される塩。
【請求項２】
［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であるＲ1は、ＤＯＴＡ−、ＮＯＤＡＳＡ−、ＮＯＤＡＧＡ−、ＮＯＴＡ−、ＤＴＰＡ−、ＥＤＴＡ−、ＴＥＴＡ−、若しくはＴＲＩＴＡ−系キレート剤又はそれらの密接な類似体である、請求項１に記載のコンジュゲート。
【請求項３】
［177Ｌｕ］−ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2である、請求項１に記載のコンジュゲート。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載に式Ｉで表される化合物、及び医薬として許容される担体又は希釈剤を含む組成物。
【請求項５】
癌の放射線治療用の式Ｉで表されるコンジュゲート又はその医薬組成物。
【請求項６】
治療的に有効量の式Ｉで表される化合物又はその組成物をそれを必要とする対象に投与し、所望の組織に式Ｉで表される化合物又は組成物の局在化後に、所望の治療効果を達成するために該組織を照射に供する工程を含む、放射線治療法。
【請求項７】
癌が、前立腺、肺又は乳房に局在化する又はそれ由来である腫瘍及び／又は転移癌である、請求項５に記載のコンジュゲート又は請求項６に記載の方法。
【請求項８】
式Ｉ：
［177Ｌｕ］−Ｒ1−Ｒ2−Ｒ3  （Ｉ）
（式中、
Ｒ1は、［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であり、
Ｒ2は、Ｒ3のＮ末端に連結されるスペーサーであるか又は共有結合であり、
Ｒ3は、配列１〜４：
配列１：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2；
配列２：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨＯＨ−ＣＨ2）−（ＣＨ2）2−ＣＨ3；
配列３：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｐｈｅ−ＮＨ2；及び
配列４：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｃｙｓ−ＮＨ2
の配列のボンベシン類似ペプチドアンタゴニストである）
で表されるボンベシン類似ペプチドアンタゴニストのコンジュゲートを得るための方法であって、
−  Ｒ2−Ｒ3を得るために、場合により、スペーサーであるＲ2をボンベシン類似ペプチドアンタゴニストであるＲ3にカップリングさせる工程（工程１）、
−  Ｒ2−Ｒ3を適切なキレート剤であるＲ1にカップリングさせる工程（工程２）、及び
−  ボンベシン類似ペプチドアンタゴニストのコンジュゲートであるＲ1−Ｒ2−Ｒ3を［177Ｌｕ］を用いて放射キレートさせる工程（工程３）
を含む方法。
【請求項９】
予め決められた量の請求項１〜５のいずれか１項に係る一般化学式（Ｉ）を有する化合物、及びその無機酸若しくは有機酸の適切な塩、その水和物、複合体、エステル、アミド及び溶媒和物を含む密封バイアルを含むキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、放射線治療による腫瘍の治療のための新規なルテチウム−１７７標識されたボンベシン類似体に関する。
【背景技術】
【０００２】
放射線治療は、癌治療の最も共通した方法である；世界全体で、癌患者の毎年５０％が放射線投与を受けている。一般に、粒子のビームを用いて悪性組織を治療し、組織の低直線的エネルギー伝達を生じさせる光子（ｘ線／γ線）、又は電子を用いる。これらのビームは、通常、直線的な加速器又は放射能源によって発生される。これらのタイプの放射線治療又は放射線外科機関は、幅広くクリニック及び病院で使用されている。しかしながら、主な問題は、伝統的な放射線治療において、癌細胞を首尾よく根絶することは困難であり、治療不全を引き起こす腫瘍再発が起こる。さらに、正常な組織はまた、非常に影響を受け、放射線毒性を生じる。放射部位の炎症などの副作用は通常であり、脳においては、中毒壊死症及びグリオーシスが存在し得て、神経腫瘍学における放射線治療の重大な副作用である関連認知症及び認知力低下を引き起こすこともある。放射線治療を用いた癌の成功した治療は、腫瘍位置で正確に蓄積し、腫瘍を特異的に標的とするために、多大な放射線投与を必要とする。したがって、分子標的された放射線治療は、効果的であり選択的な腫瘍投与のこの目的を満たす有望なアプローチとなると考えられ、健康組織への副作用を減少させることを伴う。
【０００３】
ペプチドは、神経伝達物質、ホルモン、及び抗生物質などの作用を含む多数の生理学的プロセスにおいて重大な役割を果たす生体分子である。研究は、神経科学、免疫学、薬理学及び細胞生物学などの分野において、それらの重要性を示してきた。それらは、標的の細胞表面上の受容体に結合し、リガンドの生物学的効果が標的組織に伝達される。腫瘍は、ペプチドが特異的に結合し得る様々な受容体タイプを過剰発現する。Ｂｏｅｒｍａｎら（Ｓｅｍｉｎａｒ  ｉｎ  Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，３０（３）Ｊｕｌｙ，２０００；ｐｐ１９５−２０８）及びＳｃｈｏｔｔｅｌｉｕｓら（Ｍｅｔｈｏｄｓ，４８（２），Ｊｕｎｅ  ２００９；１６１−１７７）は、包括的ではないが、腫瘍に関連した受容体へのペプチド結合の総合的なリストを提供し、即ち、ソマトスタチン、血管作動性腸管ペプチド（ＶＩＰ）、ガストリン放出ペプチド（ＧＲＰ）へのボンベシン結合、ガストリン、コレシストキニン（ＣＣＫ）及びカルシトニンが挙げられる。
【０００４】
