(57)【要約】  本発明は、ＨＤＡＣ６選択的阻害剤、例えば、逆アミド化合物などの小分子阻害剤を使用する、破骨細胞活性化に関連する骨疾患の処置方法に関する。
2014524922.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象における異常に高い骨異化に関連する骨障害を処置する、または前記障害のリスクを減少させることに使用するための、式Ｉの逆アミド化合物
【化４４】
2014524922.tif 000068
（式中、
Ｚは、ＮまたはＣＲ＊であり、ここでＲ＊は、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアシル、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ａは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、（ｉ）Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２、もしくはＳ（Ｏ）ｐであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、または、（ｉｉ）ＺがＣＲ＊のとき、Ｒ１は、任意選択で置換された分岐アルキル、ＯＲ３、Ｎ（Ｒ３）（Ｒ３）、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＳＨ、もしくはチオアルコキシであり得、
あるいは環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された複素環、または任意選択で置換されたヘテロアリールを形成してもよく、
あるいはＲ＊とＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された炭素環、任意選択で置換された複素環、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリール環を形成してもよく、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであるか、またはＲと環Ａとが連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよく、
各Ｒ２は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
各Ｒ３は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
ｎは、４、５、６、７、または８であり、
ｐは、０、１、または２である）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグ。
【請求項２】
対象における異常に高い骨異化に関連する骨障害を処置する、または前記障害のリスクを減少させるための方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの逆アミド化合物
【化４５】
2014524922.tif 000069
（式中、
Ｚは、ＮまたはＣＲ＊であり、ここでＲ＊は、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアシル、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ａは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、（ｉ）Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２、もしくはＳ（Ｏ）ｐであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、または、（ｉｉ）ＺがＣＲ＊のとき、Ｒ１は、任意選択で置換された分岐アルキル、ＯＲ３、Ｎ（Ｒ３）（Ｒ３）、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＳＨ、もしくはチオアルコキシであり得、
あるいは環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された複素環、または任意選択で置換されたヘテロアリールを形成してもよく、
あるいはＲ＊とＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された炭素環、任意選択で置換された複素環、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリール環を形成してもよく、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであるか、またはＲと環Ａとが連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよく、
各Ｒ２は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
各Ｒ３は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
ｎは、４、５、６、７、または８であり、
ｐは、０、１、または２である）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを投与することを含む、方法。
【請求項３】
逆アミド化合物Ｉが、式ＩＶの化合物
【化４６】
2014524922.tif 000070
（式中、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、または炭素環であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
または環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒に、任意選択で置換された複素環、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリールを形成し、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであり、または、Ｒと１，３−ピリミジニル環とは連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよい）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグである、請求項１に記載の化合物または請求項２に記載の方法。
【請求項４】
環Ｂが、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい、請求項３に記載の化合物または方法。
【請求項５】
環Ｂが、アルキル、アリール、アラルキル、ハロアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で置換されている、請求項３に記載の化合物または方法。
【請求項６】
Ｒ１が、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい、請求項３に記載の化合物または方法。
【請求項７】
Ｒ１が、ＯＨまたはハロで置換されている、請求項６に記載の化合物または方法。
【請求項８】
環ＢとＲ１とで形成される環が、ピペリジン、ピロリジン、テトラヒドロキノリン、モルホリン、ピペラジン、テトラヒドロ−トリアゾロピラジン、またはジアゼパンであり、これらは各々、任意選択で置換される、請求項３に記載の化合物または方法。
【請求項９】
逆アミド化合物が、２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）
【化４７】
2014524922.tif 000071
である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物または方法。
【請求項１０】
異常に高い骨異化が、対象における破骨細胞形成の増加、対象における骨芽細胞形成の減少、対象における破骨細胞活性の上昇、対象における骨芽細胞活性の低下、対象における破骨細胞形成と骨芽細胞形成との不均衡、または対象における破骨細胞活性と骨芽細胞活性との不均衡に関連する、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物または方法。
【請求項１１】
骨障害が、骨粗鬆症、骨減少症、ページェット病、乳癌、肺癌および前立腺癌の骨転移、多発性骨髄腫（ＭＭ）の原発性腫瘍細胞関与、ならびに骨形成不全症からなる群から選択される、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物または方法。
【請求項１２】
二リン酸エステル、ＲＡＮＫリガンド、ボルテゾミブ、Ｃａｒｆｉｌｚｏｍｉｂ、レナリドマイド、およびＰｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅからなる群から選択される追加の活性薬剤を投与することをさらに含む、請求項２〜１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記骨障害が、ＭＭの原発性腫瘍関与に関連し、前記方法が、ボルテゾミブ、Ｃａｒｆｉｌｚｏｍｉｂ、レナリドマイド、およびＰｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅを投与することをさらに含む、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の化合物または方法。
【請求項１４】
前記骨障害が、ＭＭの原発性腫瘍関与に関連し、前記方法が、治療的有効量のボルテゾミブを投与することをさらに含む、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の化合物または方法。
【請求項１５】
前記骨障害が、骨粗鬆症であり、前記方法が、二リン酸エステルを投与することをさらに含む、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の化合物または方法。
【請求項１６】
対象における、骨粗鬆症、骨減少症、ページェット病、乳癌、肺癌および前立腺癌の骨転移、多発性骨髄腫（ＭＭ）の原発性腫瘍細胞関与、または骨形成不全症の処置またはリスク減少のための方法であって、前記対象に、治療的有効量の２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）
【化４８】
2014524922.tif 000072
を、投与することを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１１年７月２０日に出願された米国仮特許出願第６１／５０９，８５７号の利益を主張するものであり、この仮出願全体の内容が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、ヒストン脱アセチル化酵素６（ＨＤＡＣ６）選択的阻害剤、例えば逆アミド化合物を使用して、破骨細胞活性化に関連する骨疾患を処置する方法に関し、またその化合物自体に関する。
【背景技術】
【０００３】
正常な骨の生理は、骨の形成（骨芽細胞による）と吸収（破骨細胞による）との間の均衡を含む動的過程である。
【発明の概要】
【０００４】
本明細書に記載の方法は、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤が骨同化剤である、つまり、ＨＤＡＣ６選択的阻害剤が破骨細胞形成を阻害し、骨芽細胞形成を活性化するという発見に少なくとも部分的に基づくものである。したがって、この薬剤は、高レベルの骨異化（例えば、破骨細胞のレベル増加もしくは活性上昇、または骨芽細胞のレベル減少もしくは活性低下に基づくもの）に関連する病態を治療するために使用することができる。
【０００５】
したがって、一態様では、本発明は、対象における異常に高い骨異化に関連する骨障害を処置する、または前記障害のリスクを減少させるための方法を提供する。前記方法には、対象に、治療的有効量のＨＤＡＣ６−選択的阻害剤を投与することを含む。
【０００６】
別の態様では、本発明は、対象における異常に高い骨異化に関連する骨障害を処置する、または前記障害のリスクを減少させることに使用するための、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤、例えば、式Ｉの逆アミド化合物、またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【０００７】
さらに別の態様において、本発明は、対象における、骨粗鬆症、骨減少症、ページェット病、乳癌、肺癌および前立腺癌の骨転移、多発性骨髄腫（ＭＭ）の原発性腫瘍細胞関与、または骨形成不全症の処置またはリスク減少のための方法であって、前記対象に、治療的有効量の２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）：
【０００８】
【化１】
2014524922.tif 000003
を、投与することを含む方法を提供する。
【０００９】
いくつかの実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、ＣＡＹ１０６０３、キラル３，４−ジヒドロキノキサリン−２（１Ｈ）−オン、およびピペラジン−２，５−ジオンアリールヒドロキサメート、環状ヘキサペプチドヒドロキサム酸およびその類似体、ＩＳＯＸ（ｔｅｒｔ−ブチル  ４−（３−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル−カルバモイル）イソキサゾール−５−イル）フェニルカルバメート、トリコスタチン、ツバシン（tubacin）、ニルツバシン（niltubacin）、ＭＡＺ−１３９１、ＭＡＺ−１３３８、およびＭＡＺ−ＴＢＤＰＳ−Ｏ−１３８０、ツバスタチン（tubastatin）Ａ（ｎ−ヒドロキシ−４−（（２−メチル−３，４−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］−インドール−５（２Ｈ）−イル）メチル）ベンズアミド）、およびＢ４０６１（（Ｓ）−［５−アセチルアミノ−１−（２−オキソ−４−トリフルオロメチル−２Ｈ−クロメン−７−イルカルバモイル）ペンチル］カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル、Ｃｐｄ  ３ｂ）からなる群から選択される。
【００１０】
いくつかの実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、逆アミド化合物、例えば、式Ｉの逆アミド化合物：
【００１１】
【化２】
2014524922.tif 000004
（式中、
Ｚは、ＮまたはＣＲ＊であり、ここでＲ＊は、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアシル、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ａは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、（ｉ）Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２、もしくはＳ（Ｏ）ｐであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、または、（ｉｉ）ＺがＣＲ＊のとき、Ｒ１は、任意選択で置換された分岐アルキル、ＯＲ３、Ｎ（Ｒ３）（Ｒ３）、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＳＨ、もしくはチオアルコキシであり得、
あるいは環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された複素環、または任意選択で置換されたヘテロアリールを形成してもよく、
あるいはＲ＊とＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された炭素環、任意選択で置換された複素環、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリール環を形成してもよく、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであるか、またはＲと環Ａとが連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよく、
各Ｒ２は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
各Ｒ３は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
ｎは、４、５、６、７、または８であり、
ｐは、０、１、または２である）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグである。
【００１２】
いくつかの実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、式ＩＶの逆アミド化合物
【００１３】
【化３】
2014524922.tif 000005
（式中、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、または炭素環であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
または環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒に、任意選択で置換された複素環、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリールを形成し、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであり、または、Ｒと１，３−ピリミジニル環とは連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよい）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグである。
