(57)【要約】本発明は癌治療のための組成物、キット、および方法に関する。一部の場合では、組成物は、フェナントリジン配位子を含む白金化合物を含む。
2014524910.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリマー材料；および
式（Ｉ）：
【化１】
2014524910.tif 000040
を有する化合物またはその塩（式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれは、それぞれ場合により置換されているアンモニア、アミン、または脱離基の少なくとも１つを含む基であり；
Ｒ４は、
【化２】
2014524910.tif 000041
であり、ここで、アリール環構造の各水素原子は、ハロゲン化物に場合により置換されており；かつＲ５およびＲ６はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれ場合により置換されているヒドロキシル、アルコキシ、アリールオキシ、またはアシルオキシを含む基であるか、または存在しない）
を含む粒子。
【請求項２】
式（Ｉ）の化合物が、式（ＩＩ）または式（ＩＩＩ）：
【化３】
2014524910.tif 000042
（式中、
Ｘは対イオンであり；かつ
ｎおよびｍは１であるかまたはｎおよびｍは２である）
の化合物を含む、請求項１に記載の粒子。
【請求項３】
式（Ｉ）の化合物が、式（ＩＶ）または（Ｖ）：
【化４】
2014524910.tif 000043
の化合物を含む、請求項１に記載の粒子。
【請求項４】
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の任意の２つが、場合によっては互いに連結して二座配位子を形成する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項５】
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３が、場合によっては互いに連結して三座配位子を形成する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項６】
Ｒ４が、構造：
【化５】
2014524910.tif 000044
（式中、各Ｒ７は、Ｈであってもハロゲン化物であってもよい）を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項７】
各Ｒ７がＨである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項８】
少なくとも１つのＲ７がＨではない、請求項１〜７のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項９】
少なくとも１つのＲ７がハロゲン化物である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１０】
各Ｒ７がハロゲン化物である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１１】
ハロゲン化物がＦである、請求項９または１０に記載の粒子。
【請求項１２】
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つが脱離基である、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１３】
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも２つが脱離基である、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１４】
前記脱離基が塩化物である、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１５】
Ｒ１およびＲ２が、Ｎ（Ｒ’）３（式中、Ｒ’は適切な置換基である）である、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１６】
Ｒ１およびＲ２がＮＨ３である、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１７】
Ｒ３がハロゲン化物である、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１８】
Ｒ３が塩化物である、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項１９】
Ｒ１およびＲ２がＮＨ３であり、かつＲ３がＣｌである、請求項１〜１８のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２０】
ＸがＮＯ３−である、請求項１〜１９のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２１】
前記化合物が、少なくとも１つの共有結合を介してポリマー材料に結合している、請求項１〜２０のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２２】
Ｒ１〜Ｒ６の少なくとも１つが、ポリマー材料との少なくとも１つの共有結合を含む、請求項１〜２１のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２３】
Ｒ５またはＲ６の少なくとも１つが、ポリマー材料との少なくとも１つの共有結合を含む、請求項１〜２２のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２４】
Ｒ５が、ポリマー材料との共有結合を含む、請求項１〜２３のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２５】
前記化合物が、構造：
【化６】
2014524910.tif 000045
（ここで、−ＯＣ（＝Ｏ）（ＣＨ２）２ＣＯＯＨを含むＲ５基は、ポリマーと共有結合を形成する）を有する、請求項１〜２４のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２６】
前記ポリマー材料および前記粒子と結合した前記化合物が、構造：
【化７】
2014524910.tif 000046
を含む、請求項１〜２５のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２７】
前記化合物が、ポリマー材料中に分散および／または被包されている、請求項１〜２６のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２８】
前記化合物が、共有結合を介してポリマー材料に結合していない、請求項１〜２７のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項２９】
前記ポリマー材料が、生分解性かつ／または生体適合性である、請求項１〜２８のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３０】
前記ポリマー材料が、ポリ（ラクチド）、ポリ（グリコリド）、ポリ（オルトエステル）、ポリ（カプロラクトン）、ポリリシン、ポリ（エチレンイミン）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（ウレタン）、ポリ（酸無水物）、ポリ（エステル）、ポリ（トリメチレンカーボネート）、ポリ（エチレンイミン）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（ウレタン）、ポリ（ベータアミノエステル）、またはそれらのコポリマーから選択される、請求項１〜２９のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３１】
前記ポリマー材料が、乳酸単位とグリコール酸単位を含むコポリマーを含む、請求項１〜３０のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３２】
前記ポリマー材料が、ポリ（エチレングリコール）を含む、請求項１〜３１のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３３】
前記ポリマー材料が、構造：
【化８】
2014524910.tif 000047
（式中、ｎ、ｍおよびｏはそれぞれ独立して、２〜１００，０００の間の整数である）を含むＰＬＧＡ−ＰＬＡ−ＣＯＯＨを含む、請求項１〜３２のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３４】
第２のポリマー材料をさらに含む、請求項１〜３３のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３５】
前記第２のポリマー材料が、構造：
【化９】
2014524910.tif 000048
（式中、ｎ、ｍおよびｏはそれぞれ独立して、２〜１００，０００の間の整数である）を含むＰＬＧＡ−ＰＬＡ−ＣＯＯＨを含む、請求項１〜３４のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３６】
前記粒子が、ナノ沈殿手法を使用して形成される、請求項１〜３５のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３７】
前記粒子が、エマルジョン手法、場合によっては二重エマルジョン手法を使用して形成される、請求項１〜３６のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３８】
前記白金化合物が、構造：
【化１０】
2014524910.tif 000049
を有する、請求項１〜３７のいずれか一項に記載の粒子。
【請求項３９】
請求項１〜３８のいずれか一項に記載の複数の粒子またはその薬学的に許容される塩と、
１つまたは複数の薬学的に許容される担体、添加剤、および／または希釈剤と
を含む、医薬組成物。
【請求項４０】
請求項１〜３９のいずれか一項に記載の複数の粒子と、
癌治療のための組成物の使用インストラクションと
を含む、癌治療のためのキット。
【請求項４１】
請求項１〜４０のいずれか一項に記載の複数の粒子を含む組成物を、患者に投与することを含む、患者の癌を治療する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
連邦支援の研究または開発に関する記載
本発明は、国立衛生研究所（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ）からの助成金第Ｒ０１  ＣＡ０３４９９２号の下で政府の支援によりなされた。政府は本発明において一定の権利を有する。
【０００２】
本発明は、癌治療のための組成物、キット、および方法に関する。一部の場合では、組成物は、フェナントリジン配位子を含む白金化合物を含む。
【背景技術】
【０００３】
白金ベースの薬物は、最も有効でかつ幅広く使用される抗癌剤の１つであり、シスプラチンは、ＦＤＡが承認した３種の白金ベースの癌化学療法剤の１つである。シスプラチンは、いくつかの固形腫瘍、特に精巣癌および卵巣癌に対して有効であるが、その毒性作用ならびにこの薬物に対する一部の腫瘍の固有抵抗性および獲得抵抗性のために、その臨床使用は制限されている。これらの制限を克服するために、より低毒性でシスプラチン耐性の腫瘍により活性のある白金アナログの開発および試験がなされており、米国ではカルボプラチンおよびオキサリプラチンの承認が得られている。例えば、カルボプラチンは、腎毒性が少ないという利点を有するが、シスプラチンとの交差抵抗性により、そうでなければシスプラチンで治療可能な疾患へのその適用が制限されている。しかしながら、オキサリプラチンは、シスプラチンとは異なる抗癌スペクトルを示す。オキサリプラチンは、シスプラチンおよびカルボプラチンが基本的に有効でない進行結腸直腸癌に対する、５−フルオロウラシル／ロイコボリンと併用した第１選択療法または第２選択療法として承認されている。
【０００４】
したがって、組成物および方法の改善が必要とされている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一部の実施形態では、ポリマー材料、および式（Ｉ）：
【化１】
2014524910.tif 000003
を有する化合物またはその塩（式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれは、それぞれ場合により置換されているアンモニア、アミン、または脱離基の少なくとも１つを含む基であり；
Ｒ４は、
【化２】
2014524910.tif 000004
であり、ここで、アリール環構造の各水素原子は、ハロゲン化物に場合により置換されており；かつ
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれ場合により置換されているヒドロキシル、アルコキシ、アリールオキシ、またはアシルオキシを含む基であるか、または存在しない）を含む粒子を提供する。一部の実施形態では、化合物は少なくとも１つの共有結合を介してポリマー材料に結合している。一部の実施形態では、化合物はポリマー材料に分散および／または被包されている。一部の実施形態では、化合物は共有結合を介してポリマー材料に結合していない。
【０００６】
一部の実施形態では、本明細書に記載する複数の粒子ならびに１つまたは複数の薬学的に許容される担体、添加剤、および／または希釈剤を含む医薬組成物を提供する。
【０００７】
一部の実施形態では、本明細書に記載する複数の粒子および癌治療のための組成物の使用インストラクションを含む癌治療のためのキットを提供する。
【０００８】
一部の実施形態では、本明細書に記載する複数の粒子を含む組成物を患者に投与することを含む、患者の癌を治療する方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ］ＮＯ３のＯＲＴＥＰ図を示す。楕円体は５０％の確率水準で描かれている。
【図２】一部の実施形態による、ヒト癌細胞株のパネルにおける、抗癌剤の細胞傷害性の比較分析を示す。
【図３】一部の実施形態による、５μＭシスプラチン、ピリプラチン（ｐｙｒｉｐｌａｔｉｎ）、またはフェナントリプラチン（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｉｐｌａｔｉｎ）による３時間処理後における、Ａ５４９、ＨＴ２９、ＭＲＣ５、およびＨｅＬａ中のＰｔ（ピコモル）のプロットを示す。
【図４】一部の実施形態による、シスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンによる処理後のｐＧＬｕｃの白金化のプロットを示す。
【図５】一部の実施形態による、Ａ５４９細胞（上段）およびＨＴ２９細胞（下段）における、全体的に白金化されたプローブの転写プロファイルを示す。
【図６】一部の実施形態による、ＮＣＩ−６０腫瘍細胞株パネルにおける、非限定的抗癌剤の細胞傷害性の比較分析を示す。
【図７Ａ】一部の実施形態による、５’−ｄＧＭＰとピリプラチンおよびフェナントリプラチンとの反応経過のプロットを示す。
【図７Ｂ】一部の実施形態による、Ｎ−アセチルメチオニンとピリプラチンおよびフェナントリプラチンとの反応経過のプロットを示す。
【図８】一部の実施形態による、フェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰおよびフェナントリプラチンを被包したＮＰの合成を示す。
【図９】一部の実施形態による、ＰＢＳ中、３７℃における、フェナントリプラチンを被包したＮＰまたはフェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰからのフェナントリプラチンの放出のプロットを示す。
【図１０】一部の実施形態による、Ａ５４９細胞、ＨｅＬａ細胞、およびＰＣ３細胞に対する、フェナントリプラチン（黒逆三角）、フェナントリプラチンを被包したＮＰ（黒三角）、フェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰ（黒丸）、およびシスプラチン（黒四角）の細胞傷害性プロファイルを示す。
【図１１Ａ】一部の実施形態による、ＰＣ３異種移植片を有するマウスの体重に対する、フェナントリプラチンおよびフェナントリプラチン−ＮＰの効果を示す。体重は表示時点で測定した。
【図１１Ｂ】一部の実施形態による、ＰＣ３前立腺癌異種移植片の増殖に対するフェナントリプラチンおよびフェナントリプラチン−ＮＰの効果を示す。
【図１２】一部の実施形態による、マウス臓器におけるＰｔの分布を示す。
【図１３】一部の実施形態による、種々のヒト癌細胞における、フェナントリプラチン−ｄＧ損傷の転写阻害効果を示す。
【図１４】一部の実施形態による、フェナントリプラチン（左パネル）の転写回復およびフェナントリプラチン（右パネル）の細胞傷害性の比較分析を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の他の態様、実施形態、および特徴は、添付の図面と併せて検討すれば、以下の詳細な説明から明白になるであろう。添付図は概略図であり、計測のための描写を意図するものではない。明瞭さのために、当業者が本発明を理解できるために図示が必要でない場合、すべての図ですべての構成要素が標識されるとは限らず、また本発明のすべての実施形態のすべての構成要素が示されるとも限らない。参照により本明細書に組み込まれるすべての特許出願および特許は、それら全体が参照により組み込まれるものとする。矛盾がある場合は、本明細書が、定義を含めて優先するものとする。
【００１１】
本発明は、全体として、癌を有するかまたは癌を発症するリスクを有する被験体を治療するために有用な組成物、調製物、製剤、キット、および方法を提供する。一部の実施形態では、ポリマー材料および白金化合物を含む粒子を提供する。本発明の内容は、一部の場合では、相互に関係する製品、特定の問題への代替解決策、ならびに／または１つもしくは複数のシステムおよび／もしくは物品の複数の異なる使用を含む。
【００１２】
一部の態様では、本開示は、癌を有することが知られている（例えば、癌と診断された）被験体または癌を発症するリスクがある被験体を治療するのに使用する化合物および関連組成物を提供する。一部の実施形態では、本発明の方法は、治療有効量の化合物を被験体に、または本明細書に記載する化合物の治療用の調製物、組成物、もしくは製剤を、癌を有するかもしくは癌を有することが疑われる被験体に投与することを含む。一部の実施形態では、本明細書に記載するように、提供する化合物は、癌治療のために使用される他の周知の白金化合物（例えば、シスプラチン）と比較して、驚くほど高い細胞傷害性を有する。
【００１３】
一部の実施形態では、本発明の化合物は、少なくとも１つのフェナントリジン配位子および白金原子を含む白金化合物である。一部の場合では、フェナントリジン配位子は、白金化合物の白金原子に配位している。当業者には公知のように、フェナントリジンは、式：
【化３】
2014524910.tif 000005
を含む。一部の実施形態では、フェナントリジン配位子は、本明細書に詳細に記載するように、場合により置換されていることに留意されたい。すなわち、フェナントリジン配位子の任意の水素原子が、適切な置換基に場合により置換されていることがある。一部の場合では、白金化合物に含まれる白金原子は、酸化状態がＩＩであり、フェナントリジン配位子を含む４つの配位子で配位されている。他の場合では、白金化合物に含まれる白金原子は、酸化状態がＩＶであり、フェナントリジン配位子を含む６つの配位子で配位されている。
【００１４】
一部の実施形態では、式（Ｉ）：
【化４】
2014524910.tif 000006
を含む化合物またはその塩（式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれは、それぞれ場合により置換されているアンモニア、アミン、または脱離基の少なくとも１つを含む基であり；
Ｒ４は、
【化５】
2014524910.tif 000007
であり、ここで、アリール環構造の各水素原子は、ハロゲン化物に場合により置換されており；かつ
Ｒ５およびＲ６はそれぞれ、同じであっても異なってもよく、それぞれ場合により置換されているヒドロキシル、アルコキシ、アリールオキシ、またはアシルオキシを含む基であるか、または存在しない）を含む組成物が提供される。一部の場合では、Ｒ１、Ｒ２、および／またはＲ３の任意の２つまたは３つを互いに連結して、それぞれ二座配位子または三座配位子を形成させることができる。
【００１５】
一部の場合では、Ｒ５またはＲ６の少なくとも１つに、それがナノ粒子もしくは粒子および／または別の固体担体に（例えば、共有結合を介して）結合できるように、かつ／あるいはナノ粒子に結合できるように、官能性をもたせることができる。例えば、ナノ粒子は、ポリマー材料（例えば、ポリ［（乳酸）ｃｏ−グリコール］酸または同様の構築物）を含んでもよく、本明細書に記載するように、癌細胞標的に向けられたアプタマーなどのターゲティング部分に、場合によっては官能性をもたせることができる。一部の実施形態では、白金化合物は、ポリマー材料内に分散または被包されてもよい。白金化合物は、共有結合を介してポリマー材料に結合してもよく、結合しなくてもよい。理論に拘束されたくはないが、ナノ粒子もしくは粒子と白金化合物との結合および／または白金化合物の被包（例えば、エマルジョン中、粒子中）は、白金原子が癌細胞の中に侵入する前に還元される（例えば、血液および／または別の生物学的還元環境に曝露された場合）のを防御する助けになり得るものであり、かつ／または白金化合物の毒性を低減することができる。
【００１６】
一部の場合では、Ｒ４は、
【化６】
2014524910.tif 000008
であり、ここで、アリール環構造の各水素原子は、適切な置換基に場合により置換されている。
【００１７】
一部の場合では、式（Ｉ）の化合物は、式（ＩＩ）または（ＩＩＩ）：
【化７】
2014524910.tif 000009
（式中、Ｘは対イオンであり、ｎおよびｍは１であるかまたはｎおよびｍは２であり、Ｒ１〜Ｒ６は本明細書に記載のとおりである）の化合物を含む。
【００１８】
一部の場合では、式（Ｉ）の化合物は、式（ＩＶ）または（Ｖ）：
【化８】
2014524910.tif 000010
（式中、Ｒ１〜Ｒ６は本明細書に記載のとおりである）の化合物を含む。
【００１９】
以下の説明は、上記に示す式（Ｉ）〜式（Ｖ）の化合物の任意の１つに適用することができる。
【００２０】
一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つは脱離基である。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも２つは脱離基である。本明細書で使用する場合、「脱離基」は、当技術分野におけるその通常の意味を有し、求核試薬で置換され得る原子または基を指す。適切な脱離基の例としては、これらに限定されないが、ハロゲン化物（塩化物、臭化物、およびヨウ化物など）、アルカンスルホニルオキシ、アレーンスルホニルオキシ、アルキル−カルボニルオキシ（例えば、アセトキシ、カルボキシレート）、アリールカルボニルオキシ、メシルオキシ、トシルオキシ、トリフルオロメタン−スルホニルオキシ、アリールオキシ、メトキシ、Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミノ、ピクシル、オキサレート、マロネート等が挙げられる。脱離基はまた、二座配位子であっても、三座配位子であっても、他の多座配位子であってもよい。一部の実施形態では、脱離基はハロゲン化物またはカルボキシレートである。一部の実施形態では、脱離基は塩化物である。一部の実施形態では、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、Ｎ（Ｒ’）３であり、かつ／またはＲ３はハロゲン化物であり、ここで、各Ｒ’は、適切な置換基（例えば、水素、それぞれ場合により置換されているアルキル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロアリール）である。一部の実施形態では、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、ＮＨ３であり、かつ／またはＲ３はハロゲン化物である。一部の実施形態では、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、ＮＨ３であり、Ｒ３はＣｌである。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つはアンモニアである。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つはアミンである。一部の場合では、アミンは構造Ｎ（Ｒ’）３を有し、ここで、各Ｒ’は、同じであっても異なってもよく、かつ適切な置換基である。一部の場合では、各Ｒ’は、同じであっても異なってもよく、かつ水素、それぞれ場合により置換されているアルキル、アリール、ヘテロアルキル、またはヘテロアリールである。一部の場合では、各Ｒ’は同じであっても異なってもよく、かつ水素、それぞれ場合により置換されているアルキル、またはアリールである。一部の場合では、Ｒ’は同じであっても異なってもよく、かつ水素または場合により置換されているアルキルである。
【００２１】
一部の実施形態では、白金化合物の白金中心に結合した配位子（例えば、Ｒ１〜Ｒ３、またはＲ１〜Ｒ４、またはＲ１〜Ｒ６）には、金属中心と相互作用可能な官能基、例えば、窒素、酸素、イオウ、およびリンなどのヘテロ原子が含まれ得る。配位子が含むことができる化合物の非限定例としては、アミン（一級、二級、および三級）、芳香族アミン、アミノ基、アミド基、ニトロ基、ニトロソ基、アミノアルコール、ニトリル、イミノ基、イソニトリル、シアネート、イソシアネート、ホスフェート、ホスホネート、ホスフィット、（置換された）ホスフィン、ホスフィンオキシド、ホスホロチオエート、ホスホロアミデート、ホスホンアミダイト、ヒドロキシル、カルボニル（例えば、カルボキシル基、エステル基、およびホルミル基）、アルデヒド、ケトン、エーテル、カルバモイル基、チオール、スルフィド、チオカルボニル（例えば、チオールカルボキシル基、チオールエステル基、およびチオールホルミル基）、チオエーテル、メルカプタン、スルホン酸、スルホキシド、スルフェート、スルホネート、スルホン、スルホンアミド、スルファモイル、およびスルフィニルが挙げられる。他の場合では、配位子の少なくとも一部（例えば、Ｒ１〜Ｒ３、またはＲ１〜Ｒ４、またはＲ１〜Ｒ６）は、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、またはシグマ配位形態もしくはパイ配位形態のいずれかで金属原子に結合することができる他の成分であってもよい。