ボンベシンペプチドは、前立腺癌におけるＢＢ２受容体において過剰発現することが示されている。放射線ペプチド治療は、放射線（Ｙ−９０、Ｌｕ−１７７、又はＩｎ−１１１）標識されたソマトスタチン類似体を用いた神経内分泌腫瘍の症例において有効であることは周知である（Ｂｏｄｅｉ  Ｌ．ら．Ｅｕｒ  Ｒｅｖ  Ｍｅｄ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｓｃｉ．２０１０  Ａｐｒ；１４（４）：３４７−５１）。また、ガストリン放出ペプチド受容体（ＧＲＰｒ）を標的とするボンベシン類似体は、ヒト腫瘍の放射線ペプチド治療のための目的とされ、臨床開発において、最も顕著な例としてＬｕ−１７７−ＡＭＢＡを用いる（Ｌａｎｔｒｙ  ＬＥら，Ｊ  Ｎｕｃｌ  Ｍｅｄ．２００６  Ｊｕｌ；４７（７）：１１４４−５２）。しかしながら、これらの放射線標識されたペプチドを用いた最も臨床的な臓器は、腎臓であり、放射線に感受性である。腎臓の取り込みの増加及び保持は、潜在的には、副作用（例えば、嘔吐）及び急性又は慢性腎臓毒性を生じさせる。したがって、ソマトスタチン系の放射線ペプチド治療は、特に腎臓毒性、また次の臨床的副作用としての血液毒性を妨げる用法に適合される。
【０００５】
ＣＢ−ＴＥ２Ａは、前立腺癌のインビトロ及びインビボ研究のためのボンベシン類似体と組み合わせられた64/67Ｃｕに関する安定なキレートシステムである架橋されたモノアミドである。ＰＥＴ／ＣＴ画像研究は、それが前立腺腫瘍の異種移植片への取り込みを受け、非標的組織への取り込みが減少したことを示した（Ｐａｒｒｙ，Ｊｅｓｓｅ  Ｊ．“ＭｉｃｒｏＰＥＴ  ｉｍａｇｉｎｇ  ｏｆ  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ  ｕｓｉｎｇ  ｒａｄｉｏｌａｂｅｌｅｄ  ｂｏｍｂｅｓｉｎ  ａｎａｌｏｇｓ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｇａｓｔｒｉｎ−ｒｅｌｅａｓｉｎｇ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ．”Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  １０１（２００７）：１７５−１８３。
【０００６】
理論的には、受容体に対するリガンドの高親和性、リガンドの薬物動態、及び抗原の接近性は、受容体を発現している組織において放射線標識されたリガンドの保持を促進し、化学反応中に変更され得る非標的臓器からのそのクリアランスを促進する。したがって、最適なペプチド構築物を設計する必要がある。主要な部分は、生体分子への放射性核種の連結である。放射性核種と生体分子の間のリンカーの存否に帰着する種々の方法が報告されている。よって、種々のリンカーが知られている。例えば、Ｃ．Ｊ．Ｓｍｉｔｈら．（Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．Ｂｉｏ．，３０（２）：１０１−９；２００３）は、リンカーがＤＯＴＡ−Ｘ（ここで、Ｘがω−ＮＨ2−（ＣＨ2）7−ＣＯＯＨ（８−Ａｏｃ）である）である放射線標識されたボンベシンを開示している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、ヒトＧＲＰｒを発現している腫瘍の効果的な放射線ペプチド治療用の造影剤として、潜在性を示しているボンベシンペプチド類似体に基づく、改良された放射線治療剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の課題は、本明細書において以下に詳述されるように解決される。本発明は、式Ｉで表される化合物、式Ｉで表される化合物を得る方法、及び放射性核種治療（放射線治療）によって腫瘍を治療する方法に関する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】化合物２［177/natＬｕ］及び化合物３［111/natＩｎ］の結合親和性。
【図２】化合物２［177/natＬｕ］の血清安定性。
【図３】ＰＣ−３保持マウスにおける化合物２の線量測定。
【図４】１００ｐｍｏｌ／６ＭＢｑの化合物２の放射性核種治療試験。
【図５】２００ｐｍｏｌ／１２ＭＢｑの化合物２の放射性核種治療試験。
【図６】４００ｐｍｏｌ／２４Ｂｑの化合物２の放射性核種治療試験。
【図７】２００ｐｍｏｌのnatＬｕ−化合物２の放射性核種治療試験。
【図８】ＰＢＳ（１００μＬ）による対照の放射性核種治療試験。
【図９】単回注射による３７ＭＢｑの化合物２の放射性核種治療試験。
【図１０】単回注射による３７ＭＢｑの化合物２の放射性核種治療試験。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
発明の詳細な説明：
第一の局面において、本発明は、式Ｉ：
［177Ｌｕ］−Ｒ1−Ｒ2−Ｒ3  （Ｉ）
（式中、
Ｒ1は、［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であり、
Ｒ2は、Ｒ3のＮ末端に連結されるスペーサーであるか又は共有結合であり、
Ｒ3は、配列１〜４：
配列１：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2；
配列２：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨＯＨ−ＣＨ2）−（ＣＨ2）2−ＣＨ3；
配列３：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｐｈｅ−ＮＨ2；及び
配列４：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｃｙｓ−ＮＨ2
の配列のボンベシン類似ペプチドアンタゴニストである）
