(57)【要約】  Ｎｏｔｕｍペクチンアセチルエステラーゼの阻害に用い得る化合物、並びにそれを含む組成物及び骨を侵す疾患及び障害を治療するその使用方法を記載する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化１】
2014517848.tif 000071
（式中、
ＸはＣ（Ｒ４）２、Ｃ（Ｒ４）、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）又はＳ（Ｏ）２であり、
Ｒ１はそれぞれ独立してＲ１Ａ又は１つ若しくは複数のＲ１Ａで必要に応じて置換されたアルキル若しくはヘテロアルキルであり、
Ｒ１Ａはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルバミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、
ｎは０〜４であり、
Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換された５員若しくは６員のシクロアルキル若しくは複素環であり、
Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＮＯ２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＯＲ２Ｃ、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＣＮ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換されたアリール若しくは５員若しくは６員の複素環であり、
Ｒ２Ｂはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルボキサミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、
Ｒ２Ｃはそれぞれ独立して水素、アルキル、アリール、ヘテロアルキル又は５員若しくは６員の複素環であり、
Ｒ３の１つはＣ１〜２アルキル又はシクロアルキルであり、その他のＲ３はＨ又はＣ１〜２アルキルであり、
ｍは０〜２であり、
Ｒ４はそれぞれ独立してＨ、フルオロ又はＣ１〜２アルキルであり、
ここで、ＸがＣ（Ｒ４）である場合、ＸとＣ４との間の結合は二重結合であるが、
ただし、
ＸがＣＨ２である場合、ｎは０であり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ又は−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２ではなく、
ＸがＯである場合、ｎは０であり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−Ｏ−アルキルではなく、
ＸがＯである場合、ｎは１であり、Ｒ１はフルオロであり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−Ｏ−アルキルではなく、
ＸがＯである場合、ｎは０であり、Ｒ３はメチルではない）
の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
ＸがＣ（Ｒ４）２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
少なくとも１つのＲ４がＨである、請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
前記ＸとＣ４との間の結合が単結合である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
ＸがＯである、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
ＸがＳ、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
少なくとも１つのＲ１がＲ１Ａである、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ１Ａがハロである、請求項１又は７に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ１Ａがシアノである、請求項１又は７に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ１Ａがニトロである、請求項１又は７に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ２がＣ（Ｏ）ＯＨである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ２が必要に応じて置換された５員又は６員の複素環である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ２Ａが−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−ＣＨ２ＮＯ２、−ＣＨ２ＯＲ２Ｃ又は−ＣＨ２ＣＮである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ２Ａが必要に応じて置換された５員又は６員の複素環である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１５】