【００２２】
本発明の一部の実施形態は、シス配置で位置する２つの脱離基を有する化合物を含む。すなわち、化合物はシス異性体であってもよい。しかしながら、本発明の化合物はまた、トランス配置で位置する２つの脱離基を有し得ること、すなわち、化合物がトランス異性体であってもよいことを理解されたい。当業者ならば、これらの用語の意味を理解するであろう。一部の場合では、Ｒ１およびＲ２は、不安定な配位子であり得るが、Ｒ３およびＲ４（例えば、フェナントリジン）は、白金金属中心に共有結合した不安定でない配位子であり得る。
【００２３】
上述のように、一部の場合では、Ｒ１、Ｒ２、および／またはＲ３の任意の２つまたは３つを互いに連結して、それぞれ二座配位子または三座配位子を形成させることができる。当業者には公知のように、二座配位子は、金属中心に結合すると、キレート環としても知られる、金属中心との金属環状構造を形成する。本発明での使用に適した二座配位子には、金属中心に結合することができる少なくとも２つの部位を有する化学種が含まれる。例えば、二座配位子は、金属中心に配位する少なくとも２つのヘテロ原子、または金属中心に配位するヘテロ原子およびアニオン性炭素原子を含むことができる。本発明での使用に適した二座配位子の例としては、これらに限定されないが、例えば、アミン、ホスフィン、ホスフィット、ホスフェート、イミン、オキシム、エーテル、チオレート、チオエーテル、それらのハイブリッド、それらの置換誘導体、アリール基（例えば、ビス−アリールおよびヘテロアリール−置換アリール）、ヘテロアリール基等の部分を含むアルキルおよびアリール誘導体が挙げられる。二座配位子の具体的な例としては、エチレンジアミン、２、２’−ビピリジン、アセチルアセトネート、オキサレート等が挙げられる。二座配位子の他の非限定例としては、ジイミン、ピリジルイミン、ジアミン、イミンアミン、イミンチオエーテル、イミンホスフィン、ビスオキサゾリン、ビスホスフィンイミン、ジホスフィン、ホスフィンアミン、サレンおよび他のアルコキシイミン配位子、アミドアミン、イミドチオエーテル断片およびアルコキシアミド断片、ならびに上記配位子の組合せが挙げられる。
【００２４】
当業者には公知のように、三座配位子には、一般に、金属中心に結合することができる少なくとも３つの部位を有する化学種が含まれる。例えば、三座配位子は、金属中心に配位する少なくとも３つのヘテロ原子、または金属中心に配位するヘテロ原子（複数可）およびアニオン性炭素原子（複数可）の組合せを含むことができる。三座配位子の非限定例としては、２，５−ジイミノピリジル配位子、トリピリジル部分、トリイミダゾイル部分、トリスピラゾイル部分、および上記の配位子の組合せが挙げられる。
【００２５】
上述のように、一部の場合では、フェナントリジン配位子（例えば、Ｒ４）は場合により置換されており、そこではフェナントリジン配位子の任意の水素原子が適切な置換基に場合により置換されていてもよい。例えば、フェナントリジン配位子（例えば、Ｒ４）は、式：
【化９】
2014524910.tif 000011
（式中、各Ｒ７は、Ｈであっても別の適切な置換基であってもよい）を含むことができる。一部の場合では、少なくとも１つのＲ７は水素ではない。一部の場合では、各Ｒ７は、Ｈであってもハロゲン化物（例えば、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）であってもよい。一部の場合では、少なくとも１つのＲ７はハロゲン化物である。一部の場合では、少なくとも１つのＲ７はフッ素である。一部の場合では、各Ｒ７はハロゲン化物である。一部の場合では、各Ｒ７はフッ素である。適切なＲ７基の他の非限定例としては、それぞれ場合により置換されているアルキル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロアリール、ヒドロキシル、アミノ、シアノ等が挙げられる。一部の実施形態では、Ｒ４はフェナントリジン−１，９−ジアミンではない。
【００２６】
一部の実施形態では、Ｒ５およびＲ６の白金（ＩＶ）化合物からの遊離は、白金（ＩＩ）化合物の形成をもたらすことができ、そこでは、白金（ＩＶ）化合物は治療上有効であり得ないが、白金（ＩＩ）化合物は治療上有効な組成物であり得る（例えば、疾患、例えば癌の治療に有用である）。一部の場合では、Ｒ５およびＲ６の白金中心からの遊離は、白金（ＩＶ）中心の酸化還元変化により促進されることがある。一部の場合では、酸化還元変化には、Ｒ５およびＲ６の白金（ＩＶ）中心からの遊離が伴うことがある。他の場合では、白金（ＩＶ）中心の酸化還元変化は、Ｒ５およびＲ６の遊離を促進することができる。例えば、白金（ＩＶ）中心の酸化還元変化は、配位子の数を減少させ、それによって、白金中心からＲ５およびＲ６を解離させる、白金中心に対する配位構造の変化をもたらすことができる。一部の実施形態では、白金化合物が、少なくとも１つの共有結合（例えば、Ｒ１〜Ｒ６の任意の１つと粒子の間に形成される）を介して粒子に結合している場合、粒子に共有結合している配位子の遊離は、白金化合物と粒子との解離をもたらすことができる。一部の実施形態では、Ｒ５またはＲ６が、粒子と共有結合を形成する場合、Ｒ５およびＲ６の白金（ＩＶ）化合物からの遊離は、白金化合物と粒子との解離をもたらす。
【００２７】
一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６の少なくとも２つは、細胞環境に曝露すると治療上有効な白金（ＩＩ）化合物が形成するように選択される。例えば、Ｒ１およびＲ２を、治療上有効な白金薬剤の形成にとって不可欠な基とすることができる（例えば、白金化合物が治療上有効な化合物であるために必要とされる基、ここで、Ｒ３〜Ｒ６は、種々の任意の配位子であってもよくかつ／または場合によっては存在しなくてもよく、Ｒ３〜Ｒ６の少なくとも１つは、補助的相溶化部分である）。一部の場合では、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、同じであっても異なってもよく、それぞれは、脱離基であっても、第２の治療上有効な化合物の前駆体であってもよい。一部の実施形態では、細胞環境に曝露すると、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６が白金中心から解離することができ、少なくとも２つの新しい配位子が、白金中心と結合して（例えば、式１に示すように、Ｒ７およびＲ８）、治療上有効な白金化合物（例えば、［Ｐｔ（Ｒ１）（Ｒ２）（Ｒ７）（Ｒ８）］）を形成する。
【化１０】
2014524910.tif 000012
Ｒ７およびＲ８は、同じであっても異なってもよく、当業者には公知の任意の適切な配位子であってよく、一般に、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、および／またはＲ６の解離の間、化合物を取り囲む環境中に存在する配位子または基であって（例えば、ｉｎ  ｓｉｔｕおよび／または細胞環境中に存在する）、白金に結合することができる（例えば、水）。白金化合物と、場合によっては粒子として形成されるポリマー材料との間に共有結合が存在する実施形態では、共有結合（例えば、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、および／またはＲ６）を含む配位子の解離は、白金化合物のポリマー材料からの解離および／または白金化合物の粒子からの遊離をもたらすことができる。一部の場合では、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６のうちのすべてより少ない数が白金中心から解離することができ、１つ以下の配位子が白金中心と結合することがあることを理解されたい。例えば、Ｒ３、Ｒ５、およびＲ６が白金中心から解離することができ、Ｒ８が結合することができると、式［Ｐｔ（Ｒ１）（Ｒ２）（Ｒ３）（Ｒ８）］の化合物が形成される。当業者ならば、配位子の適切な組合せを選択して、所望の治療上有効な錯体を形成させることができるであろう。
【００２８】
一部の場合では、配位子が互いにシス（例えば、Ｒ１とＲ２、Ｒ１とＲ３、Ｒ１とＲ５、Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ４等）になるように、少なくとも２つの配位子が選択される。すなわち、少なくとも２つの配位子は、互いにトランス（例えば、Ｒ１とＲ４、Ｒ２とＲ３、Ｒ５とＲ６）であってはならない。しかしながら、一部の場合では、互いにトランスであるように、配位子が選択されることがある（例えば、所望の治療上有効な白金薬剤が互いにトランスである２つの不可欠な配位子を有している実施形態では）。一部の場合では、少なくとも２つの配位子が、化合物のエクアトリアル位を占める。しかしながら、一部の実例では、配位子の１つまたは複数が、化合物のアキシアル位を占めることができる。一部の実施形態では、３つ以上の配位子が治療上有効な白金薬剤の形成にとって不可欠であることがあり、当業者ならば、不可欠な配位子が存在するように、組成物の必要とされる構造を決定することができるであろう。
【００２９】
本明細書に記載するように、本発明の一部の化合物は、正に荷電した白金化合物および対イオン（例えば、「Ｘ」）を含む塩として提供することができる。対イオンＸは、弱いかまたは非求核性の安定化イオンとすることができる。Ｘは、（−１）、（−２）、（−３）等の変化を有し得る。一部の場合では、Ｘは、（−１）の変化を有す。他の場合では、Ｘは（−２）の電荷を有する。一部の場合では、対イオンは負に荷電したかつ／または非配位性のイオンである。Ｘは、これらに限定されないが、ハロゲン化物（例えば、塩化物、臭化物、ヨウ化物）、ニトレート、ニトライト、スルフェート、スルファイト、およびトリフレートを含む、任意の適切な対イオンであってよい。一部の実施形態では、
【化１１】
2014524910.tif 000013
はＮＯ３−である。
一部の実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、構造：
【化１２】
2014524910.tif 000014
（式中、ＸおよびＲ７は本明細書に記載するとおりである）を有する。一部の場合では、
【化１３】
2014524910.tif 000015
はＮＯ３−である。一部の場合では、各Ｒ７はＨである。一部の場合では、
【化１４】
2014524910.tif 000016
はＮＯ３−であり、各Ｒ７は、式（Ｉ）の化合物が式（ＶＩＩ）：
【化１５】
2014524910.tif 000017
の化合物であるように、Ｈである。
【００３０】
一部の実施形態では、本発明は、本明細書でフェナントリプラチンとも呼ばれる、式（ＶＩＩ）：
【化１６】
2014524910.tif 000018
の化合物を提供する。
【００３１】
一部の実施形態では、化合物の分子量は、７００ｇ／モル以下（例えば、７００Ｄａ以下）である。
【００３２】
本発明はまた、ホモログ、アナログ、誘導体、鏡像異性体、ジアステレオマー、互変異性体、シスおよびトランス異性体、ならびに本明細書に記載する化合物の機能的に等価な組成物を含む。「機能的に等価である」とは、一般に、癌に罹患した患者、または癌に罹患しやすい患者の治療を可能にする組成物を指す。当業者が、そのようなホモログ、アナログ、誘導体、鏡像異性体、ジアステレオマー、互変異性体、シスおよびトランス異性体、ならびに機能的に等価な組成物を調製するように条件を操作することができることは理解されよう。親化合物とほぼ同じかまたはより効果のあるホモログ、アナログ、誘導体、鏡像異性体、ジアステレオマー、互変異性体、シスおよびトランス異性体、および機能的に等価な組成物もまた、本発明の方法での使用が意図される。そのような組成物はまた、本明細書に記載のアッセイにより、好ましくは副作用が限定された状態での癌に対する効力および特異性の増大についてスクリーニングすることができる。そのような組成物の合成は、当技術分野でルーチン的に実行されるものなど、典型的な化学修飾法によって遂行することができる。本発明の別の態様は、癌の治療に有用であるとして上述された任意の化合物を提供する。
【００３３】
本発明のＰｔ（ＩＩ）、Ｐｔ（ＩＩＩ）、およびＰｔ（ＩＶ）化合物は、本明細書に記載する種々の方法を含む、当技術分野で公知の方法に従って合成することができる。例えば、この方法は、１つまたは複数の配位子供給源とシスプラチンとの反応を含み得る。一部の場合では、Ｐｔ（ＩＶ）化合物は、水またはＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの適切な溶媒中にて、２５〜６０℃の間の温度範囲で例えば過酸化水素と親Ｐｔ（ＩＩ）化学種を反応させることにより得ることができる。一部の場合では、式（ＶＩＩ）の化合物は、ＮＯ３−（例えば、ＡｇＮＯ３）の供給源とシスプラチンを反応させた後、フェナントリジン配位子（例えば、場合により置換されている）と反応させることにより形成させることができる。
【００３４】
一部の実施形態では、癌の被験体を治療する方法であって、癌であるかまたは癌の疑いのある被験体に、本明細書に記載する、治療有効量の化合物を投与することを含む方法を提供する。一部の場合では、そうでなければ、被験体は前記化合物による治療が適用されない可能性がある。一部の場合では、方法は、これに限定はされないが、哺乳動物癌細胞を含む癌細胞の使用を含む。一部の実例では、哺乳動物癌細胞はヒト癌細胞である。
【００３５】
一部の実施形態では、本発明の化合物は、活性および／または細胞傷害性の増大ならびに有害な副作用の低減を含む、１つまたは複数の望ましいが予期しない特性の組合せを有する。これらの化合物は、増殖、浸潤、および転移を含む癌増殖を阻害することが見出されており、それによって癌治療にとって特に望ましいものになっている。
【００３６】
興味深いことには、癌治療に使用される、他の通常用いられる白金化合物（例えば、シスプラチン；実施例１を参照のこと）と比較して、フェナントリジン配位子を含む本発明の化合物は、実質的により大きな細胞傷害性を有する。理論に拘束されたくはないが、これは、白金化合物の残部に対するフェナントリジン配位子の角度に部分的に起因する可能性がある。図１に示すように、固体状態の結晶構造中で、式（ＶＩＩ）の化合物中のフェナントリジン配位子の二面角は、１６．７９°であり、この二面角は、そのＤＮＡ付加体が癌細胞での転写を遮断するのを促進し得るものであるが（以下を参照のこと）、同時に、アキシアル位でのそれに対する攻撃により白金化合物が不活性化される能力を制限するものである。このより好都合な幾何構造は、二面角が０または小さい他の関連化合物（例えば、ピリジン配位子を含む）と比較することができる。さらに、ピリジンと比較すると大きなフェナントリジンの疎水性は、癌細胞へのその侵入を促進することができる。一部の場合では、Ｎ−複素環配位子の二面角の増加は、Ｐｏｌ  ＩＩ活性部位中での白金ＤＮＡ付加体の安定化を促進することができる（例えば、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．，ＵＳＡ  ２０１０，１０７，９５８４−９５８９を参照のこと）。
【００３７】
加えて、当業者ならば、正電荷を有する化合物（例えば、式（ＶＩＩ）の化合物）は、中性化合物（例えば、シスプラチン）と比較すると、はるかに遅い速度および／または低い濃度で細胞の中に移行することを予測するであろう。しかしながら、一部の中性化合物（例えば、シスプラチン；実施例１を参照のこと）と比較して、正電荷を有する本明細書に記載の化合物（例えば、式（ＶＩＩ）の化合物）は、細胞の中に極めて効率的に輸送される。
【００３８】
記載のように、一部の実施形態では、本明細書に記載する化合物は、実質的に高い細胞傷害性を有する。一部の場合では、本発明の化合物のＩＣ５０は、約２ｕＭ（マイクロモル）未満、約１．５ｕＭ未満、約１．０ｕＭ未満、約０．９ｕＭ未満、約０．８ｕＭ未満、約０．７ｕＭ未満、約０．６ｕＭ未満、約０．５ｕＭ未満、約０．４ｕＭ未満、約０．３ｕＭ未満、約０．２ｕＭ未満、約０．１ｕＭ未満、またはそれより小さい。
【００３９】
一部の実施形態では、治療上有効な薬剤に暴露された後、影響を受ける（例えば、薬剤により細胞死に至る）癌細胞と影響を受ける非癌細胞との比を決定すると、本発明の化合物は、癌細胞には実質的に影響を及ぼし、非癌細胞には実質的に効果がない（例えば、この薬剤は、非癌細胞に対して実質的に不活性である）。例えば、治療上有効な薬剤に暴露されると影響を受ける（例えば、細胞死）癌細胞と非癌細胞との比は、少なくとも１０：１、少なくとも約１００：１、少なくとも約５００：１、少なくとも約１０００：１、少なくとも約５０００：１、少なくとも約１０，０００：１、少なくとも約１００，０００：１、またはそれを超えるものである。当業者ならば、薬剤により影響を受ける癌細胞と非癌細胞との比ならびに薬剤に暴露されると細胞死に至る細胞の数を決定するための方法および技術について承知しているであろう。薬剤が癌細胞および／または非癌細胞に影響を及ぼすか否かを判定する場合、他のパラメーター、例えば、腫瘍サイズ、細胞の膜電位、または細胞の一部における化合物（例えば、シトクロムｃ、アポトーシス誘導因子等）の有無も決定することができる。
【００４０】
一部の実施形態では、本発明の化合物は、腫瘍または癌の増殖を防止ために、かつ／または腫瘍の転移を防止するために使用することができる。一部の実施形態では、本発明の組成物は、癌を退縮させるかまたは破壊するために使用することができる。本発明の組成物は、単独でまたは１つまたは複数のさらなる抗癌剤または抗癌治療（例えば、化学療法剤、標的治療剤、疑似標的治療剤、ホルモン、放射線、外科手術等、またはそれらの２つ以上の任意の組合せ）と併用して使用することができることを認識されたい。一部の実施形態では、本発明の組成物は、外科手術、放射線、および／または化学療法を含む治療を受けた患者に投与することができる。特定の実施形態では、本発明の組成物は、癌再発の予防またはリスク軽減のために長期にわたって投与することができる。
【００４１】
本発明の方法により治療可能な癌は、好ましくは哺乳動物に発生するものである。哺乳動物としては、例えば、ヒトおよび他の霊長類、ならびにイヌおよびネコなどのペットまたは伴侶動物、ラット、マウス、およびウサギなどの実験動物、ウマ、ブタ、ヒツジ、およびウシなどの家畜が挙げられる。一部の実施形態では、本発明の化合物は、これらに限定はされないが、リンパ行性転移、具体的には頭頸部の扁平上皮癌、食道扁平上皮癌、口腔癌、血球悪性腫瘍（多発性骨髄腫を含む）、白血病（急性リンパ球性白血病、急性非リンパ球性白血病、慢性リンパ球性白血病、慢性骨髄球性白血病、および有毛細胞白血病を含む）、流出リンパ腫（体腔性リンパ腫）、胸腺リンパ腫肺癌（小細胞癌皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫を含む）、副腎皮質癌、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞癌、乳癌（小細胞癌および腺管癌を含む）、消化器癌（胃癌、結腸癌、結腸直腸癌、結腸直腸異常増殖に関連したポリープを含む）、膵臓癌、肝癌、泌尿器癌（原発性表在性膀胱腫瘍、浸潤性膀胱移行上皮癌、および筋肉浸潤性膀潤癌を含む膀胱癌、前立腺癌を含む）、女性生殖器の悪性腫瘍（卵巣癌、原発性腹膜上皮性腫瘍、子宮頸癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰癌、子宮癌、および卵胞の固形腫瘍を含む）、男性生殖器の悪性腫瘍（精巣癌および陰茎癌を含む）、腎臓癌（腎細胞癌を含む）、脳癌（内因性脳腫瘍、神経芽細胞腫、星状細胞脳腫瘍、神経膠腫、中枢神経系の転移性腫瘍細胞浸潤を含む）、骨癌（骨腫および骨肉腫を含む）、皮膚癌（悪性メラノーマ、ヒト皮膚角化細胞の腫瘍進行、扁平上皮癌を含む）、甲状腺癌、網膜芽細胞腫、神経芽細胞腫、腹水、悪性胸水、中皮腫、胆嚢癌、絨毛性腫瘍、ならびに血管外皮腫を含む癌を治療するためまたはそれに影響を及ぼすために使用することができる。一部の場合では、癌は、卵巣癌、肺癌、子宮頸癌、乳癌、骨癌、結腸直腸癌、および／または前立腺癌である。一部の場合では、癌は肺癌である。一部の場合では、癌はヒト肺癌および／または正常肺線維芽細胞である。
【００４２】
本発明は、本明細書に記載する任意の化合物を含む、組成物（医薬組成物を含む）、調製物、製剤、キット等をさらに含む。一部の場合では、本明細書に記載する組成物またはその薬学的に許容される塩、ならびに１つまたは複数の薬学的に許容される担体、添加剤、および／または希釈剤を含む医薬組成物を提供する。一部の場合では、キット（例えば、癌治療用）は、本明細書に記載する組成物（または医薬組成物）および癌治療用組成物（または医薬組成物）の使用インストラクションを含む。本発明のこれらの実施形態および他の実施形態はまた、本明細書に記載する任意の技術ならびに組成物および組成物の組合せによる、癌または腫瘍の治療のプロモーションを含むことができる。
【００４３】
一部の実施形態では、本明細書に記載する白金化合物または組成物は、粒子と共に含有することができる。一部の実施形態では、ポリマー材料および本明細書に記載する白金化合物または組成物を含む粒子を提供する。一部の実施形態では、ポリマー材料およびポリマー材料中に被包または分散された本明細書に記載の白金化合物または組成物を含む粒子であって、その組成物が共有結合を介してポリマー材料に結合していない粒子を提供する。他の実施形態では、ポリマー材料およびポリマー材料中に被包または分散された本明細書に記載の白金化合物または組成物を含む粒子であって、その組成物が少なくとも１つの共有結合を介してポリマー材料に結合している粒子を提供する。一部の場合では、複数の粒子を含む組成物を提供する。
【００４４】
一部の場合では、粒子はナノ粒子であってもよい。すなわち、粒子は、約１マイクロメートル未満の固有の寸法を有し、ここで粒子の固有の寸法とは、粒子と同じ体積を有する完全球体の直径である。複数の粒子は、一部の実施形態では、平均直径（例えば、複数の粒子に対する平均直径）により特徴づけることができる。一部の実施形態では、粒子の直径はガウス型分布を有し得る。一部の場合では、複数の粒子は、約３００ｎｍ未満、約２５０ｎｍ未満、約２００ｎｍ未満、約１５０ｎｍ未満、約１００ｎｍ未満、約５０ｎｍ未満、約３０ｎｍ未満、約１０ｎｍ未満、約３ｎｍ未満、または一部の場合には約１ｎｍ未満の平均直径を有し得る。一部の実施形態では、粒子は、少なくとも約５ｎｍ、少なくとも約１０ｎｍ、少なくとも約３０ｎｍ、少なくとも約５０ｎｍ、少なくとも約１００ｎｍ、少なくとも約１５０ｎｍ、またはそれより大きな平均直径を有し得る。一部の場合では、複数の粒子は、約１０ｎｍ、約２５ｎｍ、約５０ｎｍ、約１００ｎｍ、約１５０ｎｍ、約２００ｎｍ、約２５０ｎｍ、約３００ｎｍ、約５００ｎｍ等の平均直径を有する。一部の場合では、複数の粒子は、約１０ｎｍ〜約５００ｎｍの間、約５０ｎｍ〜約４００ｎｍの間、約１００ｎｍ〜約３００ｎｍの間、約１５０ｎｍ〜約２５０ｎｍの間、約１７５ｎｍ〜約２２５ｎｍの間等の平均直径を有する。粒子は適切ないかなるサイズであっても形状であってもよい。適切な形状の非限定例としては、球形、立方形、楕円形、チューブ形状、シート形状等が挙げられる。一般には、粒子は球形である。
【００４５】
理論に拘束されたくはないが、粒子サイズにより、粒子からの白金化合物の送達（例えば、負荷量の喪失、薬物流出、凝集、所望位置への送達等）が変化する可能性がある。一部の場合では、大きな粒子ほど、小さな粒子よりも急速にその負荷量を失う可能性があり、かつ／または大きな粒子よりも小さな粒子からの化合物流出が急速である可能性がある。小さな粒子ほど、一部の場合では、大きな粒子よりも凝集する可能性が高いと思われる。粒子サイズは、体全体にわたる粒子分布に影響を及ぼすことがある。例えば、血流の中に注入された大きな粒子は、小さな粒子よりも小血管に滞留する可能性が高いと思われる。一部の実例では、大きな粒子は小さな粒子よりも生物学的障壁（例えば、毛細血管壁）を横断する可能性が低いと思われる。送達システムで使用する粒子のサイズは、その用途に基づいて選択することができ、当業者が知ることは容易であろう。例えば、患者の血流全体にわたる粒子の体系的な送達が所望される場合には、小さなサイズ（例えば、２００ｎｍ未満）の粒子を選択することができる。別の例として、注入すると患者の細網内皮系により粒子が補足されることが所望される場合には、大きなサイズ（例えば、２００ｎｍ超）の粒子を選択することができる。粒子サイズを選択する場合、所望の送達時間も考慮することがある。例えば、小さな粒子は、大きな粒子よりも長期間にわたり血流中を循環することができる。
【００４６】
一部の実施形態では、粒子はポリマー材料（例えば、ポリマー）を含む。「ポリマー」は、本明細書で使用する場合、当技術分野で使用する場合のその通常の意味、すなわち、共有結合により連結している１つまたは複数の反復単位（単量体）を含む分子構造を示す。反復単位がすべて同一であることも、一部の場合では、２種以上の反復単位がポリマー内に存在することもある。２種以上の反復単位がポリマー内に存在する場合、そのポリマーは「コポリマー」と呼ばれる。ポリマーを使用する任意の実施形態では、使用するポリマーが、一部の場合では、コポリマーであり得ることを理解されたい。コポリマーを形成する反復単位は、任意の形式で配置することができる。例えば、反復単位は、ランダムな順序に、交互の順序に、またはそれぞれが第１の反復単位を含む１つまたは複数の領域（例えば、第１のブロック）およびそれぞれが第２の反復単位を含む１つまたは複数の領域（例えば、第２のブロック）等を含む「ブロック」コポリマーとして配置することができる。ブロックコポリマーは、２つ（ジブロックコポリマー）、３つ（トリブロックコポリマー）、またはそれを超える数の別々のブロックを含有することができる。一部の場合では、さらなる部分、例えば本明細書に記載のものなどのターゲティング部分もまた、ポリマー中に存在することがある。
【００４７】
一部の場合では、ポリマーは生物学的に誘導されるもの、すなわち、バイオポリマーである。非限定例としては、ペプチドもしくはタンパク質（すなわち、種々のアミノ酸のポリマー）、またはＤＮＡもしくはＲＮＡなどの核酸が挙げられる。
【００４８】
