(57)【要約】本発明は、潤滑組成物に関し、具体的には、最低限の量の特定の酸化防止剤成分を含み、この酸化防止剤成分は、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に１．０重量％またはそれより多く存在する、ギア油組成物に関する。このような組成物は、驚くべきことに、良好なシール部適合性を与える。本発明は、潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に０．４重量％またはそれより多く、他の実施形態では、１．０重量％またはそれより多く存在する、工業用潤滑組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、
該酸化防止剤成分が、該潤滑組成物中に１．０重量％またはそれより多く存在する、
工業用潤滑組成物。
【請求項２】
前記フェノール系酸化防止剤が、前記潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在し、
前記アミン系酸化防止剤が、前記潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記フェノール系酸化防止剤が、少なくとも１個のアルキル置換基を含む置換フェノールを含む、請求項１〜２のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項４】
前記アミン系酸化防止剤がジアリールアミンを含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記潤滑粘度の油が、鉱物基油を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
前記潤滑粘度の油が、合成基油を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
耐摩耗剤、極圧剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、防錆剤、金属不活性化剤、ホウ素化分散剤、非ホウ素化分散剤、清浄剤、消泡剤、粘度指数向上剤、粘度調整剤、酸化防止剤、流動点降下剤、シール部膨潤剤、またはこれらの任意の組み合わせをさらに含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項８】
工業用ギアアセンブリに潤滑組成物を供給する工程を含む、工業用ギアアセンブリを潤滑する方法であって、
該潤滑組成物が、潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、
該酸化防止剤成分が、該潤滑組成物中に１．０重量％またはそれより多く存在する、
方法。
【請求項９】
前記フェノール系酸化防止剤が、前記潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在し、
前記アミン系酸化防止剤が、前記潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在する、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記フェノール系酸化防止剤が、少なくとも１個のアルキル置換基を含む置換フェノールを含む、請求項８〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記アミン系酸化防止剤がジアリールアミンを含む、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
前記潤滑粘度の油が、鉱物基油を含む、請求項８〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記潤滑粘度の油が、合成基油を含む、請求項８〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記潤滑組成物が、耐摩耗剤、極圧剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、防錆剤、金属不活性化剤、ホウ素化分散剤、非ホウ素化分散剤、清浄剤、消泡剤、粘度指数向上剤、粘度調整剤、さらなる酸化防止剤、流動点降下剤、シール部膨潤剤、またはこれらの任意の組み合わせをさらに含む、請求項８〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
工業用ギアアセンブリ潤滑剤のシール部適合性を高める方法であって、
該潤滑組成物に、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分を加える工程を含み、
該酸化防止剤成分が、該潤滑剤中に１．０重量％またはそれより多く存在する、
方法。
【請求項１６】
工業用ギアアセンブリ潤滑剤のシール部適合性を高めるための酸化防止剤成分の使用であって、
該酸化防止剤成分が、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含み、
該酸化防止剤成分が、該潤滑剤中に１．０重量％またはそれより多く存在する、
使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑組成物に関し、具体的には、最低限の量の特定の酸化防止剤成分を含み、この酸化防止剤成分は、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に１．０重量％またはそれより多く存在する、ギア油組成物に関する。このような組成物は、驚くべきことに、他のトリアゾールおよび／または代わりとなる添加剤を用いた組成物と比較して、良好なシール部適合性を与える。
【背景技術】
【０００２】
多くの工業用途では、潤滑組成物を使用する装置の中で、潤滑組成物はシール部と接触する。シール部は、フッ素化エラストマー、シリコーンおよびポリカーボネートだけではなく、比較的費用が低く、入手可能性が高いため、ニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）を含む種々の材料で作られている。使用する潤滑組成物が、シール部と良好な適合性を有することが必須であり、そうでなければ、シール部は、時間経過に伴って劣化し、欠陥が生じ、液漏れが生じてメンテナンス費用が高くなり、装置の休止時間が長くなり、さらに装置の損傷リスクも出てくる。
【０００３】
シール部、特に、ＮＢＲを用いて作られたシール部は、通常の操作条件であっても時間経過に伴って破損する。特に、高温は、ある種のシール部にとって非常に有害な場合がある。他の場合には、シール部は、時には、硫化オレフィンのようなある種の極圧剤、アミン化合物のような防錆剤、ホスフェート、ホスファイト、ホスフェートエステルおよびホスフェートアミン塩のような耐摩耗剤を含む、工業用途でよく使用される成分を含むある種の潤滑組成物の化学添加剤成分によって攻撃を受けやすい場合がある。ある場合には、基油自体でさえ、ＮＢＲを含むシール材料を攻撃する場合がある。
【０００４】