【００１４】
いくつかの実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００１５】
いくつかの実施形態において、環Ｂは、アルキル、アリール、アラルキル、ハロアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で置換されている。
【００１６】
いくつかの実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。いくつかの実施形態において、Ｒ１は、ＯＨまたはハロ、例えば、ＯＨで置換されている。
【００１７】
いくつかの実施形態において、環ＢとＲ１とで形成される環は、ピペリジン、ピロリジン、テトラヒドロキノリン、モルホリン、ピペラジン、テトラヒドロ−トリアゾロピラジン、またはジアゼパンであり、これらは各々、任意選択で置換されている。
【００１８】
いくつかの実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、式ＩＶａの逆アミド化合物
【００１９】
【化４】
2014524922.tif 000006
（式中、
Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、Ｃ１〜８−アルコキシ、Ｃ６〜１０−アリール、ハロ−Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で任意選択で置換されていてもよく、
Ｒ１は、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、Ｃ１〜８−アルコキシ、Ｃ６〜１０−アリール、ハロ−Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２により任意選択で置換されていてもよく、
Ｒは、ＨまたはＣ１〜８−アルキルである）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグである。
【００２０】
式ＩＶａの実施形態において、Ｒ１は、ＯＨまたはハロで置換されている。さらに別の実施形態において、Ｂは、フェニル、ピリジニル、またはピリミジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、またはＣ１〜８−アルコキシで任意選択で置換されていてもよい。また別の実施形態において、Ｒ１は、フェニル、ピリジニル、またはピリミジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、またはＣ１〜８−アルコキシで任意選択で置換されていてもよい。
【００２１】
いくつかの実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）
【００２２】
【化５】
2014524922.tif 000007
である。
【００２３】
いくつかの実施形態において、異常に高い骨異化は、対象における破骨細胞形成の増加、対象における骨芽細胞形成の減少、対象における破骨細胞活性の上昇、対象における骨芽細胞活性の低下、対象における破骨細胞形成と骨芽細胞形成との不均衡、または対象における破骨細胞活性と骨芽細胞活性との不均衡に関連する。
【００２４】
いくつかの実施形態において、骨障害は、骨粗鬆症、骨減少症、ページェット病、乳癌、肺癌および前立腺癌の骨転移、多発性骨髄腫（ＭＭ）の原発性腫瘍細胞関与、ならびに骨形成不全症からなる群から選択される。
【００２５】
いくつかの実施形態において、前記方法は、二リン酸エステル、ＲＡＮＫリガンド、ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）（ボルテゾミブ）、Ｃａｒｆｉｌｚｏｍｉｂ、ＲＥＶＬＩＭＩＤ（登録商標）（レナリドマイド）、およびＰｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅからなる群から選択される追加の活性薬剤を投与することをさらに含む。
【００２６】
いくつかの実施形態において、骨障害は、ＭＭの原発性腫瘍関与に関連し、前記方法は、ＶＥＬＣＡＤＥ（ボルテゾミブ）、Ｃａｒｆｉｌｚｏｍｉｂ、ＲＥＶＬＩＭＩＤ（登録商標）（レナリドマイド）、およびＰｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅを投与することをさらに含む。
【００２７】
いくつかの実施形態において、骨障害は、ＭＭの原発性腫瘍関与に関連し、前記方法は、治療的有効量のＶＥＬＣＡＤＥ（ボルテゾミブ）を投与することをさらに含む。
【００２８】
いくつかの実施形態において、骨障害は、骨粗鬆症であり、前記方法は、二リン酸エステル、例えば、アクトネルを投与することをさらに含む。
【００２９】
米国特許出願第１３／０１０，９７４号（表題「タンパク質脱アセチル化酵素阻害剤としての逆アミド化合物およびその使用方法」、米国特許出願公開第２０１１／０３００１３４号として公開）における開示は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【００３０】
別途定義しない限り、本明細書で使用される全ての技術的および科学的用語は、本発明が属する技術分野の当業者に一般に理解されているものと同じ意味を有する。方法および材料は、本発明で使用することを目的として記載されているが、当該技術分野で公知の他の適切な方法および材料も使用することができる。材料、方法、および実施例は、例示的なものにすぎず、制限を意図するものではない。全ての公開文献、特許出願、特許、配列、データベースの内容、および本明細書で言及される他の参考文献は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。矛盾する場合は、定義を含め、本明細書の記載が支配する。
【００３１】
本発明の他の特徴および利点は、以下の詳細な説明および図面、ならびに特許請求の範囲から明らかであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１Ａ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブ（ＶＥＬ）との組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（１Ａおよび１Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（１Ｂおよび１Ｄ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図１Ｂ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブ（ＶＥＬ）との組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（１Ａおよび１Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（１Ｂおよび１Ｄ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図１Ｃ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブ（ＶＥＬ）との組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（１Ａおよび１Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（１Ｂおよび１Ｄ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図１Ｄ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブ（ＶＥＬ）との組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（１Ａおよび１Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（１Ｂおよび１Ｄ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図２Ａ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（２Ａおよび２Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（２Ｂおよび２Ｄ）、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す４つの棒グラフである。
【図２Ｂ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（２Ａおよび２Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（２Ｂおよび２Ｄ）、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す４つの棒グラフである。
【図２Ｃ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（２Ａおよび２Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（２Ｂおよび２Ｄ）、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す４つの棒グラフである。
【図２Ｄ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（２Ａおよび２Ｃ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（２Ｂおよび２Ｄ）、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す４つの棒グラフである。
【図３Ａ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（３Ａ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（３Ｂ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図３Ｂ】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、骨芽細胞（ＯＢＬ）の生存率に影響を与えず（３Ａ、アラマーブルー）、ＯＢＬの機能を増加させること（３Ｂ、アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性）を示す棒グラフである。
【図４】Ａ〜Ｅ：化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、アリザリンレッドで染色（濃い灰色、原像は赤色）されるカルシウム沈着を増加させることを示す、一組の５つの画像を示す図面である。
【図５】Ａ〜Ｂ：化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、破骨細胞形成を阻害することを示す棒グラフである。
【図６】Ａ〜Ｂ：化合物Ａが、７日目と１４日目の破骨細胞分化において、各々、用量依存的な様式で破骨細胞形成を阻害することを示す棒グラフである。
【図７】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、画像解析ソフトウェアで定量されるピット形成に与える効果を示す棒グラフである。
【図８】化合物Ａが、単独で、およびボルテゾミブとの組合せで、分化１０日後の破骨細胞（ＯＣＬ）におけるｐ−ＡＫＴ、ＡＫＴ、ｐ−ＥＲＫ、ＧＡＰＤＨ、およびｃＦｏｓの発現に与える効果を示すブロットである。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
正常な生理状態下では、破骨細胞（ＯＣＬ）と骨芽細胞（ＯＢＬ）との動的活性は、骨ホメオスタシスが維持される均衡のとれた骨吸収および骨形成をもたらす。異化の疾患状態では、破骨細胞活性の上昇、骨芽細胞活性の低下、またはその両方などのために、前記バランスが過度の骨吸収に傾き、骨溶解性の骨疾患に至る。いくつかの状態では、骨芽細胞が著しく抑制され、骨芽細胞活性はあっても非常に小さい。本明細書に記載されるＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、骨同化剤であって、このバランスを正常な方向にシフトさせる。
【００３４】
処置方法
本明細書には、過度のＯＣＬ活性、低下したＯＢＬ活性、またはその両方の結果としての過度の骨異化（吸収）に関連する障害の処置方法が開示される。本方法には、対象を選択すること、例えば、本明細書に記載の方法に従って処置される対象を、例えば、本明細書に記載の過度の骨吸収に関連する障害に罹患している対象またはその発症リスクのある対象を同定することによって選択することが含まれ得る。
【００３５】
この文脈で使用するとき、「処置する」は、過度の骨吸収に関連する障害の少なくとも１つの症状を改善することを意味する。しばしば、これらの障害により骨密度の損失が生ずる。したがって、処置は、骨密度のさらなる損失を阻害でき、骨密度の増加をもたらすことができ、正常な骨密度に回復もしくは近づかせることができるものであり得る。
【００３６】
「有効量」は、有利なまたは所望の結果を達成するために十分な量である。例えば、治療量は、障害を処置し、または所望の治療的効果を達成する量である。この量は、予防的有効量、つまり疾患または疾患の症状の発生を防止するために必要な量と同一であっても異なってもよい。有効量は、１つまたは複数の投与、適用、または投与量で投与することができる。治療化合物の治療的有効量（つまり、有効投与量）は、選択された治療化合物に依存する。組成物は、１日に１回または複数回〜１週間に１回または複数回投与することができ、例えば２日に１回、投与することができる。当業者は、一定の因子、例えば、限定されないが、疾患または障害の重症度、過去の処置、対象の全身の健康状態および／または年齢、および存在する他の疾患が、対象を効果的に処置するために要する投与量および投与時期に影響を与え得ることを認識するであろう。さらに、本明細書に記載の治療的化合物の治療的有効量による対象の処置には、単一の処置または一連の処置が含まれ得る。
【００３７】
用語「対象」は、本明細書で使用するとき、哺乳類を指す。したがって、対象は、例えば、イヌ、ネコ、ウマ、ウシ、ブタ、モルモットなどを指す。対象は、ヒトであり得る。対象がヒトであるとき、対象は、本明細書において、患者として言及される場合がある。
【００３８】
治療化合物の投与量、毒性および治療効能は、細胞培養または実験動物における標準的な薬学的手法によって、例えば、ＬＤ５０（集団の５０％に対する致死量）、およびＥＤ５０（集団の５０％に治療的に有効な量）を求めることによって、決定することができる。毒性作用と治療効果との用量比は、治療指数であって、それはＬＤ５０／ＥＤ５０の比で表すことができる。高い治療指数を示す化合物が一般的に好ましい。毒性的副作用を示す化合物を使用してもよいが、感染していない細胞への潜在的な損傷を最小化し、したがって副作用を低減するために、そのような化合物を罹患組織の部位に標的化する送達システムを設計するよう注意すべきである。
【００３９】
細胞培養アッセイおよび動物実験から得られたデータを、ヒトに用いる投薬量の範囲を公式化するために使用することができる。そのような化合物の投薬量は、好ましくは、毒性がほとんどないか全くないＥＤ５０を含む循環濃度の範囲内である。投薬量は、この範囲内で、使用する投薬形態および使用する投薬経路に依存して変動し得る。本明細書に記載の本発明の方法で使用される任意の化合物に関して、治療的有効量は、初めに細胞培養アッセイから見積もることができる。細胞培養で求められたとき、用量は、動物モデルにおいて、ＩＣ５０（つまり、症状の最大阻害の半分を達成する試験化合物の濃度）を含む循環血漿濃度範囲を達成するように公式化され得る。そのような情報を使用して、ヒトでの有用な用量を、より正確に決定することができる。血漿中のレベルは、例えば、高速液体クロマトグラフィーによって測定し得る。
【００４０】
いくつかの実施形態において、障害は、骨粗鬆症、骨減少症、ページェット病、乳癌、肺癌および前立腺癌の骨転移、多発性骨髄腫（ＭＭ）の原発性腫瘍細胞関与、ならびに骨形成不全症からなる群から選択される。全体として、本発明の方法は、治療的有効量の本明細書に記載のＨＤＡＣ６−選択的阻害剤、例えば式Ｉの化合物、例えば化合物Ａを、そのような処置を必要とする対象またはそのような処置が必要と判断される対象に、投与することを含む。
【００４１】
骨粗鬆症
いくつかの実施形態において、過剰な骨異化と関連する障害は、経時的に骨組織が細くなり、骨密度が損失する骨粗鬆症である。対象が、骨粗鬆症に罹患しているか、またはその発症リスクを有するかは、当該技術分野で公知の方法に基づいて判断される。例えば、リスクは、１つまたは複数のリスク因子の存在、例えば、性別（女性の場合にリスク上昇）、年齢（女性の場合は５０歳より上、男性の場合は７０歳より上でリスク上昇）、民族性（白人およびアジア人の場合にリスク上昇）、骨格および体重（骨が小さく、骨格が細い対象でリスク上昇）、家族歴、骨折の病歴、閉経／子宮摘出、または薬剤（例えば、グルココルチコイド治療およびアンドロゲン剥奪治療によりリスク上昇）に基づいて、判断することができる。リスクを上昇させるさらなる要因としては、アルコール摂取、喫煙、ボディマスインデックスの低さ、栄養不良、ビタミンＤ欠乏、摂食障害（例えば、神経性食欲不振症、過食症）、運動不足、食事性カルシウム摂取の低さ、および頻繁な転倒が挙げられる。また骨粗鬆症は、以下に挙げる状態：ループス、関節リウマチ、男性における原発性／二次性の性機能低下症またはテストステロンレベルの低さ、セリアック病、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）（クローン病および潰瘍性大腸炎のようなＩＢＤの変形を含む）、減量手術（例えば、胃のバイパス術）、糖尿病、上皮小体機能亢進症、甲状腺機能亢進症、無月経、白血病／リンパ腫、鎌状赤血球病、可動性を縮小させる慢性疾患（例えば、卒中、パーキンソン病および多発性硬化症（ＭＳ））、ＡＩＤＳ／ＨＩＶ、強直性脊椎炎、血液および骨髄の障害、乳癌および乳癌に対するホルモン療法、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）（肺気腫を含む）、クッシング症候群、うつ病、女性競技者三主徴症候群（無月経、摂食障害および過度の運動を含む）、胃切除、胃腸のバイパス術、慢性の長期持続腎臓疾患、重度の肝臓疾患（胆汁性肝硬変を含む）、吸収不良症候群（セリアック病を含む）、多発性骨髄腫、臓器移植、ポリオおよびポリオ後症候群、栄養不良（栄養失調を含む）、早発閉経、前立腺癌および前立腺癌に対するホルモン療法、関節リウマチ、脊柱側弯症、脊髄損傷、卒中、サラセミア、甲状腺亢進症、ならびに体重減少などとも関連し、例えば、骨粗鬆症発症リスクが関連して上昇する。