一部の実施形態では、ポリマーは生体適合性であり得る、すなわち、生きている被験体に挿入または注入した場合に、通常は有害反応を誘導しない、例えば、免疫系による、例えばＴ細胞反応による顕著な炎症および／またはポリマーの急性拒絶がないポリマーであり得る。「生体適合性」は相対語であり、生体組織に高度に適合するポリマーに対してもある程度の免疫反応が予測されることは当然認識されよう。しかしながら、本明細書で使用する場合、「生体適合性」は、免疫系の少なくとも一部による材料の急性拒絶、すなわち、被験体に移植された非生体適合性材料が、免疫系による材料の拒絶を十分に制御することができないほど十分重篤であり、また、多くの場合、被験体から材料を除去しなければならない程度の免疫反応を被験体に誘発することを指す。生体適合性を判定する１つの簡易試験は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで細胞にポリマーを曝露することである。生体適合性ポリマーは、適度な濃度、例えば、約５０マイクログラム／１０６細胞の濃度で顕著な細胞死を通常はもたらさないポリマーである。例えば、生体適合性ポリマーは、線維芽細胞または上皮細胞などの細胞に曝露した場合、それが貪食されたとしても、またはそうでなければ、そのような細胞により取り込まれたとしても、約２０％未満の細胞死しか引き起こさない可能性がある。本発明の種々の実施形態において有用であり得る生体適合性ポリマーの非限定例としては、ポリジオキサノン（ＰＤＯ）、ポリヒドロキシアルカノエート、ポリヒドロキシブチレート、ポリ（グリセロールセバケート）、ポリグリコリド、ポリラクチド、ポリカプロラクトン、またはこれらのポリマーおよび／もしくは他のポリマーを含むコポリマーもしくは誘導体が挙げられる。
【００４９】
一部の実施形態では、生体適合性ポリマーは生分解性である、すなわち、このポリマーは、生体内などの生理的環境下で化学的にかつ／または生物学的に分解することができる。例えば、ポリマーは水に曝露すると（例えば、被験体内で）、自然に加水分解するものであってもよく、熱に曝露すると（例えば、約３７℃の温度で）分解するものであってもよい。ポリマーの分解は、使用するポリマーまたはコポリマーに応じて、種々の速度で起こり得る。例えば、ポリマーの半減期（ポリマーの５０％がモノマーおよび／または他の非ポリマー部分に分解する時間）は、ポリマーに応じて、日、週、月、または年の単位になり得る。ポリマーは、例えば、酵素活性または細胞機構によって、一部の場合では、例えばリゾチーム（例えば、比較的低いｐＨで）への曝露を介して生物学的に分解することができる。一部の場合では、ポリマーは、細胞に対する毒性効果をそれほど伴わずに、細胞が再使用または処理することができるモノマーおよび／または他の非ポリマー部分に分解することができる（例えば、ポリラクチドが加水分解して乳酸を形成することができこと、ポリグリコリドが加水分解してグリコール酸を形成することができること等）。生分解性ポリマーの例としては、これらに限定されないが、ポリ（ラクチド）（またはポリ（乳酸））、ポリ（グリコリド）（またはポリ（グリコール酸））、ポリ（オルトエステル）、ポリ（カプロラクトン）、ポリリシン、ポリ（エチレンイミン）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（ウレタン）、ポリ（酸無水物）、ポリ（エステル）、ポリ（トリメチレンカーボネート）、ポリ（エチレンイミン）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（ウレタン）、ポリ（ベータアミノエステル）等、ならびにこれらのポリマーおよび／または他のポリマーのコポリマーまたは誘導体、例えばポリ（ラクチド−ｃｏ−グリコリド）（ＰＬＧＡ）が挙げられる。
【００５０】
一部の実施形態では、ポリマーは、２１  Ｃ．Ｆ．Ｒ  §１７７．２６００の下で米国食品医薬品局（Ｕ．Ｓ．Ｆｏｏｄ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ）（ＦＤＡ）により、ヒトでの使用が承認されているポリマーであってもよく、これらには、限定はされないが、ポリエステル（例えば、ポリ乳酸、ポリ（乳酸−ｃｏ−グリコール酸）、ポリカプロラクトン、ポリバレロラクトン、ポリ（１，３−ジオキサン−２オン）；ポリ酸無水物（例えば、ポリ（セバシン酸無水物））；ポリエーテル（例えば、ポリエチレングリコール）；ポリウレタン；ポリメタクリレート；ポリアクリレート；およびポリシアノアクリレートが含まれる。一部の実施形態では、ポリマーは、本明細書に記載するように、ＰＥＧ化されていてもよい。
【００５１】
一部の実施形態では、ポリマーはまとめて本明細書で「ＰＬＧＡ」と呼ばれる、ポリ（乳酸−ｃｏ−グリコール酸）およびポリ（ラクチド−ｃｏ−グリコリド）など、乳酸単位とグリコール酸単位を含むコポリマー；ならびに本明細書で「ＰＧＡ」と呼ばれる、グリコール酸単位を含むホモポリマー、およびまとめて本明細書で「ＰＬＡ」と呼ばれる、ポリ−Ｌ−乳酸、ポリ−Ｄ−乳酸、ポリ−Ｄ，Ｌ−乳酸、ポリ−Ｌ−ラクチド、ポリ−Ｄ−ラクチド、およびポリ−Ｄ，Ｌ−ラクチドなど、乳酸単位を含むホモポリマーを含めた、ポリエステルであってもよい。一部の実施形態では、代表的なポリエステルとして、例えば、ポリヒドロキシ酸；ＰＥＧコポリマー、ならびにラクチドとグリコリドのコポリマー（例えば、ＰＬＡ−ＰＥＧコポリマー、ＰＧＡ−ＰＥＧコポリマー、ＰＬＧＡ−ＰＥＧコポリマー、およびそれらの誘導体）が挙げられる。一部の実施形態では、ポリエステルとして、例えば、ポリ酸無水物、ポリ（オルトエステル）、ポリ（オルトエステル）−ＰＥＧコポリマー、ポリ（カプロラクトン）、ポリ（カプロラクトン）−ＰＥＧコポリマー、ポリ（Ｌ−ラクチド−ｃｏ−Ｌ−リジン）、ポリ（セリンエステル）、ポリ（４−ヒドロキシ−Ｌ−プロリンエステル）、ポリ［α−（４−アミノブチル）−Ｌ−グリコール酸］、およびそれらの誘導体が挙げられる。
【００５２】
一部の実施形態では、ポリマー、例えば、ポリ（プロピレングリコール）などのポリ（アルキレングリコール）（ポリ（アルキレンオキシド）としても知られる）、または式−（ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ）ｎ（式中、ｎは任意の正の整数である）を有する、ポリ（エチレングリコール）（「ＰＥＧ」）としても知られるポリ（エチレンオキシド）は免疫原性を制御することができる可能性がある。ポリ（エチレングリコール）単位は、任意の適切な形態でポリマーの基本構成要素内に存在することができる。例えば、ポリマーの基本構成要素が、ブロックの１つがポリ（エチレングリコール）であるブロックコポリマーであり得る。ポリ（エチレングリコール）反復単位を含むポリマーは、「ＰＥＧ化」ポリマーとも呼ばれる。そのようなポリマーは、ポリ（エチレングリコール）基の存在により、炎症および／または免疫原性（すなわち、免疫反応を誘発する能力）を制御することができる。ＰＥＧ化を使用してまた、一部の場合では、ポリマーと生物学的部分との間の電荷相互作用を、例えば、生物学的部分との相互作用からポリマーを遮蔽し得る、ポリマー表面上の親水層を生成させることにより低減することができる。当業者ならば、例えば、ＥＤＣ（１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩およびＮＨＳ（Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド）を使用して、例えば開環重合手法（ＲＯＭＰ）等により、アミンを終端とするＰＥＧ基にポリマーを反応させることによって、ポリマーをＰＥＧ化するための方法および手法について知っているであろう。加えて、本発明の特定の実施形態は、ポリ（エステル−エーテル）、例えば、エステル結合（例えば、Ｒ−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｒ’結合）およびエーテル結合（例えば、Ｒ−Ｏ−Ｒ’結合）により連結された反復単位を有するポリマーを含有するコポリマーに関する。
【００５３】
一部の実施形態では、粒子は少なくとも１つのターゲティング部分を含むことができる。ターゲティング部分とは、本明細書で使用する場合、生物学的部分、例えば膜成分、細胞表面受容体、前立腺特異的膜抗原等に結合またはそうでなければ会合することができる部分である。したがって、ターゲティング部分は、患者の特定部位（例えば、特定の細胞型、受容体等）と粒子の会合および／または結合を促進することができる。非限定例として、ターゲティング実体は、前立腺細胞に粒子を導き得る前立腺特異的膜抗原を含むことができる。用語「結合」は、本明細書で使用する場合、これらに限定されないが、生化学的、生理学的、および／または化学的相互作用を典型的には含む、特異的または非特異的な結合または相互作用による、相互の親和性または結合能を示す対応する１対の分子またはその一部の間の相互作用を指す。「生物学的結合」は、タンパク質、核酸、糖タンパク質、炭水化物、ホルモン等を含む分子対間に起こる一種の相互作用を定義する。用語「結合相手」は、特定の分子と結合することができる分子を指す。「特異的結合」は、他の同様の生物学的実体よりも実質的に高度に、結合相手（または限られた数の結合相手）に結合または結合相手を認識することができる、ポリヌクレオチドなどの分子を指す。一組の実施形態では、ターゲティング部分は、約１マイクロモル未満、少なくとも約１０マイクロモル、または少なくとも約１００マイクロモルの特異性（解離定数により評価する場合）を有する。
【００５４】
当業者は、被験体の特定の所望部位にナノ粒子などの担体物質を導くことができる多種多様なターゲティング部分を十分承知している。この課題については広範にわたる大量の文献が存在するので、当業者がターゲティングを含む本発明の態様を容易に理解し、幅広く実践するようにここで繰り返す必要はない。ターゲティング部分として使用し得る生物学的部分の非限定例としては、ペプチド、タンパク質、酵素、核酸、脂肪酸、ホルモン、抗体、炭水化物、ペプチドグリカン、糖ペプチド等が挙げられる。
【００５５】
一部の実施形態では、白金化合物が共有結合を介してポリマー材料に結合していない場合には、白金化合物および組成物をポリマー材料内に被包または分散させることができる。その中に被包または分散される白金化合物を有する粒子を形成させるために使用し得る手法の非限定例としては、これらに限定されないが、噴霧乾燥、単一および二重エマルジョン手法、溶媒抽出、相分離、ナノ沈殿、ならびに当業者に周知の他の方法が挙げられる。
【００５６】
一部の実施形態では、その中に被包および／または分散される白金化合物を含む粒子を（例えば、白金化合物が何ら共有結合を介してポリマー材料に結合していない場合）、エマルジョン沈殿の方法または手法を使用して形成させることができる。エマルジョン化学および沈殿手法は、当業者には公知である。用語「エマルジョン」は、本明細書で使用する場合、当技術分野でのその通常の意味を有し、少なくとも２つの非混和液の安定な混合物を指す。一般に、非混和液は、２つの別々の相に分離する傾向がある。エマルジョンは、少なくとも２つの非混和液間の表面張力を低減するように機能する界面活性剤の添加により安定化することができる。特定の実施形態では、連続相は、例えば、少なくとも周囲の温度（２５℃）および圧力（１００ｋＰａ）で、水、水を含む溶液もしくは懸濁液、または水中で混和する他の液体を含む水相である。連続相内に含有される不連続相は、以下で論じるように、脂質、または周囲の温度および圧力では水中で混和しない他の化学種を含み得る。一部の実施形態では、エマルジョンは水相および脂質相または油相を含み、ここで、これらの相の一方は液滴を構成し、他方の相は液滴を含有する連続相を構成する、すなわち、連続相は水相であることも油相であることもあり、不連続相は他方の相であり得る。加えて、一部の実施形態では、本明細書で詳細に記載するように、さらなる相が、例えば二重エマルジョンとして存在する。一部の実施形態では、非連続相がポリマー材料を含み、同じかまたは異なる非連続相が白金化合物または組成物を含むようにして、エマルジョン液滴を沈殿および／または凝固させる条件にエマルジョンを曝露して、ポリマー材料および白金化合物または組成物を含む複数の粒子を形成させることができる。単一エマルジョンの場合には、非連続相が白金化合物または組成物およびポリマーを含むことがある。エマルジョンから粒子を形成させるための非限定的方法は、温度変化、溶解手法、溶媒蒸発、および／または化学的架橋剤の添加により液滴を凝固させることを含む。
【００５７】
白金化合物または組成物は、エマルジョンの任意の適切な相に溶解または分散させることができる。得られるエマルジョンおよび／または粒子中の白金化合物または組成物の所望の負荷に応じて、任意の適切な量の白金化合物または組成物を使用することができる。白金化合物または組成物は、任意の所望の重量％で水相中に存在させることができる。例えば、白金化合物または組成物を、エマルジョンおよび／または得られるポリマー中に、約０．５重量％、約１重量％、約２重量％、約３重量％、約４重量％、約５重量％、約１０重量％、約１５重量％、約２０重量％、約３０重量％、約４０重量％、約５０重量％、約６０重量％、約７０重量％、約８０重量％、約９０重量％、またはそれらの中の任意の範囲で存在させることができる。
【００５８】
エマルジョンの液滴は、いかなる形状であってもサイズであってもよく、球形であっても一部の場合では非球形であってもよい。任意の適切な容積の水溶液または溶媒を使用して、所望のエマルジョン液滴および／または粒子サイズを形成させることができる。一部の場合では、複数の液滴は、約３００ｎｍ未満、約２５０ｎｍ未満、約２００ｎｍ未満、約１５０ｎｍ未満、約１００ｎｍ未満、約５０ｎｍ未満、約３０ｎｍ未満、約１０ｎｍ未満、約３ｎｍ未満、または一部の場合には約１ｎｍ未満の平均直径を有し得る。一部の実施形態では、複数の液滴は、少なくとも約５ｎｍ、少なくとも約１０ｎｍ、少なくとも約３０ｎｍ、少なくとも約５０ｎｍ、少なくとも約１００ｎｍ、少なくとも約１５０ｎｍ、またはそれより大きな平均直径を有し得る。一部の場合では、複数の液滴は、約１０ｎｍ、約２５ｎｍ、約５０ｎｍ、約１００ｎｍ、約１５０ｎｍ、約２００ｎｍ、約２５０ｎｍ、約３００ｎｍ、約５００ｎｍ等の平均直径を有する。一部の場合では、複数の液滴は、約１０ｎｍ〜約５００ｎｍの間、約５０ｎｍ〜約４００ｎｍの間、約１００ｎｍ〜約３００ｎｍの間、約１５０ｎｍ〜約２５０ｎｍの間、約１７５ｎｍ〜約２２５ｎｍの間等の平均直径を有する。そのような固有の直径は、当業者に公知の任意の適切な手法、例えばレーザー光散乱、小角中性子散乱、または電子顕微鏡を使用して測定することができる。一部の実施形態では、エマルジョンは、「ナノエマルジョン」、すなわち、その中に含有される液滴の平均直径が約１マイクロメートル未満であるエマルジョンである。
【００５９】
一部の実施形態では、本発明のエマルジョンは少なくとも１つの界面活性剤を含む。用語「界面活性剤」は、当技術分野でのその通常の意味を有し、第１の相を画定する第１の成分および第２の相を画定する第２の成分と合わせると、第１および第２の相の別々の集合形成を促進することになる分子を指す。当業者ならば、エマルジョンの調製に使用するための適切な界面活性剤、例えばイオン性界面活性剤または非イオン性界面活性剤について承知しているであろう。界面活性剤の非限定例としては、臭化セチルトリメチルアンモニウム（ＣＴＡＢ）、塩化ベンザルコニウム、ジメチルジオクトデシル臭化アンモニウム（ＤＤＡ）、ジオレオイル−３−トリメチルアンモニウム−プロパン（ＤＯＴＡＰ）、コール酸ナトリウム、ドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）／ラウリル硫酸ナトリウム（ＳＬＳ）、ジスルホスクシネート（ＤＳＳ）、硫酸化脂肪族アルコール、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、ソルビタンエステルポリソルベート、ポリオキシエチル化グリコールモノエーテル、ポリオキシエチル化アルキルフェノール、およびポロキサマーが挙げられる。一部の実施形態では、少なくとも１つの相は、エマルジョンが凝固または沈殿すると、粒子を形成するポリマーを含む。粒子を形成するためのポリマーの非限定例は、本明細書に記載されている。一部の実施形態では、ポリマーはＰＬＧＡを含む。一部の場合では、ポリマーはＰＥＧを含むかまたはＰＥＧ化されている。特定の実施形態では、エマルジョン手法で使用するポリマーは、構造：
【化１７】
2014524910.tif 000019
（式中、ｎ、ｍおよびｏはそれぞれ独立して、２〜１００，０００の間の整数である）を含むＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨである。
【００６０】
当業者ならば、本明細書に記載するエマルジョン手法で使用するために適切な水性溶媒について承知しているであろう。一部の実施形態では、水性溶媒は、白金化合物の組成を実質的に変化させないものである。一部の実施形態では、少なくとも１つの相は水性溶媒である。水性溶媒の１つの非限定例は水である。一部の実施形態では、水は別の混和性溶媒、例えば、他の多くの水混和性極性溶媒の中でも、エタノール、メタノール、ＤＭＳＯ、ＤＭＦ、イソプロピルアルコールと混合することができる。一部の場合では、白金化合物を含みかつ／または連続相を形成する水相は、白金化合物に加えて、他の成分、例えば、賦形剤、緩衝剤、塩類、糖類、界面活性剤、および／または粘性調整剤、またはそれらの組合せを含有することできる。
【００６１】
当業者ならば、本明細書に記載するエマルジョン手法で使用するために適切な非水溶媒について承知しているであろう。一般に、非水溶媒は、水相と実質的に非混和性または非混和性である。非水相の非限定例としては、他の多くの水非混和性有機溶媒の中でも、これらに限定されないが、酢酸エチル、塩化メチレンおよびクロロホルムなどの塩素化溶媒、アルカン（例えば、ペンタン、ヘキサン、オクタン等）、またはそれらの組合せが挙げられる。
【００６２】
一部の実施形態では、本明細書に記載する化合物または組成物を、二重エマルジョン中に被包した後、二重エマルジョンを沈殿および／または凝固させることができる。一般に、二重エマルジョンは、水中油中水型エマルジョンまたは油中水中油型エマルジョンを含む。一部の実施形態では、二重エマルジョンは水中油中水型エマルションである。水中油中水型エマルションでは、第１の相と非混和性または実質的に非混和性である第２の相（例えば、一般に、ポリマーを含む非水相を含む）により被包または実質的に被包された第１の相（例えば、一般に、その中に溶解または分散した白金化合物を含有する水相を含む）を含む液滴であって、第２の相と非混和性または実質的に非混和性である第３の相に分散する液滴が形成される。
【００６３】
当業者ならば、二重エマルジョンを形成させるための適切な方法について知っているであろう。一部の実施形態では、第１の相と第２の相を混合して油中水型エマルジョンを形成させることにより、二重エマルジョンを形成させることができる。油中水型エマルジョンは、白金化合物および水性溶媒を含む第１の相を含むことができ、この第１の相は、非水溶媒およびポリマーを含む第２の相により実質的に取り囲まれている。次いで、油中水型エマルジョン（すなわち、一次エマルジョン）を、第２の水性溶媒を含む第３の相と混合して、水中油中水型エマルジョンを形成させることができる。すなわち、水中油中水型エマルジョンは、内相として、白金化合物を含有する第１の水相を含み、この第１の相はポリマーを含有する第２の相により実質的に取り囲まれており、この第２の相は第３の相により実質的に取り囲まれている。この実施形態での第３の相は、通常は、連続相と呼ばれる。次いで、本明細書に記載の手法および当業者に公知の手法を使用して、非連続相を沈殿および／または凝固させることができる。
【００６４】
ポリマーに対する溶媒の選択肢は、その溶媒におけるポリマー溶解性またはポリマー分散性に少なくとも一部に基づいて選択することができる。ポリマーは、任意の所望の重量％で第２の相に存在させることができる。例えば、ポリマーは、限定はされないが、約５重量％、１０重量％、１５重量％、２０重量％、３０重量％、４０重量％、５０重量％、６０重量％、７０重量％、または８０重量％を含む、約１重量％〜約９０重量％で第２の相に存在させることができる。第２の相は、添加剤、例えば、他の添加剤の中でも、助溶剤、界面活性剤、乳化剤、２つ以上のポリマーのブレンド、またはそれらの組合せをさらに含んでもよい。
【００６５】
当業者ならば、エマルジョンを形成させるための方法および系について承知しているであろう。例えば、非限定的手法として、超音波処理、制御的剪断、膜乳化、ミクロ流体手法等が挙げられる。特定の実施形態では、エマルジョンは超音波処理を使用して形成される。例えば、白金化合物を含有する第１の溶媒を、場合によっては加熱され、かつ／または場合によっては界面活性剤を含む、第１の液体と非混和性または実質的に非混和性である第２の液体に加えることができる。単一および二重エマルジョンを形成させるための種々の方法が文献に記載されている（例えば、それぞれが参照により本明細書に組み込まれる、Ｒａｄｏｖｉｃ−Ｍｏｒｅｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，ＡＣＳＮａｎｏ，６（５），２０１２，４２７９−４２８７；Ｐｅｒｅｚ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ，７２，２００１，２１１−２２４を参照のこと）。
【００６６】
一部の実施形態では、粒子は、少なくとも１つの共有結合の形成を介してポリマー材料に結合した白金化合物を含むことができる。例えば、本明細書に記載する化合物に関しては、Ｒ１〜Ｒ６の少なくとも１つは、ポリマー材料と共有結合を形成することも、またはその共有結合を含むこともできる。一部の場合では、Ｒ５およびＲ６の少なくとも１つは、ポリマー材料と共有結合を形成するかまたはその共有結合を含む。一部の場合では、Ｒ５およびＲ６の１つは、ポリマー材料と共有結合を形成するかまたはその共有結合を含む。
【００６７】
当業者ならば、ポリマー材料と、本明細書に記載する白金化合物を共有結合させるための方法について承知しているであろう。例えば、一部の場合では、共有結合形成の前に、Ｒ５またはＲ６の少なくとも１つは、ポリマー材料に結合した官能基と反応する官能基を含む。したがって、適切な条件下での白金化合物とポリマー材料との反応は、白金化合物とポリマー材料との間の共有結合の形成をもたらす。当業者ならば、白金化合物とポリマー材料との共有結合をもたらすことができる（例えば、縮合反応、アミドカップリング反応、ｐＨ切断可能結合反応、クリック化学等を介して）適切な官能基を決定することができるであろう。特定の非限定例として、白金化合物のＲ５基（または、別の配位子）が−ＣＯＯＨ官能基を含んでもよく、かつポリマー材料が−ＣＨ２ＯＨ官能基を含んでもよく、またはその逆も成立し、エステルカップリング反応を介してこれらの部分が反応して、白金化合物とポリマーとの間にエステル共有結合が形成され得る。別の非限定例として、白金化合物のＲ５基（または、別の配位子）が−ＮＨ２基を含んでもよく、かつポリマー材料が−ＣＯＯＨを含んでもよく、またはその逆も成立し、これらの基が反応してアミド結合が形成され得る。さらに別の例として、白金のＲ５基（または、別の配位子）が−ＣＯＯＨ基を含む化合物であってもよく、かつポリマー材料が−ＣＯＯＨ基を含んでもよく、またはその逆も成立し、これらの基が反応してカルボン酸無水物結合が形成され得る。さらに別の例として、白金化合物のＲ５基（または、別の配位子）が−Ｎ３基を含んでもよく、かつポリマー材料がアルキン基を含んでもよく、またはその逆も成立し、これらの基が反応してトリアジン結合が形成される。さらに別の例として、白金化合物のＲ５基（または、別の配位子）が−ＣＨ２ＯＨ基を含んでもよく、かつポリマー材料が−ＮＣＯ基を含んでもよく、これらの基が反応してカルバメート結合が形成される。
【００６８】
当業者ならば理解するように、任意の適切な数の白金化合物を単一ポリマー鎖に結合させることができる。ポリマー鎖当たりの白金化合物の数は、ポリマー鎖の総数に対する、提供する白金化合物の数に依存し得る。ポリマー組成物中のポリマー鎖はそれぞれ、同じかまたは異なる数の白金化合物と共有結合し得る。
【００６９】
当業者ならば、白金化合物と共有結合したポリマー材料を含む粒子を形成させるための方法について承知しているであろう。一部の実施形態では、白金化合物とポリマー材料との間の共有結合を、粒子形成の前に形成させることができる。他の実施形態では、白金化合物とポリマー材料との間の共有結合を、粒子形成と同時またはその後で形成させることができる。ポリマー材料を含む粒子を形成させる方法の非限定例としては、これらに限定されないが、ナノ沈殿および噴霧乾燥が挙げられる。
【００７０】
一部の実施形態では、粒子はナノ沈殿を介して形成される。ナノ沈殿法は、当業者には公知である（例えば、参照により本明細書に組み込まれる、Ｋｏｌｉｓｈｅｔｔｉａ  ｅｔ  ａｌ．，ＰＮＡＳ，１０７（４２），２０１０，１７９３９−１７９４４を参照のこと）。一部の場合では、ナノ沈殿法は、第１の溶媒、第１の溶媒に可溶または実質的に可溶であるポリマー材料、および白金化合物（例えば、場合によっては少なくとも１つの共有結合を介してポリマー材料に結合している）を含む溶液を、ポリマー材料が実質的に不溶である第２の溶媒に加えることを含む。ポリマー材料は第２の溶媒と接触すると沈殿することができる。
【００７１】
一部の実施形態では、沈殿することになるポリマー材料を含む溶液はまた、追加の成分、例えば添加剤または他の賦形剤を含んでもよい。一部の場合では、この溶液は、少なくとも１つの追加のポリマー材料（例えば、第２のタイプのポリマー材料）をさらに含む。一部の場合では、追加のポリマー材料は、白金化合物と結合していない（例えば、共有結合を介して）。少なくとも１つの第２のポリマー材料は、形成される粒子が獲得する特性（例えば、サイズ、疎水性／親水性、安定性等）に影響を与えるように選択することができる。特定の実施形態では、第１のポリマー材料（例えば、場合によっては白金化合物と共有結合している）および第２のポリマー材料を含む溶液を沈殿させることを含んで、粒子を形成させる。一部の実施形態では、第１のポリマー材料（例えば、場合によっては少なくとも１つの共有結合の形成を介して白金化合物と結合している）と第２のポリマー材料との比を、約１０：１、約９：１、約８：１、約７：１、約６：１、約５：１、約４：１、約３：１、約２：１、約１．５：１、約１：１、約１：１．５、約１：２、約１：３、約１：４、約１：５、約１：６、約１：７、約１：８、約１：９、または約１：１０とすることができる。粒子の形成に適したポリマー材料は本明細書に記載されている。一部の実施形態では、少なくとも１つの結合の形成を介して白金化合物と結合したポリマー材料には、ポリ（乳酸）ポリマーまたはその修飾形態が含まれる。一部の場合では、第２のポリマー材料には、場合によってはＰＥＧ化されているＰＬＧＡが含まれる。一部の場合では、白金化合物は、構造：