ｎが２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１６】
ｎが３である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１７】
ｍが０である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１８】
ｍが１であり、Ｒ３がメチルである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれか一項に記載の化合物と、薬学的に許容される賦形剤とを含む製剤。
【請求項２０】
患者における骨量の低下を特徴とする疾患又は障害の治療、管理又は予防のための請求項１〜１８のいずれか一項に記載の化合物又は請求項１９に記載の製剤の使用。
【請求項２１】
前記疾患又は前記障害が骨粗鬆症である、請求項２０に記載の使用。
【請求項２２】
患者における骨治癒の加速又は促進のための請求項１〜１８のいずれか一項に記載の化合物又は請求項１９に記載の製剤の使用。
【請求項２３】
ＮＯＴＵＭの阻害のための式：
【化２】
2014517848.tif 000072
（式中、
Ａはアリール又は５員若しくは６員の複素環であり、
ＸはＣ（Ｒ４）２、Ｃ（Ｒ４）、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）又はＳ（Ｏ）２であり、
Ｒ１はそれぞれ独立してＲ１Ａ又は１つ若しくは複数のＲ１Ａで必要に応じて置換されたアルキル若しくはヘテロアルキルであり、
Ｒ１Ａはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルバミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、
ｎは０〜４であり、
Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換された５員若しくは６員のシクロアルキル若しくは複素環であり、
Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＮＯ２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＯＲ２Ｃ、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＣＮ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換されたアリール若しくは５員若しくは６員の複素環であり、
Ｒ２Ｂはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルボキサミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、
Ｒ２Ｃはそれぞれ独立して水素、アルキル、アリール、ヘテロアルキル又は５員若しくは６員の複素環であり、
Ｒ３の１つはＣ１〜２アルキル又はシクロアルキルであり、その他のＲ３はＨ又はＣ１〜２アルキルであり、
ｐは０〜１であり、
ｍは０〜２であり、
Ｒ４はそれぞれ独立してＨ、フルオロ又はＣ１〜２アルキルであり、
ここで、ＸがＣ（Ｒ４）である場合、ＸとＣ４との間の結合は二重結合である）
の化合物又はその薬学的に許容される塩の使用。
【請求項２４】
前記化合物が式：
【化３】
2014517848.tif 000073
を有する、請求項２３に記載の使用。
【請求項２５】
前記化合物が式：
【化４】
2014517848.tif 000074
（式中、Ｘ及びＺはそれぞれ独立してＣＨ、ＣＨ２、Ｎ、ＮＨ、Ｏ又はＳである）
を有する、請求項２３に記載の使用。
【請求項２６】
前記化合物が式：
【化５】
2014517848.tif 000075
（式中、Ｘ及びＺはそれぞれ独立してＣＨ、ＣＨ２、Ｎ、ＮＨ、Ｏ又はＳである）
を有する、請求項２３に記載の使用。
【請求項２７】
前記化合物が式：
【化６】
2014517848.tif 000076
を有する、請求項２３に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
１．  発明の分野
本発明はＮｏｔｕｍペクチンアセチルエステラーゼの小分子阻害剤と、それを含む組成物と、その使用方法とに関する。
【０００２】
本願は、２０１１年５月２７日付けで出願された米国仮特許出願第６１／４９０，８３９号（引用することによりその全体が本明細書の一部をなすものとする）に対する優先権を主張する。
【背景技術】
【０００３】
２．  発明の背景
骨の健康は骨を形成する骨芽細胞と骨を吸収する破骨細胞との協調活性によって決まる。「骨代謝回転はこれらの細胞の同化機能と異化機能とのバランスを反映するものであり、損傷を受けた場合に成熟骨格が自己修復し、カルシウム及びリン等のミネラルの血液循環への放出によりその内分泌機能を維持することができるようにしている」（非特許文献１、４３３２頁）。多くの疾患状態によってこのバランスが変わり、その結果骨量の増減又は骨質の変化が起こる。骨ミネラル密度の漸減が骨減少症として知られており、重度の骨量の低下が骨粗鬆症として知られている（非特許文献１）。
