(57)【要約】  体腔を処置するための様々な機能を実施する異なるモードで作動可能な装置を提供する。装置は、近位端と、遠位端と、これらの間を延びる内腔と、内腔に連通する内部を有する遠位端上のバルーンとを含むシャフトを含む。装置は、内腔に連通する出口を選択的に開閉する遠位端上の弁を含む。弁が開くと、内腔の中に導入された流体は、出口を出て体腔の中に入る。弁が閉じると、内腔の中に導入された流体は、バルーンを膨張させる。装置はまた、バルーンを軸線方向に圧縮するためのアクチュエータを含み、アクチュエータが作動された時に、バルーンを収縮状態から膨張螺旋形状まで膨張させる螺旋部材が、バルーン内部の端部の間を延びている。【選択図】      図１３
2014534861.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体腔を処置するための装置であって、
近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、該近位及び遠位端の間を延びる第１の内腔とを含む細長い管状部材と、
前記管状部材遠位端に固定された近位端と出口を含む遠位端とを含む膨張可能バルーンであって、前記第１の内腔と該バルーン出口とに連通する内部を含む前記膨張可能バルーンと、
前記第１の内腔内に摺動可能に配置され、前記管状部材近位端に隣接する近位端と前記バルーン出口から延びる遠位端とを含む細長部材と、
前記細長部材遠位端上の密封部材であって、該細長部材が、前記第１の内腔を通して導入された流体が前記バルーン内部を通過して前記バルーン出口を出るように該密封部材が該バルーン出口から離間した第１の位置と、該第１の内腔を通して導入された流体が該バルーン内部に入って前記バルーンを膨張させるように該密封部材が実質的に該バルーン出口を密封する第２の位置との間で移動可能である前記密封部材と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項２】
前記密封部材は、前記バルーン出口よりも大きい断面を有することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記細長部材遠位端は、前記細長部材が前記第１の位置にある時に前記バルーン出口を通して前記バルーン内部から流体を送出するための環状内腔が、該細長部材と該バルーン出口の間に形成されるように、該バルーン出口よりも小さい断面を有することを特徴とする請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記細長部材は、前記管状部材近位端から前記バルーン内部の中に流体を送出するための環状内腔が、該細長部材と前記管状部材の間に形成されるように、前記第１の内腔よりも小さい断面を有することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記バルーンは、弾性材料を含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記バルーンは、実質的に非弾性の材料を含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記管状部材近位端上のハンドルと、前記第１及び第２の位置の間で前記細長部材を誘導するための該ハンドル上のアクチュエータとを更に含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記細長部材は、前記第１及び第２の位置の一方に付勢されることを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記管状部材遠位端に結合された第１の端部と前記細長部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材を更に含み、
前記螺旋部材は、前記バルーン内部内で前記細長部材の周囲に螺旋状に延び、該細長部材は、前記細長部材遠位端が、前記管状部材遠位端に向けて誘導されて該螺旋部材を膨張螺旋形状まで半径方向外向きに膨張させ、それによって前記バルーンを該膨張螺旋形状に膨張させる第３の位置まで移動可能である、
ことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記螺旋部材の第２の端部は、前記細長部材遠位端に固定された止め具に結合され、該止め具は、該止め具が、前記細長部材が前記第２及び第３の位置の間で誘導される時に該細長部材遠位端に対する前記バルーン遠位端の相対移動を制限するように、前記バルーン出口よりも大きい断面を有することを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記バルーンが前記螺旋部材の前記膨張螺旋形状に実質的に適合するように前記細長部材を前記第３の位置まで誘導する前に該バルーンを圧潰するために前記第１の内腔に連通する真空源を更に含むことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１２】
前記バルーン遠位端は、前記細長部材が前記第３の位置まで移動される時に前記バルーン近位端に向けて誘導され、それによって前記バルーンを軸線方向に圧縮することを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１３】
前記バルーン遠位端に対して近位に前記細長部材遠位端上の止め具を更に含み、
前記細長部材は、前記第３の位置から前記第２の位置に向けて戻るように移動可能であり、それによって前記螺旋部材を拡張して圧潰し、該止め具は、該バルーン遠位端と係合し、該細長部材が該第３の位置から該第２の位置に向けて戻るように移動される時に該バルーン遠位端を遠位に誘導し、それによって前記バルーンを軸線方向に拡張して圧潰する、
ことを特徴とする請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
体腔を処置するための装置であって、
近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、該近位及び遠位端の間を延びる第１の内腔とを含む外側管状部材と、
前記外側部材遠位端に固定された近位端と出口を含む遠位端とを含む膨張可能バルーンであって、前記第１の内腔と該バルーン出口とに連通する内部を含む前記膨張可能バルーンと、
前記第１の内腔内に摺動可能に配置された内側部材であって、環状内腔が前記外側部材の前記近位及び遠位端の間で該外側及び内側部材の間に形成されるように該第１の内腔よりも小さい断面を有し、該外側部材近位端に隣接する近位端と前記バルーン出口から延びる遠位端とを含む前記内側部材と、
前記内側部材遠位端上の密封部材であって、前記内側部材が、前記第１の内腔を通して導入された流体が前記バルーン内部を通過して前記バルーン出口を出るように、該密封部材が該バルーン出口から離間した第１の位置と、該第１の内腔を通して導入された流体が該バルーン内部に入って前記バルーンを膨張させるように、該密封部材が実質的に該バルーン出口を密封する第２の位置との間で移動可能である前記密封部材と、
前記外側部材遠位端に結合された第１の端部と前記内側部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材であって、該螺旋部材が、前記バルーン内部内で前記内側部材の周囲に螺旋状に延び、該内側部材が、該内側部材遠位端が該外側部材遠位端に向けて誘導されて該螺旋部材を半径方向外向きに膨張させ、それによって前記バルーンを膨張螺旋形状まで膨張させる第３の位置まで移動可能である前記螺旋部材と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項１５】
前記バルーンは、実質的に非弾性の材料を含むことを特徴とする請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記螺旋部材の第２の端部は、前記内側部材遠位端に固定された止め具に結合され、該止め具は、該止め具が、前記細長部材が前記第２及び第３の位置の間で誘導される時に該内側部材遠位端に対する前記バルーン遠位端の相対移動を制限するように、前記バルーン出口よりも大きい断面を有することを特徴とする請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記バルーンが前記膨張螺旋形状まで膨張される時に該バルーンが前記螺旋部材の形状に実質的に適合するように前記内側部材を前記第３の位置まで誘導する前に該バルーンを圧潰するために前記第１の内腔に連通する真空源を更に含むことを特徴とする請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
体腔を処置するための装置であって、
近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、該近位及び遠位端の間を延びる第１の内腔とを含む外側管状部材と、
前記第１の内腔内に摺動可能に配置された内側部材であって、環状内腔が前記外側部材の前記近位及び遠位端の間で該外側及び内側部材の間に形成されるように該第１の内腔よりも小さい断面を有し、該外側部材近位端に隣接する近位端と該外側部材遠位端を超えて延びる遠位端とを含む前記内側部材と、
前記外側部材遠位端に固定された近位端と前記内側部材遠位端に結合された遠位端とを含む膨張可能バルーンであって、前記第１の内腔と該バルーン出口とに連通する内部を含む前記膨張可能バルーンと、
前記バルーンを収縮状態から円筒形膨張状態まで半径方向外向きに膨張させるために前記第１の内腔を通して前記バルーン内部の中に膨張媒体を送出するように該第１の内腔に連通する膨張媒体源と、
前記外側部材遠位端に結合された第１の端部と前記内側部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材であって、該螺旋部材が、前記バルーン内部内で前記内側部材の周囲に螺旋状に延び、該内側部材が、該螺旋部材が該内側部材に隣接して配置され、かつ前記バルーンが前記収縮状態にある第１の遠位位置から該螺旋部材を軸線方向に圧縮して半径方向外向きに膨張させ、それによって該バルーンを軸線方向に圧縮して膨張螺旋形状まで半径方向に膨張させる第２の近位位置まで移動可能である前記螺旋部材と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項１９】
前記螺旋部材は、前記第１及び第２の端部の間に第１及び第２の領域を含み、該第１の領域は、前記バルーンが前記膨張螺旋形状内に第１及び第２の螺旋領域を形成するように該第２の領域よりも大きい直径まで膨張可能であり、該第１の領域は、該第２の螺旋領域よりも大きい直径を有することを特徴とする請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
前記バルーンが前記膨張螺旋形状内の前記螺旋部材の形状に実質的に適合するように、前記内側部材が前記第２の位置まで誘導される前に該バルーンを前記収縮状態に向けて圧潰するために前記第１の内腔に連通する真空源を更に含むことを特徴とする請求項１８に記載の装置。
【請求項２１】
体腔を処置するための装置であって、
近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、該近位及び遠位端の間を延びる第１の内腔とを含む外側管状部材と、
前記第１の内腔内に摺動可能に配置され、前記外側部材近位端に隣接する近位端と前記外側部材遠位端を超えて延びる遠位端とを含む内側部材と、
前記外側部材遠位端に固定された近位端と前記内側部材遠位端に結合された遠位端とを含む膨張可能バルーンであって、前記第１の内腔と該バルーン出口とに連通する内部を含む前記膨張可能バルーンと、
前記外側部材遠位端に結合された第１の端部と前記内側部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材であって、該螺旋部材が、前記バルーン内部内で前記内側部材の周囲に螺旋状に延び、該内側部材が、該螺旋部材が該内側部材に隣接して配置され、かつ前記バルーンが収縮状態にある第１の遠位位置から該螺旋部材を軸線方向に圧縮して半径方向外向きに膨張させ、それによって該バルーンを軸線方向に圧縮して膨張螺旋形状まで半径方向に膨張させる第２の近位位置まで移動可能であり、該螺旋部材が、該第１及び第２の端部の間に第１及び第２の領域を含み、該第１の領域が、該バルーンが該膨張螺旋形状内に第１及び第２の螺旋領域を形成するように該第２の領域よりも大きい直径まで膨張可能であり、該第１の螺旋領域が、該第２の螺旋領域よりも大きい直径を有する前記螺旋部材と、
を含むことを特徴とする装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的に、患者の体腔内、例えば、管状移植片、大動脈−静脈瘻、及び血管内などの閉塞物質及び／又は他の閉塞物を処置するための装置に関する。より具体的には、本発明は、流体を体腔の中に注入し、体腔内の血栓又は他の閉塞物質を取り除き又はそうでなければ捕捉し、及び／又は体腔を広げるための装置、例えば、バルーンカテーテルに関し、かつこのような装置を製造して使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
患者の血管系内の血管又は他の体腔内の流れは、様々な理由で圧縮されるか又は最終的に遮断される場合がある。例えば、血管は、炎症及び／又は細胞増殖により漸次的に狭くなる場合がある。これに加えて、血管内のこのような狭窄又は他の流れ問題によって血栓が形成される場合がある。
【０００３】
例えば、大動脈−静脈移植片は、例えば、透析処置を容易にするために、腎不全を受けた患者の腕に埋め込むことができる。このような移植片は、例えば、隣接する動脈と静脈又は他の血管との間の組織を通して患者の身体に直接形成された瘻孔である場合があり、２つの血管の間に埋込まれた異種移植片である場合があり、又は合成移植片である場合がある。このような移植片は、炎症及び血栓形成などによりライフサイクルが限られている。このような移植片が十分に閉塞されるか又はそうでなければ劣化した状態で、その後の処置のために新しい位置に新しい移植片を埋込まなければならない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第４，７６２，１３０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、大動脈−静脈移植片、血管、又は他の体腔から物質を除去し、及び／又はその他の方法で体腔を処置するための装置及び方法は有用であると考えられる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、患者の体腔、例えば、管状移植片、大動脈−静脈瘻、及び血管などを処置するための装置に関する。より具体的には、本発明は、流体を体腔の中に注入し、体腔内の血栓又は他の閉塞物質を除去するか又はそうでなければ捕捉し、及び／又は体腔を広げるための装置に関し、かつこのような装置を製造して使用する方法に関する。
【０００７】
第１の実施形態により、様々な機能を実施する異なるモードで作動可能であり、例えば手順中のデバイス交換の回数を低減する可能性がある体腔を処置するための装置を提供する。例えば、装置は、近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、これらの間を延びる内腔と、内腔に連通する内部を有する遠位端上のバルーンとを含むシャフトを含むことができる。装置はまた、内腔に連通する出口を選択的に開閉するシャフトの遠位端上の弁を含むことができる。弁が開くと、内腔の中に導入された流体は、出口を出て遠位端を超えて体腔の中に入ることができる。弁が閉じると、内腔の中に導入された流体は、収縮状態から拡張状態に、例えば、体腔内の閉塞を広げるための円筒形又は体腔内の物質を除去するための球根形にバルーンを膨張させることができる。任意的に、弁は、例えば、バルーンのプロフィールを延伸するか又はその他の方法で低減し、及び／又はそうでなければ患者の身体の中への導入を容易にするために、バルーンの遠位端を押すように延びることができる止め具を含むことができる。
【０００８】
これに加えて又はこれに代えて、装置は、バルーンを軸線方向に圧縮するためのアクチュエータを含むことができ、バルーンは、軸線方向に圧縮された時に収縮状態から膨張螺旋形状まで膨張するように構成することができる。例えば、アクチュエータは、バルーンの遠位端に結合されたシャーシ内の内側部材を含むことができ、螺旋部材が、バルーン内の内側部材の周囲に延びることができる。内側部材が近位に誘導されるか又はその他の方法で作動される時に、螺旋部材は、圧縮されて結果的に半径方向外向きに膨張することができ、それによってバルーンを膨張螺旋形状に膨張させる。内側部材は、延長するために遠位に延び、かつ例えば膨張螺旋形状のバルーンを使用して体腔内の物質を取り除いた後にバルーンを収縮状態に向けて戻すことができる。