【化１８】
2014524910.tif 000020
を有し、ここで、−ＯＣ（＝Ｏ）（ＣＨ２）２ＣＯＯＨを含むＲ５基は、ポリマーと共有結合を形成する。一部の実施形態では、白金化合物と共有結合した第１のポリマー材料は、構造：
【化１９】
2014524910.tif 000021
を含む。一部の実施形態では、第２のポリマー材料は、構造：
【化２０】
2014524910.tif 000022
（式中、ｎ、ｍ、およびｏはそれぞれ独立して、２〜１００，０００の間の整数である）を含むＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨである。
【００７２】
当業者ならば、例えば、２００９年１０月２０日に出願された、Ｓｔｅｐｈｅｎ  Ｊ．Ｌｉｐｐａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．によるＮＡＮＯＳＴＲＵＣＴＵＲＥＳ  ＦＯＲ  ＤＲＵＧ  ＤＥＬＩＶＥＲＹと題する国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２００９／００５６８７（参照により本明細書に組み込まれる）に記載されるような、白金化合物を含有する粒子を形成させるための他の方法および系について承知しているであろう。
【００７３】
一部の実施形態では、本発明は、１つまたは複数の薬学的に許容される担体（添加剤）および／または希釈剤と一緒に製剤化された、本明細書に記載する、治療有効量の１つまたは複数の化合物を含む、「医薬組成物」または「薬学的に許容される」組成物を提供する。本発明の医薬組成物は、固体または液体形態での投与のために特別に製剤化することができ、これらの形態には以下のものに適合したものが含まれる：経口投与、例えば、水薬（水性または非水性の溶液または懸濁液）、錠剤（例えば、頬側、舌下腺、および全身性の吸収に向けたもの）、巨丸剤、散剤、果粒剤、舌に適用のペースト剤；非経口投与、例えば無菌の溶液もしくは懸濁液として、または徐放性製剤として、例えば皮下、筋肉内、静脈内、または硬膜外への注射；局所適用、例えば、皮膚、肺、または口腔に適用されるクリーム、軟膏、または放出制御のパッチもしくはスプレーとして；膣内または直腸内に、例えば、ペッサリー、クリーム、または泡として；舌下に；眼に；経皮的に；または肺に、経鼻的に、および他の粘膜表面に。
【００７４】
語句「薬学的に許容される」は、健全な医療判断の範囲内にあり、過度の毒性、刺激、アレルギー反応、または他の問題もしくは合併症を起こすことなく、人間および動物の組織と接触させて使用するのに適し、妥当なベネフィット・リスク比に相応した、それらの化合物、材料、組成物、および／または投与剤形を指すために本明細書で使用される。
【００７５】
本明細書で使用する語句「薬学的に許容される担体」は、ある臓器または体内のある部分から他の臓器または体内の他の部分に対象化合物を運搬または輸送するのに関与する、液体もしくは固体の充填剤、希釈剤、賦形剤、または溶媒封入材料など、薬学的に許容される材料、組成物、またはビヒクルを意味する。各担体は、製剤の他の成分と適合し患者にとって有害でないという意味で「許容される」ものでなければならない。医薬として許容される担体として有用となり得る材料の一部の例としては、糖、例えば、ラクトース、グルコース、およびスクロース；デンプン、例えば、コーンスターチ、およびジャガイモデンプン；セルロースおよびその誘導体、例えば、カルボキシルメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース、および酢酸セルロース；トラガント末；麦芽；ゼラチン；タルク；賦形剤、例えば、ココアバターおよび坐薬ワックス；油、例えば、落花生油、綿実油、サフラワー油、ゴマ油、オリーブオイル、トウモロコシ油、および大豆油；グリコール、例えば、プロピレングリコール；多価アルコール、例えば、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、およびポリエチレングリコール；エステル、例えば、オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチル；寒天；緩衝剤、例えば、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウム；アルギン酸；発熱物質不含水；等張生理食塩水；リンゲル液；エチルアルコール；ｐＨ緩衝液；ポリエステル、ポリカーボネート、および／またはポリ酸無水物；ならびに医薬製剤で使用される無毒な他の適合物質が挙げられる。
【００７６】
本明細書で示すように、本化合物の特定の実施形態は、塩として、一部の場合では、薬学的に許容される塩として形成または提供することができる。この点において、用語「薬学的に許容される塩」は、本発明の化合物の比較的無毒な無機および有機の塩を指す。これらの塩は、投与ビヒクルもしくは投与剤形の製造工程においてｉｎ  ｓｉｔｕで、または本発明の精製化合物を適切な反応物（例えば、適切な有機または無機の酸および／または塩基）と別個に反応させることにより形成された塩を次の精製段階で単離することにより、調製することができる。代表的な塩としては、臭化水素酸塩、塩酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、リン酸塩、硝酸塩、酢酸塩、吉草酸塩、オレイン酸塩、パルミチン酸塩、ステアリン酸塩、ラウリン酸塩、安息香酸塩、乳酸塩、リン酸塩、トシル酸塩、クエン酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、ナフチル酸塩（ｎａｐｔｈｙｌａｔｅ）、メシル酸塩、グルコヘプトン酸塩、ラクトビオン酸塩、およびラウリルスルホン酸塩等が挙げられる（例えば、Ｂｅｒｇｅ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ”，Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．１９７７，６６，１−１９を参照のこと）。
【００７７】
対象化合物の薬学的に許容される塩には、例えば無毒な有機酸または無機酸に由来する、化合物の従来からの無毒な塩または第四級アンモニウム塩が含まれる。例えば、そのような従来からの無毒な塩としては、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、リン酸、硝酸等の無機酸に由来するもの；例えば、酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、パルミチン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、フェニル酢酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、スルファニル酸、２−アセチル安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンジスルホン酸、シュウ酸、イソチオン酸等の有機酸から調製される塩が挙げられる。
【００７８】
湿潤剤、乳化剤、および滑沢剤、例えば、ラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウム、ならびに着色剤、剥離剤、コーティング剤、甘味料、香味料および芳香剤、防腐剤、および抗酸化剤もまた組成物中に存在してもよい。
【００７９】
薬学的に許容される抗酸化剤の例としては、水溶性抗酸化剤、例えば、アスコルビン酸、塩酸システイン、硫酸水素ナトリウム、メタ重亜硫酸ナトリウム、亜硫酸ナトリウム等；油溶性抗酸化剤、例えば、アスコルビン酸パルミテート、ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、レシチン、没食子酸プロピル、α−トコフェロール等；および金属キレート剤、例えば、クエン酸、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ソルビトール、酒石酸、リン酸等が挙げられる。
【００８０】
化合物は、経口投与でも、非経口投与でも、皮下投与でも、かつ／または静脈内投与でもよい。特定の実施形態では、化合物または医薬調製物は経口投与される。他の実施形態では、化合物または医薬調製物は静脈内投与される。投与の代替経路として、舌下、筋肉内、および経皮投与が挙げられる。
【００８１】
本発明の製剤は、経口、経鼻、局所（頬側および舌下腺を含む）、直腸、膣、および／または非経口投与に適したものを含む。製剤は、単位投与剤形中に好都合に提供することができ、薬学技術分野で周知の任意の方法により調製することができる。単一投与剤形を製造するための担体材料と組み合せ得る活性成分の量は、治療される宿主および特定の投与方法に応じて異なることになる。単一投与剤形を製造するための担体材料と組み合せ得る活性成分の量は、一般に、治療効果を生み出す化合物の量になる。一般に、この量は、活性成分の約１％〜約９９％、約５％〜約７０％、または約１０％〜約３０％の範囲になる。
【００８２】
特定の実施形態では、本発明の製剤は、シクロデキストリン、リポソーム、ミセル形成剤（例えば胆汁酸）、およびポリマー担体（例えば、ポリエステル、ポリ酸無水物）からなる群から選択される賦形剤；ならびに本発明の化合物を含む。特定の実施形態では、前述の製剤により、本発明の化合物が経口投与可能になる。
【００８３】
これらの製剤または組成物を調製する方法は、本発明の化合物を担体および場合によっては１つまたは複数の副成分と合わせるステップを含む。一般に、製剤は、本発明の化合物を液体担体もしくは微粉固体担体またはその両方と均一かつ密接に合わせ、次いで、必要に応じて生成物を成形することにより調製される。
【００８４】
経口投与に適した本発明の製剤は、カプセル剤、カシェ剤、丸剤、錠剤、ロゼンジ剤（風味をつける基剤、通常スクロースおよびアラビアゴムまたはトラガカントを使用する）、散剤、果粒剤の形態、または水性もしく非水性液体中の溶液または懸濁液として、または水中油型もしくは油中水型エマルジョンとして、またはエリキシル剤もしくはシロップ剤として、またはトローチ剤（ゼラチン、グリセリン、またはスクロースおよびアラビアゴムなどの不活性基剤を使用する）として、および／または口内洗浄剤等としてであってもよく、それぞれが活性成分として所定量の本発明の化合物を含有する。本発明の化合物はまた、巨丸剤、舐剤、またはペースト剤としても投与することができる。
【００８５】
経口投与のための本発明の固体投与剤形（カプセル剤、錠剤、丸剤、糖衣錠、散剤、顆粒剤等）では、活性成分は、１つまたは複数の薬学的に許容される担体、例えば、クエン酸ナトリウムまたはリン酸二カルシウム、および／または下記の任意のものと混合される：充填剤または増量剤、例えば、デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、および／またはケイ酸；結合剤、例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギネート、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロース、および／またはアラビアゴム等；湿潤剤、例えば、グリセロール；崩壊剤、例えば、寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモまたはタピオカデンプン、アルギン酸、特定のシリケート、および炭酸ナトリウム；溶液緩和剤、例えば、パラフィン；吸収促進剤、例えば、第四級アンモニウム化合物；湿潤剤、例えば、セチルアルコール、グリセロールモノステアレート、および非イオン性界面活性剤等；吸収剤、例えば、カオリンおよびベントナイト粘土；滑沢剤、例えば、タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム、およびそれらの混合物；および着色剤。カプセル剤、錠剤、および丸剤の場合には、医薬組成物はまた、緩衝剤を含んでもよい。同様のタイプの固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖のような賦形剤および高分子量ポリエチレングリコール等を使用する軟質および硬質ゼラチンカプセル剤中の充填剤として使用することができる。
【００８６】
錠剤は、場合によっては１つまたは複数の副成分と共に、圧縮または成形することにより製造することができる。圧縮錠剤は、結合剤（例えば、ゼラチンまたはヒドロキシプロピルメチルセルロース）、滑沢剤、不活性希釈剤、防腐剤、崩壊剤（例えば、デンプングリコール酸ナトリウムまたは架橋カルボキシルメチルセルロースナトリウム）、表面活性剤または分散剤を使用して調製することができる。湿製錠剤は、粉末状化合物の混合物を不活性な液体希釈剤で湿潤させる適切なマシン中で製造することができる。
【００８７】
糖衣錠、カプセル剤、丸剤、および顆粒剤など、錠剤ならびに本発明の医薬組成物の他の固体投与剤形は、場合によっては、腸溶性コーティングおよび医薬製剤技術分野で周知の他のコーティングなどのコーティングおよびシェルと共に取得または調製することができる。それらはまた、例えば、所望の放出プロファイルを与える種々の割合のヒドロキシプロピルメチルセルロース、他のポリマーマトリックス、リポソーム、および／またはマイクロスフェアを使用して、その中の活性成分の持続放出または制御放出を提供するように製剤化することができる。それらは、迅速放出のために製剤化、例えば凍結乾燥することができる。それらは、例えば、細菌保持フィルターによる濾過により、または使用直前に滅菌水もしくは他の滅菌注射用媒体に溶解し得る滅菌固体組成物の形態で滅菌剤を組み込むことにより滅菌することができる。これらの組成物はまた、場合によっては、乳白剤を含有してもよく、活性成分（複数可）を、胃腸管のみまたはその特定の部分で、場合によっては遅延的に放出する組成物であってもよい。使用し得る埋め込み組成物の例としては、ポリマー物質およびワックスが挙げられる。活性成分はまた、適宜、１つまたは複数の上記賦形剤と共にマイクロカプセル形態とすることもできる。
【００８８】
本発明の化合物の経口投与のための液体投与剤形には、薬学的に許容されるエマルジョン、マイクロエマルジョン、溶液、懸濁液、シロップ、およびエリキシルが含まれる。活性成分に加えて、液体投与剤形は、当技術分野で通常使用される不活性希釈剤、例えば、水または他の溶媒等、可溶化剤および乳化剤、例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、油類（具体的には、綿実油、落花生油、トウモロコシ油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油、およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフラニルアルコール、ポリエチレングリコール、およびソルビタンの脂肪酸エステル、ならびにそれらの混合物を含んでもよい。
【００８９】
不活性希釈剤に加えて、経口組成物はまた、湿潤剤、乳化剤および懸濁化剤、甘味料、香味剤、着色剤、香料、ならびに防腐剤などの補助剤を含んでもよい。
【００９０】
懸濁液は、活性化合物に加えて、例えば、エトキシル化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビトールおよびソルビタンエステル、微結晶性セルロース、メタ水酸化アルミニウム、ベントナイト、寒天およびトラガカント、ならびにそれらの混合物などの懸濁化剤を含有してもよい。
【００９１】
直腸または膣投与のための本明細書の医薬組成物の製剤は、本明細書の１つまたは複数の化合物を、例えばココアバター、ポリエチレングリコール、坐剤ワックス、またはサリチレートを含む、１つまたは複数の適切な非刺激性の賦形剤または担体と混合することによって調製することができ、かつ室温では固体であるが体温では液体であり、そのため直腸や膣腔で溶解して活性化合物を放出する坐剤として提供してもよい。
【００９２】
膣投与に適した本発明の製剤にはまた、当技術分野で適切であることが公知である担体を含有するペッサリー、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、フォーム、またはスプレーの製剤が含まれる。
【００９３】
局所投与または経皮投与のための投与剤形には、散剤、スプレー、軟膏、ペースト、クリーム、ローション、ゲル、溶液、パッチ、および吸入剤が含まれる。活性化合物は、滅菌条件下で、薬学的に許容される担体および必要とされ得る任意の防腐剤、緩衝剤、または噴霧剤と混合することができる。
【００９４】
軟膏、ペースト、クリーム、およびゲルは、本発明の活性化合物に加えて、動物性および植物性脂肪、油、ワックス、パラフィン、デンプン、トラガカント、セルロース誘導体，ポリエチレングリコール、シリコーン、ベントナイト、ケイ酸、タルク、および酸化亜鉛またはそれらの混合物などの賦形剤を含有してもよい。
【００９５】
散剤およびスプレーは、本発明の化合物に加えて、ラクトース、タルク、ケイ酸、水酸化アルミニウム、ケイ酸カルシウム、およびポリアミド粉末、またはこれらの物質の混合物などの賦形剤を含有してもよい。スプレーはさらに、クロロフルオロ炭化水素ならびにブタンおよびプロパンなどの揮発性非置換炭化水素などの通例の噴霧剤を含有してもよい。
【００９６】
経皮パッチは、本発明の化合物の体内への制御された送達を提供するというさらなる利点を有する。適切な媒体に化合物を溶解または分散させることによって、そのような投与剤形を製造することができる。皮膚を通過する化合物の流れを増大させるために吸収促進剤を使用することもできる。速度制御膜の付与またはポリマーマトリックスもしくはゲルへの化合物の分散のいずれかによって、そのような流れの速度を制御することができる。
【００９７】
眼科用製剤である眼軟膏、眼散剤、眼溶液等も、本発明の範囲内にあるとして企図される。
【００９８】
非経口投与に適した本発明の医薬組成物は、糖、アルコール、抗酸化剤、緩衝剤、静菌剤、製剤を指定の受容体の血液と等張にする溶質、または懸濁化剤もしくは増粘剤を含有してもよい、１つまたは複数の薬学的に許容される滅菌等張水溶液もしくは非水溶液、分散液、懸濁液、もしくはエマルジョン、または使用直前に滅菌注射用溶液もしくは分散液に再構成し得る滅菌粉末と組み合わせて、本発明の１つまたは複数の化合物を含む。
【００９９】
本発明の医薬組成物において使用し得る適切な水性および非水性担体の例としては、水、エタノール、ポリオール類（グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール等）およびそれらの適切な混合物、オリーブ油などの植物油、ならびにオレイン酸エチルなどの注射用有機エステルが挙げられる。適切な流動性は、例えば、レシチンなどのコーティング材料の使用により、分散液の場合には要求される粒子サイズの維持により、また界面活性剤の使用により維持することができる。
【０１００】
これらの組成物はまた、防腐剤、湿潤剤、乳化剤、および分散剤などの補助剤を含有してもよい。対象化合物への微生物作用の予防は、種々の抗菌剤および抗真菌剤、例えばパラベン、クロロブタノール、フェノールソルビン酸等を包含させることによって確実にすることができる。例えば糖類、塩化ナトリウム等の等張剤を組成物に含ませることが望ましいこともある。加えて、注射用医薬形態の持続的吸収は、モノステアリン酸アルミニウムおよびゼラチンなど、吸収を遅延させる薬剤を含めることによって達成することができる。
【０１０１】
本発明による使用に適した送達システムには、本明細書に記載するように、徐放性、遅延放出、持続放出、または制御放出の送達システムが含まれる。このようなシステムでは、多くの場合において、本発明の活性化合物の反復投与を回避することができ、被験体および医師に対する利便性が増大する。多くのタイプの放出送達システムが利用可能であり、それらは当業者には公知である。それらには、例えば、ポリ乳酸および／またはポリグリコール酸、ポリ酸無水物、およびポリカプロラクトンなどのポリマーをベースとしたシステム；コレステロール、コレステロールエステルなどのステロールならびに脂肪酸またはモノ−、ジ−、およびトリグリセリドなどの中性脂肪を含む脂質をベースとした非ポリマーシステム；ヒドロゲル放出システム；サイラスティックシステム；ペプチドをベースとしたシステム；ワックスコーティング；従来の結合剤および賦形剤を使用する圧縮錠剤；または部分的に融合した植込錠が含まれる。具体的な例としては、これらに限定されないが、組成物がマトリックス内形態で含有されている浸食性システムまたは活性成分が放出速度を制御する拡散システムが挙げられる。製剤は、例えば、マイクロスフェア、ヒドロゲル、ポリマーリザーバー、コレステロールマトリックス、またはポリマーシステムとしてであってもよい。一部の実施形態では、このシステムにより、例えば製剤の拡散または浸食／分解の速度が制御されることにより、活性化合物の持続放出または制御放出が起こるようにすることができる。加えて、ポンプをベースとしたハードウェア送達システムを、本発明の一部の実施形態では使用することができる。
【０１０２】
長期放出植込錠の使用が、一部の場合では、特に適していることがある。「長期放出」は、本明細書で使用する場合、植込錠を構築し、配置して、少なくとも約３０日もしくは約４５日の間、少なくとも約６０日もしくは約９０日の間、または一部の場合ではそれより長期間、治療レベルの組成物を送達することを意味する。長期放出植込錠は当業者には周知であり、上記の放出システムの一部を含む。
【０１０３】
一部の場合では、薬物の効果を延長するために、皮下または筋肉内の注射からの薬物の吸収を遅延させることが望ましい。これは、水難溶性の結晶性または非結晶性物質の液体懸濁物の使用により達成することができる。その場合、薬物の吸収速度は、その溶解速度に依存し、さらには、溶解速度は結晶サイズおよび結晶形態に依存することがある。あるいは、非経口的に投与された薬物形態の吸収の遅延は、油ビヒクル中に薬物を溶解または懸濁することにより達成される。
【０１０４】
注射用デポ形態は、ポリラクチド−ポリグリコリドなどの生分解性ポリマー中に、対象化合物のマイクロカプセル化マトリックスを形成させることにより製造される。薬物とポリマーとの比ならびに使用される特定のポリマーの性質に応じて、薬物放出の速度を制御することができる。他の生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（酸無水物）が挙げられる。デポ注射用製剤はまた、体組織と適合するリポソームまたはマイクロエマルジョンの中に薬物を捕捉することにより調製される。
【０１０５】
本発明の化合物を医薬品としてヒトおよび動物に投与する場合、それらは、それら自体で、または薬学的に許容される担体と組み合わせて、例えば、約０．１％〜約９９．５％、約０．５％〜約９０％等の活性成分を含有する医薬組成物として投与することができる。
【０１０６】
投与は、治療される症状に応じて、局所的（すなわち、特定の領域、生理学的システム、組織、臓器、または細胞型）であっても、全身性であってもよい。例えば、組成物は、非経口注射、植え込み、経口、経膣、直腸、頬側、肺、局所、経鼻、経皮、外科的投与、または組成物が標的に到達し得る他の投与方法を介して投与することができる。本発明で使用し得る非経口様式の例としては、静脈内、皮内、皮下、腔内、筋肉内、腹腔内、硬膜外、または髄腔内が挙げられる。植え込み様式の例としては、任意の植え込み可能または注射可能な薬物送達システムが挙げられる。経口投与は、患者への便宜および投与スケジュールのために、一部の治療にとって有用となり得る。
【０１０７】
選択された投与経路にかかわらず、適切な水和形態で使用し得る本発明の化合物、および／または本発明の医薬組成物は、当業者には公知の従来法によって薬学的に許容される投与剤形に製剤化される。
【０１０８】
本発明の組成物は、いかなる潜在的に有害な副作用も回避または最小化しながら、一般に最大量の投薬量で投与することができる。組成物は、単独で、または他の化合物、例えば癌治療に使用することができる他の化合物とのカクテルで、有効量投与することができる。有効量は、一般に、被験体内の癌を阻害するのに十分な量である。
【０１０９】
当業者は、本明細書に記載の任意のアッセイを使用して組成物の能力をスクリーニングすることにより、組成物の有効量を決定することができる。有効量は、治療される症状の重症度；年齢、健康状態、サイズ、および体重を含む個々の患者のパラメーター；併用治療；治療頻度；または投与方法などの因子に当然依存することになる。これらの因子は、当業者には周知であり、単なるルーチン的実験作業で取り組むことができる。一部の場合では、最大用量、すなわち、妥当な医学的判断による最も高い安全用量が使用される。
【０１１０】
本発明の医薬組成物中の活性成分の実際の投薬レベルは、特定の患者、組成物、および投与方法に対して、その患者に毒性を与えることなく、所望の治療効果を達成するのに有効である活性成分の量を得るように変更することができる。
【０１１１】
選択される投薬レベルは、使用される本発明の特定の化合物、またはそのエステル、塩、もしくはアミドの活性、投与経路、投与時間、使用される特定の化合物の排泄または代謝の速度、治療期間、使用される特定の化合物と併用して使用される他の薬物、化合物、および／または材料、治療される患者の年齢、性別、体重、症状、健康状態、および以前の病歴、ならびに医療技術分野で周知の同様の因子を含む種々の因子に依存することになる。
【０１１２】
当技術分野で通常の技術を有する医師または獣医は、必要とされる医薬組成物の有効量を容易に決定し、処方することができる。例えば、医師または獣医は、医薬組成物中に使用される本発明の化合物の用量を、所望の治療効果を達成するのに必要なレベルより低いレベルで開始し、次いで、所望の効果が達成されるまで投薬量を徐々に増加させることができよう。
【０１１３】