【００４２】
いくつかの実施形態において、本発明の方法は、骨塩密度（ＢＭＤ）に基づく骨粗鬆症のリスクまたは存在の診断を含む。ＢＭＤを決定する多くの方法は、当該分野で公知であり、ＤＸＡ（dual-energy X-ray absorptiometry、二重エネルギーＸ線吸収測定法）、ｐＤＸＡ（peripheral DXA、末梢骨ＤＸＡ）、ＳＸＡ（single-energy X-ray absorptiometry、単一エネルギーＸ線吸収測定法）、ＤＰＡ（dual photon absorptiometry、二重光子吸収測定法）、ＳＰＡ（single photon absorptiometry、単一光子吸収測定法）、ＱＣＴ（Quantitative Computed Tomography、定量的コンピュータ断層撮影）、およびＱＵＳ（Quantitative Ultrasound、定量的超音波）が挙げられる。ほとんどの場合に、濃度計測によりＢＭＤを測定する。
【００４３】
下記表１に記載されるように、ヒトのＢＭＤが参照測定値より２．５標準偏差以上下回ると、骨粗鬆症と診断される。測定値が、青年参照測定値より１〜２．５標準偏差下回ると、骨減少症と分析される。
【００４４】
【表１】
2014524922.tif 000008
【００４５】
いくつかの実施形態において、本発明の方法は、対象のＢＭＤを測定し、対象のＢＭＤにより、前記対象が骨減少症、骨粗鬆症、または重度骨粗鬆症に罹患していると示される場合に、本明細書に記載のＨＤＡＣ６阻害剤、例えば式Ｉの化合物、例えば化合物Ａを、前記対象に投与することを含む。
【００４６】
本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎に、または１年毎に対象をモニタリングすること（例えば、骨折の頻度、骨病変の存在、骨密度または骨形態を、例えばＸ線または他のイメージング方法を使用して評価することによる）を含めることができる。骨密度の増加、正常な骨形態、または骨折の頻度もしくは骨病変の減少は、処置が有効であることを示す。
【００４７】
例えば、本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月後、３ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎、または１年毎に、ＢＭＤ試験を繰り返すことによって、対象をモニタリングすることをさらに含めることができる。Ｔスコアの増加は、対象の骨密度が増加していること、例えば、処置が有効であることを示す。
【００４８】
ページェット病
変形性骨炎として知られているように、ページェット病は異常な骨成長を引き起こす慢性症状である。破骨細胞は、骨芽細胞よりも活発で、骨再形成プロセスを混乱させ、その結果、骨は脆くなり、引き伸ばされ、骨折、変形、関節炎および神経圧迫を受けやすくなる。ページェット病は、あらゆる骨に現われる可能性があるが、典型的には、背骨、骨盤、四肢の長骨および頭蓋骨を冒す。リスク因子には、家族歴が含まれる。診断は、Ｘ線で特徴的な所見が見られることに加えて、血清アルカリホスファターゼのレベル上昇、骨生検、および／または骨イメージング検査での確認に基づいて行われる。
【００４９】
本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月後、３ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後、１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎に、または１年毎に、対象をモニタリングすること（例えば、骨折の頻度、骨病変の存在、骨密度または骨形態を、例えば、Ｘ線または他のイメージング方法を使用して評価することによる）をさらに含めることができる。骨密度の増加、正常な骨形態、または骨折の頻度もしくは骨病変の減少は、処置が有効であることを示す。
【００５０】
転移性骨疾患
進行期の癌における転移性骨疾患（ＭＢＤ）は、浸潤する腫瘍細胞と骨芽細胞と破骨細胞の間の同型または異型の細胞間相互作用によって主に進行する。破骨細胞−介在性の骨分解が起こり、続いて骨損失および／または骨硬化性病変が生じる。
【００５１】
本明細書に記載の方法には、ＭＢＤに関連する骨病変を有する対象を同定し、本明細書に記載のＨＤＡＣ６阻害剤、例えば逆アミド、例えば式Ｉの化合物、例えば化合物Ａを投与することを含む。ＭＢＤを有する対象における骨病変の存在は、当該分野で公知の手法、例えば、Ｘ線を使用して検出することができる。
【００５２】
本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月後、３ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎に、または１年毎に、対象をモニタリングすること（例えば、骨折の頻度、骨病変の存在、骨密度または骨形態を、例えばＸ線または他のイメージング方法を使用して、評価することによる）をさらに含めることができる。骨密度の増加、正常な骨形態、または骨折の頻度もしくは骨病変の減少は、処置が有効であることを示す。
【００５３】
多発性骨髄腫の骨疾患
多発性骨髄腫（ＭＭ）は、溶骨性病変の誘発性が高いことで特徴づけられる形質細胞性悪性腫瘍である。ＭＭは、免疫調節薬およびプロテオソーム抑制剤のような新しい治療法を含む最近の進歩にもかかわらず、依然として難治性の疾患である。これらの薬剤は顕著な抗腫瘍活性を示したが、疾患が再発する患者の数は高いままである（Kyle and Rajkumar, Blood. 111:2962-72(2008)）。患者の７０〜８０％が、高い有病率と死亡率で溶骨性病変を発症し、結果的に病理学的骨折、脊椎の損壊、および身体障害に至る（Schroeder and Westendorf, J Bone Mine Res.20:2254-63(2005)）。
【００５４】
本明細書に記載の方法には、ＭＭに関連する溶骨性病変を有する対象を同定し、本明細書に記載のＨＤＡＣ６阻害剤、例えば逆アミド、例えば式Ｉの化合物、例えば化合物Ａ、を投与することを含む。ＭＭに罹患している対象における溶骨病変の存在は、当該分野で公知の手法、例えばＸ線または他のイメージング方法を使用して検出することができる。骨病変の症状には、背中もしくは胸部、また数は少ないが腕および脚、における骨の痛みが含まれる。
【００５５】
本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月後、３ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎、または１年毎に、対象をモニタリングすること（例えば、骨折の頻度、骨病変の存在、骨密度または骨形態を、例えば、Ｘ線または他のイメージング方法を使用して評価することによる）をさらに含めることができる。骨密度の増加、正常な骨形態、または骨折の頻度もしくは骨病変の減少は、処置が有効であることを示す。
【００５６】
骨形成不全症
骨形成不全症（ＯＩ）は、骨脆弱性および骨量減少により特徴づけられる稀な遺伝性病態である。ＯＩは、ＯＩ−Ｉ〜ＶＩＩ型に分類され、ほとんどのケースが、Ｉ型コラーゲンをコードする２つの遺伝子のうちの１つの突然変異に関連している。ＯＩの他のケースでは、軟骨関連タンパク質であるＣＲＴＡＰ、または３−プロリル−ヒドロキシラーゼ（Ｐ３Ｈ１）に関して、突然変異が存在する。この疾患は、脆弱な組織を交換するために引き起こされる修復活性に基づく骨代謝回転率の上昇を特徴とする。不使用骨の減少は、骨質量の低下を、さらに深刻化させることが多い。ＯＩの診断は、当該分野で公知の方法、例えば、青色強膜、多重骨折、および初期聴力損失の存在、ならびに、遺伝子検査または皮膚パンチ生検による確認によって行うことができる。ＯＩに罹患している対象における骨密度の低い領域の存在は、当該分野で公知の方法、例えば、Ｘ線または他のイメージング方法によって、検出し得る。本発明の方法を使用して、破骨細胞−介在性の骨吸収を低下させ、骨再形成バランスを骨質量が増加する方向へ傾かせることができる。したがって、本方法には、ＯＩに罹患している対象を同定することと、治療的有効量のＨＤＡＣ６−選択的阻害剤、例えば式Ｉの化合物、例えば化合物Ａを投与することとが含まれ得る。
【００５７】
本方法には、選択した期間に、例えば、処置の開始から１ヶ月後、３ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に、選択した間隔で、例えば、その後１ヶ月毎に、３ヶ月毎に、６ヶ月毎、または１年毎に、対象をモニタリングすること（例えば、骨折の頻度、骨病変の存在、骨密度または骨形態を、例えば、Ｘ線または他のイメージング方法を使用して評価することによる）をさらに含めることができる。骨密度の増加、正常な骨形態、または骨折の頻度の減少は、処置が有効であることを示す。
【００５８】
ＨＤＡＣ６阻害剤
本明細書に記載の方法は、有効量のＨＤＡＣ６−選択的阻害剤を投与することを含む。本明細書で使用するとき、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、他のＨＤＡＣ（例えばＨＤＡＣ１）よりも低い濃度でＨＤＡＣ６を阻害する化合物、例えば小分子、例えば式Ｉの化合物を含む。特に、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、クラスＩ  ＨＤＡＣ（ＨＤＡＣ１、２、もしくは３）またはＨＤＡＣ４、５、７、８、９、１０、もしくは１１のいずれかの阻害よりも、少なくとも５倍の大きさでＨＤＡＣ６を阻害する。「ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤」には、全ＨＤＡＣ阻害剤（pan-HDAC inhibitor）または非ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤、例えば、ＪＮＪ−２６４８１５８５、トリコスタチンＡ、ＮＶＰ−ＬＡＱ８２４、パノビノスタット、ＩＴＦ２３５７、酪酸ナトリウム、ボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ、スベロイルアニリドヒドロキサム酸、ＳＡＨＡ））、ＬＢＨ５８９（パノビノスタット）、バルプロ酸（ＶＰＡ）、ＭＳ−２７５（エンチノスタット）、レスミノスタット、ＡＲ−４２、ＳＢ９３９、ＣＨＲ−２８４５、ＣＨＲ−３９９６、ロミデプシン（Ｉｓｔｏｄａｘ、Ｄｅｐｓｉｐｅｐｔｉｄｅ）、ジビノスタット、およびベリノスタットを含まない。例えば、参照により本明細書に組み込まれるMcGee-Lawrence and Westendorf, Gene 474:1-11(2011)の表２を参照されたい。
【００５９】
本明細書に記載の逆アミドを含め、いくつかのＨＤＡＣ６−選択的阻害剤が当該技術分野において公知である、ＣＡＹ１０６０３（Kozikowski et al., J. Med. Chem.51:4370-4373 (2008)）、キラル３，４−ジヒドロキノキサリン−２（１Ｈ）−オンおよびピペラジン−２，５−ジオンアリールヒドロキサメート（Smil et al., Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters,19(3):688-692(2009)）、環状ヘキサペプチドヒドロキサム酸およびその類似体（Jose et al., Bioorganic & Medicinal Chemistry,12(6):1351-1356 (2004)）、ＩＳＯＸ（ｔｅｒｔ−ブチル４−（３−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル−カルバモイル）イソキサゾール−５−イル）フェニルカルバメート（Butler et al., J.Am.Chem.Soc. 132:10842-10846(2010)）、トリコスタチン、ツバシン、ニルツバシン、ＭＡＺ−１３９１、ＭＡＺ−１３３８、およびＭＡＺ−ＴＢＤＰＳ−Ｏ−１３８０（Cabrero et al.,17(8):3435-3445(2006)）、ツバスタチンＡ（ｎ−ヒドロキシ−４−（（２−メチル−３，４−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］−インドール−５（２Ｈ）−イル）メチル）ベンズアミド）、Ｂ４０６１（（Ｓ）−［５−アセチルアミノ−１−（２−オキソ−４−トリフルオロメチル−２Ｈ−クロメン−７−イルカルバモイル）ペンチル］カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル、Ｃｐｄ  ３ｂ）。好ましい実施形態において、ＨＤＡＣ６−選択的阻害剤は、逆アミドである。
【００６０】
逆アミド
いくつかの実施形態において、本発明の方法は、式Ｉの逆アミド化合物：
【００６１】
【化６】
2014524922.tif 000009
（式中、
Ｚは、ＮまたはＣＲ＊であり、ここでＲ＊は、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアシル、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ａは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、（ｉ）Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２、もしくはＳ（Ｏ）ｐであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、または、（ｉｉ）ＺがＣＲ＊のとき、Ｒ１は、任意選択で置換された分岐アルキル、ＯＲ３、Ｎ（Ｒ３）（Ｒ３）、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＳＨ、もしくはチオアルコキシであり得、
あるいは環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された複素環、または任意選択で置換されたヘテロアリールを形成してもよく、
あるいはＲ＊とＲ１とは、各々が結合している原子と一緒になって、任意選択で置換された炭素環、任意選択で置換された複素環、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリール環を形成してもよく、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであるか、またはＲと環Ａとが連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよく、
各Ｒ２は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
各Ｒ３は、独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されており、
ｎは、４、５、６、７、または８であり、
ｐは、０、１、または２である。）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグの投与を含む。
【００６２】
一実施形態において、環Ａは、フェニル、ナフチル、アントラセニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピラジニル、インドリル、イミダゾリル、オキサゾリル、フリル、チエニル、チアゾリル、トリアゾリル、イソキサゾリル、キノリニル、ピロリル、ピラゾリル、または５，６，７，８−テトラヒドロイソキノリンであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００６３】
別の実施形態において、環Ｂは、フェニル、ナフチル、アントラセニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピラジニル、インドリル、イミダゾリル、オキサゾリル、フリル、チエニル、チアゾリル、トリアゾリル、イソキサゾリル、キノリニル、ピロリル、ピラゾリル、または５，６，７，８−テトラヒドロイソキノリンであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００６４】
一定の実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアリール、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリールであり、またはＲ１は、ＯＨもしくはアルコキシである。
【００６５】
さらなる実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、メチル、エチル、プロピル、ｉ−プロピル、ブチル、ｉ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、フェニル、ナフチル、ピリジニル、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３、Ｏ−Ｐｒ、Ｏ−ｉＰｒ、Ｏ−Ｂｕ、Ｏ−ｓＢｕ、またはＯ−ｔＢｕであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００６６】