【０００４】
骨粗鬆症の治療及び予防に関する現在の標準治療では、ビスホスホネート系の経口用の小分子骨吸収抑制剤が利用されている（非特許文献１、４３３３頁）。ゾレドロン酸、ラロキシフェン、カルシウム及びビタミンＤのサプリメントも骨粗鬆症の治療で一般的に使用されている（非特許文献１）。骨吸収抑制剤が骨量の低下の予防に役立つとされる一方で、同化剤は「骨量を更に大きく増大させることが可能であり．．．骨質を改善し、骨の強度を増大する働きもある」（非特許文献２、１８１９頁）。米国では、ヒトＰＴＨが唯一ＦＤＡに認可された同化剤である（非特許文献１、４３３３頁）。「骨粗鬆症の治療に利用可能な同化剤が不足していることから、この疾患を治療するために、非毒性で費用対効果が高く、かつ投与が容易な小分子化合物を開発することが急務とされる」（非特許文献２、１８１９頁）。
【０００５】
「骨形成を刺激する医薬品の開発は骨吸収抑制剤による治療法に比べるとそれ程進んでいないが、幾つかの経路が骨芽細胞の機能を促進することが知られている」（非特許文献１、４３３８頁）。これらの経路には、骨形態形成タンパク質、形質転換成長因子β、副甲状腺ホルモン、インスリン様成長因子、線維芽細胞成長因子及び無翅型ＭＭＴＶ組込部位（ＷＮＴ）のシグナル伝達が含まれる（非特許文献１）。最近になってGuo及び共同研究者らによって、これらの経路のうちの骨形態形成タンパク質に関するものの結果が報告された（非特許文献２）。具体的には、Guo及び共同研究者らは、或る特定の置換されたベンゾチオフェン化合物及びベンゾフラン化合物がマウス及びラットにおいて骨形態形成タンパク質２の発現を高めることを報告した。報告によると、この２つの化合物はｉｎ  ｖｉｖｏで骨形成及び骨梁の結合性の回復を刺激する（非特許文献２、１８１９頁）。
【０００６】
これらの経路のうちのもう１つが、多様な発達プロセス及び再生プロセスにかかわるＷＮＴ経路である（非特許文献１、４３４０頁）。しかしながら、その経路は複雑であり、ＷＮＴ経路について、及びその構成要素が骨にどのような影響を与えるかについてはほとんど明らかになっていない。例えば、ＬＲＰ−５（その突然変異がヒトにおいて骨量の増大に関連する）及びβ−カテニン（これにより正準ＷＮＴシグナル伝達が起こる）が「ＷＮＴシグナル伝達を介して骨量の制御に直接結び付くことはない」ことが示唆されている（非特許文献１）。
【０００７】
最近の遺伝子発現データの解析によって、ＷＮＴシグナル伝達の新たな標的が同定されている。例えば非特許文献３の１１４３頁を参照されたい。かかる標的の１つが、ＮＯＴＵＭ及びＬＯＣ（１７４１１１）としても知られるＮｏｔｕｍペクチンアセチルエステラーゼである。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Allen, J.G. et al., J. Med. Chem., 53 (June 10, 2010), pp. 4332 - 4353
【非特許文献２】Guo, H., et al., J. Med. Chem., 53 (February 25, 2010), pp. 1819 - 1829
【非特許文献３】Torisu, Y., et al., Cancer Sci., 99(6):1139-1146 (2008)
【発明の概要】
【０００９】
３．  発明の概要
本発明は、式：
【００１０】
【化１】
2014517848.tif 000002
【００１１】
（式中、Ａはアリール又は５員若しくは６員の複素環であり、ＸはＣ（Ｒ４）２、Ｃ（Ｒ４）、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）又はＳ（Ｏ）２であり、Ｒ１はそれぞれ独立してＲ１Ａ又は１つ若しくは複数のＲ１Ａで必要に応じて置換されたアルキル若しくはヘテロアルキルであり、Ｒ１Ａはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルバミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、ｎは０〜４であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換された５員若しくは６員のシクロアルキル若しくは複素環であり、Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＮＯ２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＯＲ２Ｃ、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＣＮ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換されたアリール若しくは５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ２Ｂはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルボキサミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、Ｒ２Ｃはそれぞれ独立して水素、アルキル、アリール、ヘテロアルキル又は５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ３の１つはＣ１〜２アルキル又はシクロアルキルであり、その他のＲ３はＨ又はＣ１〜２アルキルであり、ｐは０〜１であり、ｍは０〜２であり、Ｒ４はそれぞれ独立してＨ、フルオロ又はＣ１〜２アルキルである）の化合物及びその薬学的に許容される塩を包含する。特定の化合物はＮｏｔｕｍペクチンアセチルエステラーゼ（「ＮＯＴＵＭ」）を阻害する。