【０００９】
別の実施形態により、近位端、遠位端、及び近位端と遠位端の間を延びる第１の内腔を含む細長い管状部材と、管状部材遠位端に固定された近位端と出口を含む遠位端とを含み、かつ第１の内腔及びバルーン出口に連通する内部を含む膨張可能バルーンと、第１の内腔内に摺動可能に配置された細長部材とを含む体腔を処置するための装置を提供する。細長部材は、管状部材近位端に隣接する近位端とバルーン出口から延びる遠位端とを含むことができる。バルーン及び細長部材は、選択的にバルーン出口を開閉するための弁を与える協働特徴部を含むことができる。例えば、細長部材の遠位端上の密封部材は、バルーン遠位端と係合して実質的に出口を流体流れから密封するような大きさにされる。
【００１０】
細長部材は、第１の内腔を通して導入された流体がバルーン内部を通過してバルーン出口を出るように密封部材がバルーン出口から離間された第１の位置と、第１の内腔を通して導入された流体がバルーン内部に入ってバルーンを膨張させるように密封部材が実質的にバルーン出口を密封する第２の位置との間で移動可能とすることができる。
【００１１】
任意的に、装置は、管状部材遠位端に結合された第１の端部と、細長部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材を含むことができ、螺旋部材は、バルーン内部内の細長部材の周囲に螺旋状に延びる。細長部材は、細長部材遠位端が、管状部材遠位端に向けて誘導されて螺旋部材を軸線方向に圧縮し、かつ半径方向外向きに膨張させ、それによってバルーンを膨張螺旋形状に膨張させる第３の位置に移動可能とすることができる。
【００１２】
更に別の実施形態により、近位端、遠位端、及び近位端と遠位端の間を延びる第１の内腔を含む外側管状部材と、第１の内腔内に摺動可能に配置された内側部材と、外側部材遠位端に固定された近位端を含む膨張可能バルーンと、第１の内腔及びバルーン出口に連通する内部とを含む体腔を処置するための装置を提供する。内側部材は、バルーン出口から延びて１つ又はそれよりも多くの密封部材を担持する遠位端を含む。螺旋部材は、外側部材遠位端に結合された第１の端部と、内側部材遠位端に結合された第２の端部とを含み、螺旋部材は、バルーン内部内で内側部材の周囲に螺旋状に延びる。
【００１３】
内側部材は、複数のモードでバルーンを配備するために外側部材に対して移動可能とすることができる。例えば、内側部材は、第１の内腔を通して導入された流体がバルーン内部を通過してバルーン出口を出るように密封部材がバルーン出口から離間された第１の位置、及び第１の内腔を通して導入された流体がバルーン内部に入ってバルーンを膨張させるように密封部材が実質的にバルーン出口を密封する第２の位置から移動可能とすることができる。これに加えて又はこれに代えて、内側部材は、内側部材遠位端が外側部材遠位端に向けて近位に誘導されて螺旋部材を半径方向外向きに膨張させ、それによってバルーンを膨張螺旋形状に膨張させる第３の位置まで第１の位置から移動可能とすることができる。
【００１４】
更に別の実施形態により、部材の近位端と遠位端の間を延びる第１の内腔を含む外側管状部材と、第１の内腔内に摺動可能に配置された内側部材と、外側部材遠位端に固定された近位端及び内側部材の遠位端に結合された遠位端を含む膨張可能バルーンとを含む体腔を処置するための装置を提供する。バルーンは、バルーンを収縮状態から膨張状態まで半径方向外向きに膨張させて例えば円筒形又は球根形を形成するために膨張媒体を第１の内腔を通してバルーン内部の中に送出することができるように、第１の内腔に連通する内部を含む。内側部材は、バルーンを軸線方向に圧縮して収縮状態から膨張螺旋形状まで半径方向に膨張させるために、外側部材に対して軸線方向に移動可能とすることができる。
【００１５】
例えば、装置は、バルーン内部内で内側部材の周囲に螺旋状に延び、かつ外側部材遠位端に結合された第１の端部と内側部材に結合された第２の端部とを含む螺旋部材を含むことができる。内側部材が軸線方向に移動すると、螺旋部材は、軸線方向に圧縮されて半径方向外向きに膨張することができ、それによってバルーンを膨張螺旋形状に誘導する。
【００１６】
任意的に、内側部材は、例えばガイドワイヤ又は他のレールを受け入れるために内側部材の近位端と遠位端の間を延びる第２の内腔を含むことができる。すなわち、装置は、第２の内腔を通して装填されたガイドワイヤの上を前進することができる。ターゲット体腔内にバルーンが配置された状態で、内側部材は、必要に応じて第１、第２、及び／又は第３の位置のうちの１つ又はそれよりも多くに誘導され、例えば、装置を取り除き及び／又は別のデバイスを体腔の中に導入する必要なく、装置を使用して様々な機能を実施することができる。
【００１７】
別の実施形態により、シャフトの近位端と遠位端の間を延びる第１の内腔を含む細長いシャフトと、出口と第１の内腔及び出口に連通する内部とを含むシャフトの遠位端上に担持されたバルーンとを含むバルーン装置を使用して患者の体腔を処置する方法を提供する。シャフトの遠位端は、収縮状態のバルーンと共に体腔の中に導入され、除去されることになる体腔内の閉塞物質に対して位置決めすることができる。閉塞物質に隣接して位置決めされた状態で、バルーンは、収縮状態から膨張螺旋形状まで膨張することができ、装置の遠位端は、膨張螺旋形状のバルーンを用いて体腔に沿って誘導され、体腔から物質を除去することができる。例えば、バルーンの螺旋形は、体腔の壁に付着した物質の除去を高めることができる。任意的に、バルーンは、１つ又はそれよりも多くの特徴部、例えば、エッジ及び溝などを含み、付着物質の体腔の壁からの分離を容易にすることができる。必要に応じて、バルーンは、収縮状態に戻り、体腔内の新しい位置に移動し、かつ再度膨張螺旋形状に膨張して体腔内の付加的な物質を除去することができる。十分な物質が除去された状態で、バルーンは、収縮状態に戻ることができる。
【００１８】
体腔から閉塞物質を除去する前又は後に、バルーンを収縮状態から膨張状態に膨張させて例えば実質的に円筒形を形成するために、膨張媒体を第１の内腔を通してバルーン内部の中に導入することができる。バルーンは、閉塞、病巣を広げるか又はその他の方法で体腔の壁を処置するために膨張させることができる。体腔を広げた後に、膨張媒体は、収縮状態に向けて再度バルーンを潰すために第１の内腔を通してバルーン内部から引き出すことができる。
【００１９】
装置が、第１の内腔とバルーン内部とに連通する出口を開閉するための弁をバルーンに隣接して含む場合に、バルーンを膨張させる前に弁を閉じることができる。任意的に、手順中いつでも弁を開いて、例えば、診断及び／又は治療目的のために、例えば、流体を体腔の中に注入することができる。例えば、円筒形及び／又は螺旋形にバルーンを１回又はそれよりも多くの回数膨張させた後に、装置の遠位端は、収縮状態のバルーンと共に体腔から及び／又は患者の身体から完全に取り出すことができる。
【００２０】
本発明の他の態様及び特徴は、添付の図面と共に以下の説明を考察すると明らかになるであろう。
【００２１】
図面に示す例示的な装置は、必ずしも縮尺通りに示しておらず、代わりに例示的な実施形態の様々な態様及び特徴を例示することに力点を置いていることは認められるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】体腔を処置するためのバルーンを含み、体腔の中に導入するために装置のプロフィールを最小にするための第１のモード、体腔の中に流体を注入するための第２のモード、及び体腔内の物質を除去するための第３のモードで作動可能な装置の第１の例示的な実施形態の側面図である。
【図２】体腔の中に導入するために装置のプロフィールを最小にするための第１のモードの図１の装置の側面図である。
【図３】体腔の中に流体を注入するための第２のモードの図１の装置の側面図である。
【図４】体腔内の物質を除去するためにバルーンを膨張させる第３のモードの図１の装置の側面図である。
【図５】バルーンの大きさが体腔内の物質の除去を容易にするために増加されて示す第３のモードの図１及び図４の装置の側面図である。
【図６Ａ】バルーンのための代替構成を示す図１〜図５の装置の側面詳細図の弧を示している。
【図６Ｂ】バルーンのための代替構成を示す図１〜図５の装置の側面詳細図の弧を示している。
【図６Ｃ】バルーンのための代替構成を示す図１〜図５の装置の側面詳細図の弧を示している。
【図６Ｄ】バルーンのための代替構成を示す図１〜図５の装置の側面詳細図の弧を示している。
【図７】体腔を処置するためのバルーンを含み、体腔の中に流体を注入するための第１のモード、体腔内の閉塞を広げるための第２のモード、及び体腔内の物質を除去するための第３のモードで作動可能な装置の第２の例示的な実施形態の側面図である。
【図７Ａ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｂ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｃ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｄ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｅ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｆ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｇ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図７Ｈ】螺旋部材をバルーンの中に一体的に形成するための代替構成を示す図７の装置のバルーンの断面図である。
【図８】体腔を処置するためのバルーンを含み、体腔の閉塞を広げるための第１のモード及び体腔内の物質を除去するための第２のモードで作動可能な装置の第３の例示的な実施形態の側面図である。
【図９Ａ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｂ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｃ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｄ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｅ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｆ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図９Ｇ】体腔から血栓又は他の閉塞物質を除去し、及び／又は図７又は図８の装置を使用して体腔内の閉塞を広げる例示的な方法を示す体腔の断面図である。
【図１０Ａ】体腔内の付着物質の除去を高めるように図８の装置上に設けることができるバルーン構造の代替実施形態の断面図である。
【図１０Ｂ】体腔内の付着物質の除去を高めるように図８の装置上に設けることができるバルーン構造の代替実施形態の断面図である。
【図１０Ｃ】体腔内の付着物質の除去を高めるように図８の装置上に設けることができるバルーン構造の代替実施形態の断面図である。
【図１０Ｄ】体腔内の付着物質の除去を高めるように図８の装置上に設けることができるバルーン構造の代替実施形態の断面図である。
【図１１】バルーンの異なる領域に異なる大きさのコイルを有する閉塞除去バルーンを含む図７又は図８の装置の代替実施形態の側面図である。
【図１２】図１１の装置を使用して大動脈−静脈透析移植片を処置する方法を示す患者の身体の断面図である。
【図１３】図１１の装置を使用して大動脈−静脈透析移植片を処置する方法を示す患者の身体の断面図である。
【図１４】閉塞除去バルーンに隣接する拡張バルーンを含む図１１の装置の別の代替実施形態の側面図である。
【図１５Ａ】図８〜図１４の装置のいずれのバルーン内にも設けることができるコイル構造の代替実施形態である。
【図１５Ｂ】図８〜図１４の装置のいずれのバルーン内にも設けることができるコイル構造の代替実施形態である。
【図１６】体腔を処置するためのバルーンを含み、体腔内の物質を除去するための第１のモード及び体腔内の閉塞を広げるための第２のモードで作動可能な装置の第４の例示的な実施形態の側面図である。
【図１７Ａ】初期送出構成（図１１Ａ）、体腔内の物質を除去するための第１のモード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び体腔内の閉塞を広げるための第２のモード（図１１Ｄ）の間の装置の作動を示す図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｂ】初期送出構成（図１１Ａ）、体腔内の物質を除去するための第１のモード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び体腔内の閉塞を広げるための第２のモード（図１１Ｄ）の間の装置の作動を示す図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｃ】初期送出構成（図１１Ａ）、体腔内の物質を除去するための第１のモード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び体腔内の閉塞を広げるための第２のモード（図１１Ｄ）の間の装置の作動を示す図１０の装置の側面図である。
【図１７Ｄ】初期送出構成（図１１Ａ）、体腔内の物質を除去するための第１のモード（図１１Ｂ及び図１１Ｃ）、及び体腔内の閉塞を広げるための第２のモード（図１１Ｄ）の間の装置の作動を示す図１０の装置の側面図である。
【図１８】複数の異なる大きさのバルーン及びバルーンのうちの１つに膨張媒体を選択的に送出するための弁部材を含むバルーンカテーテルの別の実施形態の遠位端の側面図である。
【図１９Ａ】装置を作動するためのハンドルの第１の例示的な実施形態を含む図７に示すものと類似の装置の斜視図である。
【図１９Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングを取り除いた図１９Ａのハンドル上の回転ノブ制御器の構成要素の断面詳細図である。
【図２０Ａ】装置を作動するためのハンドルの第２の例示的な実施形態を含む図７に示すものと類似の別の装置の斜視図である。
【図２０Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングを取り除いた図２０Ａのハンドル上のスライダー制御器の構成要素の断面詳細図である。
【図２０Ｃ】装置の作動可能な位置を識別する視覚インジケータを含む図２０Ａ及び図２０Ｂに示すものと類似の代替スライダー制御器の詳細図である。
【図２１Ａ】装置を作動するためのハンドルの第３の例示的な実施形態を含む図７に示すものと類似の更に別の装置の斜視図である。
【図２１Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングを取り除いた図２１Ａのハンドル上の回転ホイール制御器の構成要素の断面詳細図である。
【図２２Ａ】装置を作動するためのハンドルの第４の例示的な実施形態を含む図７に示すものと類似の更に別の装置の斜視図である。
【図２２Ｂ】内部構成要素を示すためにハンドルのハウジングを取り除いた図２２Ａのハンドル上の締め付け制御器の構成要素の断面詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図面に移ると、図１〜図５は、体腔を処置するための装置、例えば、体腔の中に流体を注入し、及び／又は体腔内から血管、大動脈−静脈瘻、管状移植片など（図示せず）のような血栓、物体、及び／又は閉塞物質を除去するための装置１０の第１の例示的な実施形態を示している。一般的に、装置１０は、カテーテル、シース、又は他の管状外側部材２０、コアワイヤ、シャフト、又は他の長い内側部材３０、及び内側及び／又は外側部材２０、３０が担持する拡張可能なバルーン５０を含む。装置１０は、複数のモードで作動可能であり、例えば、体腔内の様々な処置又は他の機能を実施し、例えば、体腔内の手順中に複数のデバイスを交換する必要性を低下させるか又は排除することができる。例えば、装置１０は、以下で更に説明するように、例えば、患者の身体（図２）の中への導入を容易にするように装置１０のプロフィールを最小にするための第１のモード、流体を体腔（図３）の中に注入するための第２のモード、及び体腔（図４及び図５）内の物質を除去するための第３のモードで作動可能とすることができる。
【００２４】