装置に必要な性能および保護を与えることができ、さらに、シール部を攻撃または劣化から保護し、したがって、潤滑剤の漏れリスクや休止時間を減らし、最終的には装置の損傷または欠陥を減らすような工業用潤滑組成物の必要性が現時点で存在する。
【０００５】
風力タービンは、特に、良好なシール部適合性を有する潤滑組成物を必要とする工業用途の代表である。代替的な再生可能エネルギー源としての風力タービンは、クリーンな風力エネルギーを電気エネルギーに変換することによって電気を作り出すため、ますます関心を集めている。典型的に風力タービンの回転部と発電機との間に配置されるギアボックスが、潤滑剤を必要とする。高トルクによって、これらの風力タービンのギアボックスにあるギアおよびベアリングに多量の応力が加わり、潤滑組成物に対する高性能要件が課される。それに加え、ギアボックスは、地面から高い位置にある風力タービンのナセルに配置されており、そのユニット自体は、離れた場所にあることが多い。したがって、ギアボックスは、多くは、近づくことができないか、または多大な費用と困難を伴わなければ近づくことができないため、メンテナンスを抑えて使用可能寿命を長くすることが望ましい。シール部の適合性を向上させつつも、良好な潤滑性能を与える潤滑組成物は、シール部の欠陥によって起こるメンテナンスおよび休止時間を減らすことが予想される。したがって、風力タービンおよび同様の用途において、シール部の適合性が向上し、さらに良好な潤滑性能を与える潤滑組成物が必要である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に０．４重量％またはそれより多く、他の実施形態では、１．０重量％またはそれより多く存在する、工業用潤滑組成物を提供する。
【０００７】
フェノール系酸化防止剤は、潤滑組成物中に、少なくとも０．２重量％以上、少なくとも０．４重量％以上、少なくとも０．５重量％以上、または少なくとも１．０重量％以上存在していてもよく、アミン系酸化防止剤は、潤滑組成物中に、少なくとも０．２重量％以上、少なくとも０．４重量％以上、少なくとも０．５重量％以上、または少なくとも１．０重量％以上存在していてもよい。
【０００８】
本発明は、潤滑粘度の油が、鉱物基油を含むような、また潤滑粘度の油が、合成基油を含むような、さらに、潤滑粘度の油が、鉱物基油と合成基油の組み合わせを含むような、記載されている組成物を提供する。ある実施形態では、潤滑粘度の油は、合成エステル基油を実質的に含まないか、または含まない。
【０００９】
本発明は、ギアアセンブリに潤滑組成物を供給する工程を含む、ギアアセンブリを潤滑する方法であって、この潤滑組成物が、潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に０．４重量％、０．５重量％または１．０重量％またはそれより多く存在する、方法を提供する。本明細書に記載する任意の酸化防止剤成分をこのような方法で使用してもよい。
【００１０】
本発明は、記載されている酸化防止剤成分を、最低限必要な量で、工業用途のための潤滑組成物を含め、潤滑組成物中でシール保護剤として使用することも提供する。本発明は、さらに具体的には、疲労またはマイクロピッチングに耐性がある配合物を必要とする風力タービンおよび他の用途、さらに、厳格なシール部適合性要件を有する用途を提供する。
【００１１】
本発明は、さらに、本明細書に記載するすべての組成物、方法および使用を提供し、ここで、特定の潤滑剤は、抗乳化剤を含み、特定の潤滑剤は、抗乳化剤と硫化オレフィンの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、置換トリアゾールと置換チアジアゾールの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートを含むジチオホスフェートを本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、過塩基性金属含有清浄剤を本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、亜鉛を本質的に含まないか、またはまったく含まないか、またはこれらの任意の組み合わせである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の種々の特徴および実施形態を、非限定的な具体例によって以下に記載する。
【００１３】
本発明は、潤滑粘度の油と、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む酸化防止剤成分とを含み、該酸化防止剤成分が、潤滑組成物中に１．０重量％またはそれより多く存在する、工業用潤滑組成物を提供する。
【００１４】
（潤滑粘度の油）
本発明の組成物の一成分は、潤滑粘度の油であり、潤滑組成物に主要な量で存在していてもよく、または濃縮物で濃縮物を生成する量で存在していてもよい。
【００１５】
適切な油としては、天然および合成の潤滑油およびこれらの混合物が挙げられる。完全に配合された潤滑剤では、潤滑粘度の油は、一般的に、主要な量で（すなわち、５０重量％を超える量で）存在する。典型的には、潤滑粘度の油は、７５〜９５重量％の量で、多くは、組成物全体の８０重量％を超える量で存在する。基油成分は、一般的に、組成物全体の１００重量部（ｐｂｗ）までを構成し、他の成分のｐｂｗ範囲は、この基油１００ｐｂｗを念頭において与えられる。他の実施形態では、基油を含む種々の成分のｐｂｗ範囲は、すべての成分のｐｂｗの合計が１００となるように与えられ、したがって、ｐｂｗ値は、重量％値と等しい。以下に記載する種々の成分について与えられるｐｂｗ範囲は、いずれの様式で与えられてもよいが、ほとんどの実施形態では、重量％の値と等価であると読み取るべきである。
【００１６】
潤滑粘度の油は、天然および合成の油、水素化分解、水素添加および水素化仕上げから誘導される油、未精製油、精製油、精製油またはこれらの混合物を含んでいてもよい。未精製油は、一般的に、さらなる精製処理を行わずに（またはほとんど行わずに）天然または合成の供給源から直接得られる油である。精製油は、１つ以上の特性を高めるための１つ以上の精製工程でさらに処理されていることを除き、未精製油と同様である。精製技術は、当該技術分野で公知であり、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基による抽出、濾過、パーコレーションなどが挙げられる。再精製油は、再生油または再処理油としても公知であり、精製油を得るために用いられるプロセスと同様のプロセスによって得られ、多くは、使用済の添加剤と油分解生成物を除去することを目的とする技術によってさらに処理される。
【００１７】
潤滑粘度の油として有用な天然油としては、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）、鉱物潤滑油、例えば、液体石油、およびパラフィン系、ナフテン系、パラフィン系とナフテン系の混合型の溶媒処理した鉱物潤滑油または酸処理した鉱物潤滑油、および石炭または頁岩から誘導される油、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１８】