【００１２】
本発明は本明細書で開示される化合物を含む医薬組成物及びその使用方法も包含する。
【００１３】
本発明は、ＮＯＴＵＭを阻害する方法と、皮質骨内の骨形成を刺激する方法と、骨粗鬆症等の骨量の低下に関連する疾患及び障害を治療、管理及び予防する方法とを更に包含する。
４．  図面の簡単な説明
添付の図面を参照して本発明の或る特定の態様を理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】ＮＯＴＵＭホモ接合型ノックアウトマウス（「ＨＯＭ」）の様々な骨部位の皮質骨の厚さとその野生型同腹子（「ＷＴ」）の様々な骨部位の皮質骨の厚さとの間の差を示すグラフである。
【図２】ＮＯＴＵＭホモ接合型ノックアウトマウスとヘテロ接合型ノックアウトマウス（「ＨＥＴ」）との両方で観察される皮質骨の厚さがその野生型同腹子と比較して増大していることを示すグラフである。
【図３】雄性のＮＯＴＵＭホモ接合型ノックアウトマウス及びヘテロ接合型ノックアウトマウス及びその野生型同腹子の骨で行った大腿骨破壊強度試験及び脊椎圧迫試験により得られた結果を示すグラフである。
【図４】雌性のＮＯＴＵＭホモ接合型ノックアウトマウス及びヘテロ接合型ノックアウトマウス及びその野生型同腹子の骨で行った大腿骨破壊強度試験及び脊椎圧迫試験により得られた結果を示すグラフである。
【図５】マウスの大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さに対する６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の投与効果を示す図である。
【図６】マウスの大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さに対する４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸５，５−ジオキシドの投与効果を示す図である。
【図７】マウスの大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さに対する６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の投与効果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
５．  発明の詳細な説明
本発明は、ＮＯＴＵＭの阻害が皮質骨内の骨形成に影響を与えることができるという発見に一部基づいている。本発明の特定の態様は、機能的なＮＯＴＵＭ遺伝子を欠いたマウス（「ノックアウトマウス」）の研究に、ＮＯＴＵＭを阻害する化合物の発見に、並びにかかる化合物をマウス及びラットにおいて皮質の骨形成を刺激するのに使用することができるという発見に基づいている。
【００１６】
５．１．  定義
特に明示のない限り、「アルケニル」という用語は、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を含有する直鎖、分岐鎖及び／又は環式のＣ２〜２０（例えば、Ｃ２〜１０、Ｃ２〜４）炭化水素を意味する。代表的なアルケニル部分としては、ビニル、アリル、１−ブテニル、２−ブテニル、イソブチレニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、３−メチル−１−ブテニル、２−メチル−２−ブテニル、２，３−ジメチル−２−ブテニル、１−ヘキセニル、２−ヘキセニル、３−ヘキセニル、１−ヘプテニル、２−ヘプテニル、３−ヘプテニル、１−オクテニル、２−オクテニル、３−オクテニル、１−ノネニル、２−ノネニル、３−ノネニル、１−デセニル、２−デセニル及び３−デセニルが挙げられる。
【００１７】
特に明示のない限り、「アルキル」という用語は、直鎖、分岐鎖及び／又は環式のＣ１〜２０（例えば、Ｃ１〜１０、Ｃ１〜４）炭化水素を意味する。Ｃ１〜４アルキル部分は「低級アルキル」と称される。アルキル基の例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、イソヘキシル、ヘプチル、４，４−ジメチルペンチル、オクチル、２，２，４−トリメチルペンチル、ノニル、デシル、ウンデシル及びドデシルが挙げられる。シクロアルキル部分は単環式又は多環式であってもよく、例としてはシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル及びアダマンチルが挙げられる。アルキル部分の更なる例は直鎖部分、分岐鎖部分及び／又は環式部分（例えば、１−エチル−４−メチル−シクロヘキシル）を有する。「アルキル」という用語は飽和炭化水素、並びにアルケニル部分及びアルキニル部分を含む。
【００１８】