で表されるボンベシン類似ペプチドアンタゴニスト化合物又はコンジュゲート及び医薬として許容される塩に関する。
【００１１】
ψは、アミドカルボニル（Ｃ＝Ｏ）がＣＨ2で置換されることを示す。例えば：
【００１２】
【化１】
2014500262.tif 000002
【００１３】
さらに、本発明は、式Ｉで表される化合物の無機酸又は有機酸の適切な塩、及び水和物に関する。
【００１４】
好ましくは、［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であるＲ1は、ＤＯＴＡ−、ＮＯＤＡＳＡ−、ＮＯＤＡＧＡ−、ＮＯＴＡ−、ＤＴＰＡ−、ＥＤＴＡ−、ＴＥＴＡ−、及びＴＲＩＴＡ−系キレート剤、並びにそれらの密接な類似体を含む群から選択される。
【００１５】
ＤＯＴＡは、１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカン−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’’四酢酸を表す。
ＤＴＰＡは、ジエチレントリアミン五酢酸を表す。
ＥＤＴＡは、エチレンジアミン−Ｎ，Ｎ’−四酢酸を表す。
ＴＥＴＡは、１，４，８，１１−テトラアザシクロドデカン−１，４，８，１１−テトラ酢酸を表す。
ＮＯＴＡは、１，４，７−トリアザシクロノナン−１，４，７−三酢酸を表す。
ＮＯＤＡＳＡは、１，４，７−トリアザシクロノナン−コハク酸−４，７−アセト酢酸を表す。
ＮＯＤＡＧＡは、１，４，７−トリアザシクロノナン−Ｎ−グルタル酸−Ｎ’，Ｎ’’−アセト酢酸を表す。
ＴＲＩＴＡは、１，４，７，１０−テトラアザシクロトリデカン−１，４，７，１０−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’’−四酢酸を表す。
【００１６】
より好ましくは、金属キレート剤であるＲ1は、ＤＯＴＡ−、ＮＯＴＡ−、ＤＴＰＡ−及びＴＥＴＡ−系キレート剤を含む群から選択される。
【００１７】
完全に脱プロトン化形態であるこれらのキレート配位子の構造を以下に示す。
【００１８】
【化２】
2014500262.tif 000003
【００１９】
さらにより好ましくは、金属キレート剤であるＲ1はＤＯＴＡ（１，４，７，１０−テトラアザシクロドデカン−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’’四酢酸）である。
【００２０】
好ましくは、Ｒ２は、式ＩＩ：
【００２１】
【化３】
2014500262.tif 000004
【００２２】
（式中、
ｘは、０〜３の整数であり；
ｚは、０〜３の整数あり；
（*）は、Ｒ1に連結され；及び
（**）はＲ3に連結される）
を有するＲ3のＮ末端に連結されるスペーサーである。
【００２３】
より好ましくは、
ｘは０であり、
ｚは１（ＣＨ2）である。
ｘ／ｚ＝１は、ＣＨ2を意味する。
ｘ／ｚ＝２は、ＣＨ2−ＣＨ2を意味する。
ｘ／ｚ＝３は、ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2を意味する。
【００２４】
好ましくは、Ｒ3は、配列１：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2である。
【００２５】
さらに、ボンベシンペプチドの官能的部位であるＲ3は、カルボン酸部分又はアミン部分などの官能的部位をブロック又は保護するための基を用いることによって保護される。本発明の式（Ｉ）で表されるコンジュゲートは、場合により、保護されたコンジュゲートであり、ここで、ボンベシンペプチドの官能的部位（単数又は複数）は保護される。好ましくは、配列１は、保護されたＧｌｎ（Ｔｒｔ）−Ｔｒｐ（Ｂｏｃ）−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ（Ｔｒｔ）−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ−（保護された配列１）であり、ここで、保護基は、トリフェニル−メチル（ｔｒｔ）又はｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）である。Ｏ−保護基は、メチル、エチル、プロピル、ブチル及びｔ−ブチルを含む群から選択される。好ましくは、Ｏ−保護基は、メチル、エチル、及びｔ−ブチルを含む群から選択される。より好ましくは、Ｏ−保護基はｔ−ブチルである。Ｎ−保護基は、カルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルベオニル（ＦＭＯＣ）、及びトリフェニルメチルを含む群から選択される。好ましくは、Ｎ−保護基は、カルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）、及び９−フルオレニルメチルオキシカルベオニル（ＦＭＯＣ）を含む群から選択される。より好ましくは、Ｎ−保護基は、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）又は９−フルオレニルメチルオキシカルベオニル（ＦＭＯＣ）である。
【００２６】
式Ｉの好ましい化合物は、以下の通りである。
【００２７】
【表１】
2014500262.tif 000005
【００２８】
［１７７Ｌｕ］−ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ
【００２９】
【化４】
2014500262.tif 000006
【００３０】
第二の局面において、本発明は、式Ｉで表される化合物、及び医薬として許容される担体又は希釈剤を含む組成物に関する。当業者は、専門知識を有するという理由で、所望の医薬製剤、調製物又は組成物に適している補助剤、媒剤、賦形剤、希釈剤、担体又はアジュバントに精通している。本発明に係る化合物、医薬組成物又は併用剤の投与は、当該技術分野において利用され得る一般的に許容される投与様式のいずれかにおいて行われる。静脈送達が好ましい。