図１で最も良く認められるように、外側部材２０は、近位端２２、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端２４、及びこれらの間を延びる第１の内腔２６を含む。外側部材２０は、その長さに沿って実質的に均一な構成を有することができ、又はこの構成は、異なる場合がある。例えば、外側部材２０の近位部分は、実質的に剛性又は半剛性として近位端２２からの装置１０の前進を容易にすることができ、及び／又は外側部材２０の遠位部分は、可撓性として、例えば、捩れ又は座屈の実質的な危険なく、曲がりくねった生体構造を通して曲げ及び／又は前進を容易にすることができる。例示的な実施形態において、外側部材２０は、金属、プラスチック、例えば、ＰＥＥＫ及びＧｒｉｌａｍｅｄ  Ｌ２５など、又は複合材料のような材料から形成することができる。外側部材２０は、約３０〜１３０センチメートル（３０〜１３０ｃｍ）の長さ及び約１．２〜２．０ミリメートルの外径を有することができ、第１の内腔２６は、約１．０〜１．８ミリメートルの直径を有することができる。
【００２５】
内側部材３０はまた、近位端３２、遠位端３４を含み、かつ任意的に、近位及び遠位端３２、３４の間を延びる第２の内腔３６を含むことができ、内側部材３０は、それを通して例えば約０．３〜１．０ミリメートルの直径を有するガイドワイヤ又は他のレール（図示せず）を摺動可能に受け入れるような大きさにすることができる。内側部材３０は、以下で更に説明するように、例えば、１つ又はそれよりも多くの流体をそれに通すために外側及び内側部材２０、３０の間に環状空間を定めるように、外側部材２０の第１の内腔２６内に摺動可能に受け入れられるような大きさにされる。内側部材３０は、以下で更に説明するように、内側部材の近位端３２が、外側部材の近位端２２内に受け入れられてこれを超えて近位に延び、かつ内側部材遠位端３４が、外側部材遠位端２４を超えて、例えば、バルーン５０を通して遠位に延びるような長さを外側部材２０に対して有することができる。
【００２６】
バルーン５０は、外側部材遠位端２４に結合された近位端５２と、出口５８を定める遠位端５４と、第１の内腔２６及び出口５８に連通する内部５６とを含む。バルーン５０の遠位端５２を外側部材２０の遠位端２４に取り付けるか又はその他の方法で固定して、例えば、接着剤、締まり嵌め、音波溶接、溶融、周囲スリーブ、又は他のコネクタ（図示せず）との係合などによって流体密封接続を与えることができる。
【００２７】
内側部材３０の遠位端３４は、例えば、出口５８が、バルーン５０の遠位端５４と内側部材３０の遠位端３４との間の環状通路を定めるように、バルーン５０の遠位端５４を通って延びることができる。出口５８の大きさは、実質的に第１の内腔２６の大きさと同じとすることができ、又は出口５８は、出口５８を通る流体流れに対する望ましい程度の摩擦又は抵抗に応じて、必要に応じて第１の内腔２６よりも大きく又は小さくすることができる。例えば、流体流れを可能にするように出口５８を開いたままで、出口５８を貫流する流体に対する抵抗は、以下で更に説明するように、流体がバルーン５０を膨張させるのではなくて出口５８を優先的に貫流するように、膨張に対するバルーン５０の抵抗よりも実質的に小さくすることができる。
【００２８】
図１に示すように、バルーン５０の遠位端５４は、バルーン５０の主壁（内部５６を定める）及び任意的にバルーン５０の近位端５２と一体的に形成することができる。例えば、バルーン５０及びその近位及び遠位端５２、５４は、材料の単一管状部分から成形、吹きつけ、又はその他の方法で形成することができる。任意的に、バルーン５０の主壁は、例えば、バルーン５０が膨張する時にバルーン５０の遠位端５４がその元の大きさ及び／又は形状を維持するように、遠位端５４と比較して比較的薄くすることができる。
【００２９】
例えば、バルーン５０の遠位端５４を十分に厚く及び／又は剛的にして、遠位端５４上に密封リングをもたらすことができる。任意的に、バルーン５０の遠位端５４は、例えば、出口５８を取り囲み又はその他の方法でこれを定め、及び／又は遠位端５４を補強する１つ又はそれよりも多くの付加的特徴部を含むことができる。例えば、遠位端５４は、例えば、接着剤、締まり嵌め、音波溶接、及び溶融などで結合することによって例えば遠位端５４に取り付けられ又はその他の方法で固定されたカラー又はスリーブ（図示せず、例えば、図７に示すスリーブ１５５を参照）を遠位端５４内又は周囲に含むことができる。
【００３０】
バルーン５０は、以下で更に説明するように、弾性材料から形成され、例えば、バルーン５０の内部５４内の流体の量及び／又は圧力及び／又は内側部材３０の相対位置に基づいて、例えば、様々な大きさ及び／又は形状に膨張することができる柔軟な又は半柔軟なバルーンを提供することができる。これに代えて、バルーン５０は、実質的に非弾性材料から形成され、例えば、圧力とは無関係に（最小容積及び／又は圧力を導入して所定の大きさが達成された状態で）、膨らませると所定の大きさに膨張する非柔軟なバルーンを提供することができる。このような非柔軟なバルーン５０は、たとえ比較的高い圧力まで、例えば、１０気圧、２０気圧、及び３０気圧などの圧力で例えばバルーン５０が破裂又はそうでなければ破断するまで膨らんでも所定の大きさまで膨張することができる。
【００３１】
以下で更に説明するように、例えば、バルーン５０の出口５８を選択的に開閉して弁を与えるように、例えば、内側部材３０が移動すると密封部材３８がバルーン５０に対して移動可能であるように、１つ又はそれよりも多くの密封部材３８は、内側部材遠位端３４上に担持することができる。密封部材３８は、エラストマー材料、例えば、シリコーン又は他のプラスチック、例えば、ＰＥＢＡＸのようなバルーンの遠位端５４との係合を例えば高めることができる可撓性材料から形成することができる。
【００３２】
図１で最も良く認められるように、第１の密封部材３８ａは、第２の密封部材３８ｂの近位に又はそうでなければそれに隣接する内側部材３０上に設けることができる。密封部材３８は、内側部材３０の遠位先端３５に隣接して配置することができ、又は遠位先端３５を超えて延びることができる。遠位先端３５（又は遠位先端３５を超えて延びる密封部材）は、実質的に無傷とし、例えば、丸く、柔軟であり、及び「Ｊ」先端を備えるなど（図示せず）であり、遠位先端３５が通過する体腔の壁を穿刺又はその他の方法で損傷を与える遠位先端３５の危険性が実質的になく、患者の身体内で装置１０の前進を容易にすることができる。
【００３３】
密封部材３８は、バルーン５０の遠位端５４よりも大きい、例えば、出口５８の内径よりも大きい大きさ、例えば外径を有することができる。図１に示すように、密封部材３８は、バルーン５０の遠位端５４が密封部材３８の間で自由に浮遊するように十分に互いに離間する。内側部材３０が軸線方向に誘導される時に、密封部材３８のうちの１つは、バルーン５０の遠位端５４と係合又はその他の方法で接触することができる。密封部材３８は、テーパをつけた形状を有し、遠位端５４で密封部材３８による密封又は他の係合を容易にすることができる。
【００３４】
例えば、図２を更に参照すると、内側部材３０は、第１又は遠位位置まで遠位に誘導することができ、第１の密封部材３８ａは、遠位端５４を押するか又はその他の方法でこれと接触し、第２の密封部材３８ｂは、バルーン出口５８から離間する。図示のように、内側部材３０を遠位に進めて、第１の密封部材３８ａを遠位端５４に押圧することを可能にすることができる。第１の密封部材３８ａの外径は、遠位端５４の内径よりも大きいので、第１の密封部材３８ａは、近位端５２ｔｉｅから離れるようにバルーン５０の遠位端５４を押し、それによってバルーンを延伸させる。この構成は、バルーン５０のプロフィールを最小にし、又はそうでなければ縮小し、例えば、患者の身体の中への導入を容易にすることができる。この第１の位置で、第１の密封部材３８ａは、出口５８を実質的に密封することができるが、これに代えて、第１の密封部材３８ａは、第１の密封部材３８ａが遠位端５４を密封するか又は押している時でさえも、少なくとも何らかの流体が出口５８を通過することを可能にする１つ又はそれよりも多くの軸線方向溝又はそれ以外の特徴部を含むことができる。
【００３５】
図３に移ると、内側部材３０は、バルーン５０の遠位端５４が密封部材３８ａ、３８ｂの間に配置され、かつ出口５８が実質的に開いているように、第２の位置まで、例えば、第１の位置の近位に軸線方向に誘導することができる。従って、外側部材２０の第１の内腔２６を通して導入された流体は、バルーン内部５６を通過し、出口５８を通って、例えば、バルーンの遠位端５４と内側部材遠位端２４の間を出て、遠位先端３５を超えて体腔の中へ入ることができる。
【００３６】
図４に示すように、内側部材３０はまた、第３の位置の近位に、例えば、第２の密封部材３８ｂがバルーン５０の遠位端５４と係合し、それによってそれを通る流体流れから出口５８を実質的に密封する第２の位置の近位に誘導することができる。従って、第１の内腔２６を通して導入されるあらゆる流体は、バルーン内部５６に入ってバルーン５０を膨張させる。任意的に、図５に示すように、バルーン５０が膨張した状態で、内側部材３０は、更に近位に、例えば、不定数の位置まで誘導することができ、第２の密封部材３８ｂは、出口５８を密封し続け、膨張バルーン５０の大きさ及び／又は形状は変更することができる。例えば、図４に示すように、内側部材３０が第３の位置にある状態で、例えば、所定の容量の流体をバルーン５０の内部５６の中に送出することにより、バルーン５０を楕円形又はほぼ球根形に膨らませることができる。バルーン５０が柔軟である場合に、望ましい容量の範囲のうちの１つを内部５６の中に送出してバルーン５０を望ましい直径まで膨張させることができる。
【００３７】
更に図５を参照すると、その後、内側部材３０が更に近位に誘導されると、バルーン５０（密封部材３８の間で捕捉された）の遠位端５４も、近位に、すなわち、バルーン５０の近位端５２に向けて誘導され、それによってバルーン５０を軸線方向に圧縮し、更にバルーン５０を膨張させる。
【００３８】
図６Ａに示すように、バルーン５０の壁は、近位及び遠位端５２、５４の間に実質的に均一な壁厚を有することができる。従って、図５に示すようにバルーンを圧縮する時に、バルーン５０の近位及び／又は遠位端５２、５４は、少なくとも部分的にバルーン５０の内部５６の中に反転することができる。従って、バルーン５０の壁は、内側部材３０が第３の位置から近位に誘導されると、近位及び／又は遠位端５２、５４の外側の上にわたって折り返すことができる。
【００３９】
これに代えて、図６Ｂに示すように、バルーン５０’の厚みは、その長さに沿って縮小し、例えば、バルーン５０’の近位及び遠位端５２’、５４’から中心領域５５’の方向に薄くすることができる。従って、近位及び遠位端５２’、５４’に直接隣接するバルーン５０’の領域は、中心領域５５’と比較して比較的剛的にすることができる。バルーン５０’を膨張後に圧縮する時に、近位及び遠位端５２’、５４’に直接隣接する領域は、バルーン５０’反転に抵抗することができ、より薄い中心領域５５’は、図６Ａのバルーン５０と比較して大きい直径まで膨張することができる。
【００４０】
図６Ｃ及び図６Ｄに示す更に別の代替例において、近位及び／又は遠位端５２”、５４”又は５２”’、５４”’に直接隣接するバルーン５０、”５０”’の領域を更に補強し、例えば、付加的材料を含め、バルーン５０、”５０”’のベースを補強し、バルーン５０、”５０”’の反転を低下させ及び／又はそうでなければ選択的にその膨張を制御することができる。例えば、図６Ｃにおいては、複合材料５３”が、近位及び遠位端５２”、５４”に隣接するバルーン材料に埋め込まれ又はその他の方法で設けられているが、図６Ｄにおいては、材料５３”’の付加的な層を加えており、その付加的な層は、バルーン５０”’の残りと同じ材料又は異なる材料とすることができる。層は、バルーン５０”’を外側部材２０に取り付けるために本明細書の他の箇所に説明する材料及び方法と同様にバルーン５０”’に取り付けることができる。
【００４１】
図１に戻ると、例えば、外側部材２０及び／又は装置１０全体を操作するために、ハンドル又はハブ６０を外側部材２０の近位端２２に結合するか又はその上に設けることができる。ハンドル６０は、例えば、ハンドル６０の保持及び／又は操作を容易にするために人間工学的形状を有し、装置１０の構成要素を作動するために１つ又はそれよりも多くの制御器又はアクチュエータを含むことができる。例えば、図示のように、プルハンドル６２は、内側部材３０に結合されたハンドル６０に隣接して設けることができる。従って、上述の様々な位置に内側部材３０を移動するために、プルハンドル６２は、押したり又は引いたり、例えば、図２に示す第１の位置に内側部材３０を直接誘導するように押し、かつ図３〜図５に示す第２及び第３の（又は更に近位の）位置に内側部材３０を誘導するように近位に引くことができる。これに代えて、図１１及び図１４に示す実施形態と同様に、ハンドル６０及び外側部材２０に対して軸線方向に内側部材３０を誘導するために内側部材３０に結合されたスライダーアクチュエータ（図示せず）をハンドル６０上に設けることができる。更に別の代替例において、外側部材２０に対して軸線方向に内側部材３０を誘導するために、ホイール又は他のアクチュエータを設けることができる。
【００４２】
プルハンドル６２及び／又は内側部材３０は、例えば、ハンドル６０内の１つ又はそれよりも多くのバネ又は他の付勢機構（図示せず）によって図２〜図５に示す位置のうちの１つに付勢することができる。例えば、内側部材３０は、第２の（注入）位置に付勢することができるが、付勢を克服することによって他の位置にも誘導することができる。これに代えて、ハンドル６０は、触覚フィードバックを与え、及び／又は位置のうちの１つにおいて内側部材３０を解除可能に固定するための１つ又はそれよりも多くの特徴部、例えば、ポケット及びノッチなど（図示せず）を含むことができる。これに加えて又はこれに代えて、ハンドル６０は、１つ又はそれよりも多くの視覚マーカー（図示せず）を含み、例えば、様々な位置が達成された時にユーザに情報を与えることができる。更に別の代替例において、第１の密封部材３８ａを排除し、かつ例えば導入中に装置１０のプロフィールをあまり気にせず及び／又は装置１０の作動を簡素化する場合には第１の位置を排除することができる。
【００４３】
引き続き図１を参照すると、ハンドル６０はまた、膨張媒体源、真空源、及び／又は診断及び／又は治療剤源（図示せず）のような１つ又はそれよりも多くの流体源を装置１０に結合するための１つ又はそれよりも多くのポートを含むことができる。例えば、図示のように、側部ポート６４は、第１の内腔２６に連通することができる。側部ポート６４は、側部ポート６４への１つ又はそれよりも多くの流体源の結合を容易にする１つ又はそれよりも多くのコネクタ（図示せず）、例えば、ルアーロックコネクタ、及び／又は流体が側部ポート６４から漏れるのを防止する１つ又はそれよりも多くのシール、例えば、止血シールを含むことができる。
【００４４】
シリンジ又は他の流体源（図示せず）を側部ポート６４に結合し、内側部材の位置に応じてバルーン５０の内部５６の中への第１の内腔２６を通した及び／又は出口５８を通した流体の送出を可能にすることができる。例えば、内側部材３０が第２の（注入）位置にある場合に、造影剤、例えば、蛍光透視法、超音波、又は他の外部撮像を使用して観察を容易にする放射線不透過性、エコー発生、又は他の流体は、第１の内腔２６及び出口５８を通して体腔の中に送出することができる。このような物質は、以下で更に説明するように、患者の身体を通してターゲット体腔の中に進める間の装置１０のモニタリングを容易にし、及び／又は体腔の処置の状態を識別することができる。内側部材３０が第３の位置にある状態で、同じ流体を第１の内腔２６を通して送出してバルーン５０を膨張させることができ、又は造影剤源を異なる流体源、例えば、生理食塩水のシリンジで置換してバルーン５０の膨張及び／又は圧潰を容易にすることができる。
【００４５】
これに代えて、例えば、望ましい機能に応じて第１の内腔２６を通して様々な流体を選択的に送出することができるように第１の内腔２６に連通する複数のポートを設けることができる。例えば、供給源を取り替える必要なく内側部材３０の位置に応じて各流体を独立して送出することができるように、造影剤源及び生理食塩水源を異なるポートに結合することができる。これに代えて、１つ又はそれよりも多くの治療剤源は、側部ポート６４に（又は個別のポートに）結合され、例えば、必要に応じて、薬剤をターゲット体腔の中に送出することができる。
【００４６】
任意的に、ハンドル６０は、１つ又はそれよりも多くのシール及びブッシングなどを含み、外側及び内側部材２０、３０の相対運動を容易にし、及び／又は第１の内腔２６を密封することができる。例えば、図１に示すように、ｏ−リング６６は、外側及び内側部材２０、３０の間に設けることができ、ｏ−リングは、それが外側部材３０及びハンドル６０に対して軸線方向に移動する時に内側部材３０を案内することができる。ｏ−リング６６はまた、側部ポート６４の近位に位置決めすることができ、それによって外側及び内側部材２０、３０の間に実質的に流体密封シールを与え、ハンドル６０から側部ポート６４の中に導入された流体の漏れを防止する。
【００４７】