一部の実施形態では、本発明の化合物または医薬組成物は、被験体に長期にわたって提供される。長期治療には、１ヶ月以上、１ヶ月と１年の間、１年以上、またはそれより長期間の反復投与など、任意の形態の長期間の反復投与が含まれる。多くの実施形態では、長期治療は、被験体の生涯にわたり本発明の化合物または医薬組成物を反復投与することを含む。例えば、長期治療は、例えば１日に１回以上、１週間に１回以上、月に１回以上の定期的な投与を含むことができる。一般に、本発明の化合物の適切な用量、例えば１日用量は、治療効果をもたらすのに有効な最低用量である化合物の量である。そのような有効用量は、一般に上記の要因に依存することになる。一般に、必要とされる効果のために使用される場合、患者に対する本発明の化合物の用量は、１日当たりで体重１ｋｇ当たり約０．０００１〜約１００ｍｇの範囲である。１日投薬量は、体重１ｋｇ当たり化合物０．００１〜５０ｍｇの範囲であっても、体重１ｋｇ当たり化合物０．０１〜１０ｍｇの範囲であってもよい。一部の場合では、用量は、体重１ｋｇ当たり化合物約５〜約５０ｍｇの間、体重１ｋｇ当たり化合物約１０〜約４０ｍｇの間、体重１ｋｇ当たり化合物約１０〜約３５ｍｇの間、体重１ｋｇ当たり化合物約１５〜約４０ｍｇの間の範囲であってもよい。しかしながら、これより低用量または高用量も使用することができる。一部の実施形態では、被験体の生理機能が年齢、疾患進行度、体重、または他の因子により変化するので、被験体に投与される用量を改変することができる。
【０１１４】
所望により、活性化合物の有効な１日用量は、１日を通して適切な間隔で別々に投与される、２、３、４、５、または６以上のサブ用量として、場合によっては単位投与剤形で投与することができる。
【０１１５】
本発明の化合物は単独で投与することが可能であるが、上記に記載の医薬製剤（組成物）として投与してもよい。
【０１１６】
本発明はまた、癌治療のための組成物の使用インストラクションを場合によっては含むキットの中にパッケージされた、癌治療に有用な上述の任意の組成物を提供する。すなわち、キットは、癌または腫瘍に関連して本明細書に開示した任意の生物学的または化学的機序で関与する組成物の使用説明を含むことができる。キットは、癌の症候とは対照的に、病状の治療における癌の活動についての説明をさらに含むことができる。すなわち、キットは、本明細書で論じられた組成物の使用説明を含むことができる。キットはまた、本発明の２つ以上の組成物の併用の使用インストラクションを含むことができる。経口、静脈内、または他の公知の薬物送達経路によるものなど、任意の適切な手法によって薬物を投与するためのインストラクションも提供することができる。本発明はまた、本発明に記載する、任意の手法ならびに組成物および組成物併用による癌治療のプロモ−ションを含む。
【０１１７】
本発明の組成物は、一部の実施形態では、異常細胞増殖、癌、もしくは腫瘍の治療のためにプロモートすることができ、または上述のように、細胞増殖、癌、または腫瘍の治療のためのインストラクションを含む。別の態様では、本発明は、癌を治療することができる、本発明の組成物ならびにそのホモログ、アナログ、誘導体、鏡像異性体、および機能的に等価な組成物の任意の１つを投与することによる癌の予防または治療をプロモートすることを含む方法を提供する。本明細書で使用する場合、「プロモートされる」とは、細胞増殖、癌、または腫瘍の治療に関する本発明の組成物と関連した、教育、病院、および他の臨床的指導、医薬品販売を含む医薬品産業活動、ならびに任意の形態の文書、口頭、および電子的な伝達を含む任意の宣伝または他の販売促進活動の方法を含む営業方法すべてを含む。「インストラクション」は、プロモーションの構成要素を明らかにすることができ、通常、本発明の組成物のパッケージング上に記載されたインストラクションかまたはそれに付随したインストラクション書面を含む。インストラクションはまた、任意の方法で提供される任意の口頭または電子的インストラクションを含むことができる。「キット」は、通常、本発明の組成物またはそのホモログ、アナログ、誘導体、鏡像異性体、および機能的に等価な組成物の任意の１つまたはそれらの組合せおよびインストラクションを含むパッケージを指定するが、本発明の組成物と、そのインストラクションが特定の組成物に関連したものであると臨床専門家が明確に認識するように組成物に関連して提供される任意の形態のインストラクションとを含んでもよい。
【０１１８】
本明細書に記載するキットはまた、化学種、シグナル伝達実体、生体分子、および／または記載の粒子などの化合物を含有することができる１つまたは複数の容器を含有することができる。キットはまた、化合物の混合、希釈、および／または投与のためのインストラクションを含有することができる。キットはまた、１つまたは複数の溶媒、界面活性剤、防腐剤、および／または希釈剤（例えば、生理食塩水（０．９％ＮａＣｌ）、または５％デキストロース）を含有する他の容器ならびに試料またはそのような治療を必要とする患者へのそれらの成分の混合、希釈、または投与のための容器を含むことができる。
【０１１９】
キットの組成物は、任意の適切な形態として、例えば溶液として、または乾燥粉末として提供することができる。提供する組成物が乾燥粉末である場合、その粉末は、同時に提供され得る適切な溶媒の添加によって再構成することができる。液体形態の組成物が求められる実施形態では、その液体形態は濃縮されていても、すぐに使用できる状態であってもよい。溶媒は、化合物および使用方法または投与方法に依存することになる。薬物組成物のための適切な溶媒は周知であり、文献から入手可能である。溶媒は、化合物および使用方法または投与方法に依存することになる。
【０１２０】
キットは、一組の実施形態では、例えばバイアル、チューブ等の１つまたは複数の容器手段を綿密に隔離して収容するように仕切られている運搬手段を含むことができ、容器手段のそれぞれは、方法で使用される別々の要素の１つを含んでいる。例えば、容器手段の１つは、アッセイにおける陽性対照を含むことができる。さらに、キットは、他の構成要素、例えばアッセイに有用な緩衝剤のための容器を含んでもよい。
【０１２１】
便宜のために、本発明をさらに説明する前に、明細書、実施例、および添付の特許請求の範囲において使用する特定の用語を、ここにまとめる。これらの定義は、開示の残りの部分を踏まえて読み取り、当業者が理解するように理解されるべきである。他に定義されていない限り、本明細書で使用する技術用語および科学用語はすべて、当業者が通常理解するものと同じ意味を有する。
【０１２２】
本明細書で使用する場合、「被験体」または「患者」は、腫瘍形成または癌に罹患しやすい可能性のある哺乳動物など、任意の哺乳動物（例えば、ヒト）を指す。例としては、ヒト、非ヒト霊長類、ウシ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、イヌ、ネコ、またはマウス、ラット、ハムスター、もしくはモルモットなどのげっ歯類が挙げられる。全般的には、当然、本発明はヒトに対する使用に向けられる。被験対象は癌と診断された被験対象であっても、そうでなければ癌を有することが知られている被験対象であってもよい。特定の実施形態では、被験体は、被験体の既知の癌に基づいて、治療のために選択することができる。一部の実施形態では、被験体は、被験体の疑われる癌に基づいて、治療のために選択することができる。一部の実施形態では、癌は、生体試料（例えば、尿、喀痰、全血、血清、糞便等、またはそれらの任意の組合せ）に付随する変異の検出により診断することができる。したがって、本発明の化合物または組成物は、少なくとも一部では、被験体から得られた少なくとも１つの試料（例えば、生検試料または任意の他の生物学的試料）において変異が検出されるという事実に基づいて被験体に投与することができる。一部の実施形態では、癌が被験体に検出も特定もされていないことがあるが、少なくとも１つの生物学的試料中に癌に関連した変異が存在することは、本発明の１つまたは複数の組成物を被験体に処方または投与するのに十分な根拠となり得る。一部の実施形態では、組成物は癌の発症を予防するために投与することができる。しかしながら、一部の実施形態では、既存の癌の存在が疑われるが、まだ同定されていないことがあり、癌のさらなる増殖または発症を予防するために、本発明の組成物を投与することができる。
【０１２３】
癌に関連した変異および／または過剰発現を同定または検出するために、任意の適切な手法を使用することができることは、認識されるべきである。例えば、核酸検出手法（例えば、配列決定、ハイブリダイゼーション等）またはペプチド検出手法（例えば、配列決定、抗体に基づく検出等）を使用することができる。一部の実施形態では、癌の存在を検出または推定するために他の手法を使用することができる（例えば、組織診断等）。
【０１２４】
癌のシグナル伝達経路に関連した１つまたは複数の別の遺伝子座での変異、過剰発現、増幅、またはそれらの任意の組合せを検出することにより、癌の存在を検出または推定することができる。
【０１２５】
「試料」は、本明細書で使用する場合、被験体から入手可能な任意の細胞、体組織、または体液試料である。体液の非限定例としては、例えば、リンパ液、唾液、血液、尿等が挙げられる。本明細書に記載する種々の方法で使用される組織および／または細胞の試料は、これらに限定されないが、パンチ生検および細胞剥離を含む組織生検、針生検；または吸引または他の適切な方法による血液または他の体液の収集を含む標準的方法により入手することができる。
【０１２６】
本明細書で使用する語句「治療有効量」は、いかなる医学的治療にも適用可能である妥当なベネフィット／リスク比で、ある所望の効果を被験体にもたらすために有効である、本発明の化合物を含む化合物、材料、または組成物の量を意味する。したがって、治療有効量は、癌に関連した疾患進行を予防、最小化、またはリバースする。疾患進行は、当業者には明らかな臨床観察、実験室検査およびイメージング検査によりモニターすることができる。治療有効量は、単回投与で有効な量であっても、複数回投与治療の一部として有効な量、例えば、２回投与以上で投与される量、または長期にわたって投与される量であってもよい。
【０１２７】
本発明の化合物および組成物では、用語「アルキル」は、直鎖アルキル基、分岐鎖アルキル基、シクロアルキル（脂環式）基、アルキル置換シクロアルキル基、およびシクロアルキル置換アルキル基を含む、飽和脂肪族基のラジカルを指す。一部の実施形態では、直鎖または分岐鎖のアルキルは、その骨格中に３０個以下の炭素原子、また一部の場合では２０個以下の炭素原子を有し得る。一部の実施形態では、直鎖または分岐鎖のアルキルは、その骨格中に１２個以下の炭素原子（例えば、直鎖についてはＣ１〜Ｃ１２、分岐鎖についてはＣ３〜Ｃ１２）、６個以下の炭素原子、または４個以下の炭素原子を有し得る。同様に、シクロアルキルは、それらの環構造中に３〜１０個の炭素原子、または環構造中に５個、６個、もしくは７個の炭素を有し得る。アルキル基の例としては、これらに限定されないが、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、シクロプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、シクロブチル、ヘキシル、シクロヘキシル等が挙げられる。
【０１２８】
用語「ヘテロアルキル」は、１個または複数の炭素原子がヘテロ原子に置換されている、本明細書に記載のアルキル基を指す。適切なヘテロ原子としては、酸素、イオウ、窒素、リン等が挙げられる。ヘテロアルキル基の例としては、これらに限定されないが、アルコキシ、アミノ、チオエステル等が挙げられる。
【０１２９】
用語「アルケニル」および「アルキニル」は、上記に記載のアルキルに長さおよび可能な置換において類似しているが、それぞれ少なくとも１つの二重結合または三重結合を含有する不飽和脂肪族基を指す。
【０１３０】
用語「ヘテロアルケニル」および「ヘテロアルキニル」は、上記に記載のヘテロアルキルに長さおよび可能な置換において類似しているが、それぞれ少なくとも１つの二重結合または三重結合を含有する不飽和脂肪族基を指す。
【０１３１】
本明細書で使用する場合、用語「ハロゲン」または「ハロゲン化物」は、−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、または−Ｉを示す。
【０１３２】
用語「カルボキシル基」、「カルボニル基」、および「アシル基」は、当技術分野で認識されるものであり、一般式：
【化２１】
2014524910.tif 000023
（式中、Ｗは、Ｈ、ＯＨ、Ｏ−アルキル、Ｏ−アルケニル、またはそれらの塩である）で示すことができるような部分を含むことができる。ＷがＯ−アルキルである場合、式は「エステル」を表わす。ＷがＯＨである場合、式は「カルボン酸」を表わす。用語「カルボキシレート」はアニオン性カルボキシル基を指す。一般に、上式の酸素原子がイオウに置換された場合、式は「チオールカルボニル」基を表わす。ＷがＳ−アルキルである場合、式は「チオールエステル」を表わす。ＷがＳＨである場合、式は「チオールカルボン酸」を表わす。一方、Ｗがアルキルである場合、上式は「ケトン」基を表わす。Ｗが水素である場合、上式は「アルデヒド」基を表わす。
【０１３３】
用語「アリール」は、単環（例えば、フェニル）、複数環（例えば、ビフェニル）、または少なくとも１つが芳香族（例えば、１，２，３，４−テトラヒドロナフチル、ナフチル、アントリル、またはフェナントリル）である複数縮合環を有し、場合により置換されている芳香族炭素環式基を指す。すなわち、少なくとも１つの環が、共役π電子系を有し得る一方、他の隣接環がシクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルケニル、アリール、および／またはヘテロシクリルであり得る。アリール基は、本明細書に記載するように、場合により置換されていてもよい。「炭素環式アリール基」は、芳香族環上の環原子が炭素原子であるアリール基を指す。炭素環式アリール基としては、単環式炭素環式アリール基、およびナフチル基などの多環式または縮合化合物（例えば、２つ以上の隣接環原子が２つの隣接した環に共通である）が挙げられる。一部の場合では、
【０１３４】
用語「アルコキシ」は、基である−Ｏ−アルキルを指す。
【０１３５】
用語「アリールオキシ」は、基である−Ｏ−アリールを指す。
【０１３６】
用語「アシルオキシ」は、基である−Ｏ−アシルを指す。
【０１３７】
用語「アラルキル」または「アリールアルキル」は、本明細書で使用する場合、アリール基で置換されたアルキル基を指す。
【０１３８】
用語「ヘテロアリール」は、環原子として少なくとも１個のヘテロ原子を含むアリール基を指す。
【０１３９】
用語「複素環」は、環原子として少なくとも１個のヘテロ原子、一部の場合では環原子として１〜３個のヘテロ原子を含有し、残りの環原子が炭素である環式基を指す。適切なヘテロ原子としては、酸素、イオウ、窒素、リン等が挙げられる。一部の場合では、複素環は、その環構造が１〜４個のヘテロ原子を含む、３員環〜１０員環構造または３員環〜７員環であり得る。用語「複素環」は、ヘテロアリール基、飽和複素環（例えば、シクロヘテロアルキル）基、またはそれらの組合せを含むことができる。複素環は、飽和分子であっても、１つまたは複数の二重結合を含んでもよい。一部の場合では、複素環は、少なくとも１つの環が少なくとも１個の窒素環原子を含む窒素複素環である。複素環は、他の環と縮合して多環式複素環を形成することができる。複素環はまた、スピロ環式基に縮合することができる。一部の場合では、複素環は、環内の窒素または炭素原子を介して化合物に結合することができる。
【０１４０】
複素環としては、例えば、チオフェン、ベンゾチオフェン、チアントレン、フラン、テトラヒドロフラン、ピラン、イソベンゾフラン、クロメン、キサンテン、フェノキサチイン、ピロール、ジヒドロピロール、ピロリジン、イミダゾール、ピラゾール、ピラジン、イソチアゾール、イソオキサゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、インドリジン、イソインドール、インドール、インダゾール、プリン、キノリジン、イソキノリン、キノリン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリン、プテリジン、カルバゾール、カルボリン、トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、チアゾール、イソチアゾール、フェナントリジン、アクリジン、ピリミジン、フェナントロリン、フェナジン、フェナルサジン、フェノチアジン、フラザン、フェノキサジン、ピロリジン、オキソラン、チオラン、オキサゾール、オキサジン、ピペリジン、ホモピペリジン（ヘキサメチレンイミン）、ピペラジン（例えば、Ｎ−メチルピペラジン）、モルホリン、ラクトン類、アゼチジノン類およびピロリジノン類などのラクタム類、スルタム類、スルトン類、それらの他の飽和および／または不飽和誘導体等が挙げられる。複素環は、１つまたは複数の位置で、本明細書に記載のような置換基で場合により置換されていてもよい。一部の場合では、複素環はヘテロ原子環原子（例えば、窒素）を介して化合物に結合することができる。一部の場合では、複素環は炭素環原子を介して化合物に結合することができる。一部の場合では、複素環は、ピリジン、イミダゾール、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、アクリジン、アクリジン−９−アミン、ビピリジン、ナフチリジン、キノリン、ベンゾキノリン、ベンゾイソキノリン、フェナントリジン−１，９−ジアミン等である。
【０１４１】
用語「アミン」および「アミノ」は、当技術分野で認識されるものであり、非置換アミンおよび置換アミンの両方、例えば、一般式：Ｎ（Ｒ’）（Ｒ’’）（Ｒ’’’）（式中、Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’はそれぞれ独立して、原子価の規則により可能となる基を表す）によって表すことができる部分を指す。置換アミンの一例はベンジルアミンである。アミンの他の非限定例はシクロヘキシルアミンである。
【０１４２】
上記の基のいずれも場合により置換されていてもよい。本明細書で使用する場合、用語「置換」は、有機化合物の許容可能な置換基をすべて含むことが企図され、「許容可能な」は、当業者に公知の化学原子価規則の枠内にあるものである。「置換」はまた、置換基が、例えば、転移、環化、脱離等による変換など自発的な変換を受けない安定な化合物をもたらすことを含むことを理解されたい。一部の場合では、「置換」は、一般に、本明細書に記載する置換基による水素の置換を指す。しかしながら、「置換」は、本明細書で使用する場合、例えば、「置換」官能基が置換を介して、異なる官能基になるような、分子を識別する重要な官能基の置換および／または変更を包含しない。例えば、「置換フェニル基」は、依然としてフェニル部分を含まなければならず、この定義では、置換により改変されて、例えばピリジン環になることはできない。幅広い態様では、許容可能な置換基としては、有機化合物の非環式および環式置換基、分岐および非分岐置換基、炭素環式および複素環式置換基、芳香族および非芳香族置換基が挙げられる。例示的な置換基としては、例えば、本明細書に記載するものが挙げられる。適切な有機化合物にとって許容可能な置換基は、１つまたは複数であり、また同じかまたは異なるものであり得る。本発明の目的のために、窒素などのヘテロ原子が、水素置換基、および／またはヘテロ原子の原子価を満たし、本明細書に記載する有機化合物の許容可能な任意の置換基を有することがある。
【０１４３】
置換基の例としては、これらに限定されないが、ハロゲン、アジド、アルキル、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシル、アルコキシル、アミノ、ニトロ、スルフヒドリル、イミノ、アミド、ホスホネート、ホスフィネート、カルボニル、カルボキシル、シリル、エーテル、アルキルチオ、スルホニル、スルホンアミド、ケトン、アルデヒド、エステル、ヘテロシクリル、芳香族またはヘテロ芳香族部分、−ＣＦ３、−ＣＮ、アリール、アリールオキシ、ペルハロアルコキシ、アラルコキシ、ヘテロアリール、ヘテロアリールオキシ、ヘテロアリールアルキル、ヘテロアラルコキシ、アジド、アミノ、ハロゲン化物、アルキルチオ、オキソ、アシルアルキル、カルボキシエステル、カルボキサミド、アシルオキシ、アミノアルキル、アルキルアミノアリール、アルキルアリール、アルキルアミノアルキル、アルコキシアリール、アリールアミノ、アラルキルアミノ、アルキルスルホニル、カルボキサミドアルキルアリール、カルボキサミドアリール、ヒドロキシアルキル、ハロアルキル、アルキルアミノアルキルカルボキシ、アミノカルボキサミドアルキル、シアノ、アルコキシアルキル、ペルハロアルキル、アリールアルキルオキシアルキル等が挙げられる。
【０１４４】
Ｌｉｐｐａｒｄらに対する、２０１１年６月２１日に出願された米国仮特許出願第６１／４９９，４３９号明細書、およびＬｉｐｐａｒｄらに対する、２０１１年７月１２日に出願された米国仮特許出願第６１／５０６，８６８号明細書はそれぞれ、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４５】
以下の実施例は、本発明の特定の実施形態を説明することを意図するものであるが、本発明の全範囲を例示するものではない。
【実施例】
【０１４６】
実施例１
この実施例では、フェナントリプラチン（例えば、式（ＶＩＩ）の化合物）の合成および使用について記載する。
【０１４７】
実験の詳細
材料および測定。ピリプラチンは以前に報告されたように合成した（Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９８９，３２，１２８−１３６）。他のすべての化学薬品および溶媒は市販のものである。１Ｈ、１３Ｃ、および１９５Ｐｔ  ＮＭＲスペクトルは、Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｆａｃｉｌｉｔｙ（ＭＩＴ  ＤＣＩＦ）にある、Ｓｐｅｃｔｒｏ  Ｓｐｉｎ超伝導マグネットを装着したＢｒｕｋｅｒ  ＡＶＡＮＣＥ−４００核磁気共鳴分光計で記録した。化学シフトは、１９５Ｐｔ  ＮＭＲについては、Ｄ２Ｏ中のＫ２ＰｔＣｌ４（δ＝−１６２８ｐｐｍ）を基準とし、１Ｈおよび１３Ｃ  ＮＭＲについては、残留溶媒ピークを基準とした。ＥＳＩ−ＭＳスペクトルは、Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  １１００  Ｓｅｒｉｅｓ  ＬＣ／ＭＳ機器で取得した。原子吸光分光測定は、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  ＡＡｎａｌｙｓｔ  ３００分光計で実施した。蒸留水は、０．２２μｍフィルターを装着したＭｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｍｉｌｌｉ−Ｑ  Ｂｉｏｃｅｌ浄水装置（１８．２ＭΩ）を通過させて精製した。
【０１４８】
Ｘ線結晶学的研究。単結晶を、クリオループ（ｃｒｙｏｌｏｏｐ）上でパラトンオイル中にマウントし、１１０Ｋまたは１００ＫのＫＲＹＯ−ＦＬＥＸ窒素冷却流下で凍結させた。データを、ＡＰＥＸ２ソフトウェアパッケージ（ＡＰＥＸ２，２００８−４．０．Ｂ．Ａ．，Ｉｎｃ．：Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ，２００８）により制御された、グラファイト−単色化Ｍｏ−Ｋα放射線（λ＝０．７１０７３Å）を装着したＢｒｕｋｅｒ  ＡＰＥＸ  ＣＣＤ  Ｘ線回折計で収集した。ＳＡＤＡＢＳ（Ｓｈｅｌｄｒｉｃｋ，Ｇ．Ｍ．Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ：Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ，２００８）を使用して、吸収補正を施した。直接法を使用して構造を解明し、ＳＨＥＬＸＴＬ−９７ソフトウェアパッケージを用いてＦ２に関して精密化した（Ｓｈｅｌｄｒｉｃｋ，Ｇ．Ｍ．ＳＨＥＬＸＴＬ−９７，６．１４  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ：Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ，２０００，Ｓｈｅｌｄｒｉｃｋ，Ｇ．Ｍ．Ａｃｔａ  Ｃｒｙｓｔａｌｌｏｇｒ．Ｓｅｃｔ．Ａ  ２００８，６４，１１２−１２２）。ＰＬＡＴＯＮ（Ｓｐｅｋ，Ａ．Ｌ．ＰＬＡＴＯＮ，Ａ  Ｍｕｌｔｉｐｕｒｐｏｓｅ  Ｃｒｙｓｔａｌｌｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｔｏｏｌ  Ｕｔｒｅｃｈｔ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ：  Ｕｔｒｅｃｈｔ，Ｔｈｅ  Ｎｅｔｈｅｒｌａｎｄｓ，２００８）を使用して、構造について、より高い対称性があるかチェックした。非水素原子の位置をすべて決定し、異方性的に精密化した。他に記載がない限り、水素原子を理想的な位置に置き、それらが結合した原子の熱パラメーターの１．５倍（末端ＣＨ３またはＮＨ３の水素原子）または１．２倍に相当する等方性熱パラメーターをそれらに付与した。確立された方法（Ｍｕｅｌｌｅｒ，Ｐ．Ｃｒｙｓｔａｌｌｏｇｒ．Ｒｅｖ．２００９，１５，５７−８３）を使用して、構造精密化を実施した。フェナントリプラチンについての結晶学的データは、ＣＳＤ参照番号ＣＣＤＣ８７５２２９の下で、ケンブリッジ構造データベース（Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｄａｔａｂａｓｅ）に寄託された。
【０１４９】
シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（キノリン）Ｃｌ］ＮＯ３（キノプラチン（ｑｕｉｎｏｐｌａｔｉｎ））の結晶も、Ｘ線結晶解析により構造的に特徴づけられた。キノプラチンについての結晶学的データは、ＣＳＤ参照番号ＣＣＤＣ８７５２３０の下で、ケンブリッジ構造データベースに寄託された。フェナントリプラチン、シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ］ＮＯ３（式（ＶＩＩ）の化合物）の合成。シスプラチン（０．３０ｇ、１０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液１５ｍＬに、ＡｇＮＯ３（０．１６９ｇ、１当量）を加え、反応物を６０℃、遮光下で撹拌した。１６時間後、ＡｇＣｌ沈澱物を濾過した。上清に、フェナントリジン（０．１６１ｇ、０．９当量）を加え、反応物を６０℃で１６時間攪拌した。この反応混合物を減圧下で蒸発させ、残渣をＭｅＯＨ  ３０ｍＬに溶解した。未反応の黄色シスプラチンを濾過により除去した。濾液を激しく撹拌した後、ジエチルエーテル（１００ｍＬ）を加えて、所望の化合物を固体として沈殿させた。ジエチルエーテルおよびメタノールをデカントし、ジエチルエーテル５０ｍＬで２回洗浄した。メタノールに化合物を再溶解し、このメタノール溶液を激しく攪拌したジエチルエーテルに滴下して加えることにより沈殿させることで化合物を精製した。最終化合物を減圧濾過により単離して、減圧乾燥した。Ｘ線品質の結晶をメタノール／ジエチルエーテルから取得した。白色固体。収率：５９．４％（０．３０ｇ）。ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ  計算値（Ｍ＋）：４４３．０６、実測値：４４３．１。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ４．４３（３Ｈ，ｂｒｏａｄ），４．６０（３Ｈ，ｂｒｏａｄ），７．９３（２Ｈ，ｑ），８．０２（１Ｈ，ｔ），８．１４（１Ｈ，ｔ），８．４６（１Ｈ，ｄ），８．９３（２Ｈ，ｑ），９．７８（１Ｈ，ｄ），９．９５（１Ｈ，ｓ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  １２２．５３，１２３．２７，１２５．２３，１２６．２０，１２９．０２，１２９．３６，１３０．１７，１３１．７２，１３４．２４，１４２．３９，１６０．１４。１９５Ｐｔ  ＮＭＲ：（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  −２２９８．５１。分析。Ｃ１３Ｈ１５ＣｌＮ４Ｏ３Ｐｔについての計算値：Ｃ，３０．８７；Ｈ，２．９９；Ｎ，１１．０８；実測値：Ｃ，３１．０８；Ｈ，３．０２；Ｎ，１１．０３。