種々の実施形態において、Ｒ１は、ＯＨ、アルコキシ、ＮＨ２、ＮＨ（アルキル）、Ｎ（アルキル）（アルキル）、ＮＨ−アリール、ＮＨ−ヘテロアリール、Ｎ（アリール）（アリール）、Ｎ（アリール）（ヘテロアリール）、またはＮ（ヘテロアリール）（ヘテロアリール）である。
【００６７】
他の実施形態において、環Ａに結合しているカルボニルおよびＺ基は、互いにパラ位に配置される。
【００６８】
他の実施形態において、環Ａに結合しているカルボニルおよびＺ基は、互いにメタ位に配置される。
【００６９】
別の実施形態において、環Ａに結合しているカルボニルおよびＺ基は、互いにオルト位に配置される。
【００７０】
一実施形態において、本発明は、式ＩＩの化合物：
【００７１】
【化７】
2014524922.tif 000010
（式中、
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、またはＸ４の各々は、独立して、Ｎ、ＣＲ’、Ｏ、Ｓ、ＮＣＲ’、ＣＲ’ＣＲ’、ＯＣＲ’、ＳＣＲ’であるか、もしくは存在しないか、またはＸ１もしくはＸ４が、Ｒと連結して、二環式環を形成してもよく、ここで、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、またはＸ４のうちの３つまでがＮであり得、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、またはＣ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
Ｒは、Ｈまたは任意選択で置換されたアルキルであり、またはＲとＸ１もしくはＸ４とは、連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよく、
各Ｒ’は、独立して、Ｈ、任意選択で置換されたアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ”、ハロアルキル、ＣＮ、Ｎ３、ＮＯ２であり、
Ｒ”は、Ｈまたはアルキルであり、
Ｒ２は、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されている）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００７２】
一定の実施形態において、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３およびＸ４は、全てＣＲ’である。
【００７３】
他の実施形態において、Ｘ２およびＸ３は、Ｎであり、Ｘ１およびＸ４は、ＣＲ’である。
【００７４】
別の実施形態において、Ｘ２およびＸ３は、ＣＲ’であり、Ｘ１およびＸ４は、Ｎである。
【００７５】
さらに他の実施形態において、Ｘ２は、Ｎであり、Ｘ３は、Ｓ、ＮもしくはＯであり、Ｘ１は、ＣＲ’であり、Ｘ４は存在しない。
【００７６】
一実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００７７】
さらなる実施形態において、環Ｂは、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アラルキル、ハロアルキル、ｈａｌ、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ”、ＣＮ、Ｎ３、またはＮＯ２で置換されている。
【００７８】
一定の実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００７９】
別の実施形態において、本発明は式ＩＩＩの化合物：
【００８０】
【化８】
2014524922.tif 000011
（式中、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、またはＣ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
Ｒ２は、任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであり、またはＲとフェニル環とは、連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合［６，５］二環式環を形成してもよい）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００８１】
一実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００８２】
さらなる実施形態において、環Ｂは、アルキル、アリール、アラルキル、ハロアルキル、ｈａｌ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で置換されている。
【００８３】
他の実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、Ｃ（Ｏ）−Ｒ２、またはＣ（Ｏ）Ｏ−Ｒ２であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００８４】
種々の実施形態において、Ｒ２は、任意選択で置換されたピリジニルである。
【００８５】
別の実施形態において、本発明は、式ＩＶの化合物：
【００８６】
【化９】
2014524922.tif 000012
（式中、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、または炭素環であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
または環ＢとＲ１とは、各々が結合している原子と一緒に、任意選択で置換された複素環、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリールを形成し、
Ｒは、Ｈもしくは任意選択で置換されたアルキルであり、または、Ｒと１，３−ピリミジニル環とは連結して、任意選択で置換されていてもよい縮合二環式環を形成してもよい）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００８７】
一定の実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００８８】
さらなる実施形態において、環Ｂは、アルキル、アリール、アラルキル、ハロアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で置換されている。
【００８９】
他の実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【００９０】
別の実施形態において、Ｒ１は、ＯＨまたはハロで置換されている。
【００９１】
別の実施形態において、本発明は、式ＩＶａの化合物：
【００９２】
【化１０】
2014524922.tif 000013
（式中、
Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、Ｃ１〜８−アルコキシ、Ｃ６〜１０−アリール、ハロ−Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で任意選択で置換されていてもよく、
Ｒ１は、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、Ｃ１〜８−アルコキシ、Ｃ６〜１０−アリール、ハロ−Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＣＮ、またはＮＯ２で任意選択で置換されていてもよく、
Ｒは、ＨまたはＣ１〜８−アルキルである）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００９３】
式ＩＶａの実施形態において、Ｒ１は、ＯＨまたはハロで置換されている。さらに別の実施形態において、Ｂは、フェニル、ピリジニル、またはピリミジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、またはＣ１〜８−アルコキシで任意選択で置換されていてもよい。また別の実施形態において、Ｒ１は、フェニル、ピリジニル、またはピリミジニルであり、これらは各々、Ｃ１〜８−アルキル、ハロ、またはＣ１〜８−アルコキシで任意選択で置換されていてもよい。
【００９４】
一定の実施形態において、環ＢとＲ１とで形成される環は、ピペリジン、ピロリジン、テトラヒドロキノリン、モルホリン、ピペラジン、テトラヒドロ−トリアゾロピラジン、またはジアゼパンであり、これらは各々、任意選択で置換されている。
【００９５】
別の実施形態において、本発明は式Ｖの化合物：
【００９６】
【化１１】
2014524922.tif 000014
（式中、
Ｘ１、Ｘ２、またはＸ３の各々は、独立して、ＮまたはＣＲ’であり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、または炭素環であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
各ＲＡとＲＢとは、独立して、Ｈ、ＮＨ（ＲＣ）、Ｎ（ＲＣ）（ＲＣ）、Ｎ（ＲＣ）ＣＯ（ＲＣ）、ＣＯ２Ｈ、Ｃ（Ｏ）ＲＣ、Ｃ（Ｏ）ＯＲＣ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（ＲＣ）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＣ）（ＲＣ）、ＳＯ２ＲＣ、ＳＯＲＣ、ＳＲＣ、アルキル、アリール、アリールアルキル、アルコキシ、ヘテロアリール、複素環、および炭素環であり、これらは各々、さらに置換されていてもよく、または、ＲＡとＲＢとは、これらが結合している炭素と一緒にカルボニルを形成してもよく、
各ＲＣは、独立して、Ｈ、アルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、または複素環であり、これらは各々、さらに置換されていてもよく、
Ｒ’は、Ｈ、任意選択で置換されたアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ”、ハロアルキル、ＣＮ、Ｎ３、ＮＯ２であり、
Ｒ”は、Ｈまたはアルキルであり、
ｍは、１または２である）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００９７】
関連する実施形態において、本発明は、式Ｖａの化合物：
【００９８】
【化１２】
2014524922.tif 000015
（式中、
Ｘ１、Ｘ２またはＸ３の各々は、独立して、ＮまたはＣＲ’であり、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、ハロアルキル、アルケニル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、または炭素環であり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよく、
ＲＡおよびＲＢの各々は、独立して、Ｈ、ＮＨ（ＲＣ）、Ｎ（ＲＣ）（ＲＣ）、Ｎ（ＲＣ）ＣＯ（ＲＣ）、ＣＯ２Ｈ、Ｃ（Ｏ）ＲＣ、Ｃ（Ｏ）ＯＲＣ、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（ＲＣ）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＣ）（ＲＣ）、ＳＯ２ＲＣ、ＳＯＲＣ、ＳＲＣ、アルキル、アリール、アリールアルキル、アルコキシ、ヘテロアリール、複素環、および炭素環であり、これらは各々、さらに置換されていてもよく、またはＲＡとＲＢとは、これらが結合している炭素と一緒にカルボニルを形成し、
各ＲＣは、独立して、Ｈ、アルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、または複素環であり、これらは各々、さらに置換されていてもよく、
Ｒ’は、Ｈ、任意選択で置換されたアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ”、ハロアルキル、ＣＮ、Ｎ３、ＮＯ２であり、
Ｒ”は、Ｈまたはアルキルであり、
ｍは、１または２である）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【００９９】
一実施形態において、Ｘ１、Ｘ２、およびＸ３は、全て独立して、ＣＲ’である。
【０１００】
別の実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、またはピラジニルであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【０１０１】
さらなる実施形態において、環Ｂは、アルキル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アラルキル、ハロアルキル、ハロ、ＯＨ、ＮＨ２、ＮＨＲ”、ＣＮ、Ｎ３、またはＮＯ２で置換されている。
【０１０２】
一定の実施形態において、Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、またはヘテロアリールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【０１０３】
別の実施形態において、本発明は、式ＶＩの化合物：
【０１０４】
【化１３】
2014524922.tif 000016
（式中、
環Ｂは、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ＊は、任意選択で置換されたアルキル、任意選択で置換されたアリール、または任意選択で置換されたヘテロアリールであり、
Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、複素環、炭素環、ＯＨ、アルコキシ、ＮＨ２、ＮＨ（アルキル）、もしくはＮ（アルキル）（アルキル）であり、
またはＲ＊とＲ１は、各々が結合している炭素と一緒になって、任意選択で置換された炭素環、任意選択で置換された複素環、任意選択で置換されたアリール、もしくは任意選択で置換されたヘテロアリール環を形成してもよく、
Ｒは、Ｈまたは任意選択で置換されたアルキルである）、
またはその医薬的に許容可能な塩、エステル、もしくはプロドラッグを提供する。
【０１０５】
一実施形態において、環Ｂは、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピラジニル、またはチアゾールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【０１０６】
別の実施形態において、Ｒ＊は、メチル、トリフルオロメチル、フェニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピラジニル、またはチアゾールであり、これらは各々、任意選択で置換されていてもよい。
【０１０７】
一定の実施形態において、Ｒ１は、ＯＨ、メトキシ、またはエトキシである。
【０１０８】
種々の実施形態において、環ＢとＲ＊とは、各々独立して、１つまたは複数のアルキル、ハロゲン、またはＣ（Ｏ）ＮＲＸＲＹで置換され、式中、ＲＸは、Ｈまたはアルキルであり、ＲＹは、Ｈまたはアルキルである。
【０１０９】
他の実施形態において、環ＢとＲ＊とは、各々独立して、１つまたは複数のメチル、Ｆ、またはＣ（Ｏ）Ｎ（Ｍｅ）２で置換されている。
【０１１０】
別の態様において、本発明は、式Ｉの化合物、またはその薬学的に許容されるエステル、塩もしくはプロドラッグと一緒に薬学的に許容される担体とを含む医薬組成物を提供する。
【０１１１】
本発明の代表的な逆アミド阻害剤化合物としては、限定されないが、以下の表２に示される化合物が挙げられる。表２には、本発明で選択された代表的な逆アミド阻害剤化合物について、ＨＤＡＣ６およびＨＤＡＣ３に対する阻害活性を示している。ＨＤＡＣ酵素アッセイは、以下に記載するように実行した。ＨＤＡＣ３と比較してＨＤＡＣ６に対してＩＣ５０（ｎＭ）が低いことは、阻害剤化合物がＨＤＡＣ６−選択的であることを示している。
【０１１２】
【表２Ａ】
2014524922.tif 000017
【表２Ｂ】
2014524922.tif 000018
【表２Ｃ】
2014524922.tif 000019
【表２Ｄ】
2014524922.tif 000020
【表２Ｅ】
2014524922.tif 000021
【表２Ｆ】
2014524922.tif 000022
【表２Ｇ】
2014524922.tif 000023
【表２Ｈ】
2014524922.tif 000024
【表２Ｉ】
2014524922.tif 000025
【表２Ｊ】
2014524922.tif 000026
【表２Ｋ】
2014524922.tif 000027
【表２Ｌ】
2014524922.tif 000028
【表２Ｍ】
2014524922.tif 000029
【表２Ｎ】
2014524922.tif 000030
【表２Ｏ】
2014524922.tif 000031
【表２Ｐ】
2014524922.tif 000032
【表２Ｑ】
2014524922.tif 000033
【表２Ｒ】
2014524922.tif 000034
【表２Ｓ】
2014524922.tif 000035
【表２Ｔ】
2014524922.tif 000036
【０１１３】
用語「アルキル」は、本明細書で使用するとき、飽和の直鎖または分岐鎖の炭化水素部分であって、一定の実施形態において、それぞれ、１〜６個、または１〜８個の炭素原子を有する部分を指す。Ｃ１〜Ｃ６アルキル部分の例としては、限定されないが、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル部分が挙げられ、Ｃ１〜Ｃ８アルキル部分の例としては、限定されないが、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、へプチル、およびオクチル部分が挙げられる。
【０１１４】