【００３１】
好ましくは、組成物は、［177Ｌｕ］−Ｄｏｔａ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2及び医薬として許容される担体又は希釈剤を含む。
【００３２】
第三の局面において、本発明は、放射線治療剤として式Ｉで表される化合物を用いて、癌患者の放射線治療を行うための方法に関する。患者は、任意の哺乳動物、例えば、動物又はヒトであり、好ましくはヒトである。
【００３３】
放射線治療剤は、式Ｉで表される化合物であり、好ましくは、［177Ｌｕ］−Ｄｏｔａ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2である。癌患者は、増殖性疾患であると診断された患者であり、ここで、増殖性疾患は、腫瘍の存在及び／又は転移癌によって特徴付けられる癌である。好ましくは、腫瘍及び／又は転移癌は、前立腺、肺又は乳房に局在するか又はそこを起源とする。
【００３４】
また、本発明は、癌の放射線治療のための式Ｉで表されるコンジュゲート／化合物又はその医薬組成物に関する。
【００３５】
本発明は、癌を治療するための放射線治療剤を製造するための式Ｉで表される化合物又はその医薬組成物の使用に関する。
【００３６】
放射線治療の方法は、治療的に有効量の式Ｉで表される化合物又はその組成物を、それを必要する患者に投与する工程、及び所望の組織において式Ｉで表される化合物又は組成物の局在化後、該組織を照射に供し、所望の治療的効果を達成する工程を含む。
【００３７】
本発明の化合物は、受容体であるガストリン放出ペプチド（ＧＲＰ）は過剰発現している種々の癌を画像化するのに有用である。好ましくは、癌には、限定されないが、癌腫、例えば、膀胱、乳房、結腸、腎臓、肝臓、肺の癌腫、例えば小細胞肺癌、食道、胆嚢、卵巣、膵臓、胃、頸部、甲状腺、前立腺及び皮膚、リンパ系及び骨髄細胞系の造血器腫瘍、間葉起源の腫瘍、中心−末梢神経系の腫瘍、他の腫瘍、例えば、メラノーマ、セミノーマ、テラトカルシノーマ、骨肉腫、色素性乾皮症、角化棘細胞腫、濾胞性甲状腺、及びカポジ肉腫が挙げられる。
【００３８】
好ましくは、本発明は、前立腺癌；肺癌又は乳癌、及びその得られた腫瘍、より好ましくは前立腺癌の画像化に有用である。
【００３９】
本発明によって提供される式Ｉに係る放射性標識された化合物は、任意の医薬として許容される担体、例えば、慣用的な媒体、例えば水溶性生理食塩水媒体において、又は血漿媒体において、静脈注射用の医薬組成物として静脈投与され得る。また、このような媒体は、従来の製薬材料、例えば、浸透圧を調節するために医薬として許容される塩、緩衝液、保存剤などを含んでもよい。好ましい媒体のうちには、通常の生理食塩水及び血漿が含まれる。適切な医薬として許容される担体は、当業者に知られている。これに関連して、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ，１１ｔｈ  ｅｄ．及びＪ．ｏｆ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．５２，Ｎｏ．５，Ｓｅｐｔ−Ｏｃｔ．，ｐ．２３８−３１１（２４０〜３１１頁の表を参照）を参照することができ、両者の刊行物は参照により本明細書に含まれる。
【００４０】
例えば、水性媒体中の式Ｉで表される化合物及び医薬として許容される担体の濃度は、特定の使用分野により変更される。画像標的（例えば、腫瘍）の満足のいく視覚化が達成される場合、医薬として許容される担体において十分な量が存在する。
【００４１】
本発明によれば、中性組成物として又は適切な対イオンを有する塩のいずれかとして、式Ｉで表される放射性標識された化合物は、単回投薬の注射可能な投薬量で投与される。当業者に知られている一般的な担体のいずれか、例えば無菌食塩水又は血漿は、本発明に係る注射可能な溶液を調製するために放射性標識後に利用され得る。ソマトスタチン系の放射性ペプチド治療と比較して、放射線感受性投薬−決定臓器に依存する放射線治療剤について投与されるべき投薬単位用量（通常、約４〜８ＧＢｑ／サイクル；３サイクル）は、本発明の式Ｉで表されるボンベシンアンタゴニストを約１〜５０ＧＢｑまで引き上げる。
【００４２】
第４の局面において、本発明は、式Ｉ：
［177Ｌｕ］−Ｒ1−Ｒ2−Ｒ3    （Ｉ）
で表されるボンベシン類似ペプチドアンタゴニストコンジュゲートを得るための方法に関し、式中、
Ｒ1は、［177Ｌｕ］をキレートするのに適した金属キレート剤であり、
Ｒ2は、Ｒ3のＮ末端に連結されるスペーサーであるか又は共有結合であり、
Ｒ3は、配列１〜４：
配列１：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2；
配列２：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨＯＨ−ＣＨ2）−（ＣＨ2）2−ＣＨ3；
配列３：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｐｈｅ−ＮＨ2；及び
配列４：Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｌｅｕψ（ＣＨ2ＮＨ）−Ｃｙｓ−ＮＨ2
の配列のボンベシン類似ペプチドアンタゴニストであり、
該方法は、
−場合により、スペーサーであるＲ2をボンベシン類似ペプチドアンタゴニストであるＲ3にカップリングさせ、Ｒ2−Ｒ3を得る工程（工程１）、
−Ｒ2−Ｒ3を適切なキレート剤であるＲ1にカップリングさせる工程（工程２）、及び