【０１５０】
細胞株および細胞培養。ヒト結腸癌ＨＴ２９、ヒト乳癌ＭＣＦ７、ヒト骨肉腫Ｕ２ＯＳ、ヒト前立腺癌ＰＣ３、およびヒト子宮頸癌ＨｅＬａ細胞は、ＡＴＣＣから入手した。Ａ２７８０／ＣＰ７０シスプラチン耐性ヒト卵巣癌細胞は、Ｓｔｅｐｈｅｎ  Ｂ．Ｈｏｗｅｌｌ博士（Ｍｏｏｒｅｓ  ＵＣＳＤ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｎｔｅｒ）から、またヒト肺癌細胞株Ａ５４９および正常肺線維芽細胞ＭＲＣ５は、Ｄａｖｉｄ  Ｅ．Ｒｏｏｔ（Ｗｈｉｔｅｈｅａｄ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）から親切にも供与された。細胞は、５％ＣＯ２中、３７℃でインキュベートし、１０％ウシ胎児血清および１％ペニシリン／ストレプトマイシンを添加したＲＰＭＩ（ＨＴ２９、Ａ２７８０／ＣＰ７０、およびＰＣ３）またはＤＭＥＭ（Ａ５４９、ＭＲＣ５、ＨｅＬａ、ＭＣＦ７、およびＵ２ＯＳ）培地中で増殖させた。３〜４日ごとに細胞を継代し、継代数が２０に到達すると、凍結ストックから再開した。
【０１５１】
ＭＴＴアッセイ。シスプラチン、オキサリプラチン、ピリプラチン、およびフェナントリプラチンの細胞傷害作用についてＭＴＴアッセイを使用して評価した。使用前に滅菌ＰＢＳで白金化合物の溶液を新たに調製し、その濃度を原子吸光分光法により定量した。細胞を、ＲＰＭＩまたはＤＭＥＭ培地１００μＬ中で９６ウェルプレートに播種し（癌細胞についてはウェル当たり１２００細胞、また正常な肺線維芽細胞についてはウェル当たり１８００細胞）、２４時間インキュベートした。次いで、シスプラチン、オキサリプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンを用いて、種々の濃度で別々に細胞を処理し、３７℃で７２時間インキュベートした。次いで、細胞を３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）（ＰＢＳ中に５ｍｇ／ｍＬ）２０μＬで処理し、４時間インキュベートした。培地を除去し、ＤＭＳＯ  １００μＬを細胞に加え、ＢｉｏＴｅｋ  Ｓｙｎｅｒｇｙ  ＨＴ多重検出マイクロプレートプレートリーダーを使用して、紫色のホルマゾンの吸光度を５６０ｎｍで記録した。各条件を三つ組で実施し、３回の独立した実験を各細胞株について実施した。
【０１５２】
白金の細胞取り込み。白金の細胞蓄積を、以前に記載されたもの（Ｄａｌｔｏｎ  Ｔｒａｎｓ．，２０１０，３９，１１３５３−１１３６４  ａｎｄ  Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ，２００９，１０６，２２１９９−２２２０４）を若干修正して決定した。培地中の細胞（約１０６細胞）を三つ組で直径６０ｍｍのペトリ皿中に播種し、一晩付着させた。白金蓄積については、５μＭのシスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンを用いて５％ＣＯ２、３７℃で３時間、細胞を処理した。インキュベーション後、培地を除去し、細胞を氷冷ＰＢＳ  ２ｍＬで３回洗浄して余分なＰｔ化合物を除去した。回収のためにトリプシン１ｍＬおよびＰＢＳ  ０．５ｍＬを使用して細胞を収集した。４℃で２０分間、２００×ｇで遠心分離することにより、細胞ペレットを得た。得られた細胞ペレットを、氷冷溶解緩衝液（１．０ｍＭ  ＤＴＴ、１．０ｍＭ  ＰＭＳＦ、１０ｍＭ  ＫＣｌ、および１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、ｐＨ７．５）２００μＬに再懸濁し、氷浴中で１５分間冷却した。細胞を４℃で２０分間、４５０×ｇで遠心分離した。上清を除去した後、最終的に、細胞質画分および核画分抽出のために氷冷溶解緩衝液１５０μＬにペレットを再懸濁した。２８ゲージ注射器で１０ストロークして細胞膜を溶解した。得られた懸濁液を４℃で２０分間、１１，０００×ｇで遠心分離し、上清をサイトゾル画分として保持した。核ペレットを、抽出緩衝液（１．０ｍＭ  ＤＴＴ、１．０ｍＭ  ＰＭＳＦ、１．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．２Ｍ  ＥＤＴＡ、０．４２Ｍ  ＮａＣｌ、および２５％グリセロール、ｐＨ７．９）１５０μＬに再懸濁し、２８ゲージ注射器で１０ストロークして溶解した。溶解物を４℃で１時間、１０００ｒｐｍで振盪し、４℃で１０分間、２０，０００×ｇで遠心分離した。核画分を上清として回収した。全細胞取り込みを評価するために、濃硝酸１５０μＬを洗浄した細胞ペレットに加え、細胞を９０℃で２時間消化した。画分すべてにおける白金濃度をＡＡＳにより決定した。
【０１５３】
全体的に白金化されたプラスミドの調製。ｐＧＬｕｃプラスミドを、以前に報告されたように（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１０，１３２，７４２９−７４３５）、市販のｐＣＭＶ−ＧＬｕｃベクターを使用して取得した。２４ｍＭ  Ｎａ−ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４および１０ｍＭ  ＮａＣｌの緩衝液に溶解した１２５μｇ／ｍＬ（４６ｎＭ）のｐＧＬｕｃプラスミド部分を、シスプラチン（０、２．９５、５．７３、１１．３５、２２．４３μＭ）、ピリプラチン（０、６．５３、１５．９８、３０．４９、５９．３２μＭ）、またはフェナントリプラチン（０、３．１８、７．５６、１１．７８、２３．８２μＭ）を用いて、３７℃で１６時間処理した。得られた混合物を、ｄｄＨ２Ｏを５回交換しながら、ｄｄＨ２Ｏに対して４℃で一晩透析（分子量カットオフ３．５ｋＤａ）した。ｒｂ値（結合Ｐｔ／ヌクレオチド）をＵＶ／Ｖｉｓおよび原子吸光分光法により決定した。
【０１５４】
転写アッセイのための細胞の一過性トランスフェクション。ｐＧＬｕｃプラスミドによる、Ａ５４９細胞およびＨＴ２９細胞への転写プローブのトランスフェクションを、リポソームトランスフェクション剤を使用して実施した。発現レベルは、ルミノメーターによりモニターされるルシフェラーゼアッセイによる試験により決定した（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１０，１３２，７４２９−７４３５）。Ａ５４９細胞を２０００細胞／ウェルで９６ウェルプレートに播種し、ＨＴ２９細胞を６０００細胞／ウェルで９６ウェルプレートに播種した。４８時間インキュベーション（約３０％のコンフルエンス）後に、Ｏｐｔｉ−ＭＥＭ  ２５μＬおよびＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ  ２０００  ０．１２５μＬ中で、次いで１０％ＦＢＳを添加した抗生物質不含ＤＭＥＭ  ５０μＬ中で、細胞に白金化プラスミド５０ｎｇをトランスフェクトした。２時間後、細胞を培地で洗浄し、新鮮培地１００μＬを加えた。実験は四つ組で実施した。
【０１５５】
ＧＬｕｃルミノメトリーアッセイ。ＧＬｕｃ活性はルミネセンスプレートリーダー（Ｓｙｎｅｒｇｙ  ２，ＢｉｏＴｅｋ，Ｗｉｎｏｏｓｋｉ，ＶＴ，ＵＳＡ）を使用してモニターした。培地１０μＬ容量を種々の時点（１２、２４、３６、４８、６０時間）で、乳白色９６ウェルプレートに移し、ＧＬｕｃアッセイ溶液（２．５ｍＭ酸性化メタノール（１００ｍＭ  ＨＣｌ）、緩衝液（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ  ｐＨ７．８、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．６Ｍ  ＮａＣｌ）中の１０μＭコレレンテラジン（ｃｏｌｅｌｅｎｔｅｒａｚｉｎｅ）（ＮａｎｏＬｉｇｈｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｐｉｎｅｔｏｐ，ＡＺ，ＵＳＡ））２５μＬを機器の自動注入器により加えた。
【０１５６】
動力学研究。ＮＭＲスペクトルを、三重共鳴広帯域インバースプローブおよび可変温度ユニットを装備したＶａｒｉａｎ５００分光計で収集した。１−Ｄ１Ｈ  ＮＭＲ動力学研究は、可変遅延リストを使用する標準時間配置（ｓｔａｎｄａｒｄ  ｔｉｍｅ−ａｒｒａｙｅｄ）実験として二つ組で実施した。増分１−Ｄスペクトルを、正確に同じ方法で処理し、白金化合物からの芳香族アミン配位子のシグナルを統合した。各時点での白金化合物の相対濃度をピーク積分から計算した。ピリプラチンおよびフェナントリプラチンのアクア化は、２ｍＭのＰｔ化合物を含有するＤ２Ｏ溶液中で、内部標準としてジオキサンを用いてＮＭＲ分光法により３７℃で検討した。白金化合物とＮ−ＡｃＭｅｔとの反応は、１０ｍＭ  ＰＢＳ緩衝液、Ｄ２Ｏ、ｐＨ＊７．４中の２ｍＭ白金化合物および２ｍＭ（１当量）Ｎ−ＡｃＭｅｔを含有するＮＭＲチューブ中にて３７℃で実施した。白金化合物と５’−ｄＧＭＰとの反応は、１０ｍＭ  ＰＢＳ緩衝液、Ｄ２Ｏ、ｐＨ＊７．４中の２ｍＭ白金化合物および３２ｍＭ（１６当量）５’−ｄＧＭＰを含有するＮＭＲチューブ中にて３７℃で実施した。重水素化３−（トリメチルシリル）プロピオン酸ナトリウム塩（ＴＭＳ−ＰＦＡＳＳ）を内部標準として使用した。ｐＨ＊値は、電極に対する重水素の効果について補正することなく測定したｐＨ値である。
【０１５７】
結果
フェナントリプラチンの合成および特性評価。フェナントリプラチンの形成は、１Ｈ、１３Ｃおよび１９５Ｐｔ  ＮＭＲ分光法、ＥＳＩ−ＭＳ、およびＸ線結晶解析により確認された。
【０１５８】
フェナントリプラチンの結晶をメタノール／ジエチルエーテルから取得し、Ｘ線回折によりフェナントリプラチン（図１ならびに表１および２を参照のこと）およびキノプラチンの分子構造を決定するために使用した。両構造中の芳香族ヘテロ環式配位子の平面は、白金配位平面にほぼ垂直である。この配向では、キノリンおよびフェナントリジン配位子は、白金配位平面に垂直に侵入する求核試薬によるアキシアル攻撃に対して立体的な防御を付与する可能性がある。白金（ＩＩ）中心での最も効果的な配位子置換反応は、アキシアル位での会合機構により起こるので、この立体的防御は、ピリプラチンに比較して、キノプラチンおよびフェナントリプラチンの配位子置換反応速度を減少させる可能性がある。この原理は、現在臨床試験が進行中である、関連する白金抗癌錯体シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）（２−ピコリン）Ｃｌ２］（ピコプラチン）に採用されている。ピコプラチンと水および他の求核試薬との反応は、シスプラチンおよびアキシアル部位に立体障害がない関連錯体よりもはるかに遅い。具体的にはグルタチオンのようなチオールとのピコプラチンの反応性が低いことにより、ピコプラチンがＤＮＡに到達し得る前にこの錯体の望ましくない不活性化が起こることが防止される。キノプラチンおよびフェナントリプラチンがそれぞれキノリンおよびフェナントリジン配位子により付与される立体的防御は、ピコプラチンが呈する立体的防御に匹敵する。白金原子とキノプラチンおよびフェナントリプラチンの突出する炭素原子との間の距離（それぞれ３．２１０および３．２２０Å）は、ピコプラチン（３．２２４Å）（１２）とほとんど同じである。これらの結果から、キノプラチンおよびフェナントリプラチンが、それらの早期不活性化の防止において重要となり得る特性である、生物学的求核試薬との反応性の低下を示し得ることがわかる。しかしながら、平面であって立体的な障害がない核酸塩基との反応は、依然として起こり得る。最後に、これらの結晶構造が示すフェナントリジンおよびキノリン配位子の大きな立体的嵩高さにより、ｐｏｌ  ＩＩの進行がピリプラチンのより小さなピリジン環に比較して効果的に妨害され得る。
【０１５９】
【表１】
2014524910.tif 000024
【０１６０】
【表２】
2014524910.tif 000025
【０１６１】
ヒト癌細胞株パネルにおけるフェナントリプラチンの抗増殖効果。起源が異なる７種のヒト癌細胞株のパネルを、シスプラチン、オキサリプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンで７２時間処理した後、ＭＴＴアッセイにより細胞傷害性について評価した。濃度範囲は、シスプラチンまたはオキサリプラチンが０〜２００μＭ、ピリプラチンが０〜１０００μＭ、フェナントリプラチンが０〜５０μＭであった。表３に、７種の細胞株のそれぞれについてのＩＣ５０値、それぞれ三つ組で実施した少なくとも３回の実験に対する標準偏差を報告する。４種の化合物間の細胞傷害性の比較を図２に示す。
【０１６２】
図２：ヒト癌細胞株パネルにおける抗癌剤の細胞傷害性の比較分析。６種の異なる腫瘍細胞株の生存率に対するシスプラチン、オキサリプラチン、ピリプラチン、およびフェナントリプラチンの作用を、７２時間の薬物連続曝露後に、ＭＴＴアッセイを使用して決定した。表示した値は以下のように計算される：ｌｏｇ［（個々の細胞株のＩＣ５０）−平均（ｌｏｇＩＣ５０）］。負の値はその細胞株が平均よりも感受性が高いことを示し、一方、正の値はその細胞株が平均よりも耐性が大きいことを示す。横座標は対数スケールで表示されている。
【０１６３】
【表３】
2014524910.tif 000026
【０１６４】
フェナントリプラチンの細胞傷害性は、シスプラチンまたはオキサリプラチンよりも相当高い（７〜４０倍）。フェナントリプラチンは、オキサリプラチンまたはシスプラチンのいずれと比較しても、種々の細胞株に対して広く異なる活性スペクトルを有する。ピリプラチンおよびフェナントリプラチンは、これらの細胞に対して、量的には同じではないが、同様の活性プロファイルを有する。
【０１６５】
ＮＣＩ−６０  ＤＴＰ（Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  Ｐｒｏｇｒａｍ）Ｈｕｍａｎ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌ  Ｌｉｎｅ  Ｓｃｒｅｅｎは、多くの化学物質および天然物試料の抗癌活性を評価するために使用されている。この試験は、白血病、小細胞肺癌、結腸癌、中枢神経系癌、黒色腫、卵巣癌、腎臓癌、前立腺癌、および乳癌を代表する６０種の異なるヒト癌細胞株を利用する。抗癌性化合物は、これらの細胞株において、それらの活性スペクトルを決定する、特徴的な感受性および耐性プロファイルを示し、多くの場合、それはその細胞作用機序を表す。ＣＯＭＰＡＲＥプログラムは、ＮＣＩデータベース中の化合物の活性スペクトルを１つずつ定量的にマッチさせる。新規薬物候補の同定にこのスクリーニングの利用が考えられたので、フェナントリプラチンを２０１１年に評価のためのＮＣＩに提出した。フェナントリプラチンは、１０μＭの単一用量で６０種の細胞株に顕著な増殖阻害を示した。単一用量スクリーニングでのその成功に基づいて、５つの濃度レベルでの６０種細胞パネルに対してフェナントリプラチンをさらに試験した。シスプラチンおよびオキサリプラチンなどの従来の二官能性白金ベースの抗腫瘍薬に関する詳細な結果および比較を図６に示す。オンラインＣＯＭＰＡＲＥアルゴリズムによる分析によると、フェナントリプラチンは他のいずれの白金抗癌剤とも相関し得ないことが明らかになった。ＮＣＩデータベースにおける最も高い相関は、ドキソルビシンに対してであり、その相関係数は０．６０７であった。これらの結果から、フェナントリプラチンが、従来の白金ベースの薬物およびほとんどの他の抗癌薬と比較して、ユニークな活性スペクトルを有することが実証される。
【０１６６】
図６：ＮＣＩ−６０腫瘍細胞株パネルにおける抗癌剤の細胞傷害性の比較分析。表示した値は以下のように計算される：ｌｏｇ［（個々の細胞株のＧＩ５０）−平均（ｌｏｇＧＩ５０）］。負の値は、その細胞株が平均よりも感受性が高いことを示し、一方、正の値は、その細胞株が平均よりも耐性が大きいことを示す。横座標は対数スケールで表示されている。シスプラチンおよびオキサリプラチンのデータは、ｈｔｔｐ：／／ｄｔｐ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／ｗｅｂｄａｔａ．ｈｔｍｌのＮＣＩウェブサイトから得られる。
【０１６７】
フェナントリプラチンによる癌細胞の選択的殺傷。癌治療の目的の一つは、正常細胞よりも癌細胞を選択的に死滅させ、それによって化学療法に通常付随する毒性副作用を軽減する抗癌剤を見出すことである。正常肺線維芽細胞（ＭＲＣ５）および癌性肺（Ａ５４９）細胞を使用して、フェナントリプラチンの正常細胞に対する癌細胞への選択性を評価した。Ａ５４９およびＭＲＣ５の細胞培養物をシスプラチンまたはフェナントリプラチンで７２時間処理した後、細胞生存率をＭＴＴアッセイにより評価した（表５）。癌性Ａ５４９細胞のＩＣ５０値に対する正常ＭＲＣ５細胞のＩＣ５０値の比は、フェナントリプラチンの３．９に比較して、シスプラチンでは０．９であった。フェナントリプラチンについて得られたより高い比により、少なくともこの試験で使用された単層アッセイでは、癌細胞に対するフェナントリプラチンの選択性が明らかである。
【０１６８】
【表４】
2014524910.tif 000027
【０１６９】
【表５】
2014524910.tif 000028
【０１７０】
白金化合物の細胞取り込み。癌に対する白金薬物の活性は、細胞侵入、薬物活性化、ＤＮＡ結合、および転写阻害を含む過程の組合せにより媒介される。Ｐｔベースの薬物の細胞侵入は、受動拡散および担体媒介性能動輸送の両方により起こると考えられる。白金化合物の細胞内への輸送を決定するために、細胞のシスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリジン処理の後に、核、サイトゾル、および全細胞における白金濃度を原子吸光分光法（ＡＡＳ）により測定した。Ａ５４９、ＨＴ２９、ＭＲＣ５、およびＨｅＬａ細胞を５μＭ濃度の白金化合物で３時間処理した。全細胞、細胞質、および核の画分を調製して分析した（図３）。
【０１７１】
この短い曝露時間でも、フェナントリプラチンは、シスプラチンまたはピリプラチンよりも効率的に細胞に取り込まれる。この結果は、大きな疎水性複素環フェナントリジン配位子が、細胞膜を介する陽イオン性Ｐｔ（ＩＩ）フェナントリプラチン陽イオンの取り込みを促進する能力を反映している可能性がある。白金の全取り込み量は化合物それぞれで異なるが、細胞内部のフェナントリプラチン分布は、ピリプラチンおよびシスプラチンと類似している。白金の大部分は細胞質画分ではなく核画分に見出される。残り（約１５〜４０％）は、主として細胞膜からなる不溶性画分に結合している。フェナントリプラチンのより高い細胞取り込みレベルは、シスプラチンおよびピリプラチンと比較して、その増強された細胞傷害性に寄与している可能性がある。
【０１７２】
５’−ｄＧＭＰおよびＮ−ＡｃＭｅｔとの反応性。白金ベースの薬物は、不安定な塩化物配位子の脱離およびアクア化により活性化される。活性化された陽イオン性白金アクア錯体は、ＤＮＡおよび他の求核試薬に容易に結合する（１〜３）。Ｄ２Ｏ中、３７℃における、ピリプラチンおよびフェナントリプラチンのアクア化速度を、１Ｈ  ＮＭＲ分光法により検討した。これらの条件下で、ピリプラチンおよびフェナントリプラチンは同様の速度でアクア化し；１時間後に反応は完了し、これらの錯体は両方ともそれらのアクアアナログと平衡状態になる。アクア化の平衡定数は、両方の化学種について約０．０５である。ＤＮＡ上の核酸塩基と陽イオン性単官能性Ｐｔ（ＩＩ）化合物との相互作用をシミュレートするために、ピリプラチンおよびフェナントリプラチンを１６当量の５’−デオキシグアノシン一リン酸（５’−ｄＧＭＰ）で処理し、一次元１Ｈ  ＮＭＲ分光法によりモニターした。ＰＢＳ、ｐＨ７．４中、３７℃における、５’−ｄＧＭＰに対するピリプラチンおよびフェナントリプラチンの反応性。これらの擬一次条件下では、５’−ｄＧＭＰに対するピリプラチンおよびフェナントリプラチンの反応性は同様である（図７Ａ）。擬一次処理に従って、フェナントリプラチンおよびピリプラチンについてそれぞれ、速度定数が０．２２時間−１および０．２９時間−１であると計算された。フェナントリプラチンおよびピリプラチンについて、対応する半減期が３．２時間および２．４時間であることから、フェナントリジン配位子により付与された立体的嵩高さの増加により、ピリプラチンに比較して、フェナントリプラチンのＮ７−グアノシンへの結合が遅くなっていないことが示唆される。
【０１７３】
細胞系に広く分布しているイオウ含有分子は、白金薬物の取り込み、分布、および流出を含む、白金薬物の細胞化学に重要な役割を果たし得る。メタロチオネインおよびグルタチオンなどの多くの細胞内イオウ含有分子は、白金に対するそれらの高い結合親和性のために、白金が核に到達する前に白金に結合する。このようにして、それらはＤＮＡの白金化レベルを低減し、Ｐｔ化合物の有効性を低下させることができる。イオウ含有化合物と単官能性Ｐｔ（ＩＩ）化合物との相互作用に関する情報を得るために、等モル濃度のＮ−アセチルメチオニン（Ｎ−ＡｃＭｅｔ）に対するフェナントリプラチンおよびピリプラチンの反応性を３７℃で試験した。この実験では、フェナントリプラチンは、ピリプラチンよりもＮ−ＡｃＭｅｔに対して極めて緩除に反応した（図７Ｂ）。フェナントリプラチンについての動力学データを二次速度則の式に適合させると、得られた速度定数は、１５．０時間の半減期に対応する０．０３ｍＭ−１時−１であった。ピリプラチンの場合には、計算された速度定数は、半減期が１．０４時間となる０．５６ｍＭ−１時−１であり、これから、この反応はフェナントリプラチンの場合よりも１０倍超迅速に進行することがわかる。４８時間後のこれらの反応混合物のＥＳＩ−ＭＳデータは、［Ｐｔ（ＮＤ３）（Ａｍ）（Ｎ−ＡｃＭｅｔ）Ｃｌ］＋（式中、ピリプラチンおよびフェナントリプラチンについてそれぞれ、Ａｍ＝ピリジンまたはフェナントリジンである）に対応する分子イオンの存在を示した。これらの化学種は、Ｎ−ＡｃＭｅｔにトランスのアンミン配位子の交換に由来するものであり、これはイオウ−ドナー配位子の強力なトランス効果の結果である可能性があり、したがって、親錯体の不活性代謝産物を表す。両錯体の反応生成物は類似しているが、動力学データによれば、フェナントリプラチンはＮ−ＡｃＭｅｔに対しては相対的に不活性であるが、５’−ｄＧＭＰへの反応性はピリプラチンに類似していることが示される。したがって、嵩高いフェナントリジン配位子は、５’−ｄＧＭＰとの反応よりもＮ−ＡｃＭｅｔとの反応を効果的に阻害することができる。この傾向は、フェナントリプラチンが、ｐｏｌ  ＩＩ阻害に必要とされる、ＤＮＡ上のグアノシンヌクレオシドへの結合を効率的に行う一方、化合物に対する細胞の耐性を促進し得る、細胞質のイオウ含有求核試薬との反応はそれほど容易ではないことを示唆し得るものである。
【０１７４】
図７：１Ｈ  ＮＭＲ分光法によりモニターされた、１０ｍＭ  ＰＢＳ緩衝液（ｐＨ＊＝７．４）中、３７℃における、（Ａ）１６当量の５’−ｄＧＭＰ、または（Ｂ）１当量のＮ−アセチルメチオニン（Ｎ−ＡｃＭｅｔ）とのピリプラチンおよびフェナントリプラチンの反応の経過。（ｐＨ＊＝は、電極に対する重水素効果を補正していないｐＨ測定値を指す。）
【０１７５】
臭化エチジウムＤＮＡ結合競合研究。フェナントリジンベースの色素である臭化エチジウムは、周知のＤＮＡインターカレータである。フェナントリプラチンのフェナントリジン配位子が臭化エチジウム中のフェナントリジンと同じであるので、白金に結合した分子のインターカレータ的ＤＮＡ結合様式が存在する可能性がある。フェナントリプラチンの主要なＤＮＡ結合様式を検討するために、種々の白金化合物の存在下での子ウシ胸腺ＤＮＡに対する臭化エチジウムの親和性を検討し、データをスキャッチャード解析に供した（例えば、Ｈｏｗｅ−Ｇｒａｎｔ  Ｍ，Ｗｕ  ＫＣ，Ｂａｕｅｒ  ＷＲ，Ｌｉｐｐａｒｄ  ＳＪ（１９７６）Ｂｉｎｄｉｎｇ  ｏｆ  ｐｌａｔｉｎｕｍ  ａｎｄ  ｐａｌｌａｄｉｕｍ  ｍｅｔａｌｌｏｉｎｔｅｒｃａｌａｔｉｏｎ  ｒｅａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  ａｎｔｉｔｕｍｏｒ  ｄｒｕｇｓ  ｔｏ  ｃｌｏｓｅｄ  ａｎｄ  ｏｐｅｎ  ＤＮＡｓ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １５：４３３９−４３４６を参照のこと）。この手法を使用して、エチジウム結合の阻害が競合的（タイプＡ）、非競合的（タイプＤ）、またはその両方（タイプＢ）であるか判定することが可能である。エチジウム結合の阻害がない場合は、タイプＣとして分類される。シスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンについて、１分間のインキュベーション後に得られたスキャッチャードプロットでは、タイプＣの挙動が示され、この短時間インキュベーションでは、おそらく共有結合付加体形成の特徴である遅い動力学のために、白金錯体のいずれもエチジウムのインターカレーションを阻害しない。ＤＮＡと白金化合物との１２時間インキュベーション後には、シスプラチンおよびピリプラチンについては、タイプＣの挙動が観察され、一方フェナントリプラチンについては、タイプＤの挙動が出現した。これは、フェナントリプラチンがエチジウム結合を非競争的に阻害すること、したがって、フェナントリプラチンのＤＮＡへの結合様式はインターカレーションではないことを示す。フェナントリプラチンの共有結合付加体が、エチジウム結合の非競争的阻害の原因である可能性がある。