用語「アルケニル」は、本明細書で使用するとき、炭化水素部分から誘導される１価の基であって、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有する、一定の実施形態において、２〜６個の炭素原子、または２〜８個の炭素原子を有する部分を示す。二重結合は、別の基に対する結合点であってもなくてもよい。アルケニル基としては、限定されないが、例えば、エテニル、プロペニル、ブテニル、１−メチル−２−ブテン−１−イル、へプテニル、オクテニルなどが含まれる。
【０１１５】
用語「アルキニル」は、本明細書で使用するとき、炭化水素部分から誘導される１価の基であって、少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を有する、一定の実施形態において、２〜６個の炭素原子、または２〜８個の炭素原子を有する部分を示す。アルキニル基は、別の基に対する結合点であってもなくてもよい。代表的なアルキニル基としては、限定されないが、例えば、エチニル、１−プロピニル、１−ブチニル、へプチニル、オクチニルなどが含まれる。
【０１１６】
用語「アルコキシ」は、−Ｏ−アルキル部分を指す。
【０１１７】
用語「アリール」は、本明細書で使用するとき、１または複数の芳香族環を有する、縮合または非縮合の、単環式または多環式の炭素環式環系を指し、例えば、限定されないが、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インダニル、イデニルなどが挙げられる。
【０１１８】
用語「アラルキル」または「アリールアルキル」は、本明細書で使用するとき、アリール環に結合したアルキル残基を指す。例としては、限定されないが、ベンジル、フェネチル、およびこれに類するものが挙げられる。
【０１１９】
用語「炭素環」は、本明細書で使用するとき、単環式または多環式の飽和、部分不飽和、または完全不飽和の炭素環式環化合物から誘導される１価の基を指す。炭素環基の例としては、シクロアルキルの定義およびアリールの定義でみられる基が挙げられる。
【０１２０】
用語「シクロアルキル」は、本明細書で使用するとき、単環式または多環式の飽和または部分不飽和の炭素環式環化合物から誘導される１価の基を指す。Ｃ３〜Ｃ８−シクロアルキルの例としては、限定されないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロペンチル、およびシクロオクチルが挙げられ、Ｃ３〜Ｃ１２−シクロアルキルの例としては、限定されないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、ビシクロ［２．２．１］へプチル、およびビシクロ［２．２．２］オクチルが挙げられる。また、少なくとも一つの炭素−炭素二重結合を有する単環式または多環式炭素環式環化合物から、１つの水素原子を除去することによって誘導される１価の基も企図される。かかる基の例としては、限定されないが、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロへプテニル、シクロオクテニル、およびこれに類するものが挙げられる。
【０１２１】
用語「ヘテロアリール」は、本明細書で使用するとき、単環式、または多環式（例えば、二環式、三環式、またはさらなる多環式）の、縮合または非縮合の、少なくとも１個の芳香環を有する部分または環系であって、５個〜１０個の環原子を有し、環原子の一つがＳ、ＯおよびＮから選択され、０、１または２個の環原子が、Ｓ、ＯおよびＮから独立して選択されるさらなるヘテロ原子であり、残りの環原子が炭素である部分または環系を指す。ヘテロアリールとしては、限定されないが、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアジアゾリル、オキサジアゾリル、チオフェニル、フラニル、キノリニル、イソキノリニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾオキサゾリル、キノキサリニル、およびこれに類するものが挙げられる。
【０１２２】
用語「ヘテロアラルキル」は、本明細書で使用するとき、ヘテロアリール環に結合したアルキル残基を指す。例としては、限定されないが、ピリジニルメチル、ピリミジニルエチルおよびこれに類するものが挙げられる。
【０１２３】
用語「ヘテロシクロアルキル」は、本明細書で使用するとき、非芳香族３−、４−、５−、６−もしくは７員環または二環式もしくは三環式基の縮合または非縮合系（fused of non-fused system）であって、（ｉ）各環は、酸素、硫黄および窒素から独立して選択される１〜３個のヘテロ原子を含有し、（ｉｉ）各５員環が、０〜１個の二重結合を有し、各６員環が、０〜２個の二重結合を有し、（ｉｉｉ）窒素および硫黄ヘテロ原子が、任意選択で酸化されていてもよく、（ｉｖ）窒素ヘテロ原子が、任意選択で四級化されていてもよく、（ｉｖ）上記環のいずれかが、ベンゼン環に縮合していてもよい基を指す。代表的なヘテロシクロアルキル基としては、限定されないが、［１，３］ジオキソラン、ピロリジニル、ピラゾリニル、ピラゾリジニル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、オキサゾリジニル、イソオキサゾリジニル、モルホリニル、チアジアゾリジニル、イソチアゾリジニル、およびテトラヒドロフリルが挙げられる。
【０１２４】
用語「アルキルアミノ」は、構造−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ１２アルキル）（式中、Ｃ１〜Ｃ１２アルキルは、前記で定義したとおりである）を有する基を指す。
【０１２５】
用語「アシル」には、酸、例えば、限定されないが、カルボン酸、カルバミン酸、炭酸、スルホン酸および亜リン酸から誘導される残基が含まれる。例としては、脂肪族カルボニル、芳香族カルボニル、脂肪族スルホニル、芳香族スルフィニル、脂肪族スルフィニル、芳香族ホスフェート、および脂肪族ホスフェートが挙げられる。脂肪族カルボニルの例としては、限定されないが、アセチル、プロピオニル、２−フルオロアセチル、ブチリル、２−ヒドロキシアセチル、およびこれに類するものが挙げられる。
【０１２６】
本発明によれば、本明細書に記載のアリール、置換アリール、ヘテロアリール、および置換ヘテロアリールのいずれも任意の芳香族基であり得る。芳香族基は、置換されていても、置換されていなくてもよい。
【０１２７】
用語「ｈａｌ」、「ハロ」および「ハロゲン」は、本明細書で使用するとき、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素から選択される原子を指す。
【０１２８】
用語「オキソ」は、本明細書で使用するとき、炭素に、好ましくは二重結合（例えば、カルボニル）で結合している酸素原子を指す。
【０１２９】
これらの化合物は、１つまたは複数の置換基で置換することができ、例えば、上記で一般に記載されるように、特定のクラス、サブクラス、および種で例示されるように、任意選択で、置換することができる。表現「任意選択で置換された」は、表現「置換または非置換」と交換可能に使用されることが認識される。一般的に、用語「置換」は、用語「任意選択で」で先行されていてもいなくても、所与の構造の水素ラジカルを特定の置換基のラジカルで置き換えることを指す。別途示されない限り、任意選択で置換された基は、その基の各置換可能な位置で置換基を有することができ、任意の所与の構造の２つ以上の位置が特定の群から選択される２つ以上の置換基で置換されていてもよいとき、その置換基はあらゆる位置で、同じであっても異なってもよい。用語「任意選択で置換された」、「任意選択で置換されたアルキル」、「任意選択で置換された「任意選択で置換されたアルケニル」、「任意選択で置換されたアルキニル」、「任意選択で置換されたシクロアルキル」、「任意選択で置換されたシクロアルケニル」、「任意選択で置換されたアリール」、「任意選択で置換されたヘテロアリール」、「任意選択で置換されたアラルキル」、「任意選択で置換されたヘテロアラルキル」、「任意選択で置換されたヘテロシクロアルキル」、および任意の他の任意選択で置換された基は、本明細書で使用するとき、その基の１個、２個、３個、またはより多くの水素原子が独立して置き換えられることによって置換されている、または置換されていない基を指し、限定されないが、以下が挙げられる：
アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクロアルキル、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキル、
−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、−Ｉ、
−ＯＨ、保護されたヒドロキシ、酸素、オキソ、
−ＮＯ２、−ＣＮ、
−ＮＨ２、保護されたアミノ、−ＮＨ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＮＨ−アリール、−ジアルキルアミノ、−
−Ｏ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−Ｏ−アリール、
−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−、−ＮＨＣ（Ｏ）−、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｏ−、
−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ３−Ｃ１２−シクロアルキル、−Ｃ（Ｏ）−アリール、−Ｃ（Ｏ）−ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−ヘテロシクロアルキル、
−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｃ３−Ｃ１２−シクロアルキル、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−ヘテロシクロアルキル、
−ＣＯＮＨ２、−ＣＯＮＨ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−−ＣＯＮＨ−アリール、
−ＯＣＯ２−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＯＣＯ２−アリール、−ＯＣＯＮＨ２、−ＯＣＯＮＨ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＯＣＯＮＨ−アリール、
−ＮＨＣ（Ｏ）−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）−アリール、−ＮＨＣＯ２−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＮＨＣＯ２−アリール、
−Ｓ（Ｏ）−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−Ｓ（Ｏ）−アリール、−ＳＯ２ＮＨ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＳＯ２ＮＨ−アリール、
−ＮＨＳＯ２−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、−ＮＨＳＯ２−アリール、
−ＳＨ、−Ｓ−Ｃ１−Ｃ１２−アルキル、または−Ｓ−アリール。
【０１３０】
一定の実施形態において、任意選択で置換された基としては、Ｃ１〜Ｃ１２−アルキル、Ｃ２〜Ｃ１２−アルケニル、Ｃ２〜Ｃ１２−アルキニル、Ｃ３〜Ｃ１２−シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１２−アリール、Ｃ３〜Ｃ１２−ヘテロシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１２−ヘテロアリール、Ｃ４〜Ｃ１２−アリールアルキル、またはＣ２〜Ｃ１２−ヘテロアリールアルキルが挙げられる。
【０１３１】
アリール、ヘテロアリール、アルキル、およびこれに類する基が、さらに置換されていてもよいことが理解される。
【０１３２】
本明細書で使用するとき、用語「医薬的に許容可能な塩」は、本発明の方法で形成される化合物の塩であって、健全な医学的判断の範囲内で、ヒトおよび下等動物の組織との接触に際し、毒性、刺激、アレルギー応答などを生ずることなく、適切に使用可能であり、合理的な利益／リスク比に合う塩を指す。医薬的に許容可能な塩は、当該分野で周知である。例えば、S.M.Bergeらは、医薬的に許容可能な塩について、J. Pharmaceutical Sciences, 66:1-19(1977)に詳細に記載している。塩は、本明細書に記載の化合物の最終的な単離および精製の間にｉｎ  ｓｉｔｕで調製することができ、または別個に、遊離塩基官能基を適切な有機酸と反応させることによって調製することができる。医薬的に許容可能な塩の例としては、限定されないが、非毒性酸付加塩が挙げられ、この塩は、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、もしくは過塩素酸のような無機酸、または、酢酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、もしくはマロン酸のような有機酸とアミノ基とで形成されるか、またはイオン交換などの当該技術分野で使用される他の方法を使用した塩である。他の薬学的に許容可能な塩としては、限定されないが、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、硼酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、樟脳スルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩（hydroiodide）、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、蓚酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバリン酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、琥珀酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、吉草酸塩などが挙げられる。代表的なアルカリまたはアルカリ土類金属塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、およびこれに類するものが挙げられる。さらに、医薬的に許容可能な塩としては、適切であれば、非毒性アンモニウム、第四級アンモニウム、ならびに、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、１〜６個の炭素原子を有するアルキル、スルホン酸塩、およびアリールスルホン酸塩などの対イオンを使用して形成されるアミン陽イオンが挙げられる。
【０１３３】
本明細書で使用するとき、用語「薬学的に許容されるエステル」は、本発明に記載のプロセスによって形成される化合物のエステルであって、ｉｎ  ｖｉｖｏで加水分解され、人体内で速やかに分解されて親化合物またはその塩を放出するものを含むエステルを指す。適切なエステル基としては、例えば、薬学的に許容される脂肪族カルボン酸、特に、アルカン酸、アルケン酸、シクロアルカン酸、およびアルカン二酸（ここで、各アルキルまたはアルケニル部分は有利には６個以下の炭素原子を有する）に由来する基が挙げられる。特定のエステル基の例としては、限定されないが、ギ酸エステル、酢酸エステル、プロピオン酸エステル、酪酸エステル、アクリル酸エステル、およびエチルコハク酸エステルが挙げられる。
【０１３４】
用語「薬学的に許容されるプロドラッグ」は、本明細書で使用するとき、本発明の方法で形成される化合物のプロドラッグであって、健全な医学的判断の範囲内で、ヒトおよび下等動物の組織との接触に際し、毒性、刺激、アレルギー応答などを生ずることなく、適切に使用可能であり、合理的な利益／リスク比に合い、目的の用途に効果的なプロドラッグを指し、ならびに、可能であれば、本発明の化合物の両性イオン形態を指す。「プロドラッグ」は、本明細書で使用するとき、ｉｎ  ｖｉｖｏで代謝的手法（例えば、加水分解）によって変換されて、本発明の式で表されるいずれかの化合物を提供する化合物を意味する。プロドラッグの様々な形態が当該技術分野において既知であり、例えば、Bundgaard,(ed.), Design of Prodrugs, Elsevier(1985)、Widder, et al.(ed.), Methods in Enzymology, vol.4, Academic Press(1985)、Krogsgaard-Larsen, et al.,(ed).“Design and Application of Prodrugs, Textbook of Drug Design and Development, Chapter 5,113-191(1991)、Bundgaard, et al., Journal of Drug Deliver Reviews,8:1-38(1992)、Bundgaard, J. of Pharmaceutical Sciences,77:285 et seq.(1988)、Higuchi and Stella(eds.)Prodrugs as Novel Drug Delivery Systems,American Chemical Society(1975)、およびBernard Testa & Joachim Mayer,“Hydrolysis In Drug And Prodrug Metabolism: Chemistry, Biochemistry And Enzymology,” John Wiley and Sons, Ltd.(2002)で論じられている。
【０１３５】