図示のように、プルハンドル６２は、それを通してガイドワイヤ又は他のレール（図示せず）を受け入れるためのポート６３を含む。例えば、ガイドワイヤは、例えば、ポート６３から又は内側部材遠位端３４の中へのバックロードにより、第２の内腔３６の中に導入することができる。ポート６３は、１つ又はそれよりも多くのシール、例えば、止血シール（図示せず）を含み、第２の内腔２６からの血液又は他の体液の漏れの実質的な危険性なしにガイドワイヤの通過を受け入れることができる。
【００４８】
任意的に、外側部材２０は、近位及び遠位端２２、２４の間を延びる１つ又はそれよりも多くの付加的内腔（図示せず）、例えば、内側部材３０が第２の内腔３６、すなわち、遠位端２４上の別のバルーン（図示せず）に膨張媒体を送出するための膨張内腔などを含まない場合に、例えば、ガイドワイヤ又は他のレール（図示せず）を受け入れるためのガイドワイヤ内腔（図示せず）を含むことができる。
【００４９】
これに加えて又はこれに代えて、必要に応じて、装置１０は、１つ又はそれよりも多くのマーカーを含み、使用中の装置１０の位置決め及び／又は前進を容易にすることができる。例えば、１つ又はそれよりも多くの放射線不透過性マーカーは、外側部材遠位端２４上、バルーン５０又は遠位先端３５内又はこれらに隣接する内側部材３０上、バルーン５０上、例えば、近位及び／又は遠位端５２、５４上、及び／又は密封部材３８上に置くことができる。これに代えて、装置１０の１つ又はそれよりも多くの構成要素は、使用中に装置１０の撮像を容易にすることができる放射線不透過性又は他の材料から形成することができる。例えば、放射線不透過性マーカー及び／又は材料は、例えば、バルーン５０を位置決めする時（膨張前又は後のいずれか）及び／又は出口４８を通じて流体を注入する時に、蛍光透視又は他のＸ線撮像を使用して装置１０を位置決めするか又はその他の方法で撮像を容易にすることができる。これに代えて、エコー発生マーカー及び／又は物質を与えて超音波又は類似の撮像技術を使用する撮像を容易にすることができる。
【００５０】
引き続き図２〜図５を参照して、例えば、本明細書に説明する実施形態のいずれかとすることができ、図１を参照して以下に示して説明する実施形態に必ずしも限定されるものではない装置１０を使用して体腔（図示せず）を処置するための例示的な方法をここで以下に説明する。ターゲット体腔は、血管、例えば、静脈又は動脈、移植片、例えば、大動脈−静脈瘻、管状異種移植片、又は人工管状移植片などとすることができる。例えば、体腔は、例えば、透析患者の腕又は他の領域において隣接する動脈と静脈（図示せず）の間を連通する通路とすることができる。これに代えて、体腔は、患者の血管系内の血管、例えば、患者の脚の末梢血管及び脳血管などとすることができる。更に別の代替例において、物質は、患者の尿路内の石又は患者の身体から除去されることになる他の異物である場合がある。
【００５１】
任意的に、体腔は、１つ又はそれよりも多くの付加的器具（図示せず）を使用して接近することができ、これらの器具は、装置１０を含むシステム又はキットの一部とすることができる。例えば、イントロデューサシース、ガイドカテーテル、又は他の管状部材（図示せず）は、物質が除去されることになるターゲット部位に隣接して導入することができ、又は患者の身体の他の位置に導入され、体腔に連通する患者の血管系又は他の通路に接近可能である。体腔が患者の末梢血管に位置する場合に、経皮的穿刺又は切開は、大腿動脈、頚動脈、又は他の侵入部位（同様に図示せず）のような末梢位置で針又は他の器具（図示せず）を使用して生成することができ、イントロデューサシースを末梢位置での穿刺により設置して接近可能である。装置１０は、侵入部位から患者の血管系を通して、例えば、単独で又はガイドカテーテル及びガイドワイヤなど（図示せず）の助けによって進むことができる。
【００５２】
例えば、装置１０を侵入部位からターゲット体腔に誘導するのを容易にするために、ガイドカテーテル、マイクロカテーテル、又は他の管状本体を従来の方法を使用して侵入部位から体腔に置くことができる。これに加えて又はこれに代えて、ガイドワイヤ（図示せず）は、必要に応じて、例えば、内側部材３０が第２の内腔２６を含む場合に侵入部位から体腔に置くことができる。管状本体はまた、吸引のために使用され、例えば、装置１０によって取り除かれた物質を捕捉するための真空源に結合することができる。
【００５３】
最初に図２を参照すると、装置１０は、例えば、バルーン５０を引き伸ばしてそのプロフィールを縮小するように第２又は遠位位置で内側部材３０によって体腔の中に進めることができる。任意的に、第１の密封部材３８ａが出口５８を密封しない場合に、１つ又はそれよりも多くの流体を体腔の中に送出し、例えば、装置１０の撮像及び／又は位置決めを容易にすることができる。これに代えて、内側部材３０は、図３に示す第１の位置まで誘導することができ、流体が、撮像を容易にするために送出される。
【００５４】
例えば、放射線不透過性造影剤又は他の流体は、外側及び内側部材２０、３０の間の第１の内腔２６によって定められた管状通路を通じて体腔の中に送出され、蛍光透視法を使用して物質９２の位置決め及び／又は大きさの測定を容易にすることができる。装置１０上のマーカー（図示せず）は、バルーン５０を膨張させる前に、除去するように意図する物質に対するバルーン５０の位置決めを容易にし、例えば、物質に対して遠位に又はそうでなければそれを超えてバルーン５０を位置決めすることの検証を容易にすることができる。必要に応じて、第１及び第２の位置の間で内側部材３０を前後の方向に、例えば、バルーン５０が、除去するために標的にする閉塞物質を超えて位置決めされるまで、例えば、造影剤の注入を可能にし、装置１０のプロフィールを縮小して更なる前進を容易にすることができる。
【００５５】
任意的に、装置１０は、真空源に連通する内腔を含むガイドカテーテル又は他の管状部材（図示せず）を通して導入することができる。ガイドカテーテルを超えて配置されるがまだ膨張していないバルーン５０により、真空源を活性化して、その後の処置中に体腔内の物質を吸引することができる。
【００５６】
図４に移ると、内側部材３０は、第３の位置まで誘導され、それによって出口５８を密封することができ、例えば、バルーン５０が、体腔を通して実質的に完全に延びるように、バルーン５０を体腔内で膨張させることができる。次に、装置１０全体を後退させて、体腔から閉塞性物質を引き、例えば、ガイドカテーテルの中に吸引し、又はその他の方法で体腔から除去することができる。図５に示すように、必要に応じて、内側部材３０を引いて、更にバルーン５０を膨張させ、例えば、実質的に体腔の壁と係合することができる。バルーン５０からの付加的圧力は、体腔の壁から付着物質の分離を容易にし、その除去を可能にすることができる。
【００５７】
材料を除去した状態で、内側部材３０は、第２の位置に向けて戻ることができ、物質の量を観察するように導入された流体は取り除かれ、及び／又は体腔内に残っている。付加的物質を除去することになる場合に、内側部材は、例えば、除去されることになる付加的物質を通して装置１０を進めることが望ましい場合に第１の位置に再度誘導される。バルーン５０が物質を超えて位置決めされた状態で、処理は、望む回数だけ繰り返すことができる。
【００５８】
必要に応じて、閉塞物質は、引き戻し前、中、又は後に処置し、例えば、少なくとも部分的に溶解し、浸軟する等々を行うことができる。例えば、外側部材２０の第１の内腔２６を通じて治療剤を体腔の中に送出し、例えば、バルーン５０によって取り除かれる前に少なくとも部分的に血栓又は他の比較的軟らかい物質を溶解又は分離し、及び／又はその他の方法で体腔の壁を処置することができる。
【００５９】
単一の内腔、すなわち、第１の内腔２６が、バルーン５０の膨張及び体腔の中への流体の送出の両方に使用されるので、外側部材２０及び従って装置１０全体のプロフィールは、別々の膨張及び注入内腔を含むデバイスよりも小さくすることができる。更に、内側部材３０の第２の内腔２６を流体の注入のために使用することができると考えられるが、これには、一般的に、ガイドワイヤが実質的に第２の内腔３６を満たすので、装置１０を導入するガイドワイヤを除去する必要があると考えられる。第１の内腔２６を注入のために使用することができ、従って、ガイドワイヤは、手順を通して第２の内腔３６内に残ることができ、それによって一部の事例では、ガイドワイヤ又は他のデバイス交換の回数を低減する。更に、装置１０は、ガイドワイヤにわたって残ることができ、これは、処置を意図する他のターゲット体腔への装置１０の前進を容易にすることができる。
【００６０】
様々な代替例において、密封部材３８が生成する弁及びバルーン５０の出口５８は、必要に応じて装置１０上の他の位置に設けることができる。例えば、出口５８及び密封部材３８をバルーン５０の近位に位置決めするように、構成を逆にすることができる。例えば、密封部材（図示せず）は、外側部材２０の遠位端２４上に設けることができ、バルーン５０の近位端５２は、密封部材に隣接して浮遊することができ、バルーン５０の遠位端５４は、内側部材３０（同様に図示せず）の遠位端３４に固定される。従って、外側部材２０に対する内側部材３０の移動により、バルーンの近位端を選択的に密封部材と係合又は係合解除させることができ、バルーンの近位端が密封部材と係合していない時に第１の内腔２４からの注入を可能にし、バルーンの近位端が密封部材と係合する時にバルーン膨張を可能にする。
【００６１】
別の代替例において、バルーン（図示せず）は、本明細書に説明する他の実施形態と同様に、必要に応じてバルーン５０に対して近位の外側部材２０の遠位端２４上及び／又はバルーン５０に対して遠位の内側部材３０の遠位端３４上に設けることができる。このようなバルーンは、その中に流体を注入する前に体腔の１つ又はそれよりも多くの領域を隔離するように、例えば、体腔を広げるための非柔軟な高圧バルーン、又は実質的に体腔を密封するための弾力的かつ柔軟なバルーンとすることができる。
【００６２】
図７に移ると、以前の実施形態と同様に、一般的に、外側管状部材１２０と、内側部材１３０と、内側及び／又は外側部材１２０、１３０が担持する膨張可能バルーン１５０とを含む体腔を処置するようための装置１１０の別の実施形態が示されている。装置１１０は、以下により詳細に説明するように、流体を体腔の中に注入するための第１のモード、体腔内の閉塞を広げるための第２のモード、及び体腔内の閉塞物質を除去するための第３のモードにおいて作動可能とすることができる。
【００６３】
図示のように、外側部材１２０は、近位端１２２、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端１２４、及びこれらの間を延びる第１の内腔１２６を含み、これらは、以前の実施形態と同様に構成することができる。内側部材１３０はまた、近位端１３２、遠位端１３４、及び任意的に近位及び遠位端１３２、１３４の間を延び、例えば、ガイドワイヤ又は他のレール（図示せず）を通して摺動可能に受け入れるような大きさにされた第２の内腔１３６を含む。内側部材１３０は、以前の実施形態と同じく同様に、例えば、１つ又はそれよりも多くの流体が通過するための環状空間が外側及び内側部材１２０、１３０の間に定められるように、外側部材１２０の第１の内腔１２６内に摺動可能に受け入れるような大きさにされる。
【００６４】
バルーン１５０は、外側部材遠位端１２４に結合された近位端１５２と、出口１５８を定める遠位端１５４と、第１の内腔及び出口１５８に連通する内部１５６とを含む。内側部材１３０の遠位端１３４は、例えば、出口１５８が、バルーン１５０の遠位端１５４と内側部材１３０の遠位端１３４との間に環状通路を定めるように、バルーン１５０の遠位端１５４を通って延びることができる。図示のように、バルーン１５０の遠位端１５４は、例えば、接着剤、締まり嵌め、音波溶接、及び溶融などで結合することによって遠位端１５４に取り付けられ又はその他の方法で固定されたカラー又はスリーブ１５５を含む。任意的に、カラー１５５が、バルーン１５０（図示せず）の内部１５６の中に近位に延びることができ、カラー１５５の内部部分は、例えば、出口１５８を通してバルーン内部１５６からの流体通過を容易にするように、１つ又はそれよりも多くの側部ポート又は他の開口部（同じく図示せず）を含むことができる。
【００６５】
バルーン１５０は、例えば、圧力とは無関係に膨張する時に（最小容積を導入して所定の大きさを達成した状態で）、所定の大きさに膨張する非柔軟なバルーンを提供するように実質的に非弾性材料から形成することができる。このような非柔軟なバルーン１５０は、たとえ比較的高い圧力まで膨張しても、例えば、１０気圧、２０気圧、及び３０気圧など圧力で例えばバルーン１５０が破裂又はその他の方法で破断するまで、所定の大きさまで膨張することができる。これに代えて、バルーン１５０は、本明細書の他の箇所に説明する他の実施形態と同様に弾性材料から形成することができる。
【００６６】
１つ又はそれよりも多くの密封部材１３８は、例えば、内側部材１３０が移動して、例えば、バルーン１５０の出口１５８を選択的に開閉するための弁をもたらす時に、密封部材１３８がバルーン１５０に対して移動可能であるように、内側部材遠位端１３４上に担持することができる。図示のように、バルーンの遠位端１５４及びカラー１５５に対して遠位の内側部材１３０上に第１の密封部材１３８が設けられる。密封部材１３８は、密封部材１３８が実質的にバルーン１５０のカラー１５５及び／又は遠位端１５４と係合して実質的に出口１５８を密封することができるような大きさ、例えば、バルーン１５０のカラー１５５及び遠位端１５４よりも大きい外径を有することができる。
【００６７】
図示の例示的な実施形態において、密封部材１３８は、テーパがつけられた形状を例えばその近位及び遠位端の一方又は両方上に含むことができる。例えば、密封部材１３８の近位端上のテーパがつけられた形状は、自動的に密封部材１３８をバルーン１５０の出口１５８に着座するように案内し、例えば、その間の流体密封シールを高めることができる。密封部材１３８の遠位端上のテーパがつけられた形状は、装置１１０に丸い又はそうでなければ実質的に無傷の先端をもたらすことができる。これに代えて、実質的に無傷の遠位先端（図示せず）は、以前の実施形態と同様に、第１の密封部材１３８を超えて内側部材１３０上に設けることができる。
【００６８】
引き続き図７を参照すると、ハンドル又はハブ１６０は、以前の実施形態とほぼ同様に、例えば、外側部材１２０及び／又は装置１１０全体を操作するために、外側部材１２０の近位端１２２に結合するか又はその他の方法でこの上に設けることができる。ハンドル１６０は、以下に説明する様々な位置まで内側部材１３０を移動するように内側部材１３０に結合されたプルハンドル１６２又は他のアクチュエータを含むことができる。ハンドル１６０はまた、１つ又はそれよりも多くの流体源、例えば、内側部材１３０の位置に応じてバルーン１５０の内部１５６の中に第１の内腔１２６を通して及び／又は出口１５８を通して流体を送出するためのシリンジ又は他の流体源を装置１１０に結合するためのポート１６３及び側部ポート１６４のような１つ又はそれよりも多くのポートを含むことができる。
【００６９】
任意的に、ハンドル１６０は、外側及び内側部材１２０、１３０の間にｏ−リング１６６のような１つ又はそれよりも多くのシール及びブッシングなどを含むことができ、これは、これが外側部材１３０及びハンドル１６０に対して軸線方向に移動する時に内側部材１３０を案内することができる。この実施形態において、内側部材１３０は、内側部材１３０の近位端１３２に取り付けられ又はその他の方法で結合されたハイポチューブ又は他の実質的に剛性チューブ１３１の一部分を含む。チューブ１３１は、内側部材１３０に軸線方向支持体を提供し、例えば、内側部材１３０を軸線方向に誘導する時の座屈又は捩れを防止することができる。チューブ１３１はまた、例えば、チューブ１３１が、その間に流体密封シールを維持しながらａ−リング１６６を通して容易に摺動する実質的に滑らかな又は潤滑な外面を有する場合に、内側部材１３０を軸線方向により移動しやすくすることができる。
【００７０】
これに加えて又はこれに代えて、必要に応じて、装置１１０は、１つ又はそれよりも多くのマーカーを含み、使用中に装置１１０の位置決め及び／又は前進を容易にすることができる。例えば、図７に示すように、放射線不透過性マーカーバンド１３７は、内側部材１３０の遠位端１３４の周囲に、例えば、バルーン内部５６内に取り付けることができる。図示のように、マーカー１３７は、バルーン１５０の近位端１５２及び遠位端１５４の両方に隣接して取り付けられ、マーカー１３７は、体腔内の閉塞を広げる前のバルーン１５０の位置のモニタリングを容易にすることができる。これに加えて又はこれに代えて、螺旋部材１７０のコアワイヤは、放射線不透過性材料から形成することができ、及び／又は放射線不透過性充填材料ＢＡＳ０４は、必要に応じて螺旋部材１７０を形成するのに使用する可塑性材料の中に分散させることができる。
【００７１】