潤滑粘度の合成油としては、炭化水素油、例えば、重合したオレフィンおよびインターポリマー化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）およびこれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ビフェニルエーテルおよびアルキル化ビフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、類似体および同族体、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１９】
潤滑粘度の別の合成油としては、本明細書に開示するようなヒドロカルビルで保護されたポリオキシアルキレンポリオール以外のポリオールエステル、ジカルボン酸エステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレシル、リン酸トリオクチルおよびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマー性テトラヒドロフランが挙げられる。従来の潤滑粘度の合成油としては、さらに、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって作られる油が挙げられ、典型的には、水素化異性化したＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態では、潤滑粘度の油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ＧＴＬ合成手順および他のＧＴＬ油によって調製されてもよい。
【００２０】
潤滑粘度の油は、さらに、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに明記されるように定義されてもよい。５つのグループの基油は、以下のとおりである。グループＩ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／または飽和物＜９０重量％、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％および飽和物≧９０重量％、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％および飽和物≧９０重量％、粘度指数≧１２０）；グループＩＶ（すべてのポリアルファオレフィンＰＡＯ、例えば、ＰＡＯ−２、ＰＡＯ−４、ＰＡＯ−５、ＰＡＯ−６、ＰＡＯ−７またはＰＡＯ−８）；およびグループＶ。潤滑粘度の油としては、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶの油、またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶの油、またはこれらの混合物である。または、潤滑粘度の油は、多くは、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩＩまたはグループＩＶの油、またはこれらの混合物である。
【００２１】
種々の記載されている潤滑粘度の油を単独で使用してもよく、または組み合わせて使用してもよい。潤滑粘度の油を、潤滑剤の約７０重量％〜約９９重量％の範囲、別の実施形態では、約７５重量％〜約９８重量％の範囲、別の実施形態では、約８８重量％〜約９７重量％の範囲で使用する。
【００２２】
ある実施形態では、本発明の潤滑油成分は、グループＩＩまたはグループＩＩＩの基油、またはこれらの組み合わせを含む。これらは、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）によって確立された分類である。グループＩＩＩの油は、＜０．０３％の硫黄と、＞９０％の飽和物を含み、粘度指数が＞１２０である。グループＩＩの油は、粘度指数が８０〜１２０であり、＜０．０３％の硫黄と、＞９０％の飽和物を含む。この油は、ワックス、例えば、スラックワックスまたはＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈによって合成したワックスの水素化異性化から誘導することもできる。このような「ＧＴＬ」油は、典型的には、グループＩＩＩであると特徴づけられる。
【００２３】
本発明の組成物は、ある量のグループＩの基油、さらに、グループＩＶおよびグループＶの基油を含んでいてもよい。ポリアルファオレフィンは、グループＩＶに分類される。グループＶは、「その他すべて」を包含する。しかし、ある実施形態では、本発明の潤滑油成分は、２０重量％以下、１０重量％以下、５重量％以下、または１重量％以下のグループＩの基油を含有する。これらの限定は、グループＩＶまたはグループＶの基油にも適用されてもよい。他の実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、少なくとも６０重量％、７０重量％、８０重量％、９０重量％、またはさらに９５重量％のグループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油である。ある実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、本質的に、グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油のみであり、少量の他の種類の基油が存在していてもよいが、組成物全体の特性または性能に顕著な影響を与えない量である。
【００２４】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩおよび／またはグループＩＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩおよび／またはグループＩＩの基油であるか、または、本質的にグループＩおよび／またはグループＩＩの基油であるか、または専らグループＩおよび／またはグループＩＩの基油である潤滑組成物である。
【００２５】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩの基油であるか、または本質的にグループＩの基油であるか、または専らグループＩの基油である潤滑組成物である。
【００２６】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ある量のグループＩＩの基油を含む。他の実施形態では、本発明の組成物は、潤滑粘度の油が、主にグループＩＩの基油であるか、または、本質的にグループＩＩの基油であるか、または専らグループＩＩの基油である潤滑組成物である。
【００２７】
ある実施形態では、潤滑粘度の油は、潤滑油組成物の６０〜９９．９重量％、８８．５〜９９．６重量％、９６．９〜９９．５重量％、または９８．２〜９９．４重量％の範囲で存在していてもよい。上述のそれぞれの潤滑粘度の油を単独で使用してもよく、またはこれら１つ以上の混合物として使用してもよい。
【００２８】
（酸化防止剤成分）