また本発明は、本明細書に記載の化合物の薬学的に許容されるプロドラッグを含む医薬組成物、ならびに、本明細書に記載の化合物の薬学的に許容されるプロドラッグを投与することを含む障害の処置方法を包含する。例えば、遊離アミノ、アミド、ヒドロキシまたはカルボキシル基を有する本明細書に記載の化合物は、プロドラッグに変換することができる。プロドラッグには、アミノ酸残基、または２個以上（例えば、２個、３個または４個）のアミノ酸残基のポリペプチド鎖が、アミドまたはエステル結合を介して、本明細書に記載の化合物の遊離アミノ、ヒドロキシル、またはカルボン酸基と共有的に連結している化合物が含まれる。アミノ酸残基としては、限定されないが、３文字記号によって一般に表される２０種の天然アミノ酸が挙げられ、また４−ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリジン（hydroxyysine）、デモシン、イソデモシン、３−メチルヒスチジン、ノルバリン、β−アラニン、γ−アミノ酪酸、シトルリン、ホモシステイン、ホモセリン、オルニチン、およびメチオニンスルホンが挙げられる。プロドラッグのさらなる種類も包含される。例えば、遊離カルボキシル基は、アミドまたはアルキルエステルとして誘導体化され得る。遊離ヒドロキシ基は、Advanced Drug Delivery Reviews,1996,19,1 15に概略が記載されるように、限定されないが、ヘミコハク酸エステル、リン酸エステル、ジメチルアミノ酢酸エステル、およびホスホリルオキシメチルオキシカルボニルを含む基を使用して誘導体化され得る。ヒドロキシ基とアミノ基とのカルバメートプロドラッグには、カーボネートプロドラッグのように、ヒドロキシ基のスルホン酸エステルおよび硫酸エステルも含む。（アシルオキシ）メチルおよび（アシルオキシ）エチルエーテルなどのヒドロキシ基の誘導体化も包含され、この場合、アシル基は、限定されないが、エーテル、アミンおよびカルボン酸官能基を含む基で任意選択で置換されたアルキルエステルであるか、またはアシル基は、上記のようなアミノ酸エステルである。この種のプロドラッグは、J.Med.Chem.1996,39,10に記載されている。遊離アミンは、アミド、スルホンアミド、またはホスホンアミドとして誘導体化することができる。これらのプロドラッグ部分の全てが、限定されないが、エーテル、アミン、およびカルボン酸官能基などの基を含み得る。
【０１３６】
本発明で構想される置換基の組合せと変形は、安定な化合物の形成に至るものだけである。用語「安定な」は、本明細書で使用するとき、製造が可能となるように十分な安定を保持し、本明細書に記載する目的（例えば、対象への治療的または予防的投与）に有用であるために十分な期間、化合物の一体性を維持する化合物を指す。
【０１３７】
一定の実施形態において、本明細書で提供される方法で使用される化合物は、２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）
【０１３８】
【化１４】
2014524922.tif 000037
である。
【０１３９】
一定の実施形態において、本明細書で提供される方法で使用される化合物は、Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−２−（フェニル（ｏ−トリル）アミノ）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ｂ）：
【０１４０】
【化１５】
2014524922.tif 000038
である。
【０１４１】
別の一定の実施形態において、本明細書で提供される方法で使用される化合物は、２−（（２−クロロフェニル）（フェニル）アミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ｃ）：
【０１４２】
【化１６】
2014524922.tif 000039
である。
【０１４３】
したがって、一実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法が提供される。この方法には、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することが含まれる。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法が提供される。この方法には、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することが含まれる。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症を処置する方法であって、前記対象に、治療的有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。
【０１４４】
別の実施形態において、本開示では、必要とする対象における骨粗鬆症を処置する方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶの化合物を投与することを含む方法が提供される。
【０１４５】
別の実施形態において、本開示では、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、必要とする対象において、転移性骨疾患（ＭＢＤ）を処置する方法であって、前記対象に、本明細書では、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の式ＩＶａの化合物を投与することを含む方法が提供される。
【０１４６】
別の実施形態において、本開示は、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ａを投与することを含む方法が提供される。
【０１４７】
別の実施形態において、本開示では、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｂを投与することを含む方法が提供される。
【０１４８】
別の実施形態において、本開示では、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病を処置する方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、治療的有効量の化合物Ｃを投与することを含む方法が提供される。
【０１４９】
医薬組成物および投与方法
本明細書に記載の方法には、本明細書に記載のＨＤＡＣ６−選択的阻害剤化合物を有効成分として含む医薬組成物の投与が含まれる。
【０１５０】
医薬組成物は、典型的に、薬学的に許容される担体を含む。本明細書で使用するとき、語句「薬学的に許容される担体」には、薬学的投与と適合し得る、生理食塩水、溶媒、分散媒、被覆剤、抗菌剤、抗真菌剤、等張化剤、吸収遅延剤などが含まれる。補足的な活性化合物、例えばカルシウムも、本発明の組成物に組み込むことができる。
【０１５１】
医薬組成物は、典型的には、意図する投与経路に適合するように製剤化される。投与経路の例としては、非経口（例えば、静脈内）、皮内、皮下、経口（例えば、吸入）、経皮（局所）、経粘膜、および直腸投与が挙げられる。
【０１５２】
適切な医薬組成物の処方化方法は、当該分野で公知であり、例えば、Remington:The Science and Practice of Pharmacy,21st ed.,2005、およびDrugs and the Pharmaceutical Sciences: a Series of Textbooks and Monographs(Dekker,NY)の一連の書籍を参照されたい。例えば、非経口、皮内、または皮下投与のために使用される溶液または懸濁液は、以下の成分：無菌の希釈剤、例えば、注射用水、食塩水、不揮発性油、ポリエチレングリコール、グリセリン、プロピレングリコールもしくは他の合成溶剤、抗菌剤、例えば、ベンジルアルコール、もしくはメチルパラベン、酸化防止剤、例えば、アスコルビン酸、もしくは亜硫酸水素ナトリウム、キレート剤、例えば、エチレンジアミン四酢酸、緩衝剤、例えば、酢酸塩、クエン酸塩、もしくはリン酸塩、および等張性調節剤、例えば塩化ナトリウムもしくはデキストロースを含み得る。ｐＨは、酸または塩基、例えば、塩酸または水酸化ナトリウムによって調整し得る。非経口調製物は、アンプル、使い捨てシリンジ、またはガラスもしくはプラスチックで作られた複数用量バイアルに封入することができる。
【０１５３】
注射用に適した医薬組成物には、滅菌水溶液（水溶性である場合）または分散液、および滅菌注射溶液または分散液の即時調製に適した滅菌粉末が含まれ得る。静脈内投与の場合、適切な担体としては、生理的食塩水、静菌水、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ  ＥＬ（商標）（ＢＡＳＦ、Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ、ＮＪ）またはリン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）が挙げられる。全ての場合に、組成物は、滅菌性を有する必要があり、容易な注入可能性が存在する程度に流動性であるべきである。組成物は、製造条件および保存条件下で安定であるべきであり、細菌および菌などの微生物の汚染作用に対して防御されていなければならない。担体は、例えば、水、エタノール、多価アルコール（例えば、グリセリン、プロピレングリコールおよび液体ポリエチレングリコールなど）およびその適切な混合物を含有する溶媒または分散媒であり得る。適切な流動性は、例えば、レシチンなどの被覆剤を使用することによって、分散物の場合には必要とされる粒子径を維持することによって、および界面活性薬剤を使用することによって、維持することができる。微生物の作用に対する防御は、様々な抗菌剤および抗真菌剤、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノール、アスコルビン酸、チメロサールなどによって達成し得る。多くの場合、等張化剤、例えば、砂糖、多価アルコール（マンニトール、ソルビトールなど）、塩化ナトリウムを組成物に含めることが望ましい。注射用組成物の吸収延長は、吸収を遅延する薬剤（例えば、モノステアリン酸アルミニウムおよびゼラチン）を組成物に含めることによって、もたらされ得る。
【０１５４】
無菌注射溶液は、活性化合物を、必要とされる量の適切な溶媒に、上記に列挙した成分の１つまたは組合せとともに組み入れて、必要に応じて、濾過滅菌することにより、調製し得る。一般に分散液は、基本的な分散媒と上記に列挙された中の必要な他の成分とを含有する無菌ビヒクルに、活性化合物を組み入れることによって、調製される。無菌注射溶液の調製用無菌粉末である場合、調製方法は真空乾燥および凍結乾燥であることが好ましく、これにより、有効成分と先の無菌濾過溶液由来の任意の付加的な所望の成分との粉末が得られる。
【０１５５】
経口組成物は、一般に、不活性希釈剤または可食担体を含む。経口での治療的投与を目的として、活性化合物を、賦形剤に組み込ませることができ、錠剤、トローチ、またはカプセル（例えば、ゼラチンカプセル）の形態で使用することができる。経口組成物は、洗口液としての使用のために、流動担体を使用して調製することもできる。薬学的に適合可能な結合剤および／またはアジュバント材料も、組成物の一部として含めることができる。錠剤、丸剤、カプセル、トローチ、およびこれに類するものには、次の成分または同様の性質の化合物を含めることができる：微結晶性セルロース、トラガカントゴムもしくはゼラチンのような結合剤、糊もしくはラクトースのような補形薬、アルギン酸、Ｐｒｉｍｏｇｅｌもしくはコーンスターチなどの崩壊剤、ステアリン酸マグネシウムもしくはＳｔｅｒｏｔｅｓなどの潤滑剤、コロイド状二酸化ケイ素などの滑剤、ショ糖もしくはサッカリンなどの甘味剤、またはペパーミント、サリチル酸メチルもしくはオレンジ香料などの芳香剤。
【０１５６】
吸入による投与の場合、化合物は、適切な噴射剤（例えば、二酸化炭素などの気体）を含有する加圧容器またはディスペンサからのエアロゾルスプレー形態、またはネブライザの形態で送達し得る。かかる方法は、米国特許第６，４６８，７９８号に記載されている。
【０１５７】
本明細書に記載の治療用化合物の全身投与は、経粘膜または経皮手段によるものでもあり得る。経粘膜または経皮投与では、浸透する障壁に適切な浸透剤を、製剤中で使用する。そのような浸透剤は、当技術分野で一般に公知であり、例えば、経粘膜投与の場合、洗剤、胆汁酸塩、およびフシジン酸誘導体が挙げられる。経粘膜投与は、点鼻薬または坐薬の使用を通して達成し得る。経皮投与では、活性化合物は、当該技術分野において一般的に公知の、軟膏、膏薬、ゲルまたはクリームに製剤化される。
【０１５８】
医薬組成物は、直腸投与のために、坐薬（例えば、カカオバターおよび他のグリセリドなどの慣用の坐薬基剤を有するもの）または保持浣腸薬の形態でも調製し得る。
【０１５９】
一実施形態において、治療用化合物は、身体から治療用化合物が急速に排出しないように保護する担体を用いて調製され、例えばインプラントまたはマイクロカプセル化送達システムなどの徐放製剤として調製される。生分解性の生物適合性のポリマー、例えば、酢酸エチレンビニル、リン無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステル、およびポリ乳酸が使用され得る。そのような製剤は、標準的な手法により調製することができ、または、例えばＡｌｚａ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎおよびＮｏｖａ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、Ｉｎｃ．から商業的に入手することができる。リポソーム懸濁液（例えば、細胞性抗原に対するモノクローナル抗体を含む、選択した細胞に対して標的化されたリポソーム）も、薬学的に許容される担体として使用することができる。これらは、当業者に公知の手法、例えば米国特許第４，５２２，８１１号に記載の方法に従って調製することができる。
【０１６０】
医薬組成物は、投与のための指示書とともに、容器、パック、ディスペンサに含有させることができる。
【０１６１】
併用療法
本明細書に記載の方法には、ＨＤＡＣ６阻害剤、例えば逆アミドＨＤＡＣ６阻害剤、例えば化合物Ａと組合せて、処置の効力を改善するための追加的な活性薬剤の投与を含めることができる。例えば、本明細書に記載の病態、例えば骨損失、例えば多発性骨髄腫に関連する骨病変の処置またはリスク減少のために、本明細書に記載の方法では、ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）（ボルテゾミブ）、Ｃａｒｆｉｌｚｏｍｉｂ、ＯＮＸ  ０９１２（経口プロテオソーム阻害剤）、ＭＬＮ９７０８（経口プロテオソーム阻害剤）、ＲＥＶＬＩＭＩＤ（レナリドマイド）、Ｐｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅ、ＭＬＮ３８９７（ＣＣＲ阻害剤）、ＬＹ２１２７３９９（ＢＡＦＦ−中和抗体）、ＲＡＰ０１１／ＡＣＥ０１１（アクチビンＡを中和するためのデコイ受容体）、および／またはＢＨＱ８８０（ＤＫＫ１−中和抗体）の１つまたは複数の投与を含めることができる。本明細書に記載の方法には、ヒドロキシアパタイトに対する高い親和性によって特徴づけられるピロリン酸塩類似体であり、破骨細胞または破骨細胞前駆体に対する活性を介して骨吸収を阻害することによって作用し、骨吸収速度の低下と骨塩密度の間接的な増加を導くビスホスホネート（bisphosphonate）（例えば、アレンドロネート（alendronate）（ＦＯＳＡＭＡＸ）、エチドロネート（etidronate）（ＤＩＤＲＯＮＥＬ）、イバンドロネート（ibandronate）（ＢＯＮＩＶＡ）、パミドロネート（pamidronate）（ＡＲＥＤＩＡ）、リセドロネート（risedronate）（アクトネル）、チルドロネート（tiludronate）（ＳＫＥＬＩＤ））の投与を含めることができ、および／またはゾレドロン酸（ＺＯＭＥＴＡ）（Fleisch, Breast Cancer Res 4:30-4(2002)を参照）、カルシトニン、ホルモン補充療法、テリパラチド（ＦＯＲＴＥＯ）、およびラロキシフェン（ＥＶＩＳＴＡ）も含むことができる。本明細書に記載の病態、例えば、骨損失、例えば、骨粗鬆症、ページェット病、もしくは骨形成不全症に関連する骨損失の処置またはリスク減少のために、本発明は、さらにビスホスホネート（bisphosphonate）の投与を含むことができる。本明細書に記載の病態、例えば、骨転移に関連する骨損失、例えば、乳癌、肺癌、もしくは前立腺癌由来の骨転移また乳癌もしくは前立腺癌のためのホルモン療法に伴う骨損失の処置またはリスク低下のために、本明細書の方法は、ビスホスホネート（bisphosphonate）、またはＲＡＮＫリガンド、例えば、デノスマブ（ヒト化ＲＡＮＫＬ−中和モノクローナル抗体）の投与または当該分野で公知の他の療法、例えば、Sturge et al., Nat.Rev.Clin.Oncol.8:357-368(2011)に記載の療法の適用を含めることができる。いくつかの実施形態において、本方法は、カテプシンＫ阻害剤、例えば、バリカチブまたはオダナカチブ（例えば、Bromme and Lecaille, Expert Opin. Investig Drugs 18,585-600(2009)を参照）の投与をさらに含むことができる。
【０１６２】
いくつかの実施形態において、これらの追加の薬剤は、実質的に同時に（例えば、別個のまたは同じ投薬形態で）投与することができ、または同時に投与することができる。
【０１６３】
特定の実施形態において、本明細書に記載の処置方法では、ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）ボルテゾミブ）と式Ｉの化合物との組合せが使用される。別の実施形態において、本明細書に記載の処置方法では、ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）（ボルテゾミブ）と化合物Ａとの組合せが使用される。
【０１６４】