−ボンベシン類似ペプチドアンタゴニストコンジュゲートであるＲ1−Ｒ2−Ｒ3を［177Ｌｕ］で放射キレートする工程（工程３）
を含む。
【００４３】
【化５】
2014500262.tif 000007
スキーム１．ボンベシン類似ペプチドアンタゴニストコンジュゲートの放射性標識
【００４４】
好ましくは、一般式（Ｉ）を有するボンベシン類似ペプチドアンタゴニストコンジュゲートを製造するための方法は、［177Ｌｕ］で放射キレートする工程を含む（工程３）。
【００４５】
Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は、上記で定義される。得られた化合物は、場合により、保護された官能的部位（単数又は複数）で脱保護される。
【００４６】
実施形態及び好ましい特徴は、一緒に組み合わせることができ、本発明の範囲内である。一般式（Ｉ）で表される化合物について開示される好ましい特徴は、本明細書に組み込まれる。
【００４７】
第５の局面において、本発明は、予め決められた量の一般化学式（Ｉ）を有する化合物又は一般化学式（Ｉ）を有する化合物（［１７７Ｌｕ］が存在しない）、及びその無機酸又は有機酸の適切な塩、その水和物、複合体、エステル、アミド、及び溶媒和物を含有する密封バイアルを含むキットに関する。場合により、キットは、医薬として許容される担体、希釈剤、賦形剤又はアジュバントを含む。
【００４８】
定義
［１７７Ｌｕ］は、半減期が６〜７日を有するルテチウムの放射性同位体である。
【００４９】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、用語「無機酸又は有機酸の塩」、「無機酸」及び「有機酸」は、鉱酸を指し、限定されないが、カルボン酸、硝酸、リン酸、塩酸、過塩素酸若しくは硫酸などの酸、又はその酸性塩、例えば硫酸水素カリウム、又は適切な有機酸、例えば、限定されないが、それぞれ、脂肪酸、脂環式酸、芳香族酸、脂肪族酸、複素環式酸、カルボン酸、及びスルホン酸、例えば、蟻酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、グルコン酸、乳酸、リンゴ酸、フマル酸、サリチル酸、フェニル酢酸、マンデル酸、エンボン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パントテン酸、トルエンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、及びスルファニル酸が挙げられる。
【００５０】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、用語「アミノ酸配列」及び「ペプチド」は、少なくとも２つのアミノ酸の（重）縮合によって得ることができるポリアミドとして、本明細書において定義される。
【００５１】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、用語「アミノ酸」は、分子内にはペプチド結合を持たないが、少なくとも１つのアミノ基と少なくとも１つのカルボキシル基を含む任意の分子を意味する。換言すると、アミノ酸は、カルボン酸官能性、好ましくはアルファ位置で少なくとも１つの遊離水素を有するアミン窒素を有する分子であるが、分子構造においてアミド結合がない。したがって、Ｎ末端に遊離アミノ基とＣ末端に遊離カルボキシル基を有するジペプチドは、上記定義中の単数の「アミノ酸」として考慮されるべきではない。このような縮合から得られる２つの隣接するアミノ酸残基間のアミド結合は、「ペプチド結合」として定義される。場合により、ポリアミド骨格の窒素原子（上記ではＮＨとして指示される）は、独立して、例えば、Ｃ1−Ｃ6−アルキル、好ましくはＣＨ３を用いて、アルキル化されてもよい。
【００５２】
アミド結合は、本明細書で使用するとき、下記構造：
【００５３】
【化６】
2014500262.tif 000008
【００５４】
を有する任意の共有結合を意味し、ここで、該カルボニルは１つの分子によって提供され、ＮＨ基は接続されるべき他の分子によって提供される。このような重縮合から得られる２つの隣接するアミノ酸残基間のアミド結合は、「ペプチド結合」として定義される。場合により、ポリアミド骨格の窒素原子（上記ではＮＨとして指示される）は、独立して、例えば、−Ｃ1−Ｃ6−アルキル、好ましくは−ＣＨ3を用いてアルキル化されてもよい。
【００５５】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、アミノ酸残基は、別のアミノ酸とともにペプチド結合を形成することによって、対応するアミノ酸から誘導される。
【００５６】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、アミノ酸配列は、天然に存在する／又は合成の／人工的なアミノ酸残基、タンパク質新生の及び／又は非タンパク質新生のアミノ酸残基を含んでもよい。非タンパク質新生のアミノ酸残基は、さらに、（ａ）タンパク質新生のアミノ酸のホモ類似体、（ｂ）タンパク質新生アミノ酸残基のβ−ホモ類似体、及び（ｃ）更なる非タンパク質新生のアミノ酸残基として分類されてもよい。
【００５７】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、用語「ペプチド類似体」は、それ自体で、構造及び／又は機能において、天然に存在するペプチドと似ている合成又は天然の化合物を指す。
【００５８】
全ての天然のアミノ酸は、３文字コードによって表された。他に記載がなければ、全てのアミノ酸はＬ−立体配置を有する。
【００５９】
本発明の説明及び特許請求の範囲において以下に使用するとき、用語「スタチン類似体」は、以下の一般構造：
【００６０】
【化７】
2014500262.tif 000009
【００６１】