以前の実施形態と異なり、装置１１０は、バルーン内部１５６内の外側及び内側部材１２０、１３０の間に結合された螺旋部材１７０を含む。螺旋部材１７０は、以下で更に説明するように、図７に示すような比較的低プロフィールから膨張螺旋形状まで移動可能とすることができる。図示のように、螺旋部材１７０は、外側部材１２０の遠位端１２４に結合された第１の端部１７２と、内側部材１３０の遠位端１３４に結合された第２の端部１７４とを含むワイヤ、チューブ、又は他のフィラメントである。例えば、螺旋部材１７０は、ワイヤ（図示せず）の周囲に形成されるか又は取り付けられたチューブ又はスリーブを有するコアワイヤからのものとすることができる。第１及び第２の端部１７２、１７４の間で、螺旋部材１７０は、１回又はそれよりも多くの回数で内側部材１３０に螺旋状に巻き付けることができる。図示のように、螺旋部材１７０は、約１．５巻回だけ内側部材１３０の周囲に延びるが、螺旋部材１７０は、より多いか又は少ない巻回を含むことができることは認められるであろう。
【００７２】
図示のように、螺旋部材１７０の第１の端部１７２は、例えば、接着剤、音波溶接、半田付け、締まり嵌めで結合すること（例えば、１つ又はそれよりも多くの回数で第１の端部１７２を遠位端１２４に巻きつけることにより）、第１の端部１７２を遠位端１２４の環状溝、孔、又はポケット（図示せず）の中に挿入すること、及び溶融することなどうちの１つ又はそれよりも多くにより、直接に外側部材１２０の遠位端１２４に取り付けるか又はその他の方法で固定することができる。螺旋部材１７０の第２の端部１７４は、内側部材１３０の遠位端１３４に又は遠位端１３４に直接に固定されたスリーブ１７８に同様に取り付けるか又はその他の方法で固定することができる。
【００７３】
スリーブ１７８は、例えば、接着剤、音波溶接、締まり嵌め、及び溶融などによってバルーンの遠位端１５４に隣接する内側部材遠位端１３４に取り付けられた比較的短いチューブとすることができる。スリーブ１７８は、バルーン１５０のカラー１５５及び／又は遠位端１５４の内径よりも大きい外径を有することができ、それによって内側部材１３０に対するカラー１５５及び遠位端１５４の移動を制限する止め具を与える。スリーブ１７８がカラー１５５及び／又は遠位端１５４と接触すると、スリーブ１７８は、例えば、バルーン内部１５６の中に導入される時に流体が依然として出口１５８を貫流することができるように、出口１５８に連通する環状通路を実質的に塞ぐことはない。これに代えて、スリーブ１７８が、本明細書の他の箇所に説明する他の密封部材と同様に、バルーン１５０のカラー１５５及び／又は遠位端１５４と係合する時に、スリーブ１７８を成形して実質的に出口１５８を密封することができる。任意的に、製造又は組み立て中に、カラー１５５は、カラー及びスリーブ１７８が内側部材遠位端１３４に取り付けられる時に、すなわち、カラー１５５をバルーンの遠位端１５４に取り付ける前に、密封部材１３８とスリーブ１７８の間に位置決めすることができる。バルーンの遠位端１５４は、次に、バルーン１５４を外側部材遠位端１２４に取り付ける時にカラー１５５にわたって取り付けることができる。必要な場合に、バルーンの遠位端１５４は、カラー１５５の近位部分がバルーン１５０の内部１５６内に配置されるようにカラー１５５に取り付けることができる。そうである場合に、カラー１５５の近位部分は、以下で更に説明するように、１つ又はそれよりも多くの開口部（図示せず）を含み、バルーン内部１５６からカラー１５５を通して出口１５８の外に、すなわち、出口１５８が密封部材１３８によって密封されていない時に流体が移動するのを容易にすることができる。
【００７４】
内側部材１３０は、外側部材１２０に対して例えば第１又は遠位位置、第２又は中間位置（図７に示す）、及び第３又は近位位置（図示せず）の間で軸線方向に移動可能とすることができ、それによって装置１１０が体腔を処置するために異なる機能を提供することを可能にする。例えば、第１の位置で、内側部材１３０は、密封部材１３８がバルーン出口１５８から離間するように密封部材１３８を遠位に誘導することができる。従って、外側部材１２０の第１の内腔１２６を通して導入された流体は、以前の実施形態と同様に、バルーン内部１５６を通して出口１５８の外に、例えば、遠位先端３５を超えて体腔の中に移動することができる。
【００７５】
必要に応じて、内側部材１３０は、近位に図７に示すような第２の位置まで誘導することができ、そこで、密封部材１３８は、バルーン１５０のカラー１５５及び／又は遠位端１５４と係合し、それによってそれを通る流体流れから実質的に出口１５８を密封する。従って、第１の内腔１２６を通して導入されたあらゆる流体は、バルーン内部１５６に入り、バルーン１５０を膨張させることができる。このモードにおいて、バルーン１５０は、例えば、テーパがつけられた端部部分の間に実質的に均一な直径の主要部分を有する細長いほぼ円筒形に膨張することができる。膨張した状態において、バルーン１５０の主要部分は、約２０〜８０ミリメートル（２０〜８０ｍｍ）の長さ及び約３〜１２ミリメートル（３〜１２ｍｍ）の直径を有することができる。バルーン１５０を使用して、例えば、図９Ｅ〜図９Ｇに示しかつ以下で更に説明する方法と同様に、狭窄、病巣、又は他の閉塞を広げるために体腔の壁を広げるか又はその他の方法でこれに実質的な圧力を印加することができる。
【００７６】
これに加えて又はこれに代えて、体腔を広げるようにバルーン１５０を膨張した後に、真空源は、側部ポート１６４に結合することができ、バルーン１５０は、螺旋部材１７０の周囲で収縮状態に圧潰される。これに代えて、バルーン１５０が予め膨張されていない場合に、バルーン１５０は、既に十分圧潰されているか又はその他の方法で収縮状態のままにすることができるので、真空を使用してバルーン１５０を圧潰する必要がない場合がある。
【００７７】
内側部材１３０は、次に、近位に第３の位置まで誘導することができ、それによって螺旋部材１７０の端部を互いに向けて誘導する。それによって螺旋部材１７０が軸線方向に圧縮される時に、螺旋部材１７０を半径方向外向きに膨張させ、それによって例えば図７Ａに示すようにバルーン１５０も軸線方向に圧縮し、螺旋部材１７０の周囲の膨張螺旋形状に半径方向に膨張させる。任意的に、内側部材１３０及び／又はハンドル１５０は、バルーン１５０及び螺旋部材１７０を圧縮及び膨張させる時に、内側部材１３０の近位移動を制限する１つ又はそれよりも多くの止め具（図示せず）を含むことができる。例えば、止め具は、バルーン長が約６〜３０ミリメートル（６〜３０ｍｍ）に縮小するまで内側部材１３０を引くことを可能にさせることができ、それによってバルーン１５０及び／又は螺旋部材１７０の過圧縮を防止する。
【００７８】
一実施形態において、螺旋部材１７０は、螺旋部材１７０を軸線方向に圧縮する時に、螺旋部材１７０が低プロフィールから螺旋形に向けて弾力的に簡単に座屈することができる十分な剛性を有することができる。従って、螺旋部材１７０は、螺旋部材１７０がその元の低プロフィール形状に戻ることができるように、実質的な塑性変形なしに膨張する（かつ必要に応じて繰返し膨張及び圧潰する）ことができる。これに代えて、螺旋部材１７０は、例えば、内側部材１３０が第１又は第２の位置にある時に螺旋部材１７０の端部１７２、１７４上に軸線方向張力を与えることにより、所定の膨張螺旋形状に付勢される場合があるが、低プロフィールが制約することができる。内側部材１３０が第３の位置まで誘導されて張力を解除することができると直ちに、螺旋部材１７０は、膨張螺旋形状に向けて弾力的に膨張することができる。
【００７９】
別の代替例において、螺旋部材は、一体的に形成されるか又はそうでなければ直接にバルーン１５０に結合することができ、例えば、近位及び遠位端１５２、１５４の間のバルーン壁（図示せず）に取り付けてこの中に埋め込むか又はその他の方法でこれに固定することができる。例えば、図７Ｂ及び図７Ｄに示すように、１つ又はそれよりも多くの螺旋状に成形されたワイヤ又は繊維１５７’（図７Ｂに示す１つ、図７Ｄに示す２つ）は、バルーン１５０’の壁において成形、埋め込み、又は一体的に形成することができる。内側部材１３０を第３の位置に向けて移動する時にバルーン１５０’を軸線方向に圧縮すると、繊維１５７’は、バルーン１５０’を膨張螺旋形状に向けて自動的に付勢することができる。これに代えて、図７Ｃに示すように、繊維１５７”は、コアワイヤ又は部材１５９”、例えば、放射線不透過性材料及び付勢コアワイヤなどを含むバルーン１５０”の壁に成形、埋め込み、又は一体的に形成することができる。更に別の代替例において、図７Ｅ〜図７Ｈは、バルーン１５０ｅ〜１５０ｈの壁において成形、埋め込み、又はその他の方法で一体的に形成され、バルーン１５０ｅ〜１５０ｈの近位及び遠位端の間に螺旋状に延びることができる繊維１５７ｅ〜１５７ｈ又は他の補剛特徴部のための代替形状及び／又は構成を示している。繊維及び／又は補剛特徴部は、バルーン１５０’、１５０”、又は１５０ｅ〜１５０ｈの近位及び遠位端の間に１つ又はそれよりも多くの巻回、例えば、１．５、２つ、３つ、４つ、又はそれよりも多くの巻回を含むことができる。更に、バルーン上に含まれる繊維及び／又は補剛特徴部のいずれも、例えば、体腔において閉塞を広げるようにバルーン１５０’、１５０”、又は１５０ｅ〜１５０ｈを膨張させる時に体腔の壁の中に少なくとも部分的に埋め込むことができる切断エッジ又は要素を与えることができる。
【００８０】
図７に戻ると、膨張螺旋形状のバルーン１５０により、装置１１０全体を体腔に沿って誘導し、例えば、図９Ａ〜図９Ｄに示しかつ更に以下に説明する方法と同様に、必要に応じて体腔の壁から付着物質の廃棄、洗浄、又はそうでなければ分離を含め、閉塞物質を除去することができる。従って、この実施形態において、例えば比較的高い圧力を使用して拡張のために及び体腔内の閉塞物質を廃棄、洗浄、又はその他の方法で除去するためにその両方で単一バルーン１５０を使用することができる。
【００８１】
図１９Ａ及び図１９Ｂに移ると、装置１１０’が示されているが、これは、一般的に図７の装置１１０に類似し、すなわち、装置１１０’は、外側部材１２０’の近位端１２２’上にハンドル７６０の代替実施形態を含むこと以外は、バルーン１５０’及び螺旋部材１７０’を含む。一般的に、ハンドル７６０は、外側ハウジング７６１（図１９Ａに示す）と、ハウジング７６１内で軸線方向に摺動可能な内側キャリッジ７６５（図１９Ｂに示す）と、ハウジング７６１が担持してキャリッジ７６５に結合された回転ノブ７６２と、ハウジング７６１から延びるハブ７６３とを含む。
【００８２】
ハウジング７６１は、例えば、嵌合コネクタによって互いに固定され、接着剤で結合され、音波溶接され、及び溶融されるなどでハウジング７６１をもたらすために縦方向シーム（図示せず）に沿って互いに接続することができる１つ又はそれよりも多くの部分、例えば、１つ又はそれよりも多くの組の嵌合半体又はクラムシェル（同じく図示せず）を含むことができる。ハウジング７６１は、実質的な横方向移動なくキャリッジ７６５がハウジング７６１内で軸線方向に摺動することを可能にするスロット、トラック、又は他の特徴部（図示せず）を含むことができる。ハウジング７６１及び／又はキャリッジ７６５は、１つ又はそれよりも多くの協働特徴部、例えば、ハウジング７６１に対してキャリッジ７６５の軸線方向移動を制限するハウジング７６１内の止め具（図示せず）を含み、例えば、第１の位置（出口１５８’から注入するため）と第３の位置（バルーン１５０’が膨張螺旋形状に誘導されるところ、図示せず）の間の内側部材１３０’の移動を制限することができる。
【００８３】
ハウジング７６１は、例えば、流体源を装置１１０’に接続するためのルアーロック又は他のコネクタを含む側部ポート７６４を含むことができる。側部ポート７６４は、以前の実施形態と同様に、バルーン１５０’内部の中に流体を送出するために外側部材１２０’を通って延びる内腔に連通することができる。
【００８４】
ノブ７６２は、ハウジング７６１を取り囲むか又はそうでなければこれから半径方向に延びて使用中にノブ７６２の回転又は他の操作を容易にする例えば隆起部又は他の特徴部を含む外側部分７６２ａと、キャリッジ７６５内の第１の通路７６５ａに沿って軸線方向に延びる内側ステム７６２ｂとを含むことができる。内側ステム７６２ｂ及びキャリッジ７６５は、ノブ７６２の回転をキャリッジ７６５の軸線方向移動に変換する協働特徴部、例えば、螺旋ネジ山７６２ｃを含むことができる。従って、ノブ７６２は、実質的にハウジング７６１に対して軸線方向に固定され、装置１１０’の縦軸線の周りで自由に回転可能にすることができる。
【００８５】
内側部材１３０’の近位端１３２’は、内側ステム７６２ｂを自由に通過し、キャリッジ７６５に対して固定することができる。例えば、内側部材の近位端１３２’は、第１の通路７６５ａに隣接し及び／又はそれに連通する第２の通路７６５ｂにおいて近位端１３２’を固定し、例えば、接着剤、音波溶接、溶融、締まり嵌め、及び嵌合コネクタ（図示せず）などで結合することによってキャリッジ７６５に固定することができる。従って、内側部材１３０’の軸線方向移動は、キャリッジ７６５の移動に結合することができる。
【００８６】
ハブ７６３は、互いに及び／又は外側ハウジング７６１に固定されたハイポチューブ又は他の管状部材７６３ａとルアーロック又は他のコネクタ７６３ｂとを含むことができる。例えば、管状部材７６３ａ及び／又はコネクタ７６３ｂの近位端は、例えば、接着剤、音波溶接、溶融、締まり嵌め、及び嵌合コネクタ（図示せず）などで結合することによってハウジング７６１の近位端に取り付けることができる。
【００８７】
キャリッジ７６５を軸線方向に誘導すると、管状部材７６３ａ及びコネクタ７６３ｂが、ハウジング７６１に対して実質的に静止したままであるように、管状部材７６３ａを第２の通路７６５ｂにおいて摺動可能に受け入れることができる。流体が通路７６５ａ、７６５ｂを通してハウジング７６１の外に漏れるのを防止する流体密封シールを与えながら、管状部材７６３ａがそれを通して摺動することを可能にする１つ又はそれよりも多くのシール、例えば、ｏ−リング７６６を第２の通路７６５ｂ内又はその周囲に設けることができる。
【００８８】
使用中、ノブ７６２は、第１の方向に回転することができ、それによって遠位に内側部材１３０’を第１の位置まで平行移動させて出口１５８’を開く。従って、外側部材１２０’を通して送出される流体は、上述したように、バルーン１５０’を通過して出口１５８’を出ることができる。ノブ７６２は、同様に上述したように、第２の反対方向に回転することができ、それによって例えば密封部材１３８’が出口１５８’を密封してバルーン膨張を可能にするまで第２の位置に、及び／又は例えばバルーン１５０’を膨張螺旋形状に膨張させるように更に第３の位置まで近位に内側部材１３０’を平行移動させる。任意的に、ノブ７６２及び／又はハウジング７６１は、方向を識別してノブ７６２を回転させ、望ましい位置を達成し、及び／又は例えば第１、第２、及び／又は第３の位置を識別するそれぞれのインジケータ（同様に図示せず）とノブ７６２上の矢印（図示せず）を位置合せすることによって特定の位置を得る時を示す可視、可聴、又は他のインジケータ（図示せず）を含むことができる。そうでなければ、装置１１０’は、以前の実施形態と同様に作動させることができる。
【００８９】
図２０Ａ〜図２０Ｃに移ると、ハンドル８６０の別の実施形態が示されており、これは、ハンドル７６０とほぼ同様に、側部ポート８６４（図２０Ａに示す）を有する外側ハウジング８６１と、ハウジング８６１内で軸線方向に摺動可能な内側キャリッジ８６５（図２０Ｂに示す）と、ハウジング８６１から延びるハブ８６３とを含む。例えば、ハウジング８６１は、１つ又はそれよりも多くの部分、例えば、互いに接続することができる１つ又はそれよりも多くの組の嵌合半体又はクラムシェル（図示せず）を含むことができ、例えば、実質的な横方向移動なくキャリッジ８６５がハウジング８６１内で軸線方向に摺動することを可能にするスロット、トラック、又は他の特徴部（図示せず）を含むことができる。ハウジング８６１及び／又はキャリッジ８６５は、ハウジング８６１に対してキャリッジジ８６５の軸線方向移動を制限する１つ又はそれよりも多くの特徴部を含み、第１の位置（出口１５８’から注入するため）と、第２の位置（バルーン膨張のため）と、第３の位置（バルーン１５０’が膨張螺旋形状に誘導されるところ、図示せず）との間の内側部材１３０’の移動を制限することができる。
【００９０】
内側部材１３０’の近位端１３２’は、例えば、接着剤、音波溶接、溶融、締まり嵌め、及び嵌合コネクタ（図示せず）などで結合され、例えば、キャリッジ８６５の遠位端に隣接する通路８６５ａの近位端１３２’を固定することによってキャリッジ８６５に対して実質的に固定される。従って、内側部材１３０’の軸線方向移動は、キャリッジ８６５の移動に結合することができる。
【００９１】
ハブ８６３は、互いに及び／又は外側ハウジング８６１に固定されたハイポチューブ又は他の管状部材８６３ａとルアーロック又は他のコネクタ８６３ｂとを含むことができる。例えば、管状部材８６３ａ及び／又はコネクタ８６３ｂの近位端は、例えば、接着剤、音波溶接、溶融、締まり嵌め、及び嵌合コネクタ（図示せず）などで結合することによってハウジング８６１の近位端に取り付けることができる。