【０１７６】
転写アッセイ。Ｐｔ−ＤＮＡ損傷の細胞プロセシングの研究は白金薬物の作用機序を理解するために重要である。Ｐｔ−ＤＮＡ損傷の主要な結果の１つは転写阻害であり、その程度がＰｔ薬物の有効性を決定する。記載されているプロトコール（例えば、Ａｎｇ  ＷＨ，Ｍｙｉｎｔ  Ｍ，Ｌｉｐｐａｒｄ  ＳＪ（２０１０）Ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｂｙ  ｐｌａｔｉｎｕｍ−ＤＮＡ  ｃｒｏｓｓｌｉｎｋｓ  ｉｎ  ｌｉｖｅ  ｍａｍｍａｌｉａｎ  ｃｅｌｌｓ．Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  １３２：７４２９−７４３５を参照のこと）により、哺乳動物生細胞を使用して、フェナントリプラチンの転写阻害特性を検討し、シスプラチンおよびピリプラチンとその結果を比較した。全体的に白金化されたｐＧＬｕｃプラスミドを、ＨＥＰＥＳ緩衝液中で種々の濃度のシスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンでｐＧＬｕｃを処理することにより生成した。
【０１７７】
一実施形態では、プラスミド当たりの結合白金の比率は、原子吸光分光法によるＰｔ濃度の測定およびＵＶ／Ｖｉｓ分光法によるＤＮＡ濃度の測定により決定した。転写レベルはトランスフェクトされたＡ５４９細胞およびＨＴ２９細胞からのＧＬｕｃ発現の測定により調べた。Ｐｔ／プラスミド比が０〜約１２０の範囲にある一連のプラスミドを、シスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンとの反応により調製した。シスプラチンについては、０、０．０００７４、０．００１４、０．００２８、０．００５６のｒｆ値（反応における１ヌクレオチド当たりのＰｔ）により、１プラスミド当たり０、４．６４、１１．６７、２０．６５、および４３．３５のＰｔ付加体に対応するｒｂ値である０、０．０００６、０．００１５、０．００２６、０．００５４がもたらされた。ピリプラチンについては、ｒｆ値は、０、０．００１６、０．００４、０．００７６、０．０１５であり、ｒｂ値は、０、０．００１７、０．００３９、０．００７３、０．００１５であり、対応する比は、１プラスミド当たり０、１３．３３、３１．１９、５７．９６、および１１７．３１のＰｔであった。フェナントリプラチンについては、ｒｆ値は、０、０．０００８、０．００１９、０．００２９、０．００６０であり、ｒｂ値は、０、０．００１５、０．００１９、０．００３０、０．００５３であり、対応する比は、１プラスミド当たり０、１２．１２、１５．４２、２４．２８、および４２．８０のＰｔであった。添加量当たりのＤＮＡ結合ピリプラチンまたはフェナントリプラチンのレベルは、ｒｂ対ｒｆのプロットにより示されるように、シスプラチンとほぼ同じであった（図４）。図４：緩衝液（２４ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、１０ｍＭ  ＮａＣｌ）中、３７℃で１６時間のシスプラチン、ピリプラチン、またはフェナントリプラチンによる処理後のｐＧＬｕｃの白金化。
【０１７８】
Ａ５４９細胞またはＨＴ２９細胞に、これらの白金化された転写プローブを使用して３７℃で２時間トランスフェクトし、トランスフェクションの１２、２４、３６、４８、および６０時間後に細胞培地を回収した。細胞のＧＬｕｃ発現レベルについてルミノメーターを使用して測定した。強度値を対照（白金化されていないプラスミド）に対して規準化した。５つの異なる時点での白金化レベル（Ｐｔ／プラスミド比）に対して、規準化したＧＬｕｃ発現レベルをプロットすることにより、転写プロファイルを得た。フェナントリプラチンは、Ａ５４９細胞およびＨＴ２９細胞の転写をシスプラチンと同様に強力に阻害した。フェナントリプラチンの細胞傷害性は、その転写阻害能と相関していた。図５：Ａ５４９細胞（上段）およびＨＴ２９細胞（下段）における全体的に白金化されたプローブの転写プロファイル。
【０１７９】
別の実施形態では、Ａ５４９細胞またはＨＴ２９細胞に白金化された転写プローブを使用してトランスフェクトし、排出された酵素の基質としてセレンテラジンを添加した後、蛍光測定でＧＬｕｃ発現を決定することにより、転写レベルを検討した。白金化されていないプラスミドを対照として発光強度を規準化した。規準化したＧＬｕｃ発現レベルを、５つの異なる時点での白金化レベル（Ｐｔ／プラスミド比）に対してプロットすることにより、転写プロファイルを得た。６０時間後、転写レベルは、両細胞株において実質的に回復し、これにより、単官能性Ｐｔ（ＩＩ）−ＤＮＡ付加体およびシスプラチン−ＤＮＡ付加体の修復が示された。例えば、フェナントリプラチンについては、２４．３のＰｔ／ＤＮＡ比で、Ａ５４９細胞において１２時間で１９．５％から６０時間で５１．１％まで転写レベルが回復し、一方、その回復は、シスプラチンについては２５．８％から６０．２％まで、ピリプラチンについては５５．２％から６６．８％までとなった。ＨＴ２９細胞では、フェナントリプラチンについては、２４．３のＰｔ／ＤＮＡ比で、１２時間で２８．１％から６０時間で３７．６％まで転写が回復し、一方、その回復は、シスプラチンについては１５．６％から４２．９％まで、ピリプラチンについては５５．３％から７５．２％までとなった。対照の３７％に転写レベルを低下させるのに必要となる、プラスミド当たりのＰｔ損傷の数として定義されるＤ０値を計算して、２種の細胞株における転写阻害を数量化した（表６）。異なる時点でのＤ０値の増加は、転写の回復を表す。フェナントリプラチンは、Ａ５４９細胞およびＨＴ２９細胞の転写をシスプラチンと同様に効率的に阻害する。ピリプラチンによる転写阻害は、シスプラチンまたはフェナントリプラチンのいずれよりも効率が２倍低下していた。ピリプラチンと比較してフェナントリプラチン−ＤＮＡ付加体のより効果的な転写阻害は、その細胞傷害性の増大に寄与する重要な因子となり得る。
【０１８０】
【表６】
2014524910.tif 000029
【０１８１】
実施例２
この実施例は、マウスにおけるフェナントリプラチンの最大耐用量（ＭＴＤ）の決定に関する。最大耐用量（ＭＴＤ）は、いかなる有害な副作用も引き起こさない薬物または治療の最高用量として定義される。この実施例では、アルビノＩＣＲマウスに静脈内投与したフェナントリプラチンのＭＴＤの決定について記載する。
【０１８２】
実験の部
動物。この試験では、４２匹の健常アルビノＩＣＲ雌性マウス（体重１９．９〜２８．７ｇ）を使用した。
【０１８３】
詳細な手順。試験の第１段階では、１２匹のＩＣＲアルビノマウスを選定して、尾静脈注射により異なる４濃度のフェナントリプラチンを投与した（表７）。ビヒクル対照として使用するために、３匹の追加のマウスにＰＢＳを投与した。試験の第２段階では、２４匹のＩＣＲアルビノマウスを選定して、尾静脈注射により異なる８濃度のフェナントリプラチンを投与した（表８）。ビヒクル対照として使用するために、３匹の追加のマウスにＰＢＳを投与した。投与直後、その１５分後、およびその後毎日、悪影響についてマウスを観察した。体重を毎日記録した。
【０１８４】
【表７】
2014524910.tif 000030
【０１８５】
【表８】
2014524910.tif 000031
【０１８６】
結果
死亡率。第１段階では、群２（１５ｍｇ／ｋｇ）の２匹の動物が投与直後に死亡し、３匹目の動物にはこの用量が致死的であると仮定して投与しなかった。他の群からは死亡は観察されなかった。
【０１８７】
試験の第２段階では、群９（１５ｍｇ／ｋｇ）の１匹の動物が投与直後に死亡した。他の２匹の動物には、この用量が致死的であると仮定して投与しなかった。群８（１０．８ｍｇ／ｋｇ）では、１匹の動物が投与直後に死亡した。他の２匹の動物には、この用量が致死的であると仮定して投与しなかった。群７（７．８ｍｇ／ｋｇ）では、３匹の動物に投与した。２匹の動物が投与後数分以内に死亡した。１匹の動物が試験終了まで生存した。群６（５．６ｍｇ／ｋｇ）では、３匹の動物に投与した。１匹の動物は投与後数分以内に死亡した。残りの２匹は試験終了まで生存した。群５（４ｍｇ／ｋｇ）、群４（２．９ｍｇ／ｋｇ）、群３（２．１ｍｇ／ｋｇ）、群２（１．５ｍｇ／ｋｇ）、および群１（ＰＢＳ）では、３匹の動物に投与し、いずれも死亡は観察されなかった。１日目を超えて生存した動物すべてにおいて、顕著な体重変化は観察されなかった（表９および１０）。
【０１８８】
この試験に基づくと、フェナントリプラチンのＭＤＴは約４ｍｇ／ｋｇとなる。
【０１８９】
【表９】
2014524910.tif 000032
【０１９０】
【表１０】
2014524910.tif 000033
【０１９１】
実施例３
この実施例では、ＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨによる二重エマルジョンならびに官能性をもたせたＰＬＡ−ＯＨおよびＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨによるナノ沈殿を使用することによるポリマー性ナノ粒子へのフェナントリプラチンの被包について記載する。
【０１９２】
実験の部
材料および測定。フェナントリプラチンを以前に記載のように合成した。すべての化学薬品および溶媒は市販のものである。１Ｈ、１３Ｃ、および１９５Ｐｔ  ＮＭＲスペクトルは、Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｆａｃｉｌｉｔｙ（ＭＩＴ  ＤＣＩＦ）にある、Ｓｐｅｃｔｒｏ  Ｓｐｉｎ超伝導マグネットを装着したＢｒｕｋｅｒ  ＡＶＡＮＣＥ−４００核磁気共鳴分光計で記録した。エレクトロスプレーイオン化−ＭＳ（ＥＳＩ−ＭＳ）スペクトルは、Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  １１００  Ｓｅｒｉｅｓ液体クロマトグラフィー／ＭＳ機器で取得した。原子吸光分光測定は、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  ＡＡｎａｌｙｓｔ  ６００分光計で実施した。元素分析は、Ｍｉｄｗｅｓｔ  Ｍｉｃｒｏｌａｂ，ＬＬＣ，Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ，ＩＮにより実施された。蒸留水は、０．２２μｍフィルターを装着したＭｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｍｉｌｌｉ−Ｑ  Ｂｉｏｃｅｌ浄水装置（１８．２ＭΩ）を通過させて精製した。ＮＰのサイズおよびゼータ電位は、Ｋｏｃｈ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＭＩＴ）のＺｅｔａＰＡＬＳ（Ｂｒｏｏｋｈｅａｖｅｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）動的光散乱検出器を使用して取得した。透過型電子顕微鏡観察（ＴＥＭ）は、Ｔｅｃｎａｉ（商標）Ｇ２  Ｓｐｉｒｉｔ  ＢｉｏＴＷＩＮ機器を使用して実施した。
【０１９３】
シス，トランス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ（ＯＨ）２］ＮＯ３の合成。フェナントリプラチン（シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ］ＮＯ３）（０．３ｇ、０．５９ｍｍｏｌ）を、３０％のＨ２Ｏ２水溶液１５ｍＬに溶解し、この溶液を５５℃で２時間撹拌した。次いで、この黄色の溶液を減圧下で蒸発乾固した。残査をジエチルエーテルで（１０ｍＬで２回）洗浄した。化合物は、１０％メタノール水溶液（１０ｍＬ）に再溶解し、それを激しく攪拌したジエチルエーテル（５０ｍＬ）に滴下して加えて沈殿させることにより精製した。上清をデカントし、淡黄色の粉末をジエチルエーテル５０ｍＬで２回洗浄した。最終化合物を減圧濾過により単離して、減圧下で乾燥した。淡黄色固体。収率：８７％（０．２８ｇ、０．５２ｍｍｏｌ）。ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ  計算値（Ｍ＋）：５７５．１４、実測値：５７５．２。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ６．２０（６Ｈ，ｂｒｏａｄ），７．８４（３Ｈ，ｑ，Ｊ＝８Ｈｚ），７．９６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ），８．２０（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ），８．９２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），９．００（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），９．８３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），１０．０７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１６Ｈｚ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  １２２．３５，１２２．９７，１２５．２４，１２８．４１，１２８．７４，１２９．０３，１３１．４９，１３３．２４，１３５．４７，１４０．５８，１６０．４６。１９５Ｐｔ  ＮＭＲ：（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ８３８．６６。分析。Ｃ１３Ｈ１７Ｃｌ１Ｎ４Ｏ５Ｐｔについての計算値：Ｃ，２８．９２；Ｈ，３．１７；Ｎ，１０．３８；実測値：Ｃ，２８．９８；Ｈ，３．１９；Ｎ，１０．１５。
【０１９４】
シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ（スクシネート）（ＯＨ）］ＮＯ３（ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ））の合成。シス，トランス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ（ＯＨ）２］ＮＯ３（０．２ｇ、０．３７ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液１５ｍＬに、無水コハク酸（０．０４５ｇ、０．４５ｍｍｏｌ、１．２当量）を加え、反応物を５５℃で攪拌した。次いで、１２時間後、この黄色の溶液を減圧下で蒸発させた。残査をアセトン（２５ｍＬで２回）で洗浄して、余分な無水コハク酸を除去した。化合物は、メタノール（１０ｍＬ）に再溶解し、ジエチルエーテル（７０ｍＬ）を加えることにより再沈殿させた。黄褐色の粉末を濾過し、ジエチルエーテル５０ｍＬで２回洗浄した。最終生成物をデシケーター中で乾燥した。黄褐色固体。収率：５５％（０．１３ｇ、０．２９ｍｍｏｌ）。ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ  計算値（Ｍ＋）：５７７．０８、実測値：５７７．１。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ２．３８（２Ｈ，ｍ），２．５６（２Ｈ，ｓ），６．５３（６Ｈ，ｂｒｏａｄ），７．８８（２Ｈ，ｍ），７．９８（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝４Ｈｚ），８．２３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ），８．３６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），８．９６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），９．０２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），９．１０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ），９．９０（１Ｈ，ｓ），１２．０７（１Ｈ，ｓ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ３０．３９，１２２．３６，１２３．３４，１２８．５９，１２９．１８，１３１．６１，１３３．３６，１３５．８０，１７８．８２。１９５Ｐｔ  ＮＭＲ：（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ９２７．２５，９６２．３８。分析。Ｃ１７Ｈ２１Ｃｌ１Ｎ４Ｏ８Ｐｔについての計算値：Ｃ，３１．９１；Ｈ，３．３１；Ｎ，８．７６；実測値：Ｃ，３２．０７；Ｈ，３．４５；Ｎ，８．４４。
【０１９５】
二重エマルジョンナノ沈殿によるフェナントリプラチンの被包（構築物１）。コポリマーＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨを、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）および１−エチル−３−［３−ジメチルアミノプロピル］カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）を使用する、塩化メチレン中でのＣＯＯＨ−ＰＥＧ−ＮＨ２とＰＬＧＡ−ＣＯＯＨとの間のアミドカップリングにより合成した。フェナントリプラチン含有ＮＰは、二重エマルジョン法により調製した。ＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨ（１：１＝アセトン：塩化メチレン中で５ｍｇ／ｍｌ）溶液の６６６μＬアリコートおよび種々の濃度のフェナントリプラチン水溶液１６６μＬを、４ｍＬバイアル中で合わせ、１０ワットで３０秒間超音波処理した。この混合物を２０ｍＬバイアル中の水６．７ｍＬに素早く加えた後、１０ワットで３０秒間超音波処理して、二重エマルジョンを得た。最終混合物を、５０ｍｌビーカー中で０．０５％ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）を含有する水２７ｍＬに注ぎ、室温で３時間撹拌した。０．２２μｍフィルターを通してフェナントリプラチン含有ＮＰを濾過し、次いで、分子量カットオフが１００ｋＤａのＡｍｉｃｏｎ超遠心分離濾過装置を使用して３回洗浄した。ＮＰサイズは、ＺｅｔａＰＡＬＳ動的光散乱機器を使用して準弾性レーザー光散乱により取得した。ＮＰ中のＰｔ濃度は原子吸光分光法により測定した。
【０１９６】
ＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）の合成。０．５ｇ（０．７８２ｍｍｏｌ）のシス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（フェナントリジン）Ｃｌ（スクシネート）（ＯＨ）］ＮＯ３（０．２ｇ、０．４６ｍｍｏｌ）を無水ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）４ｍＬに溶解し、１３５ｍｇ（１ｍｍｏｌ）のＮ−ヒドロキシベンゾトリアゾールおよび２４０ｍｇ（１．１７ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）を含有するＤＭＦ溶液（０．５ｍＬ）に加えた。この溶液を室温で３０分間撹拌した。この混合物に、８００ｍｇのＰＬＡ−ＯＨ（１：１  ＤＣＭ／ＤＭＦの１ｍｌ中）を加えた。反応混合物を一晩撹拌した。ポリマー溶液を濾過して濃縮し、ジエチルエーテルを加えて再沈殿させた。得られたポリマーをジクロロメタン（ＤＣＭ）に再溶解し、数回濾過して未反応カップリング試薬を除去した。最終溶液を濃縮し、ジエチルエーテルを加えて淡黄色固体を得た。粗ＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）ポリマーを、ＤＣＭ−ジエチルエーテルを使用する溶解−再沈殿により数回精製し、最終的に乾燥してコンジュゲートしたＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）を得た。ポリマーＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）の特徴づけを１Ｈ  ＮＭＲにより行い、ゲル透過クロマトグラフィーにより得た最終ポリマーの分子量は１７Ｋであった。原子吸光試験によると、約７．３％ｗ／ｗのフェナントリプラチンがポリマーにコンジュゲートしていた。
【０１９７】
フェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰ（構築物２）の調製。ナノ粒子は、２種の異なるポリマーであるＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨおよびＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）のＤＣＭ溶液を種々の比で混合することにより製剤化した。混合溶液中のポリマーの最終濃度は１０〜１５ｍｇ／ｍｌ（ＤＣＭ中）の間に維持した。撹拌した水の中に混合ポリマー溶液を滴下して加えることにより、ＮＰを形成させた。サイズおよびゼータ電位は、ゼータ電位アナライザーを使用して記録した。すべてのＮＰ製剤に対するゼータ電位は、ほぼ−２０〜−３０ｍＶである。これらのＮＰすべての全体サイズは、１００ｎｍ〜１４５ｎｍの範囲にあり、多分散性は０．１〜０．００１の間であった。
【０１９８】
構築物１および構築物２からのフェナントリプラチンの放出。構築物１の水性懸濁液を、半透性ミニ透析チューブ（分子量カットオフ１００ｋＤａ；Ｐｉｅｒｃｅ）にアリコート（２００μＬ）し、ＰＢＳ（ｐＨ７．４）１３Ｌに対して３７℃で透析した。１００時間にわたり一定間隔をあけて試料を取り出し、白金濃度をＡＡＳにより測定した。同様にして、１：１のＰＬＧＡ−ＰＥＧとＰＬＡ−ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）とを使用して形成させた構築物２を水に再懸濁し、アリコート（１００μＬ）し、ＰＢＳ（ｐＨ７．４）２０Ｌに対して３７℃で透析した。所定時間に、ＮＰ懸濁液のアリコートを取り出し、アセトニトリルに溶解した。白金濃度をＡＡＳにより測定した。
【０１９９】
透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）画像。ＴＥＭ画像を構築物２について記録した。グリッドを酢酸ウラニルで染色した。
【０２００】
【表１１】
2014524910.tif 000034
【０２０１】
細胞株および細胞培養。ヒト前立腺癌（ＰＣ３）細胞およびヒト子宮頸癌（ＨｅＬａ）細胞はＡＴＣＣから入手した。ヒト肺癌細胞株Ａ５４９は、Ｄａｖｉｄ  Ｅ．Ｒｏｏｔ（Ｗｈｉｔｅｈｅａｄ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）から親切にも供与された。細胞は、５％ＣＯ２中、３７℃でインキュベートし、１０％ウシ胎児血清および１％ペニシリン／ストレプトマイシンを添加したＲＰＭＩ（ＰＣ３）またはＤＭＥＭ（Ａ５４９およびＨｅＬａ）培地中で増殖させた。３〜４日ごとに細胞を継代し、継代数が２０に到達すると、凍結ストックから再開した。
【０２０２】
ＭＴＴアッセイ。シスプラチン、フェナントリプラチン、構築物１、および構築物２の細胞傷害作用についてＭＴＴアッセイを使用して評価した。白金薬剤の溶液は使用前に滅菌ＰＢＳで新たに調製し、白金含量をＡＡＳにより定量した。細胞をＲＰＭＩまたはＤＭＥＭ培地１００μＬ中で９６ウェルプレート（ウェル当たり１２００細胞）に播種し、２４時間インキュベートした。次いで、シスプラチン、フェナントリプラチン、構築物１、または構築物２を用いて、種々の濃度で別々に細胞を処理し、３７℃で７２時間インキュベートした。次いで、細胞を３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）（ＰＢＳ中に５ｍｇ／ｍＬ）２０μＬで処理し、４時間インキュベートした。培地を除去し、ＤＭＳＯ  １００μＬを細胞に加え、ＢｉｏＴｅｋ  Ｓｙｎｅｒｇｙ  ＨＴ多重検出マイクロプレートプレートリーダーを使用して、紫色のホルマゾンの吸光度を５７０ｎｍで記録した。各細胞株について、３回の独立した実験を三つ組で実施した。
【０２０３】
結果
構築物１の開発。単官能性Ｐｔ（ＩＩ）化合物（フェナントリプラチン）を被包するために、二重エマルジョン手法を試験した（図８）。従来のナノ沈殿は、フェナントリプラチンの負荷効率が極めて低かった。したがって、ＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨポリマーおよび界面活性剤としてＰＶＡを含む二重エマルジョンナノ粒子系を使用した。最適条件下で、約１７０ｎｍのナノ粒子において、１％の負荷を達成することができた。
【０２０４】
図８に、フェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰおよびフェナントリプラチンを被包したＮＰの構築を示す。
【０２０５】
ＮＰに関する単官能性白金（ＩＶ）フェナントリプラチンアナログ（ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ））。単官能性Ｐｔ（ＩＩ）化合物であるフェナントリプラチンの陽イオン的特性は、その脂溶性を本質的に限定する可能性がある。単官能性Ｐｔ（ＩＶ）部分を、ポリマー骨格に直接結合させた。この目標を達成するために、非対称的に修飾された［Ｐｔ（ＩＶ）（ＮＨ３）２（フェナントリジン）（Ｃｌ）（ＯＨ）（スクシネート］＋（ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ））を、報告された方法（例えば、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２００７，１２９，８４３８−８４３９、およびＪ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２００８，１３０，１１４６７−１１４７６を参照のこと）により合成した。スクシネート基を、官能性をもたせたＰＬＡ−ＯＨポリマー鎖にカップリングさせた。生成物は、１Ｈ、１３Ｃ、および１９５Ｐｔ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ならびに元素分析などの分光学的および分析的方法により特徴づけた。
【０２０６】