を有するジペプチド模倣体として定義される。
【００６２】
スタチンＲ２＝ＯＨ、Ｒ１は有意に変化し得るが、典型的にはアミノ酸側鎖と同じである。
スタチン類似体Ｒ２＝Ｈ、Ｒ１は有意に変化し得るが、典型的にはアミノ酸側鎖と同じである。
Ｓｔａ＝スタチン。
【００６３】
用語「Ｎ保護基」（アミン保護基）は、それ自体で又は別の基の一部として本明細書で使用するとき、当業者に知られ又は明らかであり、限定されないが、ある類の保護基、即ち、カルバメート、アミド、イミド、Ｎ−アルキルアミン、Ｎ−アリールアミン、イミン、エナミン、ボラン、Ｎ−Ｐ保護基、Ｎ−スルフェニル、Ｎ−スルホニル及びＮ−シリルから選択され、限定されないが、テキストブックのＧｒｅｅｎｅ  ａｎｄ  Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，第３版，４９４−６５３頁（参照により本明細書に援用される）に記載されているものから選択される。アミノ保護基は、例えば、カルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）又は９−フルオレニルメチルオキシカルベオニル（ＦＭＯＣ）を含む群から選択される。
【００６４】
用語「Ｏ保護基」は、本明細書で使用するとき、カルボン酸官能性をブロック又は保護するために採用されるカルボン酸保護基を指し、一方、化合物の他の官能的部位に関する反応は行われる。カルボキシ保護基は、Ｇｒｅｅｎｅ，“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”ｐｐ．１５２−１８６（１９８１）（参照により本明細書に援用される）に開示されている。このようなカルボキシ保護基は当業者に周知であり、カルボキシル基の保護において幅広く用いられている。典型的なカルボキシ保護基は、アルキル（例えば、メチル、エチル又は第三ブチルなど）；アリールアルキル、例えばフェネチル又はベンジル、及びその置換された誘導体、例えばアルコキシベンジル又はニトロベンジル基などである。本発明の好ましいＯ保護された化合物は、保護されたカルボキシ基が、低級アルキル、シクロアルキル又はアリールアルキルエステル、例えば、メチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、イソプロピルエステル、ブチルエステル、第二ブチルエステル、イソブチルエステル、アミルエステル、イソアミルエステル、オクチルエステル、シクロヘキシルエステル、フェニルエチルなど、又はアルカノイルオキシアルキル、シクロアルカノイルオキシアルキル、アロイルオキシアルキル又はアリールアルキルカルボニルオキシアルキルエステルである化合物である。Ｏ保護基は、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ｔ−ブチル又はベンジルを含む群から選択される。
【００６５】
さらに詳細な説明なしに、当業者は、上記説明を用いて、最大程度まで本発明を利用することができると考えられる。したがって、以下の好ましい具体的な実施形態は、単なる例示として解釈されるべきであり、いかなるものであってもいずれかの方法でこの開示の残り部分を限定するべきではない。
【００６６】
本明細書に引用されている全ての出願、特許及び刊行物の全開示は、参照により本明細書に援用される。
【実施例】
【００６７】
以下の実施例は、一般的に若しくは具体的に記載された反応物を置き換えることによって、及び／又は先行する実施例に用いられたものについて本発明の条件を操作することによって、類似の成功を持って繰り返されてもよい。
【００６８】
先の記載から、当業者は、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、本発明の本質的な特徴を容易に確認することができ、種々の用途及び条件に適合するために、本発明の種々の変更及び修飾を行うことができる。
【００６９】
【表２】
2014500262.tif 000010
【００７０】
１．実験化学
ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ２の非放射活性化合物（１）の合成
【００７１】
【化８】
2014500262.tif 000011
【００７２】
分子Ｈ−Ｒ２−Ｒ３（Ｈは水素である）のペプチド部分は、好都合には、固相ペプチド合成（ＳＰＰＳ）などのペプチド合成の技術分野において知られている一般的に確立した技術に従って調製され得る。これらの方法は、ペプチドに関する文献において十分に実証されている（参考資料：“Ｆｍｏｃ  Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  Ａ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ａｐｐｒｏａｃｈ”，Ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｗ．Ｃ．Ｃｈａｎ  ａｎｄ  Ｐ．Ｄ．Ｗｈｉｔｅ，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ  ２０００）（省略形については上記参照）。本明細書に引用されている刊行物は、参照により本明細書に援用される。
【００７３】