【００９２】
管状部材８６３ａは、キャリッジ８６５を軸線方向に誘導する時に管状部材８６３ａ及びコネクタ８６３ｂがハウジング８６１（及び内側部材の近位端１３２’）に対して静止したままであるように、例えば、キャリッジ８６５の近位端に隣接する通路８６５ａに管状部材８６３ａを摺動可能に受け入れることができる。通路８６５ａに受け入れる管状部材８６３ａ及び内側部材の近位端１３２’の両方により、内側部材１３０’を通して背面に装填したガイドワイヤ又は他の器具は、通路８６５ａ、管状部材８６３ａを自由に通過して、コネクタ８６３ｂの外に移動する（又はコネクタ８６３ｂを通して部材１３０’の中に挿入される）ことができる。流体が通路８６５ａを通してハウジング８６１の外に漏れるのを防止する流体密封シールを与えながら、管状部材８６３がそれを通して摺動することを可能にする１つ又はそれよりも多くのシール、例えば、ｏ−リング８６６を通路８６５ａ内又はその周囲に設けることができる。
【００９３】
回転ノブ７６２の代わりに、ハンドル８６０は、ハウジング８６１が担持してキャリッジ８６５に結合されたプッシュボタン８６２を含む。例えば、ハウジング８６１は、細長いスロット８６１ａを含むことができ、プッシュボタン８６２は、スロット８６１ａ内で軸線方向に摺動可能にすることができる。任意的に、図示のように、スロット８６１ａは、プッシュボタン８６２を捕捉することができる１つ又はそれよりも多くのポケット又は戻り止め８６１ｂを含み、例えば、１つ又はそれよりも多くの位置でプッシュボタン８６２、及び結果的にキャリッジ８６５及び内側部材１３０’を解除可能に固定することができる。
【００９４】
任意的に、ハウジング８６１は、１つ又はそれよりも多くの視覚インジケータを例えばプッシュボタン８６２を特定のポケット８６１ｂで受け入れる時に内側部材１３２’の位置を識別するために含むことができる。例えば、図２０Ｃに示すように、ハウジング８６１は、ブッシングボタン、この実施形態ではレバー８６２を特定の記号８６１ｃに位置合せする時に、内側部材１３０’がそれぞれの特定の位置であることをユーザが確認することができるように、それぞれのポケット（図示せず）に位置合せされた番号又は他の記号８６１ｃを含むことができる。
【００９５】
図２０Ｂで最も良く認められるように、プッシュボタン８６２は、キャリッジ８６５に対して実質的に固定されたベース８６２ａと、ベース８６２ａに対して横方向に摺動可能なキャップ８６２ｂとを含むことができる。例えば、ベース８６２ａは、キャリッジ８６５と一体的に成形されるか又はその他の方法で形成することができ、キヤップ８６２ｂは、キャップ８６２ｂを横方向に、例えば、ハンドル８６０の縦軸線と実質的に垂直に摺動することができるようにベース８６２ａに取り付けることができる。例えば、キャップ８６２ｂは、キャップ８６２ｂが位置合せするポケット８６１ｂの中にキャップ８６２ｂが自動的に摺動することができるように付勢することができるが、付勢を克服してキヤップ８６２ｂを別のポケット８６１ｂの中に軸線方向に摺動することができるように、キャップ８６２ｂをそれぞれのポケット８６１ｂからスロット８６１ａの中に移動することもできる。例えば、キヤップ８６２ｂをベース８６２ａから横方向に押すことができるバネ又は他の付勢機構（図示せず）をキャップ８６２ｂ又はハウジング８６１内に設けることができる。
【００９６】
これに代えて、プッシュボタン８６２全体は、例えば、一体的に成形されるか又は互いに形成されたキャリッジ８６５に対して固定することができ、プッシュボタン８６２及びキャリッジ８６５を縦軸線の周りにピボット回転させてキャップ８６２ｂを特定のポケット８６１ｂの外に誘導し、スロット８６１ａに沿って軸線方向に誘導し、かつ解除するか又はその他の方法で別のポケット８６１ｂに置くことを可能にすることができる。この代替例において、バネ又は他の付勢機構（図示せず）は、プッシュボタン８６２及びキャリッジ８６５を付勢し、キヤップ８６２ｂを解除する時にキャップ８６２ｂが位置合せするあらゆるポケット８６１ｂの中にキヤップ８６２ｂを誘導することができる。
【００９７】
例示的な実施形態において、ハンドル８６０は、３つのポケット８６１ｂ、例えば、内側部材１３０’の第１の位置に対応するもの、第２の位置に対応するもの、及び第３の位置に対応するものを含むことができる。従って、第１、第２、又は第３の位置のいずれかに内側部材１３０’を置くために、キャップ８６２ｂは、キャップ８６２ｂを受け入れるポケットの外に誘導することができ、プッシュボタン８６２は、スロット８６１ａに沿って軸線方向に摺動し、望ましいポケット８６１ｂの中に放出又はその他の方法で誘導することができる。これに代えて、ハンドル８６０は、例えば、プッシュボタン８６２を複数の位置のうちの１つに対して軸線方向に付勢する場合に１つ又は２つのポケット８６１ｂのみを含むことができる。
【００９８】
使用中、プッシュボタン８６２は、第１の方向の軸線方向に、例えば、図２０Ｃのインジケータ「Ｒ」に対して遠位に誘導され、対応するポケットに放出又は捕捉することができ、それによって内側部材１３０’を第１の位置まで遠位に平行移動させて出口１５８’を開く。従って、外側部材１２０’を通して送出される流体は、上述したように、バルーン１５０’を通過して出口１５８’を出ることができる。プッシュボタン８６２は、ポケットの外に誘導され、軸線方向に、例えば、近位にインジケータ「Ｎ」に誘導することができ、それによって例えば密封部材１３８’が出口１５８’を密封してバルーン膨張を可能にするまで近位に第２の位置まで内側部材１３０’を平行移動させる。更に、必要に応じて、プッシュ部材８７２は、同様に上述したように、スロット８６１ａ内で軸線方向に「Ｎ」ポケットの外に誘導され、インジケータ「Ｄ」に対応する第３のポケットに放出することができ、それによって内側部材１３０’を第３の位置に平行移動させ、例えば、膨張螺旋形状にバルーン１５０’を膨張させる。
【００９９】
図２１Ａ及び図２１Ｂに移ると、ハンドル９６０の更に別の実施形態が示されており、これは、以前の実施形態とほぼ同様に、側部ポート９６４（図２１Ａに示す）を含む外側ハウジング９６１と、ハウジング９６１内のキャリッジ（図示せず）と、ハウジング９６１から延びるハブ９６３とを含む。キャリッジは、ラック９６５（図２１Ｂに示す）を含むことができ、これは、ラック９６５に沿って軸線方向に離間した複数の歯９６５ａを含む。
【０１００】
内側部材１３０’の近位端（図示せず）は、以前の実施形態と同様に、内側部材１３０’の軸線方向移動が、キャリッジの移動にかつ結果的にラック９６５に結合されるように、キャリッジ（図示せず）に対して実質的に固定することができる。
【０１０１】
ハブ９６３は、以前の実施形態と同様に、互いに及び／又は外側ハウジング９６１に固定されたハイポチューブ又は他の管状部材（図示せず）とルアーロック又は他のコネクタ９６３ｂとを含むことができる。例えば、キャリッジを軸線方向に誘導すると、コネクタ９６３ｂが、ハウジング９６１（及び内側部材１３０’）に対して実質的に静止したままであるように、キャリッジの通路に摺動可能に管状部材を受け入れることができる。
【０１０２】
この実施形態において、アクチュエータは、図２１Ａに示すように、ハウジング９６１に回転可能に装着された回転ホイール９６２である。回転ホイール９６２は、隆起部又は他の特徴部を含んで回転ホイール９６２の係合及び／又は回転を容易にする外側ホイール９６２ａと、ハウジング９６１の中に延びるピニオン９６２ｂとを含む。図２１で最も良く認められるように、ピニオン９６２ｂ上の歯は、外側ホイール９６２ａの回転が、ラック９６５及び結果的に内側部材１３０’をハウジング９６１及び外側部材１２０’に対して軸線方向に移動するように、ラック９６５上の歯９６５ａと連結することができる。任意的に、ハウジング９６１は、以前の実施形態と同様に、例えば、ホイール９６２ａが１つ又はそれよりも多くの向きに対して回転している時に、内側部材１３２’の位置を識別するための１つ又はそれよりも多くの視覚インジケータを含むことができる。
【０１０３】
使用中、回転ホイール９６２は、第１の方向に回転し、例えば、遠位に第１の位置まで内側部材１３０’を平行移動させて出口１５８’を開くことができる。必要に応じて、回転ホイール９６２は、以前の実施形態と同様に、第２の反対方向に回転して近位に第２の位置及び／又は第３の位置まで内側部材１３０’を平行移動させ、例えば、バルーン１５０’の膨張を可能にすることができ、及び／又はバルーン１５０’及び螺旋部材１７０’を膨張螺旋形状に膨張させる。回転ホイール９６２の１つの利点は、外側ホイール９６２ａ、ピニオン９６２ｂ、及びラック９６５上の歯９６５を設計して内側部材１３０’の望ましい機構利点及び／又は移動の精度を提供することである。
【０１０４】
ハンドル１０６０の別の実施形態が図２２Ａ及び図２２Ｂに示されており、これは、本明細書に示す装置のいずれにも含むことができる。以前の実施形態と同様に、ハンドル１０６０は、ハブ１０６３及び側部ポート１０６４を含むハウジング１０６１を含む。この実施形態において、アクチュエータは、本明細書の他の箇所に説明する実施形態と同様に、押下して内側部材１３０’を軸線方向に、例えば、第１の位置から第２の位置まで誘導することができる締め付けボタン１０６２である。一般的に、締め付けボタン１０６２を内向きに押下する時に、ボタン１０６２を定めるリンク１０６２ａ、１０６２ｂを平らにし、それによって遠位リンク１０６２ｂがハウジング１０６１に対して軸線方向に固定される場合に、近位リンク１０６２ａを近位に誘導する。
【０１０５】
例えば、遠位リンク１０６２ｂの第１の端部は、ハウジング１０６１にピボット式に結合され、第２の端部は、近位リンク１０６２の第１の端部にピボット式に結合することができる。近位リンク１０６２ａの第２の端部は、ハウジング８６１に沿って、例えば、スロット又はトラック（図示せず）内に軸線方向に摺動可能にすることができる。内側部材１３０’に結合された近位リンク１０６２ａの第２の端部により、例えば、ケーブル又は他のリンケージ１０６２ｃにより、締め付けボタン１０６２を内向きに押圧すると、近位リンク１０６２は、内側部材１３０’を例えば第１の位置（出口１５８’を開いた状態の）から第２の位置まで引く（バルーン１５８’を膨張螺旋形状に膨らませ、及び／又は拡張するようにする）。
【０１０６】
任意的に、カバー（図示せず）を締め付けボタン１０６２の上に置いて、リンク１０６２ａ、１０６２ｂの間の何も捕捉しないようにユーザを守ることができる。これに加えて又はこれに代えて、締め付けボタン１０６２をハウジング１０６１の上部に設けて（図示のように）、例えば、ユーザがその親指で又はハウジング１０６１のボタン（図示せず）で締め付けボタン１０６２を作動させること、例えば、ユーザがその人さし指で締め付けボタン１０６２を作動することを可能にすることができる。任意的に、ハンドル１０６０は、以前の実施形態と同様に、１つ又はそれよりも多くの特徴部（図示せず）を含み、リンク１０６２ａ、１０６２ｂが完全に平坦になる前に１つ又はそれよりも多くの位置で締め付けボタン１０６２を解除可能に固定することを可能にし、例えば、異なる位置に、例えば、引き続いて第２及び第３の位置に内側部材１３０’を平行移動して固定することを可能にすることができる。
【０１０７】
図８に移ると、以前の実施形態と同様に、一般的に、外側管状部材２２０、内側部材２３０、及び膨張可能バルーン２５０、並びに内側及び／又は外側部材２２０、２３０が担持する螺旋部材２７０を含むが、図７の実施形態と異なりバルーンにおいて出口を開閉するための弁を含まない体腔を処置するための装置２１０の更に別の実施形態が示されている。装置１１０は、以下で更に説明するように、体腔内の閉塞を広げるための第１のモード、及び／又は体腔内の閉塞物質を除去するための第２のモードにおいて作動可能とすることができる。
【０１０８】
図示のように、外側部材２２０は、近位及び遠位端２２２、２２４、並びにこれらの間を延びる第１の内腔２２６を含み、内側部材２３０も、近位及び遠位端２３２、２３４、並びにこれらの間を延びる第２の内腔２３６を含む。また、前の実施形態と同様に、例えば、それを通して１つ又はそれよりも多くの流体を通すために外側及び内側部材２２０、２３０の間に環状空間を定めるように、内側部材２３０は、外側部材２２０の第１の内腔２２６内で摺動可能に受け入れるような大きさにされる。
【０１０９】
ハンドル又はハブ２６０は、外側部材２２０の近位端２２２に結合されるか又はその他の方法でこの上に設けることができ、例えば、外側部材２２０に対して内側部材２３０を移動するためのプルハンドル又は他のアクチュエータ２６２、１つ又はそれよりも多くの流体源を装置２１０に結合するための側部ポート２６４、並びに外側及び内側部材２２０、２３０の間のｏ−リング又は他のシール１６６を含み、これは、同じく以前の実施形態と同様とすることができる。
【０１１０】
バルーン２５０は、以前の実施形態と同様に、例えば、接着剤、締まり嵌め、音波溶接、及び溶融などで結合することによって取り付けられた外側部材遠位端２２４に結合された近位端２５２と、内側部材遠位端２３４に結合された遠位端２５４とを含む。バルーン２５０は、本明細書の他の箇所に説明する他の実施形態と同様に、実質的に非弾性材料から形成され、例えば、圧力とは無関係に膨張する時に所定の大きさに膨張する非柔軟なバルーンを与えることができ、又はバルーン２５０は、弾性材料から形成することができる。
【０１１１】
同じく図７の実施形態と同様に、螺旋部材２７０は、外側及び内側部材２２０、２３０の間に結合される。従って、螺旋部材２７０は、図９Ａ〜図９Ｄを参照して以下で更に説明するように、図８に示すような比較的低プロフィールから膨張螺旋形状まで移動可能とすることができる。図８に示すように、螺旋部材２７０の第１の端部２７２は、外側部材２２０の遠位端２２４に直接に取り付けるか又はその他の方法で固定することができ、螺旋部材２７０の第２の端部２７４は、バルーンの遠位端２５２に隣接する内側部材２３０の遠位端２３４に取り付けるか又はその他の方法で固定することができる。
【０１１２】
使用中、図９Ａ〜図９Ｇに示す例示的な方法において、装置２１０は、例えば図９Ａに示すように体腔９０を処置するために、例えば、閉塞物質９２を取り除き及び／又は体腔９０内の閉塞９４を広げるために使用することができる。以前の実施形態と同様に、ターゲット体腔９０は、血管、例えば、静脈又は大動脈、移植片、例えば、大動脈−静脈瘻、管状異種移植片、又は人工管状移植片などとすることができる。
【０１１３】
任意的に、体腔は、１つ又はそれよりも多くの付加的な器具（図示せず）を使用して接近することができ、これらの器具は、装置２１０を含むシステム又はキットの一部とすることができ、例えば、１つ又はそれよりも多くのイントロデューサシース、ガイドカテーテル、及び／又はガイドワイヤ（図示せず）を含む。例えば、装置２１０を侵入部位からターゲット体腔まで誘導するのを容易にするために、ガイドカテーテル、マイクロカテーテル、イントロデューサシース、又は他の管状本体（図示せず）は、従来の方法を使用して侵入部位から体腔９０まで置くことができる。これに加えて又はこれに代えて、必要に応じて、ガイドワイヤ（図示せず）を侵入部位から体腔９０まで置くことができる。
【０１１４】
最初に、図９Ｂを参照すると、装置２１０は、例えば、バルーン２５０を実質的に圧潰するように第１又は遠位位置の内側部材２３０によって体腔９０の中に進むことができる。任意的に、造影剤又は他の流体は、例えば、内側部材２３０（図８には示さず）の第２の内腔２３６を通じて又は外側部材２２０の個別の内腔（図示せず）を通じて体腔９０の中に送出することができる。装置１０上のマーカー（図示せず）は、除去することを意図する物質９２に対するバルーン２５０の位置決めを容易にし、例えば、物質９２を超えて又はそうでなければこれに隣接してバルーン２５０を位置決めすることができる。
【０１１５】
任意的に、装置２１０は、真空源に連通する内腔を含むガイドカテーテル又は他の管状部材（図示せず）を通して導入することができる。ガイドカテーテルを超えて配置されたバルーン２５０により、以下に説明するように、真空源を活性化し、例えば、物質９２がバルーン２５０によって除去されるか又はその他の方法で取り除かれる時に、体腔９０内の物質を吸引することができる。
【０１１６】
図９Ｃに移ると、内側部材２３０は、上述したように、外側部材２２０に対して近位に誘導することができ、それによって螺旋部材２７０及び結果的にバルーン２５０を膨張螺旋形状に向けて膨張させる。図９Ｄに示すように、次に、装置２１０全体を後退させて、物質９２を除去することができ、例えば、体腔９０の壁に付着する場合がある物質を擦り落とし、洗い落とし、又はその他の方法で分離する。例えば、装置２１０を引いて物質９２を体腔から取り除き、物質９２を患者の身体から吸引することができるガイドカテーテルの内腔の中に入れることができる。これに代えて、物質９２は、物質９２を患者の身体が自然に代謝することができるように放出することができる。