本発明は、記載する潤滑剤組成物が最低限の量の特定の酸化防止剤成分を含むことを必要とする。酸化防止剤成分は、（ｉ）フェノール系酸化防止剤、（ｉｉ）アミン系酸化防止剤、または（ｉｉｉ）これらの組み合わせを含む。酸化防止剤成分は、記載する潤滑組成物中に、最低限で０．４重量％、０．５重量％、または最低限で１．０重量％またはそれより多く存在しなければならない。
【００２９】
本発明で使用可能な適切なフェノール系酸化防止剤としては、少なくとも１個のアルキル置換基を含む置換フェノールが挙げられる。ある実施形態では、フェノール系酸化防止剤としては、窒素を含まず、灰分も含まない化合物が挙げられる。ある実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、少なくとも２個の分枝鎖アルキル置換基を含む置換フェノールを含む。ある実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、少なくとも２個の分枝鎖アルキル置換基を含み、さらに、エステル含有置換基を含む置換フェノールを含む。
【００３０】
フェノール系酸化防止剤は、ヒドロキシル基に対してオルト位に１個のアルキル基を含む立体障害性フェノール、ヒドロキシル基に対してオルト位に（フェノール環の２位および６位を占める）２個のアルキル基を含む立体障害性フェノール、またはこれらの混合物も含んでいてもよい。アルキル基は、１〜２４個の炭素原子、他の場合には、３〜１８個、３〜１２個の炭素原子を含んでいてもよい。アルキル基は、直鎖、分枝鎖（三級アルキル基を含む）、またはこれらの混合物であってもよい。立体障害性フェノールは、１つ以上のさらなるアルキル基および／または１つ以上のヒドロカルビル基、例えば、プロピオン酸エステル基も含んでいてもよい。有用な立体障害性フェノールとしては、オルト−アルキル化フェノール系化合物、例えば、２，６−ジｔｅｒｔブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール、２，４，６−トリｔｅｒｔブチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジイソプロピルフェノール、２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル）−２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール、ならびにこれらの類似体および同族体が挙げられる。このような２種類以上の単核フェノール化合物の混合物も適している。
【００３１】
本発明の一実施形態では、立体障害性フェノールは、以下の式
【化１】
2014534315.tif 000002
によってあらわされてもよく、式中、Ｒ４は、１個から２４個までの炭素原子を含むアルキル基であり、ａは、１〜５の整数である。ある実施形態では、Ｒ４は、４〜１８個の炭素原子、または４〜１２個の炭素原子を含む。Ｒ４は、直鎖または分枝鎖であってもよく、ある実施形態では、分岐している。ａの値は、１〜４、１〜３、または２、または３であってもよい。ある実施形態では、フェノールは、２個または３個のｔ−ブチル基を含むブチル置換フェノールである。ある実施形態では、１個のＲ４基は、環の４位にあり、水素、ヒドロカルビル、例えば、メチル、エチルまたはドデシルである。任意のこれらの実施形態では、ａが２であり、ｔ−ブチル基がフェノールの２位および６位を占めている場合、フェノールは、極めて立体障害性であり、以下の構造を有する。
【化２】
2014534315.tif 000003
【００３２】
本発明の一実施形態では、立体障害性フェノールは、以下の式
【化３】
2014534315.tif 000004
によってあらわすことができ、式中、ｔ−アルキル基は、４〜８個の炭素原子を有していてもよく、Ｒ３は、２〜２２個、２〜８個、２〜６個の炭素原子、またはちょうど４個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ３は、望ましくは、２−エチルヘキシル基またはｎ−ブチル基である。障害性のエステル置換フェノール、例えば、式（ＩＩＩ）のエステル置換フェノールは、国際公開第ＷＯ０１／７４９７８号に記載されるように、塩基触媒条件（例えば、ＫＯＨ水溶液）下、２，６−ジアルキルフェノールを、アクリル酸エステルとともに加熱することによって調製することができる。本発明の別の実施形態では、立体障害性フェノールは、アルキルフェノール（例えば、ドデシルフェノール）とイソブチレンとを反応させ、ジ−ｔ−ブチル化アルキルフェノールを含む生成物を形成する、アルキル化反応生成物である。本発明の一実施形態は、１〜２４個の炭素原子を含み、フェノール環の２位および６位を占める２個以上のアルキル置換基を有する立体障害性フェノールである。
【００３３】
フェノール系酸化防止剤は、アルキレンまたはアルキリデンがカップリングした立体障害性フェノールオリゴマーも含んでいてもよい。カップリングした立体障害性フェノールオリゴマーは、それぞれの環が２位、４位および６位でアルキル基（例えば、メチル基またはｔ−ブチル基）またはアリールアルキル基（例えば、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル基）によって占められている２個以上のフェノール環を含んでいてもよい。アルキレンカップリング基およびアルキリデンカップリング基は、それぞれ、メチレン基およびエチリデン基であってもよい。アルキル基は、１〜２４個の炭素原子を有していてもよく、他の場合には、３〜１８個、３〜１２個の炭素原子を有していてもよい。アルキル基は、直鎖、分枝鎖（三級アルキル基を含む）、またはこれらの混合物であってもよい。カップリングした立体障害性フェノールオリゴマーは、それぞれのオリゴマーが異なる数のフェノール環を含む２種類以上のオリゴマーの混合物を含んでいてもよい。オリゴマー中のフェノール環のカップリングは、環のオルト位であってもよく、環のパラ位であってもよく、環のオルト位およびパラ位の混合であってもよい。
【００３４】
本発明の一実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、以下の式
【化４】
2014534315.tif 000005
によってあらわされてもよいカップリングしたアルキルフェノールであり、式中、各Ｒ５は、独立して、４〜約８個の炭素原子を含む三級アルキル基であり、Ｘ、ＹおよびＺは、それぞれ、独立して、水素または炭化水素基であり、各Ｒ６は、独立して、アルキレン基またはアルキリデン基であり、ｎは、０〜約４の範囲の数である。各Ｒ５基は、三級アルキル基でなければならない。三級アルキル基は、以下の一般的な構造
【化５】
2014534315.tif 000006