化合物（１）は、標準的なＦｍｏｃ化学に従って、ＲｉｎｋアミドＭＢＨＡレジンを用いて、手動で合成された（Ａｔｈｅｒｔｏｎ  Ｅ．Ｆｌｕｏｒｅｎｙｌｍｅｔｈｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ−ｐｏｌｙａｍｉｄｅ  ｓｏｌｉｄ  ｐｈａｓｅ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ．Ｇｅｎｅｒａｌ  ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，１９８９）。スペーサー及びキレート剤のＤＯＴＡ（tＢｕ）3は、連続して、活性化剤としてＨＡＴＵを用いてペプチドにカップリングされた。ペプチドの開裂及び側鎖保護基の同時脱保護は、ＴＦＡ／Ｈ2Ｏ／ＴＩＳ（９５／２．５／２．５）を用いて行われた。ペプチドは、半調製用ＲＰ−ＨＰＬＣによって精製され、ＥＳＩ−ＭＳによって特徴付けられた。Ｃ79Ｈ118Ｎ20Ｏ19；計算値（ｍ／ｚ）：１６３９．９，観測値［Ｍ＋Ｋ］+：１６７８．１。
【００７４】
［１７７Ｌｕ］−ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2の放射活性化合物（２）の合成
【００７５】
【化９】
2014500262.tif 000012
【００７６】
177Ｌｕ−ＤＯＴＡ−ペプチドコンジュゲート（２）は、２５０μＬの酢酸ナトリウム緩衝液（０．４ｍｏｌ／Ｌ、ｐＨ５．０）中に１０μｇのペプチドを溶解し、177ＬｕＣｌ3（１１０〜２２０ＭＢｑ）と共に３０分間、９５℃にてインキュベートすることによって調製された。構造的に特徴付けられた均質なリガンドを得るために、１等量のnatＬｕＣｌ3×５Ｈ2Ｏを添加し、最終溶液を再度９５℃にて３０分間インキュベートした。生体分布及び血清安定性試験のために、したがって、標識は、冷メタノールを添加せずに行われた。注射用に、放射性リガンド溶液は、０．９％ＮａＣｌ（０．１％ウシ血清アルブミン）を用いた希釈によって調製された。
【００７７】
［111Ｉｎ］−ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ2放射活性化合物（３）の合成
化合物３の合成は、化合物２と類似しているが、111ＩｎＣｌ3及びnatＩｎＣｌ3を用いる。
【００７８】
２．実験的生物学的データ
実施例１：ＧＲＰｒへの結合親和性及び血清安定性
結合親和性測定
結合飽和実験は、濃度増加した化合物２［177/natＬｕ］及び化合物３［111/natＩｎ］（０．１〜１，０００ｎｍｏｌ／Ｌの範囲）を用いて行われた。ブロッキング実験について、０．８ｍｍｏｌ／Ｌのブロッキング剤を用いた。各放射性リガンドについて、濃度毎に、全結合及び非特異的結合について３点を調製した。ウェルに放射性リガンドを添加する前に、プレートを氷上に３０分間置いた。特定のブロッキング剤及び放射性リガンドを添加後、プレートを２時間、４℃にてインキュベートした。この時間間隔後、結合緩衝液を吸引し、細胞を氷冷したリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、ｐＨ７．４）で２回洗浄した；これは遊離分画を示した。次に、細胞を１ＮのＮａＯＨで回収した；これは結合分画に対応する。特異的結合は、放射性リガンドの各濃度にて、全結合から非特異的結合を差し引くことによって計算された。受容体に対する放射性リガンドの親和性（Ｋｄ）及び結合部位密度（Ｂｍａｘ）は、Ｏｒｉｇｉｎ  ７．５ソフトウェア（Ｍｉｃｒｏｃａｌ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．，Ｎｏｒｔｈａｍｐｔｏｎ，ＭＡ）を用いて、データのスキャッチャードプロットから計算された。Ｉｎ−１１１標識されたペプチド（化合物３）との比較において、177Ｌｕ−ペプチド（化合物２）は、ペプチド配列１の結合親和性がほんの僅かに増大したことを示す。図１（Ａ＋Ｂ）を参照されたい。
【００７９】
血清安定性
１ｍＬの新鮮に調製されたヒト血清に、予め５％ＣＯ2環境において３７℃にて平衡化し、０．０３ｎｍｏｌの177Ｌｕ標識されたペプチドのすぐに使える溶液（化合物２）を添加した。混合物を５％ＣＯ2、３７℃環境においてインキュベートした。異なる時間点で、１００μＬのアリコート（３点測定）を除き、２００μＬのＥｔＯＨで処理し、血清タンパク質を沈殿させた。次に、試料を１５分間、５００ｒｐｍにて遠心分離した。次に、５０μＬの上清をマイクロウェルカウンターにおいて活性カウンティング用に取り出し、堆積物を１ｍＬのＥｔＯＨで２回洗浄し、カウントした。上清における活性は、ペレットにおける安定性と比較し、血清タンパク質に転移されたタンパク質及び放射性金属に結合しないペプチドの割合を与えた。上清をＨＰＬＣ（溶出液：Ａ＝水中の０．１％トリフルオロ酢酸、及びＢ＝アセトニトリル；勾配：０分、９５％のＡ；２０分、５０％のＡ）により分析し、血清におけるペプチドの安定性を決定した。インビトロにおいて、化合物２は、最大４日間のインキュベーションにて、ヒト血清中で顕著な安定性を示した。図２を参照されたい。
【００８０】
実施例２：１時間、４時間、２４時間、４８時間及び７２時間でのＰＣ−３を保持するマウスにおける化合物２の生体分布
異なる時間での右後足における皮下ＰＣ−３腫瘍を保持するＮＭＲＩヌードマウスにおいて生体分布を調べた。雄性マウスの体重は約３０ｇであり、３匹の動物を時間点あたり調べた。尾静脈への静脈用量を注射後、所定の時間点でマウスを屠殺し、解剖した臓器を放射活性カウンティングによって分析した。１００μＬの投与用量を動物あたり適用され、平均活性は８６ｋＢｑであった。
【００８１】
指示された時間点にて、尿及び糞便を定量的に回収した。同じ時間点で、動物を屠殺し、イソフルラン麻酔下で放血し、以下の臓器及び組織が、ガンマカウンターを用いて［177Ｌｕ］の測定のために取り出された：脾臓、肝臓、胆嚢、腎臓、肺、大腿骨、心臓、脳、脂肪、甲状腺、筋肉、皮膚、血液、尾部、胃（内容物なし）、前立腺、腸（内容物あり）、膵臓、副腎、及び残りの生体（死骸として示される）。全臓器及び組織又はアリコートを計量し、放射活性についてガンマカウンターにおいて測定した。各動物において投与された全放射活性の量（１００％）を得るために、注射された溶液の３つのアリコート（各１００μＬ）は、絶えず、並行して測定された。生体分布及び排出物の結果は、それぞれ、組織１ｇあたりの注射された用量の割合（％ＩＤ／ｇ）、及び臓器あたりの注射された用量の割合（ＩＤ／ｇ）として報告される。全てのデータは、平均値±標準偏差として与えられ、これらは時間及び試料あたりの全ての動物を用いることによって計算された。