【０１１７】
必要に応じて、内側部材２３０は、第１の位置に戻ってバルーン２５０を圧潰することができ、装置２１０は、体腔９０内の別の位置に移動する。内側部材２３０は、バルーン２５０を膨張させて十分な物質９２を分離又はその他の方法で除去するために、望むだけ頻繁に第１及び第２の位置の間で誘導することができる。
【０１１８】
図９Ｅに移ると、十分な物質９２を取り除いた状態で、狭窄、病巣、又は他の閉塞９４は、体腔９０内で識別される。装置２１０は、例えば、蛍光透視法又は他の付加的撮像を使用してバルーン２５０を閉塞９４に隣接して位置決めするまで、バルーン２５０を圧潰した状態で体腔９０に再導入又は再位置決めすることができる。適正に位置決めされた状態で、図９Ｆに示すように、バルーン２５０は、膨らませて閉塞９４を拡張及び／又はその他の方法で処置することができる。任意的に、バルーン２５０は、１つ又はそれよりも多くの診断及び／又は治療剤を担持することができ、これらは、バルーン２５０を使用して閉塞９４に対して及び／又はこの中に送出することができる。図９Ｇに示すように、十分な処置後にバルーンを収縮させ、装置１０を体腔９０から取り出すことができる。
【０１１９】
任意的に、本明細書に説明する実施形態のいずれかにより、様々なバルーン構成を提供することができる。例えば、図１０Ａに移ると、図８Ａの装置２５０を更に参照して、バルーン２５０を通して取った装置２１０の例示的な断面が示されている。図１０Ａは、内側部材２３０の周りに巻かれ、かつ膨張バルーン２５０によって取り囲まれた螺旋部材２７０を示している。すなわち、螺旋部材２７０及び内側部材２３０の両方は、バルーン２５０の内部２５６内に配置される。このようなバルーン２５０の欠点の１つは、バルーン壁のどの区域がターゲット体腔の壁と接触してこれに沿って擦り落ちるかを予想することは困難であるので、壁を比較的厚くする必要があるということである。
【０１２０】
図１０Ｂ〜図１０Ｄは、本明細書に説明する実施形態のいずれに対しても設けることができるバルーン又は管状構成の代替実施形態を示している。膨らませることが可能なバルーンに対して、又は膨らませることなく膨張螺旋形状に膨張可能な管状部材に対してこれらの構成を与えることができる。このようなデバイスの例示的な実施形態は、米国特許第４，７６２，１３０号明細書に開示されており、この特許の開示全体は、引用によって本明細書に明示的に組み込まれている。
【０１２１】
例えば、図１０Ｂに示すように、内側部材２３０を受け入れる第１の内腔２５１’とその中に螺旋部材２７０を受け入れる第２の内腔２５３’とを含むバルーン又は管状部材２５０’が示されている。管状部材２５０’及び螺旋部材２７０が軸線方向に圧縮される時に、螺旋部材２７０は、内側部材２３０から離れるように半径方向外向きに膨張することができ、それによって表面領域２８０’が第１の内腔２５１’から最も遠いので内側部材２３０から離れるように半径方向外向きに表面領域２８０’を誘導する。すなわち、表面領域２８０’は、管状部材２５０’を膨張させる時に体腔の壁と接触する可能性が高いので、閉塞物質の擦り落とし及び／又は他の取り除きを高めるように、管状壁の構成を変更することができる。例えば、第２の内腔２５３’に隣接して管状部材２５０’の周囲に螺旋状に延びる特徴部を管状部材２５０’の壁に一体的に成形するか又はその他の方法で形成することができる。
【０１２２】
図１０Ｂに示すように、表面領域２８０’は、例えば、体腔の壁による接触力を集中することにより、ターゲット体腔の壁から付着物質の擦り落としを容易にすることができるエッジ２８２’を与える複数の溝を含むことができる。更に、壁のこの区域が体腔の壁と接触する可能性は少ないので、表面領域２８０’の反対の管状壁は比較的薄くすることができ、これは、管状部材２５０’の断面全体又はプロフィールを縮小することを可能にすることができる。これに代えて又はこれに加えて、必要に応じて異なる特性の材料、例えば、管状部材２５０’上の表面領域２８０’又は他の位置に対して比較的薄い壁厚を有するより堅い弾性材料を使用することができる。
【０１２３】
図１０Ｃに移ると、内側部材２３０を受け入れる第１の内腔２５１”と、その中に螺旋部材２７０を受け入れる第２の内腔２５３”と、管状部材２５０”を膨張させる時に体腔の壁と接触することになる表面領域２８０”に沿った隆起部又は突起２８２”とを含む管状部材２５０”の別の実施形態が示されている。図１０Ｄに示す更に別の代替例において、管状壁の中に成形されるか又はその他の方法で形成された渦巻きを有する第１の内腔２５１”’と、第２の内腔２５３”’と、隆起部又は突起２８２”’とを含む管状部材２５０”’を提供することができる。渦巻きは、管状壁の周方向長さを増加させ、従って、壁がより大きい半径方向寸法に引き伸ばされることを可能にし、処置されている体腔の壁に向けて表面領域２８０”’を依然として誘導することができる。
【０１２４】
図１１に移ると、以前の実施形態と同様に、近位及び遠位端３２２、３２４を含む外側部材３２０と、内側部材３３０と、外側及び内側部材３２０、３３０の遠位端３２４、３３４上に担持された膨張可能部材３５０と、アクチュエータ３６２を含むハンドル３６０とを含む装置３１０の別の実施形態が示されている。以前の実施形態と異なり、膨張可能部材３５０は、外側部材３２０を通って延びる内腔に結合された内部を含まない場合があり、すなわち、膨張可能部材３５０は、膨らみ可能でない場合がある。しかし、これに代えて、必要に応じて、装置３１０は、外側部材３２０を通って延び、膨張可能部材３５０を選択的に膨らませるか又は圧潰するために膨張可能部材３５０の内部に連通する内腔（図示せず）を含むことができる。更に、必要に応じて、装置３１０は、以前の実施形態と同様に、選択的に流体を注入するか又は膨張可能部材３５０を膨らませるために開閉することができる１つ又はそれよりも多くの密封部材又は他の弁（図示せず）を含むことができる。
【０１２５】
膨張可能部材３５０は、一般的に、例えば、接着剤、音波溶接、溶融、締まり嵌め、及び１つ又はそれよりも多くのバンド又は他のコネクタ（図示せず）などを用いて結合することによって外側部材遠位端３２４に結合された近位端３５２と内側部材遠位端３３４に結合された遠位端３５４とを含む。更に、装置３１０は、外側部材及び内側部材遠位端３２４、３３４の間に結合されて膨張可能部材３５０の内部内の内側部材３３０の周囲に螺旋状に延びることができる螺旋部材（図示せず）を含む。
【０１２６】
例えば、螺旋部材は、膨張可能部材３５０の内部内で弛緩することができる。これに代えて、螺旋部材は、膨張可能部材３５０の壁に、例えば、膨張可能部材３５０の内面に埋め込まれるか又はその他の方法で取り付けることができる。
【０１２７】
前の実施形態と異なり、螺旋部材は、異なる特性を有する膨張可能部材３５０の第１の領域３５０ａ内の第１のコイルと膨張可能部材３５０の第２の領域３５０ｂ内の第２のコイルとを含む。第１及び第２のコイルは、互いに結合し、例えば、単一ワイヤ及びフィラメントなどとして互いに一体的に形成することができ、又は互いに取り付けられた個別のワイヤ又はフィラメントとして形成することができる。各コイルは、内側部材３３０の周囲に、例えば、膨張可能部材３５０の近位及び遠位端３５２、３５４の間に螺旋状に延びる複数の巻回を含む。
【０１２８】
コイルは、例えば、内側部材３３０が第１の位置まで外側部材３２０に対して遠位に延びる時に内側部材３３０の周囲で比較的低プロフィールで設けることができる。第１の位置から第２の位置に向けて内側部材３３０を近位に後退させる時に、以前の実施形態と同様に、コイルを軸線方向に圧縮することができ、それによってコイルを半径方向外向きに膨張させ、膨張可能部材３５０を膨張螺旋形状まで半径方向外向きに膨張させる。
【０１２９】
コイルは、互いに異なる機械的特性を有することができ、それによって膨張螺旋形状の異なる大きさ及び／又は形状まで膨張可能部材３５０の第１及び第２の領域３５０ａ、３５０ｂを膨張させる。例えば、図１１に示すように、第１の領域３５０ａは、第２の領域３５０ｂよりも小さい直径まで膨張することができる。これは、第２のコイルよりも薄い、狭い、又はそうでなければ可撓性の材料から第１のコイルを形成することによって達成することができる。これに加えて又はこれに代えて、コイルは、内側部材３３０が遠位又は第１の位置にある時にコイルを低プロフィールに制約することができ、かつ内側部材３３０を第２の位置に向けて近位に誘導する時にコイルがコイル材料の中に設定された直径まで半径方向外向きに弾力的に膨張することができるように異なる直径まで付勢することができる。
【０１３０】
これに加えて又はこれに代えて、例えば、膨張可能部材３５０の第１の領域３５０ａが第２の領域３５０ｂの前に膨張螺旋形状に膨張することができるように、コイルを連続的に膨張可能にすることができる。例えば、第１の領域３５０ａの第１のコイルは、例えば、第２のコイルよりも薄い、狭い、及び／又はそうでなければ可撓性の材料から第１のコイルを形成することにより、第２の領域３５０ｂの第２のコイルよりも低い膨張抵抗性を有することができる。例えば、第１のコイルは、内側部材３３０の周囲に螺旋状に巻かれた裸線を含むことができるが、第２のコイルは、チューブ及びスリーブなどの部分に巻かれた同じか又は異なるワイヤを含むことができ、これは、膨張抵抗性を増大させることができる。すなわち、内側部材を最初に第１のコイルに付加し、それによって所定の閾値が達成するまで第１のコイル及び膨張可能部材３５０の第１の領域３５０ａを膨張させると直ちに、第２のコイルは膨張し、かつ膨張可能部材３５０の第２の領域３５０ｂを膨張させることができる。
【０１３１】
別の代替例において、内側部材３３０に取り付けられたスリーブ（図示せず）は、最初に圧縮する時に第１のコイルのみが自由に膨張するように、第１の位置の第２のコイルを最初に取り囲むことができる。内側部材３３０を第２の位置まで誘導する時に、第２のコイルは、スリーブから露出され、次に、膨張螺旋形状まで半径方向外向きに膨張することができる。
【０１３２】
図１２及び図１３に移ると、図１１の装置３１０を使用して体腔、例えば、動脈−静脈透析移植片１９０を処置するための例示的な方法が示されている。図示のように、移植片１９０は、患者の身体内、例えば、患者の腕内の静脈１９３に取り付けられた第１又は静脈吻合１９２と、静脈１９３に隣接する動脈１９５に取り付けられた第２又は動脈吻合１９４とを含む。図示のように、移植片１９０は、各吻合１９２、１９４内を含む移植片１９０の複数の位置で閉塞物質９２、例えば、血栓及び血小板などを含む。
【０１３３】
最初に、イントロデューサ又はガイドシース３８０は、本明細書の他の箇所に説明するものと類似の方法を使用して移植片１９０内に、例えば、患者の皮膚を通して移植片１９０の中心領域の中に経皮的に置くことができる。シース３８０は、移植片１９０の中に導入するための大きさ及び／又は形状を有する遠位端３８２と、移植片１９０の壁と実質的に係合するための遠位端３８４上のバルーン３８２とを含み、例えば、移植片１９０に対してシース３８０を安定化させ及び／又は移植片１９０の端部１９２、１９４の間の流体流れから移植片１９０を実質的に密封することができる。シース３８０はまた、遠位端３８２の開口部（図示せず）に延びる内腔に連通するリザーバ３８６と、真空源３８８、例えば、処置中に移植片１９０内から物質を吸引する真空を印加するためのシリンジとを含むことができる。
【０１３４】
装置３１０は、最初は収縮状態の膨張可能部材３５０を用いて移植片１９０の中にシース３８０を通して導入することができる。図１２に示すように、装置３１０は、膨張可能部材３５０が移植片１９０の静脈側内の閉塞物質９２を超えて遠位に配置されるまで進むことができ、直ちに、内側部材３３０（図示せず）は、近位に誘導されて膨張可能部材３５０を膨張螺旋形状まで膨張させることができる。図示のように、両コイルは、例えば、第２の領域３５０ｂが移植片１９０の壁と実質的に係合するか又はその他の方法で接触することができるように、既に膨張しており、それによって膨張可能部材３５０の第１及び第２の領域３５０ａ、３５０ｂの両方を膨張させる。
【０１３５】
装置３１０は、次に引き戻され、移植片１９０の壁から付着物質９２を擦り落とすか又はその他の方法で分離し、物質９２をシース３８０に向けて引くことができる。真空源３８８が、まだそうでない場合に活性化され、シース３８０を通してリザーバ３８６の中に物質９２を吸引することができる。必要に応じて、内側部材３３０を進め、膨張可能部材３５０を圧潰して収縮状態に戻し、更に移植片１９０の中に進めて、例えば、膨張可能部材３５０を膨張させる処理を繰返し、物質９２を擦り落とすか又はその他の方法で除去することができる。
【０１３６】
任意的に、シース３８０は、動脈吻合１９４に向けて移植片１９０内に再位置決めされ、装置３１０は、例えば、移植片１９０の動脈側内の物質９２を除去するために収縮状態の膨張可能部材３５０を用いて再導入することができる。図１３に移ると、物質は、移植片１９０から取り除かれているが、付加的閉塞物質９２は、動脈吻合１９４内に残る。吻合１９４は、動脈１９５に連通しているので、物質が組織層の中に流れ込み、動脈１９５の下流の組織に虚血又は他の損傷を引き起こす場合がある動脈１９５の中に確実に物質を放出しないように注意を払うべきである。
【０１３７】
装置３１０は、収縮状態の膨張可能部材３５０を用いて内側部材３３０の遠位端３３４が動脈吻合１９４内の物質９２を通過するまで進めることができる。この時点で、内側部材３３０は、実質的に第２の領域３５０ｂを膨張させることなく膨張可能部材３５０の第１の領域３５０ａを膨張させるのに十分な距離だけ近位に誘導することができる。装置３１０を次に引き戻し、吻合１９４から取り除かれたあらゆる物質９２を移植片１９０から吸引することができるシース３８０に向けて膨張可能部材３５０を引き戻すことができる。すなわち、より小さい第１の領域３５０ｂは、敏感な領域から物質を除去するのにより注意を必要とさせるが、第２の領域３５０ｂは、より大きい力を印加し及び／又はより大量の物質を除去することが望ましい時に、比較的大きい体腔内で又はその他で膨張することができる。
【０１３８】
図１４に移ると、図１１に示す装置３１０の代替実施形態が示されている。装置３１０’は、装置３１０とほぼ同じであり、以前の実施形態と同様に、例えば、近位及び遠位端３２２’、３２４’を含む外側部材３２０と、内側部材３３０’と、外側及び内側部材３２０’、３３０’の遠位端３２４’、３３４’上に担持された膨張可能部材３５０’と、第１及び第２の領域３５０ａ’、３５０ｂ’を含む膨張可能部材３５０内に螺旋部材を定める第１及び第２のコイルとを含む。以前の実施形態と異なり、装置３１０’は、拡張バルーン３５９’、例えば、外側部材遠位端３２４’上の実質的に非柔軟な高圧バルーンを含む。更に、装置３１０’は、アクチュエータ３６２’及び膨張媒体及び／又は真空３６８’の供給源を接続することができる側部ポート３６４’を含むハンドル３６０’を含む。
【０１３９】
装置３１０’は、例えば、図１２及び図１３の方法を使用して図１１に示す装置３１０と同様に使用することができる。更に、拡張バルーン３５９’は、狭窄、病巣、又は他の閉塞内、例えば、図１２及び図１３の移植片１９０に又は他の体腔内に位置決めすることができる。拡張バルーン３５９’は、次に、上述の他の実施形態と同様に、体腔を広げるように膨らませ又はその他の方法で膨張させることができる。任意的に、例えば、バルーン３５０’を使用して体腔から閉塞物質を取り除いた後に体腔内に人工器官を埋込むことができるように、バルーン３５９’は、ステント又は他の人工器官（図示せず）を担持することができる。これに代えて、ステント又は他の人工器官は、例えば、図７又は図８に示す装置１１０又は２１０のバルーン１５０又は２５０上に担持され、かつ本明細書に説明する他の実施形態のいずれかを使用して送出することができる。
【０１４０】
図１５Ａ及び図１５Ｂに移ると、バルーン又は他の膨張可能部材を膨張螺旋形状まで膨張するための螺旋部材を含み、上述の装置のいずれかに含めることができるコイルの例示的な実施形態が示されている。例えば、図１５Ａは、上述の装置のいずれかに螺旋部材として組み込むことができる実質的に滑らかで均一な巻回３７２を含むコイル３７０を示している。これに代えて、図１５Ｂに示すように、コイル３７０’を設けることができ、これは、コイル３７０’が上述したようなバルーン又は膨張可能部材（図示せず）内に含まれる時に体腔の壁による接触力を増大させることができる交互する高いポイント３７４’と低いポイント３７６’を有する複数の巻回３７２’を含む。高い及び低いポイント３７４’、３７６’は、隣接する巻回の間で互い違いに配置され、例えば、少なくとも一部の高いポイント３７４’が実質的にターゲット体腔の壁の周方向全体に沿って接触し、及び／又はそれを擦り落とすことを保証することができる。
【０１４１】