構築物２の開発。ナノ粒子を調製するために、２種類のポリマーを使用した：単官能性フェナントリプラチン（ＩＶ）プロドラッグ（ＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ））へのコンジュゲーションポリマーとしてのペンダントヒドロキシル官能基を有するポリラクチド誘導体（ＰＬＡ−ＯＨ）（スキーム１）、および除放性ポリマーとしてのカルボキシル末端化ポリ（Ｄ，Ｌ−乳酸−ｃｏ−グリコール酸）−ポリ（エチレングリコール）、ＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨ（図８）。合成ＰＬＡ−ＯＨをＰｈｅｎＰｔ（ＩＶ）にコンジュゲートし、次いでＰＬＧＡ−ＰＥＧ−ＣＯＯＨを使用して、ナノ沈殿によりナノ粒子を組み立てた（図８）。
【化２２】
2014524910.tif 000035
【０２０７】
ナノ粒子特性については、動的光散乱を使用して特性評価を行い、サイズを決定した。表面の形態およびサイズはまた、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）により決定した。ＮＰ中の白金含量は白金の原子吸光分光分析（ＡＡＳ）を使用して決定した。ＮＰのサイズは１００ｎｍ〜１４５ｎｍの範囲にあり、ＮＰの被包効率は８８％であった。
【０２０８】
構築物１または構築物２からのフェナントリプラチンのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの放出。白金化合物は、ＮＰの疎水性コア全体にわたって、被包により物理的に分散した。生理的条件下でのナノ粒子系からの白金化合物の放出を試験するために、ＮＰ懸濁液をＰＢＳに対してｐＨ７．４および３７℃で透析した。ＮＰから放出されたフェナントリプラチン量をＡＡＳにより測定した。ＮＰからの白金化合物の放出を図９に示す。構築物１および構築物２は両方とも、最初の３時間で総白金量の３０〜４０％を含む放出の初期バーストを示した。その後、白金は除放的になり、２４時間後に構築物１および構築物２についてそれぞれ７５％および５２％の値に到達する。このようなＮＰからのフェナントリプラチンの制御された放出は１００時間に及んだ。特に、８０時間にわたって８０％まで放出した構築物１と比較して、構築物２では、放出したＰｔは同じ時間で６０％未満のままであった。
【０２０９】
図９：ＰＢＳ中、３７℃における、構築物１または構築物２からのフェナントリプラチンの放出。
【０２１０】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの細胞傷害性。構築物１および２の抗癌ポテンシャルを検討するために、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの一連の細胞傷害性アッセイをＡ５４９、ＨｅＬａ、およびＰＣ３細胞株を使用して実施し、それらの有効性をフェナントリプラチンおよびシスプラチンと直接比較した。図１０および表１１に示すように、構築物１は、３種の細胞株すべてに対して、フェナントリプラチンと比較すると細胞傷害性が低いが、シスプラチンと比較すると高度に細胞傷害性である。同じ条件下で、構築物２は、構築物１またはフェナントリプラチンよりも高いＩＣ５０を示し、ＨｅＬａおよびＰＣ３細胞ではシスプラチンと比較しても高い値を示した。これらの結果は、ナノ粒子送達システムがフェナントリプラチンの細胞傷害性を低下させたことを実証する。構築物２の細胞傷害性の低下は、上記に記載したＰｔの除放性で説明することができる。
【０２１１】
図１０：３７℃、７２時間における、Ａ５４９、ＨｅＬａ、およびＰＣ３細胞に対する、フェナントリプラチン（黒逆三角）、構築物１（黒三角）、構築物２（黒丸）、およびシスプラチン（黒四角）の細胞傷害性プロファイル。
【０２１２】
【表１２】
2014524910.tif 000036
【０２１３】
実施例４
ＰＣ３異種移植片マウスにおける、実施例３に記載のフェナントリプラチン、フェナントリプラチンを被包したＮＰ（構築物１）、およびフェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰ（構築物２）の抗腫瘍効果も調べた。
【０２１４】
実験の部
動物。この試験では、少なくとも１５〜２０ｇで６〜８週齢の８０匹の健常雄性ＢＡＬＢ／ｃ  ｎｕ／ｎｕマウスを使用した。
【０２１５】
実験計画および用量。腫瘍誘導：ＰＣ３細胞株を、米国培養細胞系統保存機関（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ）（ＡＴＣＣ）から入手し、培養した。細胞懸濁液の細胞を、血球計数器を使用するトリパンブルー生死判別試験を使用してカウントした。腫瘍細胞の懸濁液を含有する５０％ＲＰＭＩ１６４０（無血清）／５０％マトリゲル（商標）混合物の０．２ｍＬを右側腹部に皮下接種した（５×１０６細胞／動物）。十分定着するまで毎週２回腫瘍を観察した。腫瘍重量は以下の式を使用して計算した：
腫瘍重量（ｍｇ）＝（ａ×ｂ２／２）
式中、「ｂ」はノギスにてミリメートル単位で測定した腫瘍の最小径であり、「ａ」は最大径である。
【０２１６】
用量投与。１日目に、フェナントリプラチン、フェナントリプラチンを被包したＮＰ（構築物１；実施例４を参照のこと）、フェナントリプラチンをコンジュゲートしたＮＰ（構築物２；実施例４を参照のこと）、ならびに対照（ＰＢＳおよびシスプラチン）を表１２に従って、投与した。マウスを３週間にわたり毎週２回処置し、さらに１週間モニターした。腫瘍増殖および体重を毎週２回モニターし記録した。化学療法の第１回投与４週間後にマウスを屠殺し、Ｐｔ濃度を測定するために臓器を摘出した。
【０２１７】
【表１３】
2014524910.tif 000037
【０２１８】
マウス臓器中のＰｔ含量の分析。４週エンドポイントまで生存したすべてのマウスの臓器（腎臓、肝臓、脾臓、および腫瘍）を、ＡＡＳによるそれらのＰｔ含量の分析のために消化した。一般には、組織試料を、６５％硝酸１ｍＬ中にて室温で一晩インキュベートした。試料を６５〜７０℃で２日間煮沸し室温に冷却して、Ｍｉｌｌｉ−Ｑ水で１０ｍｌ（肝臓）または３ｍｌ（他のすべての臓器）に容量を調整した。Ｐｔ濃度をＡＡＳにより測定した。
【０２１９】
結果
図１１：（Ａ）ＰＣ３異種移植片を有するマウスの体重に対するフェナントリプラチンおよびフェナントリプラチン−ＮＰの効果。体重を表示時点で測定した。（Ｂ）ＰＣ３前立腺癌異種移植片の増殖に対するフェナントリプラチンおよびフェナントリプラチン−ＮＰの効果。
【０２２０】
図１２：マウス臓器中のＰｔの分布。
【０２２１】
実施例５
哺乳動物生細胞における、部位特異的フェナントリプラチン−ｄｎａ損傷を含有するガウシアルシフェラーゼ発現ベクターの転写プロファイルも分析した。
【０２２２】
フェナントリプラチンをガウシアルシフェラーゼ発現ベクターの中に部位特異的に組み込んだ。フェナントリプラチンの転写阻害効果を種々の起源に由来する哺乳動物癌細胞で決定した。フェナントリプラチンは、試験した細胞株において顕著な転写阻害効果を示した。試験したほとんどの細胞において、フェナントリプラチン−ｄＧ損傷の転写回復のパターンは、化合物の細胞傷害性のそれと一致し、これにより、化合物の細胞傷害性の媒介において、フェナントリプラチン−ＤＮＡ損傷の細胞修復の役割が重要であることが示された。
【０２２３】
実験の部
ベクター構築および調製。部位特異的フェナントリプラチン−ｄＧ損傷を組み込むためのガウシアルシフェラーゼ発現ベクターであるｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧを、以前に報告されたプロトコール（例えば、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２０１０，１３２，７４２９−７４３５を参照のこと）に従って調製した。
【０２２４】
白金化された挿入鎖の調製。部位特異的シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２（ｐｈｅｎ）］２＋−ｄＧ（ｐｈｅｎ＝フェナントリジン）損傷を含有する１６塩基長オリゴヌクレオチドを調製した。２５．７ｍＭのフェナントリプラチン水溶液を、０．９８当量のＡｇＮＯ３を添加した後、暗所にて室温で８時間攪拌して活性化した。この懸濁液を遠心分離した。１０ｍＭ  ＮａＨ２ＰＯ４（ｐＨ６．３）中の０．２ｍＭ  １６塩基長オリゴヌクレオチド５’−ＣＣＴＣＣＴＣＧ＊ＴＣＴＣＴＴＣＣ（ここでアスタリスクは、白金化される塩基を示す）溶液に、１．２当量の活性化フェナントリプラチンを加えた。この反応混合物を暗所にて３７℃で一晩インキュベートした。溶液を凍結すると反応は停止した。フェナントリプラチン修飾挿入鎖を、イオン交換ＨＰＬＣ（Ｄｉｏｎｅｘ  ＤＮＡＰａｃ  ＰＡ−１００、１１分間にわたる、２５ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．４）中の０．３４〜０．４５ＭのＮａＣｌ直線勾配）により精製した。精製後、白金化されたＤＮＡ溶液を、Ｈ２Ｏに対して透析し凍結乾燥した。白金化のレベルを、ＵＶ−ｖｉｓおよび原子吸光分光法により確認すると、１．０２±０．０２のＰｔ／ＤＮＡ比が得られた。以前に公表されたプロトコール（例えば、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２００７，１２９，６３７０−６３７１を参照のこと）に従って、ヌクレアーゼＳ１によるヌクレオチド組成の分析を挿入鎖について行って、白金化部位を確認した（表１３）。白金化されたＤＮＡ鎖および白金化されていないＤＮＡ鎖（４０μＭ）を、Ｔ４  ＰＮＫ（０．６７Ｕ／μＬ）により３７℃で３時間リン酸化した後、フェノール／クロロホルム／イソアミルアルコール抽出を行って酵素を除去した。リン酸化ＤＮＡ鎖をエタノール沈殿し、１００ｐｍｏｌ／μＬ濃度で−８０℃に保存した。
【０２２５】
【表１４】
2014524910.tif 000038
【０２２６】
部位特異的に白金化されたｐＧＬｕｃプローブの調製。ＣＭＶプロモーターとルシフェラーゼ発現遺伝子との間にシス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２］（ｐｈｅｎ）２＋−ｄＧ損傷を含有する部位特異的に白金化されたｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧプラスミドを、以前に公表された方法（例えば、Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇ  Ｃｈｅｍ  ２００９，２０，１０５８−１０６３を参照のこと）に従って調製した。手短に言えば、６００μｇ量のｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧプラスミドを、３０ＵのＮｔ．ＢｂｖＣＩにより３７℃で１時間消化した。反応混合物を８０℃で２０分間加熱して酵素を不活性化した後、フェノール／クロロホルム／イソアミルアルコール抽出により酵素を除去した。混合物をＨ２Ｏに対して４℃で一晩透析した。このプラスミドを、３０ＵのＮｔ．ＢｓｐＱＩにより５０℃で１時間さらに消化し、酵素を熱不活性化してフェノール／クロロホルム／イソアミルアルコール抽出により除去した。切れ目の入ったプラスミドを、１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、２ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．４Ｍ  ＮａＣｌ、ｐＨ７．４の緩衝液中で、１０００当量の相補ＤＮＡ鎖５’−ＴＴＴＴＧＧＡＡＧＡＧＡＣＧＡＧＧＡＧＧＴＴＴＴと混合し、８０℃で５分間の加熱とその後の４℃で５分間の冷却を１０サイクル行った。ギャップの入ったプラスミドを、２０℃で２４時間、５８，０００ｒｐｍで等密度遠心分離して精製し、ＵＶ−ｖｉｓ分光法により定量した。１２０μｇ量のギャップの入ったプラスミドを、１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、２ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．４Ｍ  ＮａＣｌ、ｐＨ７．４の緩衝液中で、１００当量の挿入鎖と、サーモサイクラー中にて−１℃／分で９０℃から４℃までアニーリングした。白金化されたプラスミドを、Ｈ２Ｏに対して４℃で一晩透析し、３０ＵのＢｓｍＢＩにより５５℃で１時間処理することによりさらに精製した。閉環状プラスミドを、等密度遠心法により精製し濃縮した後、ｎ−ブタノール抽出およびエタノール沈澱を行った。プラスミドは、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ（Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡ）製のＱｕａｎｔ−ｉＴ（商標）ＰｉｃｏＧｒｅｅｎ（登録商標）ｄｓＤＮＡキットにより定量し、ＴＥ緩衝液（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、２ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ７．４）中に−８０℃で保存した。
【０２２７】
部位特異的に白金化されたプラスミドの制限酵素解析。連結された白金化されたプラスミドまたは白金化されていないプラスミドに関する制限酵素解析を実施するために、１００ｎｇ量のｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧプラスミドを、２ＵのＢｓｍＢＩと５５℃で３０分間インキュベートした。このプラスミドを、０．５μｇ／ｍＬ臭化エチジウムを含有する０．８％アガロースゲル電気泳動を使用して分析した。ＢｉｏＲａｄ  Ｆｌｕｏｒ−Ｓ  ＭｕｌｔｉＩｍａｇｅｒを用いて、ゲルを記録した。
【０２２８】
細胞の一過性トランスフェクションおよびＧＬｕｃレポーター転写アッセイ。白金化されたプラスミドの哺乳動物細胞へのトランスフェクションを、以前に報告されたように実施した（例えば、ＣｈｅｍＢｉｏＣｈｅｍ  ２０１１，１２，１１１５−１１２３を参照のこと）。Ａ５４９細胞およびＨｅＬａ細胞を９６ウェルプレートに１ウェル当たり２０００細胞で播種した。ＮＴｅｒａ−２細胞およびＨＴ２９細胞を９６ウェルプレートに１ウェル当たり４０００細胞で播種した。ＭＣＦ７細胞およびＵ２ＯＳ細胞を９６ウェルプレートに１ウェル当たり５０００細胞で播種した。細胞を付着させて４８時間増殖させた後、トランスフェクションの直前に抗生物質不含培地で洗浄した。細胞の一過性トランスフェクションをＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ  ２０００を使用して実施した。手短に言えば、部位特異的に白金化されたプローブ１０ｎｇを各ウェルに含ませた。実験は四つ組で実施した。プローブをＯｐｔｉＭＥＭ中で希釈し、ＬｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅをＯｐｔｉＭＥＭ中で希釈した。２つの溶液を合わせて２０分間インキュベートした。トランスフェクション混合物を各ウェルに分注し、細胞を２時間インキュベートした。細胞を抗生物質不含培地で洗浄してトランスフェクション混合物を除去した。１００μＬ容量の新たな抗生物質不含培地を各ウェルに加えて、トランスフェクションアッセイを開始した。培地を８、１６、２４、３２、４４時間に回収し、４℃に維持した後、ＧＬｕｃレポーター遺伝子アッセイを以前に記載されたように実施した（例えば、ＣｈｅｍＢｉｏＣｈｅｍ  ２０１１，１２，１１１５−１１２３を参照のこと）。
【０２２９】
結果
種々の哺乳動物癌細胞におけるフェナントリプラチンの転写阻害効果。部位特異的フェナントリプラチン−ｄＧ損傷を含有するガウシアルシフェラーゼ発現ベクターの転写プロファイルを、種々の起源に由来するヒト癌細胞、すなわち、ＮＴｅｒａ−２、ＨＴ２９、ＭＣＦ７、ＨｅＬａ、Ａ５４９、およびＵ２ＯＳで検討した（図１３）。ｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧ＋ＩＳおよびｐＧＬｕｃ８ｔｅｍＧ＋ＩＳ−ｐｐｔを、標準リポソーム試薬を利用する細胞にトランスフェクトし、分泌されたガウシアルシフェラーゼの転写レベルを、ガウシアルシフェラーゼアッセイ（例えば、ＣｈｅｍＢｉｏＣｈｅｍ  ２０１１，１２，１１１５−１１２３を参照のこと）を使用して、８、１６、２４、３２、および４４時間にモニターした。次いで、白金化されたプラスミドの転写レベルを、白金化されていない対照に対して規準化した（図１３）。転写（％対照）は、ＮｏＰｔについて１００であり、８時間で２４、１６時間で２６、２４時間で３２、３２時間で３６、および４４時間で４１であった。
【０２３０】
部位特異的シス−［Ｐｔ（ＮＨ３）２］（ｐｈｅｎ）２＋−ｄＧ損傷は、試験した細胞株の大半において強力な転写阻害効果を示した。これらのデータから、フェナントリプラチンが哺乳動物癌生細胞において強力な転写阻害剤であることがわかった。
【０２３１】
図１３：種々のヒト癌細胞におけるフェナントリプラチン−ｄＧ損傷の転写阻害効果。
【０２３２】
種々の起源に由来するヒト癌細胞における、フェナントリプラチンについての転写回復速度を計算した（表１４）。Ｓ値は時間に対する転写レベル回復の割合として定義した。Ｓ値が高いほど、化合物に由来するＤＮＡ損傷の修復が容易であることを示す。試験したすべての細胞株の中で、Ａ５４９細胞は最小のＳ値を示し、この肺癌細胞ではフェナントリプラチン−ＤＮＡ損傷を除去するのがより困難であることが示された。これに対して、ＨＴ２９細胞では、他の細胞よりもＳ値が高く、この結腸癌細胞がフェナントリプラチンＤＮＡ損傷を除去する能力に優れていることが示された。フェナントリプラチンのＩＣ５０値も、表１４に収載する。フェナントリプラチンに関する転写回復を、この化合物の細胞傷害性と比較した。
【０２３３】
【表１５】
2014524910.tif 000039
【０２３４】
ｌｏｇ（Ｓ）−ｌｏｇ（平均Ｓ）（ここで、Ｓは個々の細胞株における速度であり、平均Ｓは試験した５種の細胞株におけるＳ値の平均である）として計算した転写回復速度を、細胞それぞれについてプロットした（図１４、左パネル）。左方向のバーは、その細胞における損傷の修復がより困難であることを示す。ｌｏｇ（ＩＣ５０）−ｌｏｇ（平均ＩＣ５０）を、細胞株それぞれについて同様にプロットし（図１４、右パネル）、左方向のバーは、化合物が特定の細胞においてより活性であることを示す。Ｕ２ＯＳ、ＨｅＬａ、Ａ５４９、およびＨＴ２９細胞におけるフェナントリプラチン−ｄＧ損傷の転写回復のパターンは、化合物の細胞傷害性のパターンと一致した。例えば、フェナントリプラチン−ＤＮＡ損傷の除去はＡ５４９細胞において最も困難であり、化合物の細胞傷害性はＡ５４９肺癌細胞で最も高くなった。フェナントリプラチン−ＤＮＡ損傷の修復はＨＴ２９細胞およびＵ２ＯＳ細胞においてより容易であり、化合物の細胞傷害性はそれら２種の細胞株においてより低いものであった（図１４）。これらの結果から、フェナントリプラチン−ＤＮＡ損傷の細胞修復が、化合物の細胞傷害性の媒介において、重要な役割を果たし得るものであることがわかる。
【０２３５】
図１４：フェナントリプラチンの転写回復（左パネル）およびフェナントリプラチンの細胞傷害性（右パネル）の比較分析。
【０２３６】
本発明のいくつかの実施形態を本明細書に記載しかつ説明してきたが、当業者ならば、本明細書に記載の機能を実施しかつ／またはその結果および／もしくはその利点の１つまたは複数を得るための種々の他の手段および／または構造を容易に想起するであろうが、そのような変形形態および／または修正形態のそれぞれは、本発明の範囲内であると考えられる。より一般的には、当業者ならば、本明細書に記載するパラメーター、寸法、材料、および配置はすべて例示的であることを意図するものであり、実際のパラメーター、寸法、材料、および／または配置は、本発明の教示を使用する特定の１つまたは複数の適用に依存することになることを容易に認識するであろう。当業者ならば、単なるルーチン的な実験作業を使用して、本明細書に記載する本発明の特定の実施形態に対する多くの等価物を認識するか、または確認することができるであろう。したがって、前述の実施形態は例としてのみ提示されること、および添付の特許請求の範囲およびその等価物の範囲内で、具体的に記載され、特許請求されるもの以外の方法で本発明を実施することができることを理解されたい。本発明は、本明細書に記載する、個々の特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法それぞれに関する。加えて、そのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法が相互に矛盾しない限り、２つ以上のそのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法の任意の組合せは、本発明の範囲内に含まれる。
【０２３７】
本明細書および特許請求の範囲において使用する場合、不定冠詞「ａ」および「ａｎ」は、それと反対のことが明確に指示されない限り、「少なくとも１つ」を意味するものと理解すべきである。
【０２３８】
本明細書および特許請求の範囲において使用する場合、語句「および／または」は、そのように等位接続される要素の「いずれか、または両方」、すなわち、ある場合には接続的に存在し、別の場合には離接的に存在する要素を意味するものと理解すべきである。それと反対のことが明確に指示されない限り、「および／または」節によって具体的に特定される要素以外に、具体的に特定される要素に関係するか無関係であるかにかかわらず、他の要素が場合によっては存在してもよい。したがって、非限定的な例として、「Ａおよび／またはＢ」という指示内容は、「含む」などの非制限的用語と共に使用される場合、一実施形態では、Ｂを伴わないＡ（場合によっては、Ｂ以外の要素を包む）；他の実施形態では、Ａを伴わないＢ（場合によっては、Ａ以外の要素を含む）；さらに別の実施形態では、ＡおよびＢの両方（場合によっては、他の要素を含む）；等を指すことができる。
【０２３９】
本明細書および特許請求の範囲において使用する場合、「または」は、上記に定義した「および／または」と同じ意味を有するものと理解すべきである。例えば、リスト中の項目が分かれている場合、「または」もしくは「および／または」は、包括的である、即ち、いくつかの要素または要素リストのうちの少なくとも１つを包含するだけでなく、１つ以上も包含し、場合によってはさらなる非リスト項目も包含するものと解釈すべきである。「唯１つの」もしくは「正確に１つの」、または特許請求の範囲において使用する場合の「からなる」など、これと反対の意味を明確に指示する用語のみが、いくつかの要素または要素リストのうちの正確に１つの要素の包含を指すことになる。一般に、本明細書で使用する場合、用語「または」は、排他性の用語、例えば「いずれか」、「のうちの１つ」、「の１つのみ」、または「のうちの正確に１つ」が前にある場合、排他的選択肢を示すものとしてのみ解釈すべきである（すなわち、「一方または他方であるが、両方ではない」）。「から本質的になる」は、特許請求の範囲において使用する場合、特許法の分野で使用されるその通常の意味を有するものとする。
【０２４０】
本明細書および特許請求の範囲において使用する場合、１つまたは複数の要素のリストに関する語句「少なくとも１つ」は、要素リスト中の任意の１つまたは複数の要素から選択される少なくとも１つの要素を意味するものであるが、要素リスト中に具体的に列挙されたそれぞれの要素およびすべての要素の少なくとも１つを必ずしも含むものではなく、要素リスト中の要素の任意の組合せを除外するものでもないことを理解すべきである。この定義はまた、語句「少なくとも１つ」が言及する要素リスト内に具体的に特定される要素以外の要素が、具体的に特定されるそれらの要素に関連するか無関係であるかにかかわらず、場合によっては存在し得ることを許容する。したがって、非限定的な例として、「ＡおよびＢの少なくとも１つ」（または同義的に「ＡまたはＢの少なくとも１つ」、または同義的に「Ａおよび／またはＢの少なくとも１つ」）は、一実施形態では、Ｂの存在を伴わない、場合によっては２つ以上を含む少なくとも１つのＡ（および場合によってはＢ以外の要素を含む）；他の実施形態では、Ａの存在を伴わない、場合によっては２つ以上を含む少なくとも１つのＢ（および場合によってはＡ以外の要素を含む）；さらに他の実施形態では、場合によっては２つ以上を含む少なくとも１つのＡ、および場合によっては２つ以上を含む少なくとも１つのＢ（ならびに場合によっては他の要素を含む）；等を指すことができる。
【０２４１】
特許請求の範囲および上記の明細書では、例えば「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「担持する（ｃａｒｒｙｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」、「関する（ｉｎｖｏｌｖｉｎｇ）」、「保持する（ｈｏｌｄｉｎｇ）」等の移行句はすべて、非制限的、すなわち、含むが限定されないことを意味するものと理解すべきである。Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  Ｐａｔｅｎｔ  Ｏｆｆｉｃｅ  Ｍａｎｕａｌ  ｏｆ  Ｐａｔｅｎｔ  Ｅｘａｍｉｎｉｎｇ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ，Ｓｅｃｔｉｏｎ  ２１１１．０３に明記されているように、移行句「からなる」および「から本質的になる」のみがそれぞれ、制限的または半制限的移行句であるものとする。
【図１】
2014524910.tif 000050
【図２】
2014524910.tif 000051
【図３】
2014524910.tif 000052
【図４】
2014524910.tif 000053
【図５】
2014524910.tif 000054
【図６】
2014524910.tif 000055
【図７】
2014524910.tif 000056
【図８】
2014524910.tif 000057
【図９】
2014524910.tif 000058
【図１０】
2014524910.tif 000059
【図１１】
2014524910.tif 000060
【図１２】
2014524910.tif 000061
【図１３】
2014524910.tif 000062
【図１４】
2014524910.tif 000063
【国際調査報告】
2014524910.tif 000064
2014524910.tif 000065