を有し、式中、Ｊ、ＫおよびＬは、それぞれ、１〜４個の炭素原子を含むアルキル基である。代表的な三級アルキル基は、三級ブチル、三級アミル、三級ヘキシルおよび三級オクチルである。Ｒ５基は、同じであってもよく、または異なっていてもよい。ある実施形態では、すべてのＲ５は同じであり、なおさらなる実施形態では、すべて三級ブチル基である。各Ｒ６は、独立して、二価の基、例えば、アルキレン基またはアルキリデン基である。これらの基は、例えば、種々のヒドロカルビル基、例えば、アルキル基およびアリール基で置換されていてもよい。適切なＲ６基の代表例は、メチレン、エチレン、プロピレン、フェニル置換メチレン、メチル置換メチレン、メチル置換エチレンなどである。典型的には、各Ｒ６は、１〜約１０個の炭素原子、または１〜約３個の炭素原子を含む。一実施形態では、Ｒ６は、フェニル置換メチレンである。別の実施形態では、それぞれがメチレンであり、すなわち、式−ＣＨ２−の基である。Ｘ、ＹおよびＺは、それぞれ独立して、水素または炭化水素系基である。これらの基は、同じであってもよく、または異なっていてもよい。一実施形態では、Ｘ、ＹおよびＺは、それぞれ独立して、脂肪族炭化水素基である。したがって、これらの基は、それぞれ、少なくとも１個の炭素原子を含むが、１個より多く含んでいてもよい。なおさらなる実施形態では、これらの基は、１〜約５００個の炭素原子、４〜約１００個の炭素原子、または約４〜約３０個の炭素原子を含む。
【００３５】
本発明の一実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、立体障害性フェノールのメチレンカップリングしたオリゴマー、例えば、４，４’−メチレン−ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−メチレン−ビス（２−ｔｅｒｔ−アミル−６−メチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、および同様の化合物である。本発明の一実施形態では、立体障害性フェノールのメチレンカップリングしたオリゴマーは、調製および使用に関して米国特許第６，００２，０５１号に記載されるような２，２’−メチレン−ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール）である。
【００３６】
本発明で使用可能な適切なアミン系酸化防止剤としては、アルカリールアミンが挙げられ、ある実施形態では、アミン系酸化防止剤は、アルキルフェニルアミンである。適切な例としては、ビス（４−アルキルフェニル）アミンが挙げられる。
【００３７】
アミン系酸化防止剤としては、二級芳香族アミン、典型的にはモノアミン、であり、１個のアリール基を含むもの、２個のアリール基を含むもの、またはこれらの混合物が挙げられる。本発明の一実施形態は、例えば、Ｎ−メチルアニリンのように、１個のアリール基を含む二級芳香族アミンである。１個のアリール基を含む二級芳香族アミンは、アリール基にＣ１−Ｃ１６アルキルまたはアリールアルキル置換基も有していてもよい。本発明の別の実施形態では、二級芳香族アミンは、ジアリールアミン、例えば、ジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、またはこれらの組み合わせであってもよい。ジアリールアミンは、１個、２個またはそれより多いアルキルおよび／またはアリールアルキル置換基を含んでいてもよい。アルキルおよびアリールアルキル置換基は、１〜１６個の炭素原子を有していてもよく、他の場合には、３〜１４個、４〜１２個の炭素原子を有していてもよい。アルキルおよびアリールアルキル置換基は、直鎖、分枝鎖、またはこれらの混合物であってもよい。本発明の一実施形態では、ジアリールアミンは、以下の式
Ｒ７−Ｃ６Ｈ４−ＮＨ−Ｃ６Ｈ４−Ｒ８      （ＶＩ）
によってあらわすことができるアルキル化ジフェニルアミンであり、式中、Ｒ７およびＲ８は、独立して、水素、または１〜２４個の炭素原子を含むアルキル基である。式（ＶＩ）のジフェニルアミンは、ジフェニルアミンとモノアルキル化ジフェニルアミンおよびジアルキル化ジフェニルアミンとの混合物であってもよい。Ｒ７および／またはＲ８は、４〜２０個の炭素原子を含むアルキル基であってもよい。本発明の別の実施形態では、式（ＶＩ）のジフェニルアミンは、周知のアルキル化法を用い、ジフェニルアミンをノネンでアルキル化することによって調製される。アルキル化ジアリールアミンは、市販もされている。
【００３８】
酸化防止剤成分は、組成物中に少なくとも１．０重量％存在しなければならない。この処理率（ｔｒｅａｔ  ｒａｔｅ）は、機械デバイスで使用すべき最終的な潤滑組成物に関するものであるが、後で典型的には油で希釈され、最終的な潤滑剤を製造することもできる添加剤パッケージおよび濃縮物にも適用することができる。ここで論じる重量％は、潤滑組成物全体に対するものである。酸化防止剤成分中に存在してもよい任意の希釈剤は、一般的に、酸化防止剤成分が組成物中に存在する重量％を決定するときに考慮されない。それに加え、本明細書に記載するフェノール系酸化防止剤およびアミン系酸化防止剤以外の酸化防止剤成分中の任意の物質は、酸化防止剤成分が組成物中に存在する重量％を決定するときに除外されることがあり、その結果、論じる重量％の値は、フェノール系酸化防止剤およびアミン系酸化防止剤のみに適用される。
【００３９】
さらに、ある実施形態では、酸化防止剤成分は、１種類以上のフェノール系酸化防止剤を含み、アミン系酸化防止剤を含まないことを注記しておく。他の実施形態では、酸化防止剤成分は、１種類以上のアミン系酸化防止剤を含み、フェノール系酸化防止剤を含まない。さらに他の実施形態では、酸化防止剤成分は、１種類以上のアミン系酸化防止剤と１種類以上のフェノール系酸化防止剤の組み合わせを含む。
【００４０】
ある実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在し、アミン系酸化防止剤は、潤滑組成物中に少なくとも０．５重量％以上存在する。ある実施形態では、フェノール系酸化防止剤は、潤滑組成物中に少なくとも１．０重量％以上存在し、アミン系酸化防止剤は、潤滑組成物中に少なくとも１．０重量％以上、または０．５重量％以上存在する。
【００４１】
（さらなる添加剤）
場合により、本発明の潤滑組成物は、１つ以上のさらなる添加剤を含み、抑泡剤、抗乳化剤、流動点降下剤、上述のもの以外の酸化防止剤、分散剤、金属不活性化剤（例えば、銅不活性化剤）、耐摩耗剤、極圧剤、粘度調整剤、またはこれらの混合物を含む群から選択されてもよい。任意要素の添加剤は、それぞれ、潤滑油組成物の０．０００５〜１．３重量％、０．０００７５〜０．５重量％、０．００１〜０．４重量％、または０．００１５〜０．３重量％の範囲で存在していてもよい。ただし、粘度を調整するポリマーを含め、ある任意要素の添加剤（または、ベース流体の一部であると考えられてもよい）は、ベース流体と別であると考えるときは、３０重量％まで、４０重量％まで、または５０重量％までを含むもっと多い量で存在していてもよいことを注記しておく。任意要素の添加剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物として使用してもよい。
【００４２】
消泡剤（抑泡剤としても知られる）は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、有機シリコーンおよび非ケイ素抑泡剤が挙げられる。有機シリコーンの例としては、ジメチルシリコーンおよびポリシロキサンが挙げられる。非ケイ素抑泡剤の例としては、限定されないが、ポリエーテル、ポリアクリレートおよびこれらの混合物、ならびにアクリル酸エチルと２−エチルヘキシルアクリレートと場合により酢酸ビニルとのコポリマーが挙げられる。ある実施形態では、消泡剤は、ポリアクリレートである。消泡剤は、組成物中に０．００１〜０．０１２ｐｂｗ、または０．００４ｐｂｗまたは０．００１〜０．００３ｐｂｗで存在していてもよい。