別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨粗鬆症の処置方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるページェット病の処置方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における転移性骨疾患（ＭＢＤ）の処置方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における溶骨性病変を処置する方法であって、前記対象に、化合物（cCmpound）Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象におけるＭＭに関連する溶骨性病変を処置する方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。さらに別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨形成不全症（ＯＩ）の処置方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。なお別の実施形態において、本明細書では、必要とする対象における骨減少症の処置方法であって、前記対象に、化合物Ａとボルテゾミブとを投与することを含む方法が提供される。
【実施例】
【０１６５】
本発明を以下の実施例でさらに説明するが、これは、特許請求の範囲に記載される本発明の範囲を制限するものではない。
【実施例１】
【０１６６】
２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミド（化合物Ａ）の合成
【０１６７】
【化１７】
2014524922.tif 000040
【０１６８】
反応スキーム
【０１６９】
【化１８】
2014524922.tif 000041
【０１７０】
中間体２の合成
【０１７１】
【化１９】
2014524922.tif 000042
【０１７２】
アニリン（３．７ｇ、４０ｍｍｏｌ）と、２−クロロピリミジン−５−カルボン酸エチル１（７．５ｇ、４０ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＣＯ３（１１ｇ、８０ｍｍｏｌ）含有ＤＭＦ（１００ｍｌ）との混合物を脱気し、１２０ｏＣ、Ｎ２下で一晩、撹拌した。反応混合物を、室温に冷却し、ＥｔＯＡｃ（２００ｍｌ）で希釈し、飽和ブライン（２００ｍｌｘ３）で洗浄した。有機層を分離し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、蒸発により乾燥させ、シリカゲルクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ＝１０／１）により精製して、所望の生成物を白色固体（６．２ｇ、６４％）として得た。
【０１７３】
中間体３の合成
【０１７４】
【化２０】
2014524922.tif 000043
【０１７５】
化合物２（６．２ｇ、２５ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン（６．１２ｇ、３０ｍｍｏｌ）、ＣｕＩ（９５５ｍｇ、５．０ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１６．３ｇ、５０ｍｍｏｌ）含有テトラエチルオルトシリケート（ＴＥＯＳ）（２００ｍｌ）の混合物を、脱気し、窒素でパージした。得られた混合物を、１４０ｏＣで１４時間、撹拌した。室温に冷却した後、残渣をＥｔＯＡｃ（２００ｍｌ）および９５％ＥｔＯＨ（２００ｍｌ）で希釈し、シリカゲル上のＮＨ４Ｆ−Ｈ２Ｏ［５０ｇ、ＮＨ４Ｆ（１００ｇ）含有水（１５００ｍｌ）をシリカゲル（５００ｇ、１００〜２００メッシュ）に添加して予め調製したもの］を添加し、得られた混合物を室温で２時間維持し、固化した材料を濾過し、ＥｔＯＡｃで洗浄した。濾物を蒸発により乾燥させ、残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ＝１０／１）によって精製し、黄色固体（３ｇ、３８％）を得た。
【０１７６】
中間体４の合成
【０１７７】
【化２１】
2014524922.tif 000044
【０１７８】
２Ｎ  ＮａＯＨ（２００ｍｌ）を、化合物３（３．０ｇ、９．４ｍｍｏｌ）含有ＥｔＯＨ（２００ｍｌ）溶液に添加した。混合物を、６０ｏＣで３０分間、撹拌した。溶媒を蒸発後、溶液を２Ｎ  ＨＣｌで中和し、白色沈殿物を得た。懸濁液を、ＥｔＯＡｃ（２ｘ２００ｍｌ）で抽出し、有機層を分離し、水（２ｘ１００ｍｌ）、ブライン（２ｘ１００ｍｌ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させた。溶媒の除去後、茶色固体（２．５ｇ、９２％）を得た。
【０１７９】
中間体６の合成
【０１８０】
【化２２】
2014524922.tif 000045
【０１８１】
化合物４（２．５ｇ、８．５８ｍｍｏｌ）と、アミノヘプタノエート５（２．５２ｇ、１２．８７ｍｍｏｌ）と、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート（ＨＡＴＵ）（３．９１ｇ、１０．３０ｍｍｏｌ）と、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＰＥＡ）（４．４３ｇ、３４．３２ｍｍｏｌ）との混合物を、室温で一晩撹拌した。反応混合物を濾過した後、濾液を蒸発により乾燥させ、残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ＝２／１）によって精製し、茶色固体（２ｇ、５４％）を得た。
【０１８２】
２−（ジフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）ピリミジン−５−カルボキサミドの合成
【０１８３】
【化２３】
2014524922.tif 000046
【０１８４】
化合物６（２．０ｇ、４．６ｍｍｏｌ）と、水酸化ナトリウム（２Ｎ、２０ｍＬ）含有ＭｅＯＨ（５０ｍｌ）と、ジクロロメタン（ＤＣＭ＿（２５ｍｌ）との混合物を、０ｏＣで１０分間撹拌した。ヒドロキシルアミン（５０％）（１０ｍｌ）を０ｏＣに冷却し、混合物に添加した。得られた混合物を室温で２０分間撹拌した。溶媒を除去後、溶液を１Ｍ  ＨＣｌで中和し、白色沈殿物を得た。粗生成物を濾過し、分取ＨＰＬＣで精製して、白色固体（９５０ｍｇ、４８％）を得た。
【実施例２】
【０１８５】
４−（２，６−ジメチルフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−Ｎ−メチルベンズアミドの合成
【０１８６】
【化２４】
2014524922.tif 000047
【０１８７】
反応スキーム
【０１８８】
【化２５】
2014524922.tif 000048
【０１８９】
中間体３の合成
【０１９０】
【化２６】
2014524922.tif 000049
【０１９１】
１００ｍＬの三つ首フラスコに、磁気撹拌棒、圧力平衡滴下漏斗（ressure-equalizing dropping funnel）、および窒素流路に接続した還流冷却器を備え付けた。系をヒートガンで乾燥させる一方、乾燥窒素で洗い流した。次いで、反応容器を、水浴で冷却し、一方で、窒素の軽い陽圧を維持した。フラスコに、ヒドロキシルアミン−Ｏ−スルホン酸２（８．４８ｇ、０．０７５ｍｏｌ）と９５〜９７％ギ酸（４５ｍｌ）を充填した。シクロヘプタノン（５．６１ｇ、０．０５ｍｏｌ）（注記３）を含有する１５ｍｌの９５〜９７％ギ酸溶液を、３分間、撹拌しながら添加した。添加が完了した後、反応混合物を還流下で５時間加熱し、次いで室温に冷却した。反応混合物を、７５ｍｌの氷水でクエンチした。水溶液を、６Ｎの水酸化ナトリウムでｐＨ７までゆっくり中和し、１００ｍｌの分量のクロロホルムで３回、抽出した。併せた有機層を、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。ロータリー・エバポレータで溶剤を除去した後、生成物ヘキサヒドロアゾシノンを蒸留により精製し、３（４．６ｇ、７２％）、１３３〜１３５℃／４ｍｍＨｇを得た。
【０１９２】
中間体４の合成
【０１９３】
【化２７】
2014524922.tif 000050
【０１９４】
３（５．６ｇ、４４．１ｍｍｏｌ）を、水酸化バリウム（３．８ｇ、２６．９５ｍｍｏｌ）および水（５５ｍｌ）と混合した。懸濁液を、１１０ｏＣに６時間加熱し、次いで、氷浴で冷却した。気体状二酸化炭素を、溶液に通して２０分間泡立たせた。懸濁液を、セライトパッドを通して濾過し、濾液を濃縮して乾燥させた。残留物をアセトニトリルと一緒に粉末化し、回収し、エーテルで洗浄し、真空で乾燥して、４を白色固体（６．０ｇ、９３％）として得た。
【０１９５】
中間体５の合成
【０１９６】
【化２８】
2014524922.tif 000051
【０１９７】
塩化チオニル（１．８１ｍｌ、２４．８ｍｍｏｌ）を、４（１．８ｇ、１２．４ｍｍｏｌ）含有メタノール（３０ｍｌ）の冷懸濁液に、反応温度が−５℃〜−１０℃に維持されるような速度で撹拌しながら滴下した。全ての塩化チオニルを添加後、混合物を室温に温め、一晩撹拌した。次いで、混合物を真空中で濃縮して、白色固体を得て、これを、エーテル中で（２回）粉末化して、２．３８ｇの７−アミノヘプタン酸、メチルエステル、塩酸塩（１：１）５を白色固体（４．８ｇ、１００％）として得た。
【０１９８】
中間体６の合成
【０１９９】
【化２９】
2014524922.tif 000052
【０２００】
５（１．６７ｇ、８．５４ｍｍｏｌ）と、ＮａＢＨ（ＡｃＯ）３（１０．８ｇ、５１．２ｍｍｏｌ）含有１，２ジクロロエタン（ＤＣＥ）（５０ｍｌ）との撹拌混合物に、ベンズアルデヒド（１．００ｇ、９．４０ｍｍｏｌ）を雰囲気温度で添加した。得られた溶液を雰囲気温度で４時間撹拌した。３７％ＨＣＨＯ（５１３ｍｇ、１７．０ｍｍｏｌ）を、１分以内で滴下した。得られた溶液を雰囲気温度で一晩撹拌した。溶液を、セライトパッドを通して濾過し、固体ケークを、ＤＣＭ（１００ｍｌ）で洗浄した。合わせた有機層を蒸発により乾燥させ、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ＥｔＯＡｃ）で精製して、６（１．４１ｇ、６２．８％）を無色油状物として得た。
【０２０１】
中間体７の合成
【０２０２】
【化３０】
2014524922.tif 000053
【０２０３】
６（１．５０ｇ、５．６９ｍｍｏｌ）含有１，２−ジクロロエタン（２０ｍｌ）の撹拌溶液に、１−クロロエチルカルボノクロリデート（１．０ｇ、６．８ｍｍｏｌ）を、０℃で、２分以内で滴下した。得られた溶液を還流にて１０時間撹拌した。溶液を真空中で蒸発させ、残渣にＭｅＯＨ（２０ｍｌ）を添加した。得られた混合物を還流にて１時間撹拌した。次いで、溶液を蒸発により乾燥させ、粗生成物７（１．３ｇ）を固体として得て、これをさらに精製することなく、次の反応で直接使用した。
【０２０４】
中間体９の合成
【０２０５】
【化３１】
2014524922.tif 000054
【０２０６】
酸８（２．０１ｇ、１０ｍｍｏｌ）と、アミン７（２．５２ｇ、１２ｍｍｏｌ）と、ＤＩＰＥＡ（５．１７ｇ、４０ｍｍｏｌ）と、ＨＡＴＵ（４．５６１ｇ、１２ｍｍｏｌ）含有ＤＣＭ（３０ｍｌ）との混合物を、室温で４時間、撹拌した。反応混合物を蒸発により乾燥させた後、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ＝１／１）で精製して、９（２．４ｇ、６６％）を白色固体として得た。
【０２０７】
中間体１１の合成
【０２０８】
【化３２】
2014524922.tif 000055
【０２０９】
アミン１０（０．８４ｇ、６．９４ｍｍｏｌ）と、臭化物９（２．０６ｇ、５．７８ｍｍｏｌ）と、Ｃｓ２ＣＯ３（４．５２ｇ、１３．８ｍｍｏｌ）と、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（６４ｍｇ、０．０６９ｍｍｏｌ）と、キサントホス（８１ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）含有トルエン（２０ｍｌ）との混合物を脱気し、１００℃で一晩撹拌した。反応混合物を室温で冷却し、セライトを通して濾過した。濾液を蒸発により乾燥させ、残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ＝１／１）で精製して、１１（２．２１ｇ、９６％）を薄黄色油状物として得た。
【０２１０】
４−（２，６−ジメチルフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−Ｎ−メチルベンズアミドの合成
【０２１１】
【化３３】
2014524922.tif 000056
【０２１２】
化合物１１（１．５８ｇ、４．００ｍｍｏｌ）と、２Ｎ水酸化ナトリウム（１０ｍｌ、２０ｍｍｏｌ）含有ＭｅＯＨ（８ｍｌ）およびＤＣＭ（６０ｍｌ）との混合物を、０℃で１０分間、撹拌した。５０％ヒドロキシルアミン（７．９３ｇ、１２０ｍｍｏｌ）水溶液を、０℃に冷却し、前記混合物に加えた。得られた混合物を、０ｏＣで約２時間撹拌した。反応混合物を、２Ｎ  ＨＣｌで、ｐＨ７に中和した。溶媒の除去後、残渣をＥｔＯＡｃ（１０ｍｌ）で抽出した。有機層を水（２０ｍｌ）、およびブライン（２０ｍｌ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、真空中で蒸発させて、標題化合物（１．５５ｇ、９８％）を白色固体として得た。
【実施例３】
【０２１３】
２−（２，６−ジメチルフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−Ｎ−メチルピリミジン−５−カルボキサミドの合成
【０２１４】
【化３４】
2014524922.tif 000057
【０２１５】
反応スキーム
【０２１６】
【化３５】
2014524922.tif 000058
【０２１７】
中間体２の合成
【０２１８】
【化３６】
2014524922.tif 000059
【０２１９】
化合物１（２ｇ、１２ｍｍｏｌ）と、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）（１．３２ｇ、１１ｍｍｏｌ）と、ＰＯＣｌ３（２０ｍＬ）との混合物を加熱して、１．５時間還流した。溶媒の除去後、ＥＡを残渣に添加した。混合物のｐＨを、ＮａＯＨ水溶液（２Ｍ）で７に調整し、次いで有機層を分離して、ブラインで洗浄した。溶媒の除去後、残渣をＰＥで抽出し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、溶媒の蒸発により薄黄色固体（１ｇ、４５％）を得た。
【０２２０】
中間体３の合成
【０２２１】
【化３７】
2014524922.tif 000060
【０２２２】
アニリン（３２５ｍｇ、２．６８ｍｍｏｌ）と、化合物２（５００ｍｇ、２．６８ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＣＯ３（３７０ｍｇ、２．６８ｍｍｏｌ）含有Ｎ，Ｎ’−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）（１０ｍＬ）との混合物を脱気し、１４０℃で一晩撹拌した。反応混合物を室温に冷却して濾過した。濾液を水（２ｘ２０ｍＬ）およびブライン（２ｘ２０ｍＬ）で洗浄し、ＥＡで抽出した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、蒸発により乾燥させた。残渣を、シリカゲルクロマトグラフィー（ＰＥ／ＥＡ＝５／１）で精製して、粗生成物を、茶色油状物（３２０ｍｇ、４４％）として得た。
【０２２３】
中間体４の合成
【０２２４】
【化３８】
2014524922.tif 000061
【０２２５】
２Ｍ  ＮａＯＨ（１５ｍＬ）を、化合物３（３２０ｍｇ、１．１８ｍｍｏｌ）含有ＥｔＯＨ（１５ｍＬ）溶液に添加した。混合物を、６０℃で１０分間撹拌した。溶液を２Ｍ  ＨＣｌで中和し、ＥＡ（２ｘ６０ｍＬ）で抽出した。有機層を水（２ｘ２０ｍＬ）、ブライン（２ｘ２０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させた。溶媒を蒸発させると、白色固体（２７０ｍｇ、９４％）が残った。
【０２２６】
中間体６の合成
【０２２７】
【化３９】
2014524922.tif 000062
【０２２８】
化合物４（２７０ｍｇ、１．１１ｍｍｏｌ）と、化合物５（２３１ｍｇ、１．３３ｍｍｏｌ）と、ＨＡＴＵ（５０６ｍｇ、１．３３ｍｍｏｌ）と、ＤＩＰＥＡ（５７４ｍｇ、４．４４ｍｍｏｌ）含有ＴＨＦ（３０ｍＬ）との混合物を、室温で一晩撹拌した。反応混合物を、濾過した。濾液を蒸発により乾燥させて、残渣を分取ＴＬＣ（ＰＥ／ＥＡ＝１／２）によって精製して、茶色油状物（３２０ｍｇ、７２％）を得た。
【０２２９】
２−（２，６−ジメチルフェニルアミノ）−Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−Ｎ−メチルピリミジン−５−カルボキサミドの合成
【０２３０】
【化４０】
2014524922.tif 000063
【０２３１】
化合物６（２００ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）と、ＮａＯＨ（２Ｍ、２ｍＬ）含有ＭｅＯＨ（８ｍＬ）およびＤＣＭ（４ｍＬ）との混合物を、０℃で１０分間撹拌した。ヒドロキシルアミン（０．４ｍＬ）を０℃に冷却し、混合物に添加した。得られた混合物を室温で２０分間撹拌した後、有機溶媒を真空で除去した。残渣を、１Ｍ  ＨＣｌでｐＨ７に酸性化し、ＥＡで抽出した。有機層を、水（２ｘ２０ｍＬ）、ブライン（２ｘ２０ｍＬ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、蒸発により乾燥させ、残渣を分取ＴＬＣ（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ＝５／１）で精製して、茶色固体（１０６ｍｇ、５３％）を得た。
【実施例４】
【０２３２】
Ｎ−（７−（ヒドロキシアミノ）−７−オキソヘプチル）−４−（ヒドロキシジフェニルメチル）ベンズアミドの合成
【０２３３】
反応スキーム
【０２３４】
【化４１】
2014524922.tif 000064
【０２３５】