【００８２】
表１：ＰＣ−３保持マウスにおける化合物２の生体分布
時間点：１時間／４時間／２４時間／４８時間／７２時間ｐ．ａ．
注射体積：１００μｌのｉ．ｖ．
注射用量：８５．５６ＫＢｑ（２．３１μＣｉ）のＬｕ−１７７−ＤＯＴＡ−４−アミノ−１−カルボキシメチルピペリジン−Ｄ−Ｐｈｅ−Ｇｌｎ−Ｔｒｐ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｈｉｓ−Ｓｔａ−Ｌｅｕ−ＮＨ２
接種：ＰＣ−３細胞（ヒト前立腺癌）：２×１０６細胞／１００μｌマトリゲルのｓ．ｃ．接種
種：ヌードマウス（ＮＭＲＩ  ｎｕ／ｎｕ、雄性）
【００８３】
【表３】
2014500262.tif 000013
【００８４】
【表４】
2014500262.tif 000014
【００８５】
実施例３：線量測定
ＰＣ−３腫瘍保持マウスにおける化合物２の生体分布データ（実施例２参照）は、ＭＩＲＤ（医療内部被爆線量測定）法による線量計算について用いられ、マウス−臓器自己移植用量を推定した。時間活性（動力学的）データは、化合物２について滞留時間を生じさせるためにモデルとされた。医療内部被爆線量測定（ＭＩＲＤ）法によって計算された線量測定は、マウス（腎臓及び膵臓に関する）において優れた治療濃度域を示した。動物あたり注射されるべき４５０ＭＢｑの最大活性を考慮して、腫瘍における１５０〜２００Ｇｙの用量が達成され得た。腎臓は重大ではなく、むしろ用量制限の臓器でるのは膵臓であった。（げっ歯類の膵臓とは対照的に、ヒト膵臓は、非常に低い量のＧＲＰｒだけを発現する。）図３を参照されたい。
【００８６】
実施例４：化合物２と177Ｌｕ−ＡＭＢＡの比較
ＰＣ−３腫瘍保持マウスにおける生体分布は、経時的な腫瘍の貯留性及び腫瘍／腎臓比に関して、Ｂｒａｃｃｏから得られる、公開されている放射線治療用のボンベシンアゴニストである177Ｌｕ−ＡＭＢＡと比較して、ボンベシンアンタゴニスト化合物２（実施例２、表１）の利点を示す。
【００８７】
【表５】
2014500262.tif 000015
【００８８】
実施例５：繰返しの注射による放射性核種治療試験
第１の治療試験は、ＰＣ−３（１０6個の細胞）で皮下に移植された２５匹のヌードマウス（１５〜２０ｇ）において行われた。毒性試験については、同じ治療プロトコールが２５匹のＣＤ１マウスに適用された。移植から１３日後、マウスを無作為に５グループに分け、以下に記載されるように処置された：
１．１００ｐｍｏｌ／６ＭＢｑの化合物２
２．２００ｐｍｏｌ／１２ＭＢｑの化合物２
３．４００ｐｍｏｌ／２４ＭＢｑの化合物２
４．２００ｐｍｏｌのnat化合物２
５．ＰＢＳ
【００８９】
承認されたプロトコールに従って、３回の注射／週（０、２、４日目）を行い、１週間中断後、この手法を繰り返した（１４、１６、１８日目）。111Ｉｎを用いた化合物３の生体分布に基づいて、４８時間後の注射は、腫瘍において安定な取り込みを維持することが観察された。中断の週は、私見では、動物の安全性に重要である。マウスは、腫瘍サイズ及び体重を測定することによって定期的に監視された。元の体重の２０％超の減少、又は２０ｍｍ超の径の腫瘍サイズの動物を屠殺した。腫瘍サイズは、２次元でのキャリパー測定によって決定され、腫瘍体積は、楕円形状を想定するように計算された。腫瘍、腎臓及び膵臓は、組織学的調査（可能な場合）のために調製された。高い用量で処置された動物は、腫瘍サイズの減少を示し、及び多くの場合において完全な寛解を引き起こした。
【００９０】
低い化合物２の放射活性で処置された動物は、主に、Ｎｏ．５のマウスを除いて、腫瘍体積の増加を示した。これらの動物は、実際には、処置が開始された場合、小さな腫瘍体積を有し、完全な寛解が観察された。第２及び第３グループに蔵する動物は、処置に対して良好な応答を示した。完全な寛解は、ほぼ全ての動物について観察された。５０日後に、腫瘍の再増殖を示した数匹の動物（第２グループの１匹及び第３グループの１匹）について処置を開始し、それらを屠殺した。速い腫瘍増殖は、第４及び第５グループに属するマウスについて観察された。２６日目に、第１グループのＮｏ．１の動物、及び第５グループのＮｏ．４の動物は、進行性腫瘍における高い放射活性用量の効果を試験するために、単回投薬注射（４００ｐｍｏｌ／５０ＭＢｑ）で処置された。腫瘍体積は、Ｎｏ．４のマウスの場合における完全な寛解まで急速に減少し、一方、腫瘍の再発はＮｏ．１のマウスについて観察された。
【００９１】
全てのＣＤ１動物は生存し、健常に見える；体重は増加し、５〜６カ月後に安定した。試験の終了時に、対照と比較した場合、組織学的試験について提示された処置マウスにおいて、化合物（放射性ペプチド）関連の組織病理学的変化は観察されなかった。図４〜８を参照されたい。
【００９２】
実施例６：単回注射による放射性核種治療試験
試験設計は、実施例５と類似し、以下の変更を含む：
・５×１０６個のＰＣ−３腫瘍細胞の接種
・４日目での３７ＭＢｑの化合物２の単回注射
・５匹のマウスのセットを用いた２回の繰返し試験
【００９３】
２つの続く試験において、化合物２を用いた処置によるＰＣ−３腫瘍増殖における効果を確認する。図９〜１０を参照されたい。
【国際調査報告】
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2014500262.tif 000017
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