【００４３】
抗乳化剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、プロピレンオキシド、エチレンオキシド、ポリオキシアルキレンアルコール、アルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンの誘導体、またはエチレンオキシドもしくは置換エチレンオキシドと順に反応したポリアミン、またはこれらの混合物が挙げられる。抗乳化剤の例としては、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマー（エチレンオキシドとプロピレンオキシドとのブロックコポリマーを含む）、およびこれらの混合物が挙げられる。ある実施形態では、抗乳化剤は、ポリエーテルである。抗乳化剤は、組成物中に０．００２〜０．０１２ｐｂｗ存在していてもよい。
【００４４】
流動点降下剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスおよび芳香族化合物の縮合生成物；ビニルカルボキシレートポリマー；およびフマル酸ジアルキルのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、アルキルフェノールホルムアルデヒド縮合樹脂、アルキルビニルエーテル、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００４５】
本発明の組成物は、防錆剤も含んでいてもよい。適切な防錆剤としては、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ヒドロカルビルアレーンスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩、脂肪カルボン酸またはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、モノ−チオリン酸塩またはエステル、またはこれらの任意の組み合わせ；またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４６】
本発明のアルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化６】
2014534315.tif 000007
によってあらわされ、式中、Ｒ２１およびＲ２２は、独立して、水素、アルキル鎖またはヒドロカルビルであり、ある実施形態では、Ｒ２１およびＲ２２の少なくとも１つがヒドロカルビルである。Ｒ２１およびＲ２２は、約４〜約３０個、約８〜約２５個、または約８個もしくは約１０個〜約２０個、または１３個〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素、または約１〜約３０個、他の実施形態では、約４〜約２４個、または約６〜約２０個、ある実施形態では、約８もしくは約１０個〜約１６個の炭素原子を含む分岐したアルキルまたは直鎖アルキル鎖である。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素、分岐したアルキルまたは直鎖アルキル鎖であり、ある実施形態では、Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５の少なくとも１つ、または２つが水素であり、さらに、Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５の少なくとも１つは、少なくとも８個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。
【００４７】
Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５に適したアルキル基としては、限定されないが、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓｅｃ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチル、ヘキシル、エチル−ヘキシル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシル、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４８】
一実施形態では、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓにより製造および販売）との反応生成物である。
【００４９】
防錆剤パッケージに用いられる本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化７】
2014534315.tif 000008
によってあらわされ、式中、Ｒ２６およびＲ２７は、独立して、分枝鎖または直鎖のアルキル基である。Ｒ２６およびＲ２７は、約３〜約３０個、または、約４〜約２５個、または、約５〜約２０個、さらにまたは、約６〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、上に記載したとおりである。
【００５０】
本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ジヘプチルジチオリン酸またはジオクチルジチオリン酸またはジノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリンまたはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒとの反応生成物、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５１】
本発明の防錆剤パッケージで使用するヒドロカルビルアレーンスルホン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【化８】
2014534315.tif 000009
によってあらわされ、式中、Ｃｙは、ベンゼン環またはナフタレン環である。Ｒ２８は、約４〜約３０個、または、約６〜約２５個、または、約８〜約２０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。ｚは、独立して、１、２、３または４であり、ある実施形態において、ｚは、１または２である。Ｒ２３、Ｒ２４およびＲ２５は、上に記載したとおりである。
【００５２】
本発明のヒドロカルビルアレーンスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ジノニルナフタレンスルホン酸のエチレンジアミン塩が挙げられる。
【００５３】
適切な脂肪カルボン酸またはそのエステルの例としては、グリセロールモノオレエートおよびオレイン酸が挙げられる。窒素含有カルボン酸の適切なエステルの例としては、オレイルサルコシンが挙げられる。