図１６に移ると、装置４１０の更に別の実施形態が示されており、これは、例えば、装置４１０を例えば体腔内の物質を除去するための第１のモードと体腔内の閉塞を広げるための第２のモードの複数のモードで作動可能とすることができるように、単一シャフト上に複数の膨張可能なデバイスを含む。
【０１４２】
一般的に、装置４１０は、以前の実施形態と同様に、外側部材４２０、内側部材４３０、ハンドル４６０、及び外側及び内側部材４２０、４３０が担持し、内部４５６を含む第１のバルーン又は他の膨張可能部材４５０を一般的に含む。外側部材４２０は、近位及び遠位端４２２、４２４、並びにこれらの間を延びる第１の内腔４２６を含み、内側部材４３０も、近位及び遠位端４３２、４３４、並びにこれらの間を延びる第２の内腔４３６を含む。
【０１４３】
第１のバルーン４５０は、外側部材遠位端４２４に結合された近位端４５２及び内側部材遠位端４３４に結合された遠位端を含み、かつ第１の内腔４２６に連通する内部を含む。第１のバルーン４５０は、例えば、第１のバルーン４５０の内部の中に送出された膨張媒体の容積及び／又は外側部材４２０に対する内側部材４３０の位置に応じて、例えば、第１のバルーンが直径及び／又は形状の範囲まで膨張することができるような弾性材料から形成することができる。
【０１４４】
これに加えて、第２のバルーン４５９は、外側部材４２０上、例えば、第１のバルーン４５０に対して近位に設けることができる。第２のバルーン４５９は、本明細書の他の箇所に説明する他の実施形態と同様に、実質的に非弾性材料から形成され、例えば、非柔軟な高圧拡張バルーンを与えることができる。外側部材４２０は、第２のバルーン４５９の内部に連通する第３の膨張内腔４６５を含む。
【０１４５】
図示のように、ハンドル４６０は、膨張媒体を第１のバルーン４５０の中に送出するための第１の内腔４２６に連通する第１の側部ポート４６４ａと、膨張媒体を第２のバルーン４５９の中に送出するための第３の内腔４６５に連通する第２の側部ポート４６４ｂとを含む。更に、ハンドル４６０は、以前の実施形態と同様に、内側部材４３０を外側部材４２０に対して１つ又はそれよりも多くの軸線方向位置まで誘導するためのプルハンドル又は他のアクチュエータ４６２と、第１の内腔４２６を密封するための１つ又はそれよりも多くのシール、例えば、ｏ−リング４６６とを含むことができる。
【０１４６】
図１７Ａ〜図１７Ｄに移ると、装置４１０は、それぞれの位置の内側部材４３０と共に異なるモードで示されている。最初に、図１７Ａに示すように、内側部材４３０は、収縮状態の第１及び第２のバルーン４５０、４５９と共に第１又は遠位位置にある。この構成において、装置４１０は、以前の実施形態と同様に、処置されているターゲット体腔の中へと患者の身体の中に導入することができる。
【０１４７】
図１７Ｂに移ると、第１のバルーン４５０は、第１の位置に残っている内側部材により、膨張した状態まで膨らんでいる。すなわち、第１のバルーン４５０は、１つ又はそれよりも多くの直径まで膨張し、例えば、処置されている体腔の壁と係合又は接触することができる。次に、装置４１０を後退させるか又はその他の方法で軸線方向に誘導し、壁に沿って第１のバルーン４５０を擦り、例えば、血栓又は他の付着物質を壁から除去することができる。任意的に、図１７Ｃに示すように、より大きい圧力が必要であるか、又は体腔の大きさにより大きいバルーンが必要である場合に、プルハンドル４６２を近位に誘導して内側部材４３０を外側部材４２０に対して近位に引き、それによって第１のバルーン４５０を軸線方向に圧縮して半径方向に膨張させることができる。
【０１４８】
最後に、図１７Ｄに示すように、狭窄、病巣、又は他の閉塞を広げることが望ましい場合に、第１のバルーン４５０は、以前の実施形態と同様に、収縮状態に圧潰することができ、第２のバルーン４５９は、閉塞に隣接して位置決めされ、閉塞を膨張及び広げるように膨らませることができる。従って、装置４１０は、以前の実施形態と同様に、装置４１０を除去する必要なく異なる処置、例えば、塞栓除去術及び／又は血管形成術に使用することができる。装置４１０は、内側部材４３０の第２の内腔４３６を通して受け入れたガイドワイヤ又は他のレールにわたって追跡することができ、これは、処置中に体腔内の様々な位置に装置４１０を誘導するのを容易にすることができる。
【０１４９】
図１８に移ると、近位端（図示せず）と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端５２４と、近位端と遠位端５２４の間を延びる複数の内腔５２６とを含むカテーテル本体又は他の管状部材５２０を含むバルーン装置５１０の別の実施形態が示されている。例えば、カテーテル本体５２０は、装置５１０を患者の身体の中にガイドワイヤにわたって進めることができるように、例えば、ガイドワイヤ又は他のレール（図示せず）を摺動可能にそれを通して受け入れる大きさにされたガイドワイヤ内腔５２６ａを含むことができる。
【０１５０】
これに加えて、カテーテル本体５２０は、カテーテル本体５２０の近位端に接続されて膨張媒体源及び／又は真空源（図示せず）に連通することができる膨張内腔５２６ｂを含むことができる。独立に膨張可能にすることができる複数のバルーン又は他の膨張可能部材５５０は、遠位端５２４上に離間している。例えば、バルーン５５０は、バルーン５５０を所定の直径まで膨張することができるように、実質的に非弾性材料から形成することができる。すなわち、バルーン５５０は、本明細書の他の箇所に説明する他の実施形態と同様に、非柔軟な高圧拡張バルーンとすることができる。
【０１５１】
例えば、バルーン５５０は、バルーン５５０の膨らんだ直径及び／又は長さがカテーテル本体５２０の遠位端５２４に沿って変化するように構成することができる。図示のように、例示的な実施形態において、第１のバルーン５５０ａは７ミリメートル（７ｍｍ）の直径、第２のバルーン５５０ｂは６ミリメートル（６ｍｍ）の直径、第３のバルーン５５０ｃは５ミリメートル（５ｍｍ）の直径、かつ第４のバルーン５５０ｄは４ミリメートル（４ｍｍ）の直径まで膨張可能にすることができる。すなわち、使用中に、第４のバルーン５５０ｄは、最初に閉塞内に位置決めされ、かつ膨張して閉塞を広げることができる。更なる拡張が必要な場合に、第４のバルーン５５０ｄは、収縮することができ、第３のバルーン５５０ｃが、閉塞に位置決めされ、かつ膨張して閉塞を更に広げることができる。すなわち、必要に応じて、各連続バルーンを使用して閉塞の拡張を増大させることができる。
【０１５２】
バルーン５５０の各々の内部は、カテーテル本体５２０が単一膨張内腔５２６のみを含むように膨張内腔５２６ｂに連通することができ、これは、カテーテル本体５２０のプロフィール全体を縮小することができる。バルーン５５０のうちの１つを選択的に膨らませるために、弁部材５７０は、弁部材５７０内の膨張内腔又は内腔５７６をバルーン５５０のうちのただ１つの内部と連通するように位置決めすることができる膨張内腔５２６ｂ内に設けることができる。
【０１５３】
例えば、図示のように、弁部材５７０は、弁部材内腔５７６に連通することができる出口ポート５７４を弁部材５７０の遠位端５７２上に含むことができる。弁部材５７０は、摺動可能であるが、出口ポート５７４がそれぞれのバルーン５２６内に位置合せすることができるように密封的にカテーテル本体５２０と係合することができる。従って、弁部材内腔５７６を通して膨張媒体を送出する時に、膨張媒体は、出口ポート５７４を出て、出口ポート５７４が位置合せしたバルーン５２６のみを膨らませることができる。他の弁配置も膨張媒体をバルーンの中に個々に送出するように設けることができることは認められるであろう。例えば、弁部材（図示せず）は、膨張内腔５２６ｂ内で回転可能にすることができ、かつ弁部材が所定の角度向きにある時にそれぞれのバルーン５５０の内部の中への通路（同様に図示せず）と位置合せする１つ又はそれよりも多くの出口ポートを含むことができる。
【０１５４】
本明細書のいずれの実施形態と共に示す要素又は構成要素も特定の実施形態に対して例示的なものであり、本明細書に開示する他の実施形態に対して又はそれと組み合わせて使用することができることは認められるであろう。
【０１５５】
本発明は、様々な修正及び代替形態を受け入れるが、その特定の例は、図面に示して本明細書で詳細に説明した。しかし、本発明は、説明する特定の形態又は方法に限定されないどころか、本発明は、添付の特許請求の範囲に該当する全ての修正物、均等物、及び代替物を網羅するものであることを理解すべきである。
【符号の説明】
【０１５６】
９２  閉塞物質
１９０  移植片
３１０  装置
３８２  バルーン
３８８  真空源
【図１】
2014534861.tif 000003
【図２】
2014534861.tif 000004
【図３】
2014534861.tif 000005
【図４】
2014534861.tif 000006
【図５】
2014534861.tif 000007
【図６Ａ】
2014534861.tif 000008
【図６Ｂ】
2014534861.tif 000009
【図６Ｃ】
2014534861.tif 000010
【図６Ｄ】
2014534861.tif 000011
【図７】
2014534861.tif 000012
【図７Ａ】
2014534861.tif 000013
【図７Ｂ】
2014534861.tif 000014
【図７Ｃ】
2014534861.tif 000015
【図７Ｄ】
2014534861.tif 000016
【図７Ｅ】
2014534861.tif 000017
【図７Ｆ】
2014534861.tif 000018
【図７Ｇ】
2014534861.tif 000019
【図７Ｈ】
2014534861.tif 000020
【図８】
2014534861.tif 000021
【図９Ａ】
2014534861.tif 000022
【図９Ｂ】
2014534861.tif 000023
【図９Ｃ】
2014534861.tif 000024
【図９Ｄ】
2014534861.tif 000025
【図９Ｅ】
2014534861.tif 000026
【図９Ｆ】
2014534861.tif 000027
【図９Ｇ】
2014534861.tif 000028
【図１０Ａ】
2014534861.tif 000029
【図１０Ｂ】
2014534861.tif 000030
【図１０Ｃ】
2014534861.tif 000031
【図１０Ｄ】
2014534861.tif 000032
【図１１】
2014534861.tif 000033
【図１２】
2014534861.tif 000034
【図１３】
2014534861.tif 000035
【図１４】
2014534861.tif 000036
【図１５Ａ】
2014534861.tif 000037
【図１５Ｂ】
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【図１６】
2014534861.tif 000039
【図１７Ａ】
2014534861.tif 000040
【図１７Ｂ】
2014534861.tif 000041
【図１７Ｃ】
2014534861.tif 000042
【図１７Ｄ】
2014534861.tif 000043
【図１８】
2014534861.tif 000044
【図１９Ａ】
2014534861.tif 000045
【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
2014534861.tif 000047
【図２０Ｂ】
2014534861.tif 000048
【図２０Ｃ】
2014534861.tif 000049
【図２１Ａ】
2014534861.tif 000050
【図２１Ｂ】
2014534861.tif 000051
【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年6月24日(2014.6.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体腔を処置するための装置であって、
近位端と、体腔の中に導入するための大きさにされた遠位端と、該近位及び遠位端の間を延びる第１の内腔とを含む細長い管状部材と、
前記管状部材遠位端に固定された近位端と出口を含む遠位端とを含む膨張可能バルーンであって、前記第１の内腔と該バルーン出口とに連通する内部を含む前記膨張可能バルーンと、
前記第１の内腔内に摺動可能に配置され、前記管状部材近位端に隣接する近位端と前記バルーン出口から延びる遠位端とを含む細長部材と、
前記細長部材遠位端上の密封部材であって、該細長部材が、前記第１の内腔を通して導入された流体が前記バルーン内部を通過して前記バルーン出口を出るように該密封部材が該バルーン出口から離間した第１の位置と、該第１の内腔を通して導入された流体が該バルーン内部に入って前記バルーンを膨張させるように該密封部材が実質的に該バルーン出口を密封する第２の位置との間で移動可能である前記密封部材と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項２】
前記密封部材は、前記バルーン出口よりも大きい断面を有することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記細長部材遠位端は、前記細長部材が前記第１の位置にある時に前記バルーン出口を通して前記バルーン内部から流体を送出するための環状内腔が、該細長部材と該バルーン出口の間に形成されるように、該バルーン出口よりも小さい断面を有することを特徴とする請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記細長部材は、前記管状部材近位端から前記バルーン内部の中に流体を送出するための環状内腔が、該細長部材と前記管状部材の間に形成されるように、前記第１の内腔よりも小さい断面を有することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記バルーンは、弾性材料を含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記バルーンは、実質的に非弾性の材料を含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記管状部材近位端上のハンドルと、前記第１及び第２の位置の間で前記細長部材を誘導するための該ハンドル上のアクチュエータとを更に含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記細長部材は、前記第１及び第２の位置の一方に付勢されることを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記管状部材遠位端に結合された第１の端部と前記細長部材遠位端に結合された第２の端部とを含む螺旋部材を更に含み、
前記螺旋部材は、前記バルーン内部内で前記細長部材の周囲に螺旋状に延び、該細長部材は、前記細長部材遠位端が、前記管状部材遠位端に向けて誘導されて該螺旋部材を膨張螺旋形状まで半径方向外向きに膨張させ、それによって前記バルーンを該膨張螺旋形状に膨張させる第３の位置まで移動可能である、
ことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記螺旋部材の第２の端部は、前記細長部材遠位端に固定された止め具に結合され、該止め具は、該止め具が、前記細長部材が前記第２及び第３の位置の間で誘導される時に該細長部材遠位端に対する前記バルーン遠位端の相対移動を制限するように、前記バルーン出口よりも大きい断面を有することを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記バルーンが前記螺旋部材の前記膨張螺旋形状に実質的に適合するように前記細長部材を前記第３の位置まで誘導する前に該バルーンを圧潰するために前記第１の内腔に連通する真空源を更に含むことを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１２】
前記バルーン遠位端は、前記細長部材が前記第３の位置まで移動される時に前記バルーン近位端に向けて誘導され、それによって前記バルーンを軸線方向に圧縮することを特徴とする請求項９に記載の装置。
【請求項１３】
前記バルーン遠位端に対して近位に前記細長部材遠位端上の止め具を更に含み、
前記細長部材は、前記第３の位置から前記第２の位置に向けて戻るように移動可能であり、それによって前記螺旋部材を拡張して圧潰し、該止め具は、該バルーン遠位端と係合し、該細長部材が該第３の位置から該第２の位置に向けて戻るように移動される時に該バルーン遠位端を遠位に誘導し、それによって前記バルーンを軸線方向に拡張して圧潰する、
ことを特徴とする請求項１２に記載の装置。
【国際調査報告】
2014534861.tif 000054
2014534861.tif 000055