１（２０１ｍｇ、１ｍｍｏｌ）含有乾燥ＴＨＦ（５ｍｌ）の溶液に、ｎ−ブチルリチウム溶液（１．６Ｍをヘキサンに含有、１．５ｍｌ）を、−６５℃で滴下した。５分後、ベンゾフェノン（１８２ｍｇを５ｍｌの乾燥ＴＨＦに含有）溶液を、１０分間添加した（発熱）。混合物を、−６５℃でさらに３０分間、および室温で一晩、撹拌した。反応混合物を飽和ＮＨ４Ｃｌ（１０ｍｌ）でクエンチし、減圧下で濃縮した。混合物を、２Ｎ  ＨＣｌでｐＨ４に酸性化し、酢酸エチルで抽出した（２Ｘ１０ｍｌ）。有機層を分離し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、濃縮して乾燥させた。残渣を、分取ＴＬＣ（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ＝１０：１）で精製し、化合物２を白色固体（２０５ｍｇ、６７％）として得た。
【０２３６】
【化４２】
2014524922.tif 000065
【０２３７】
２（１５０ｍｇ、０．４９ｍｍｏｌ）、ＥＤＣＩ（１９０ｍｇ、０．９８ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（１３２ｍｇ、０．９８ｍｍｏｌ）および３（１９０ｍｇ、０．９８ｍｍｏｌ）含有ＴＨＦ（１０ｍＬ）の溶液を、室温で２時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣を分取ＴＬＣで精製して、化合物４を黄色油状物として得た（１２４ｍｇ、５６％）。
【０２３８】
【化４３】
2014524922.tif 000066
【０２３９】
４（１２４ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）含有ＭｅＯＨ（５ｍＬ）溶液を、ＮａＯＨ（飽和、ＭｅＯＨに溶解、１．０ｍｌ）およびＮＨ２ＯＨ水溶液（５０ｗｔ％、０．５５ｍｌ）で連続的に処理し、室温で３０分間撹拌した。反応混合物をゆっくりとｐＨ６〜７に２Ｎ  ＨＣｌで酸性化し、酢酸エチルで抽出した（２ｘ５ｍｌ）。有機層を分離し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、減圧下で濃縮し、標題化合物を黄色固体（１１１ｍｇ、９０％）として得た。
【実施例５】
【０２４０】
ＨＤＡＣ酵素アッセイ
化合物Ａを、ＤＭＳＯで、最終濃度の５０倍まで希釈し、１０点の３倍希釈系列を調製した。次いで、化合物Ａを、アッセイ緩衝液（５０ｍＭのＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４、１００ｍＭのＫＣｌ、０．００１％のＴｗｅｅｎ−２０、０．０５％のウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）、２０μＭのトリス（２−カルボキシエチル）ホスフィン）で、最終濃度の６倍まで希釈した。ＨＤＡＣ酵素を、アッセイ緩衝液で、最終濃度の１．５倍まで希釈し、化合物Ａと１０分間プレインキュベートしてから、基質を添加した。蛍光団トリペプチド基質（ＦＴＳ）の量または各酵素に対して使用したクラスＩＩａトリペプチド基質ＭＡＺ−１６７５の量は、ＦＴＳ滴定曲線によって決定されるＫｍと等しかった。ＨＤＡＣ１、ＨＤＡＣ２、ＨＤＡＣ３、およびＨＤＡＣ６に対して使用した酵素とＦＴＳの濃度は、各々、３．５、０．２、０．０８および０．２５ｎｇ／μＬと、３．８、２．３、３．９および２．８μＭであった。ＨＤＡＣ４、ＨＤＡＣ５、ＨＤＡＣ７、ＨＤＡＣ８およびＨＤＡＣ９に対して使用した酵素とＭＡＺ−１６７５の量は、各々、０．２、０．１、０．０１、０．０３３および０．４ｎｇ／μＬと、３４．５、８４、４２．５、１１１および４９．４μＭであった。
【０２４１】
ＦＴＳまたはＭＡＺ−１６７５を、アッセイ緩衝液で、０．３μＭの配列決定等級トリプシン（Ｓｉｇｍａ）と一緒に、最終濃度の６倍に希釈した。基質／トリプシン混合物を、酵素／化合物の混合物に添加し、プレートを６０秒間振とうさせ、次いで、ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ（登録商標）Ｍ５マイクロタイタープレートリーダー内に配置した。基質ペプチドのリジン側鎖の脱アセチル化により、トリプシンによって基質を切断させ、蛍光測定が可能な７アミノ−４−メトキシ−クマリンＡＭＣ基を生成した。酵素反応を３０分間モニタリングし、反応の線形速度を計算した。Ｇｒａｐｈ  Ｐａｄ  Ｐｒｉｓｍを使用し、４つのパラメータの曲線に当てはめて、ＩＣ５０を決定した。
【０２４２】
化合物Ａは、ＨＤＡＣ６に対して５ｎＭの酵素ＩＣ５０値を示し、強力で選択的な阻害活性を示した。化合物Ａは、ＨＤＡＣ１、２、および３（クラスＩ  ＨＤＡＣ）に対しては、各々、１２倍、１０倍、および１１倍、活性が低かった（表３）。化合物Ａは、ＨＤＡＣ４、５、７、９、１１ならびにサーチュイン１および２に対して最小活性（ＩＣ５０＞１μＭ）を示し、ＨＤＡＣ８に対しては０．１μＭのＩＣ５０で活性はわずかであった。
【０２４３】
【表３】
2014524922.tif 000067
【０２４４】
化合物ＡのＨＤＡＣ６活性に対する特異的阻害効果を確認するために、α−チューブリンのアセチル化に対する効果を評価した。ＭＭ．１Ｓ細胞を、化合物Ａの用量を増加させながら、１８時間培養した。アセチル化α−チューブリンの用量依存的な顕著な増加が、化合物Ａの低用量（０．０４μＭ）の存在下でも観察された。重要なことに、化合物Ａは、ＳＡＨＡと比較して、ヒストンＨ３およびヒストンＨ４上のリジンに対するアセチル化能力の低下を誘導し、ＨＤＡＣ６活性に対してより特異的な阻害効果を有することが確認された。α−チューブリンに対する同様のアセチル化選択性が、ＭＭ．１ＲおよびＲＰＭＩなどの他のＭＭ細胞株で観察された。次に、初期ＭＭ細胞のα−チューブリンアセチル化に対するＨＤＡＣ６活性についての化合物Ａの特異的阻害活性を評価した。ＣＤ１３８＋ＭＭ患者細胞を、２μＭの化合物Ａを存在させてまたは存在させずに、４時間処理した。ウエスタンブロット解析により、処理した細胞では、対照細胞と比較して、ａｃ−α−チューブリンが顕著に増加していることが示された。化合物ＡのＨＤＡＣ６活性に対する阻害効果をさらに評価するために、α−チューブリン対ヒストンＨ３のアセチル化に対する効果を、ＣＤ１３８＋ＭＭ患者細胞で、免疫組織化学（ＩＨＣ）によって分析した。ＣＤ１３８＋ＭＭ患者細胞を固定し、抗ヒトＣＤ１３８と、抗−ａｃ−α−チューブリンまたは抗アセチル−ヒストンＨ３とで、二重染色した。対照細胞と比較して、処理された細胞において、ａｃ−α−チューブリンの顕著な増加が観察され、アセチル−ヒストンＨ３の有意な増加は何ら観察されなかった。
【０２４５】
これらの結果は、化合物ＡのＨＤＡＣ６活性に対する選択的阻害効果を確証する。
【０２４６】
骨代謝に関する実施例
【実施例６】
【０２４７】
ＯＢＬの生存率および機能に対する化合物Ａの効果
化合物Ａの骨芽細胞（ＯＢＬ）生存率および機能に対する効果を評価するために、骨芽細胞を、ＭＭ患者由来の骨髄間質細胞（ＢＭＳＣ）から分化させ、化合物Ａ（１μＭ）、ボルテゾミブ（２．５ｎＭ）、または化合物Ａとボルテゾミブとの組合せ（各々、１μＭおよび２．５ｎＭ）により、１０〜１４日および２１日間、処理した（Mallet et al., Proc Natl Acad Sci USA.2010 Mar 16;107(11):5124-9）。
【０２４８】
アラマーブルーアッセイ
アラマーブルーを、ウェル中に、最終濃度が１０％アラマーブルーになるまで添加し、プレートを、３７℃、５％ＣＯ２で、１〜４時間、インキュベートした。プレートについて、５３０ｎｍと６００ｎｍでの吸光度（ＯＤ）を読み取った。ΔＯＤを記録し、対照に対するパーセンテージとして日付をプロットした。
【０２４９】
アルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）活性アッセイ
アラマーブルー細胞生存率アッセイの後、ウェルをＰＢＳで２回洗浄し、５分間固定し、蒸留水で再度洗浄し、アルカリホスファターゼイエロー（ｐＮＰＰ）のＥＬＩＳＡ用液体基質系（ｓｉｇｍａ−ａｌｄｒｉｃｈ）をウェルに添加した。インキュベートの５分後に、プレートを４０５ｎｍのＯＤで読み取った。
【０２５０】
アリザリンレッド染色
カルシウム沈着を評価するために、骨芽細胞を、ＰＢＳで洗浄し、２３日間の処置後に固定し、無機化領域を特異的に染色するアリザリンレッド染色（アリザリンレッド溶液、Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）により解析した。無機化領域を、ＳＰＯＴ洞察（SPOT-insight）ＱＥカメラを装備したニコンＬａｂｏｐｈｏｔ−２顕微鏡を使用して１０Ｘ／０．２５レンズで視覚化した。
【０２５１】
ＭＭ患者由来のＢＭＳＣ（図１〜６でα−ｍｅｍとして示す）を、ＯＢＬ中で分化させ、化合物Ａ（１μＭおよび／またはボルテゾミブ２．５ｎＭ）で、１０〜１４および２１日間、処置した。対照（ｃｔｒ）は、何ら処置を行っていないＯＢＬを示す。細胞生存率を、アラマーブルーアッセイ（代謝活性に応答して比色定量変化と蛍光シグナルを生ずるレドックス指示薬）（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、Ｃａｒｌｓｂａｄ、ＣＡ）により解析した。図１Ａ〜Ｄ、図２Ａ〜Ｄ、および図３Ａ〜Ｂに示されるように、結果から、化合物Ａが、単独で、またはボルテゾミブとの併用で、ＯＢＬの生存率に影響を与えず、ＯＢＬの機能を増加させることがわかった。（図１Ａ  患者１由来のＢＭＳＣにおける分化１４日後のアラマーブルー（alarm blue）、図１Ｃ  同じ患者由来のＢＭＳＣにおける分化２１日後のアラマーブルー（alarm blue）、図２Ａ  患者２由来のＢＭＳＣにおける分化１４日後のアラマーブルー（alarm blue）、図２Ｃ  患者２由来のＢＭＳＣにおける分化２１日後のアラマーブルー（alarm blue）、図３Ａ  患者３由来のＢＭＳＣにおける分化１０日後のアラマーブルー（alarm blue））。
【０２５２】
細胞生存率分析の後、ウェルを洗浄し、固定し、骨芽細胞機能の増加を示すアルカリホスファターゼ染色によって染色した（図１Ｂ  患者１由来のＢＭＳＣにおける分化１４日後のＡＬＰ、図１Ｄ  同じ患者由来のＢＭＳＣにおける分化２１日後のＡＬＰ、図２Ｂ  患者２由来のＢＭＳＣにおける分化１４日後のＡＬＰ、図２Ｄ  患者２由来のＢＭＳＣにおける分化２１日後のＡＬＰ、図３Ｂ  患者３由来のＢＭＳＣにおける分化１０日後のＡＬＰ）。これらの結果により、化合物Ａが、ＯＢＬ細胞の細胞毒性を誘導せず、ＯＢＬ機能のマーカーであるアルカリホスファターゼ活性を、１４日目と２１日目に増加させることが、示される。
【０２５３】
骨芽細胞分化に対する効果を、アリザリンレッド染色により確認した。ＯＢＬを、化合物Ａおよび／またはボルテゾミブの存在下で、２３日間分化させた。図４Ｃおよび４Ｅに示されるように、結果から、化合物Ａが、単独で、またはボルテゾミブとの組合せで、アリザリンレッド染色で測定されるＯＢＬ細胞におけるカルシウム沈着を増加させることが示された。図４Ａに示される「ＣＴＲ  α−ｍｅｍ」の結果は、ＯＢＬ中で分化しなかったＢＭＳＣを示す。図４Ｂに示される「ＣＲＴ  ＯＢＬ  培地」の結果は、何ら処置を行っていないＯＢＬを表す。
【実施例７】
【０２５４】
破骨細胞形成およびＯＣＬ機能に対する化合物Ａの効果
化合物Ａの破骨細胞形成に対する効果を評価するために、破骨細胞を、ＭＭ患者由来の末梢血単核球（ＰＢＭＣ）から、以下のように分化させた。ＰＢＭＣを、Ｆｉｃｏｌｌ−Ｐａｑｕｅ勾配によって分離し、６−ウェルまたは９６−ウェルのプレート（０．５×１０６細胞／ｃｍ２）で培養した。破骨細胞（ＯＣＬ）を、１０％ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）、１％ペニシリン−ストレプトマイシン（Ｍｅｄｉａｔｅｃｈ  Ｉｎｃ．、Ｈｅｒｎｄｏｎ、ＶＡ、ＵＳＡ）、ならびに５０ｎｇ／ｍｌのＭ−ＣＳＦ（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ、ＭＮ、ＵＳＡ）およびＲＡＮＫＬ（ＰｅｐｒｏＴｅｃｈ、Ｒｏｃｋｙ  Ｈｉｌｌ、ＮＪ、ＵＳＡ）を含有するα−ＭＥＭで細胞を培養することによって生成した。細胞を、化合物Ａおよび／またはボルテゾミブと一緒に、７および１４日間、培養した。
【０２５５】
ＯＣＬに対する効果は、酸ホスファターゼ白血球染色キット（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ、Ｓａｉｎｔ  Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ、ＵＳＡ）を、製造者の指示に従って用いるＴＲＡＰ染色によって評価した。
【０２５６】
図５Ａ〜５Ｂに示されるように、結果から、化合物Ａが、単独で、および／またはボルテゾミブとの併用で、ＯＣＬ（多核ＴＲＡＰ−陽性細胞）のウェルあたりの数を、ボルテゾミブまたは未処置の対照ウェルと比較して、有意に減少させることがわかった。図６Ａ〜６Ｂに示されるように、化合物Ａは、用量依存的な様式で１ウェル当たりのＯＣＬ（多核ＴＲＡＰ−陽性細胞）の数を減少させる。
【０２５７】
破骨細胞に対する化合物Ａの効果を評価するために、ＰＩＴ形成アッセイを実行した。破骨細胞をＭＭ患者骨髄から分化させ、１μＭの化合物Ａおよび／または２．５ｎＭ  ボルテゾミブで７日間、上記のように、培養する。ＯＣ活性を、吸収ピットを列挙する骨吸収によって分析した。簡略に述べると、ＭＭ患者の骨髄由来の単核細胞（１．８ｘ１０６細胞／ウェル）を、合成炭酸アパタイト（ＣａＰ）（Ｃｏｓｍｏ  Ｂｉｏ  Ｃｏ．、Ｌｔｄ、Ｔｏｋｉｏ、Ｊａｐａｎ）で被覆した２４ウェルプレートで培養し、ＲＡＮＫＬ（２５ｎｇ／ｍｌ）およびＭ−ＣＳＦ（２５ｎｇ／ｍｌ）で刺激した。化合物Ａ１μＭおよび／またはボルテゾミブ２．５ｎＭを、７日間、添加した。７日目に、調整培地を各ウェルから除去し、ウェルを５％次亜塩素酸ナトリウムで５分間、処理した。洗浄および乾燥後、吸収ピットを光顕微鏡で撮像し、Ｉｍａｇｅ  Ｊソフトウェアで定量した。ピット面積の分析は各々、異なるドナーからのＢＭで少なくとも３回実施した。図７に示されるように、化合物Ａは、単独で、または、組合せで、ＰＩＴ形成を著しく阻害し、破骨細胞活性に対する阻害効果を有することが確認された。
【０２５８】
この阻害の分子メカニズムを描写するために、ＯＣＬ生存と分化に関与するシグナル伝達経路上の化合物Ａの効果を調べた。ＯＣＬを、１０日間分化させ、化合物Ａおよび／またはボルテゾミブで２４時間、処理した。次いで、サンプルを、ドデシル硫酸ナトリウム−ポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけ、ＰＶＤＦ膜に移し、ｐＡｋｔ、Ａｋｔ、およびｃ−ｆｏｓに対する抗体で免役ブロットし（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｂｅｖｅｒｌｙ、ＭＡ）または細胞外シグナル制御キナーゼ（ｐＥＲＫ）でリン酸化した。抗原−抗体複合体は、増強された化学発光（Ａｍｅｒｓｈａｍ、Ａｒｌｉｎｇｔｏｎ  Ｈｅｉｇｈｔｓ、ＩＬ）によって検出された。膜を取り除き、等量のタンパク質が負荷されていることを確実にするために、抗チューブリン抗体で再プローブした。フィルムをスキャンし、濃度分析を行った。
【０２５９】
ＯＣＬ分化における多核化ステップは、ｃ−ｆｏｓによって制御される（Ishida et al., J Biol Chem. 277:41147-41156(2002), Grigoriadis et al., Science. 266: 443-448 (1994)）。特に、破骨細胞形成は、持続性ＥＲＫシグナル伝達によって維持される安定なｃ−ｆｏｓ発現に依存する（Coronella-Wood et al., J. Biol Chem. 279: 33567-33574 (2004)）。図８に示される結果から、ｐＥＲＫ、ｐＥＫＴおよびｃＦＯＳ発現の下方制御が示されるが、これは多核細胞形成の抑制に関係している。
【０２６０】
したがって、化合物Ａは、単独で、またはボルテゾミブとの併用で、破骨細胞形成および破骨細胞機能を阻害する。
【実施例８】
【０２６１】
ｉｎ  ｖｉｖｏ骨代謝回転に対する化合物Ａの効果
化合物Ａとボルテゾミブとの組合せの、骨格に焦点を当てた骨形成を特徴づけるために、ＯＢＬとＯＣＬ活性を、ｉｎ  ｖｉｖｏマウスモデル、先に樹立した重症複合型免疫不全（ＳＣＩＤ）マウスのＭＭ異種移植モデルで評価する（Santo et al., Clin Cancer Res. 2011 May 15;17(10):3259-71）。簡潔に述べると、Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、ＵＳＡ）からの４０匹の雄のＣＢ１７−ＳＣＩＤマウス（１０匹のマウスは対照群、１０匹のマウスは化合物Ａ５０ｍｇ／ｋｇで処置、１０匹のマウスはボルテゾミブ０．５ｍｇ／ｋｇで処置、１０匹のマウスは併用治療）に放射線照射し、照射から２４時間後に、ＭＭ１．Ｓセルを皮下に注入する。血液は基線と週毎に回収する。処置の３週間後、マウスを屠殺し、大腿骨と脛骨の骨を評価する。骨塩密度を、二重Ｘ線吸収測定法を使用して、屠殺後に評価する。先に記述されているように（Pozzi et al., Clinical Cancer Research. 15: 5829-39(2009)）、骨梁の形態と皮質骨の形態を評価する。脛骨からＲＮＡを抽出し、ｃＤＮＡに変換し、ＯＢＬ成熟に関連するｍＲＮＡの発現レベルをＲＴ−ＰＣＲで評価する。血液からの血清を使用して、骨形成と骨吸収のマーカーであるオステオカルシンとＴＲＡｃＰ５ｂのレベルを評価する。
【０２６２】
他の実施形態
本発明を、その詳細な説明とともに記述してきたが、上記の説明は例示を目的とするものであり、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の範囲を制限するものではない。他の態様、利点、および変形も、以下の特許請求の範囲の範囲内である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
2014524922.tif 000074
【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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