【００５４】
防錆剤は、潤滑油組成物の０．０２〜０．２ｐｂｗ、０．０３〜０．１５ｐｂｗ、０．０４〜０．１２ｐｂｗ、または０．０５〜０．１ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。本発明の防錆剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【００５５】
本発明の潤滑組成物は、金属不活性化剤も含んでいてもよい。金属不活性化剤を使用し、潤滑油の酸化を促進する金属の触媒効果を中和する。適切な金属不活性化剤としては、限定されないが、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾール、またはこれらの組み合わせ、およびこれらの誘導体が挙げられる。例としては、ベンゾトリアゾールの誘導体、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオ−カルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾール、またはこれらの混合物が挙げられる。これらの添加剤を、組成物全体の０．０１〜０．２５重量％使用してもよい。
【００５６】
ある実施形態では、金属不活性化剤は、ヒドロカルビル置換ベンゾトリアゾール化合物である。ヒドロカルビル置換を有するベンゾトリアゾール化合物は、環の１位または２位または４位または５位または６位または７位のうち少なくとも１つにベンゾトリアゾールを含む。ヒドロカルビル基は、約１〜約３０個、好ましくは、約１〜約１５個、さらに好ましくは、約１〜約７個の炭素原子を含み、最も好ましくは、金属不活性化剤は、単独で使用される５−メチルベンゾトリアゾール、またはこれらの混合物である。
【００５７】
金属不活性化剤は、潤滑油組成物の０．００１〜０．１ｐｂｗ、０．０１〜０．０４ｐｂｗ、または０．０１５〜０．０３ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。また、金属不活性化剤は、組成物中に０．００２ｐｂｗまたは０．００４ｐｂｗ〜０．０２ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。金属不活性化剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【００５８】
置換ヒドロカルビルモノ−スルフィドを含む上述のもの以外の酸化防止剤も存在していてもよい。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドとしては、ｎ−ドデシル−２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの組み合わせが挙げられる。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールである。
【００５９】
（ｉ）ポリエーテルアミン；（ｉｉ）ホウ素化（ｂｏｒａｔｅｄ）スクシンイミド分散剤；（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのＭａｎｎｉｃｈ反応生成物；またはこれらの任意の組み合わせを含む分散剤も存在していてもよい。ある実施形態では、分散剤成分は、組成物全体の０．０５〜０．５ｐｂｗ存在する。
【００６０】
本発明は、本明細書に記載するすべての組成物、方法および使用をさらに提供し、ここで、特定の潤滑剤は抗乳化剤を含み、特定の潤滑剤は、抗乳化剤と硫化オレフィンの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、高度に硫化したオレフィン、例えば、少なくとも２０重量％の硫黄を含む硫化オレフィンを含み、特定の潤滑剤は、高度に硫化していないオレフィン、例えば、２０重量％未満の硫黄を含む硫化オレフィンを本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、置換トリアゾールと置換チアジアゾールの組み合わせを含み、特定の潤滑剤は、金属ジアルキルジチオホスフェートを本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、過塩基性金属含有清浄剤を本質的に含まないか、またはまったく含まず、特定の潤滑剤は、亜鉛を本質的に含まないか、またはまったく含まないか、またはこれらの任意の組み合わせである。
【００６１】
（工業上の用途）
本発明は、潤滑油組成物を調製するためのプロセスを提供する。潤滑油組成物は、（ａ）潤滑粘度の油、置換トリアゾール、および場合により１種類以上のさらなる添加剤の組み合わせを含む上述の成分をお互いに混合および／または溶解すること、を含む工程によって調製される。添加剤が実質的に溶解するか、または完全に溶解するまで、ある実施形態では、４０℃〜１１０℃、または５０℃〜９５℃、または５５℃〜８５℃の範囲の高温で、３０秒〜２４時間、２分〜８時間、または５分〜４時間、７００ｍｍＨｇ〜２０００ｍｍＨｇ、７５０ｍｍＨｇ〜９００ｍｍＨｇ、または７５５ｍｍＨｇ〜８００ｍｍＨｇの範囲の圧力でこれらの材料を混合する。
【００６２】
添加剤の添加順序は、過度に限定されない。任意要素の添加剤を他の成分と同時に混合してもよく、または、上述の任意の混合手順を用い、後で混合してもよい。
【００６３】
ある実施形態では、油または同様の希釈剤の一部が上の成分とともに存在し、この成分を油に混合する。他の実施形態では、これらを製造し、調製する手段からの添加剤の中に固有に存在する量を除き、最低限の量の油または希釈剤が存在し、成分を混合した後に、さらなる基油を加える。いずれにしても、記載したプロセスによって、潤滑組成物が生じる。
【００６４】
ある実施形態では、潤滑油組成物は、（ａ）上述の成分すべてと、合理的な取り扱い特性を可能にする、場合によりある程度比較的少量に存在する以外の最低限の油および／または希釈剤とを混合する工程を含め、濃縮物から調製されてもよい。次いで、濃縮物と、有効量の基油またはこれらの混合物とを混合し、最終的な流体を得ることによって、得られた濃縮物を潤滑組成物の調製に使用してもよい。任意要素の添加剤を濃縮物または得られた最終的な流体に加えてもよい。これらの任意要素の添加剤としては、上述の任意のものが挙げられる。ある実施形態では、これらの任意要素の添加剤としては、抑泡剤、抗乳化剤、粘度調整剤、流動点降下剤、またはこれらの混合物が挙げられ、組成物全体に約０ｐｂｗ、約０．０１ｐｂｗ、約０．１ｐｂｗまたは約０．２５ｐｂｗ、または約１３ｐｂｗまで、約１０ｐｂｗまで、約８ｐｂｗまで、または約６ｐｂｗまでの範囲で存在するように加えられてもよい。
【００６５】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ＩＳＯ粘度グレードが１００〜１０００、または１００〜４６０、または１００もしくは１５０〜３２０である。ある実施形態では、本発明の組成物は、グリース組成物でもエンジン油組成物でもない。むしろ、これらの組成物は、工業用ギア油、風力タービン用潤滑剤、ベアリング潤滑剤などであってもよく、ある実施形態では、自動車ギア油であってもよい。
【００６６】
（具体的な実施形態）
特に有利な実施形態を記載する以下の実施例によって本発明をさらに説明する。これらの実施例は、本発明を説明するために提示されるが、本発明を限定することは意図していない。
【００６７】
以下の実施例群は、以下の添加剤を評価し、比較するために設計される。酸化防止剤Ａ、アルキル化フェノール；および酸化防止剤Ｂ、アルカリールアミン。
【００６８】
添加剤を評価するために、以下の実施例群の例を試験し、シール部適合性を評価する。ＮＢＲ９０２シールを用い、風力タービンのためのＦｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様（Ｆ−Ｓ）に基づく承認のためにサンプルを試験し、この試験は、各サンプルについて１３０℃で１０００時間の試験を含む。この仕様に基づき、理想的には、流体は、硬度変化が５ポイント以下（−５から＋５）、体積変化率が２％減少から５％増加まで（−２％から＋５％）、張力低下率が６０％以下（最大の−６０％）、伸び低下率が６０％以下（最大の−６０％）を含む結果を与えなければならない。これらの仕様（特に、Ｆｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様）は、満たすのが非常に困難であるが、従来の比較例と比べて性能が相対的に向上しており、明確に合格でない場合であっても、顕著には向上していると考えられる。実際に、硬度変化が＋７まで、体積変化が＋６％まで、または伸び変化が−６５％低下までを除き、この仕様を満たすサンプルは、これらの領域の１つのみが通常の合格範囲を外れている場合に限り、この場合でも、この仕様を満たし、試験に合格であると考える。評点の１つについて、この二次的な許容値は、サンプルが、すべての評点が理想的な範囲にある「明確な合格」を示さなかった場合であっても、結果を合格とすることができる。
【００６９】
しかし、結果から明らかなように、単なる不合格結果ではなく、実施例の相対的な性能を考えることが重要である。実施例群のＦｌｅｎｄｅｒ−Ｓｉｅｍｅｎｓ仕様（Ｆ−Ｓ）の結果を考慮し、および相対的な性能を比較すると、あるサンプルが合格であるか、または不合格であるかの程度を考えるのに役立たせることができる。以下の記号をこの目的で用いることができ、最良の結果は、表の上部にあり、最も悪い結果は表の底部にある。
【表１Ａ】
2014534315.tif 000010
【実施例】
【００７０】
（実施例群１）
グループＩ（ＧＩ）基油で実施例群を調製する。それぞれの実施例は、サンプルは、工業用ギア用途での潤滑剤として使用するのに適するように、同じ従来の添加剤パッケージを同じ量含む。それぞれのサンプルを、上述の酸化防止剤の１つでトップ処理して（ｔｏｐ−ｔｒｅａｔｅｄ）、特に、シール部適合性に関して、配合物の性能に対する添加した材料の影響をみる。
【００７１】
これらの実施例それぞれで使用する従来の添加剤パッケージは、添加剤パッケージＡと呼ばれ、金属不活性化剤、抗乳化剤、防錆剤、耐摩耗剤と極圧剤の混合物、消泡剤、清浄剤および腐食抑制剤を含む。添加剤パッケージＡのどの添加剤も、本発明の酸化防止剤成分の要件を満たさない。
【００７２】
上述と同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群１の試験から得られる結果を以下の表にまとめている。
【表１】
2014534315.tif 000011
【００７３】
この結果は、本発明の実施例が、比較例よりも、グループＩ系の配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。
【００７４】
（実施例群２）
グループＩＩ（ＧＩＩ）基油で実施例群を調製する。それぞれの実施例は、実施例群１に記載したのと同じ従来の添加剤パッケージを含有する。上述の同じ試験方法を用い、サンプルを試験し、シール部適合性を評価する。実施例群２の試験から得た結果を以下の表にまとめている。
【表２】
2014534315.tif 000012
【００７５】
この結果は、本発明の実施例が、グループＩＩ系の配合物で改良されたシール部適合性を与えることを示す。しかし、結果から明らかなように、単なる合否結果ではなく、実施例の相対的な性能を考えることが重要である。
【００７６】
本発明を説明してきたが、本発明の種々の改変は、本明細書を読めば当業者には明らかになることが理解されるべきである。したがって、ここに開示されている本発明は、このような改変が、添付する特許請求の範囲の中に入るものとして包含されることを意図していると理解すべきである。
【００７７】
本明細書で、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、本明細書で使用する場合、当業者に周知の通常の意味で用いられる。具体的には、これらの用語は、主に炭素原子と水素原子から構成され、炭素原子を介して分子の残りの部分に結合する基を指し、主に炭化水素の特徴を有する分子を損なうのに十分ではない比率の他の原子または他の基の存在を除外しない。一般的に、ヒドロカルビル基において１０個の炭素原子ごとに、２個を超えない、好ましくは、１個を超えない非炭化水素置換基が存在し、典型的には、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基が存在しない。「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語のさらに詳細な定義は、米国特許第６，５８３，０９２号に記載される。
【００７８】
上で言及したそれぞれの文献は、本明細書に参考により組み込まれる。実施例を除き、または特に明記されてない限り、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定する記載のあらゆる数量は、「約」という用語によって修飾されていると理解すべきである。特に指示のない限り、本明細書で列挙したあらゆるパーセントおよび配合値は、重量基準である。特に指示のない限り、本明細書で言及するそれぞれの化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商業グレードで通常存在すると理解されている他のこのような材料を含んでいてもよい商業グレードの材料であると解釈すべきである。しかし、それぞれの化学成分の量は、特に指示のない限り、市販材料に通常存在していてもよい任意の溶媒または希釈剤を除いた量で存在する。本明細書に記載する量、範囲および比率の上限および下限を独立して組み合わせてもよいことを理解すべきである。同様に、本発明のそれぞれの要素の範囲および量を、任意の他の要素の範囲または量と一緒に使用することができる。本明細書で使用する場合、「から本質的になる」という表現は、検討中の組成物の基本特徴および新規な特徴に重大な影響を与えない物質を含むことを許容する。
【国際調査報告】
2014534315.tif 000013
2014534315.tif 000014
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