特に明示のない限り、「アルコキシ」という用語は、−Ｏ−アルキル基を意味する。アルコキシ基の例としては、−ＯＣＨ３、−ＯＣＨ２ＣＨ３、−Ｏ（ＣＨ２）２ＣＨ３、−Ｏ（ＣＨ２）３ＣＨ３、−Ｏ（ＣＨ２）４ＣＨ３及び−Ｏ（ＣＨ２）５ＣＨ３が挙げられる。
【００１９】
特に明示のない限り、「アルキニル」という用語は、少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含有する直鎖、分岐鎖又は環式のＣ２〜２０（例えば、Ｃ２〜１０、Ｃ２〜４）炭化水素を意味する。代表的なアルキニル部分としては、アセチレニル、プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、１−ペンチニル、２−ペンチニル、３−メチル−１−ブチニル、４−ペンチニル、１−ヘキシニル、２−ヘキシニル、５−ヘキシニル、１−ヘプチニル、２−ヘプチニル、６−ヘプチニル、１−オクチニル、２−オクチニル、７−オクチニル、１−ノニニル、２−ノニニル、８−ノニニル、１−デシニル、２−デシニル及び９−デシニルが挙げられる。
【００２０】
特に明示のない限り、「アリール」という用語は、炭素原子及び水素原子で構成されるＣ６〜１２の芳香族又は部分芳香族の環又は環系を意味する。アリール部分はともに結合又は融合した複数の環を含んでいてもよい。アリール部分の例としては、アントラセニル、アズレニル、ビフェニル、フルオレニル、インダン、インデニル、ナフチル、フェナントレニル、フェニル、１，２，３，４−テトラヒドロ−ナフタレン及びトリルが挙げられる。
【００２１】
特に明示のない限り、「ハロゲン」及び「ハロ」という用語は、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【００２２】
特に明示のない限り、「ヘテロアルキル」という用語は、炭素原子の少なくとも１つがヘテロ原子（例えば、Ｎ、Ｏ又はＳ）で置き換えられたアルキル部分（直鎖、分岐鎖又は環式）を表す。
【００２３】
特に明示のない限り、「ヘテロアリール」という用語は、炭素原子の少なくとも１つがヘテロ原子（例えば、Ｎ、Ｏ又はＳ）で置き換えられたアリール部分を意味する。例としては、アクリジニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾフラニル、ベンゾイソチアゾリル、ベンゾイソオキサゾリル、ベンゾキナゾリニル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、フリル、イミダゾリル、インドリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、フタラジニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジニル、ピリミジル、ピロリル、キナゾリニル、キノリニル、テトラゾリル、チアゾリル及びトリアジニルが挙げられる。
【００２４】
特に明示のない限り、「複素環」という用語は、炭素、水素及び少なくとも１つのヘテロ原子（例えば、Ｎ、Ｏ又はＳ）で構成される５員〜１２員（例えば５員、６員）の芳香族、部分芳香族、又は非芳香族の単環式又は多環式の環又は環系を表す。複素環は、ともに融合又は結合した複数（すなわち２つ以上）の環を含み得る。複素環はヘテロアリールを含む。例としては、ベンゾ［１，３］ジオキソリル、２，３−ジヒドロ−ベンゾ［１，４］ジオキシニル、シンノリニル、フラニル、ヒダントイニル、モルホリニル、オキセタニル、オキシラニル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピロリジノニル、ピロリジニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロピリジニル、テトラヒドロピリミジニル、テトラヒドロチオフェニル、テトラヒドロチオピラニル及びバレロラクタミルが挙げられる。
【００２５】
特に明示のない限り、「水素」又は「Ｈ」という用語は、水素及び重水素の両方を包含する。したがって、水素原子を含む包括的な（例えば、マーカッシュ）化学構造はその重水素化された等価体を包含すると解釈されるものとする。
【００２６】
特に明示のない限り、「管理する（manage）」、「管理すること（managing）」及び「管理（management）」という用語は、特定の疾患若しくは障害に既に罹患した患者において疾患若しくは障害、若しくは１つ若しくは複数のその症状の再発を予防すること、及び／又は疾患若しくは障害に罹患している患者が寛解期にある時間を延長させることを包含する。この用語は、疾患若しくは障害の閾値、発症及び／又は継続期間を調節すること、又は患者の疾患若しくは障害に対する応答の仕方を変えることを包含する。
【００２７】
特に明示のない限り、「薬学的に許容される塩」という用語は、薬学的に許容される非毒性の酸又は塩基（無機酸及び無機塩基並びに有機酸及び有機塩基を含む）から調製される塩を表す。好適な薬学的に許容される塩基付加塩としては、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム及び亜鉛から生成される金属塩、又はリジン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルミン（Ｎ−メチルグルカミン）及びプロカインから生成される有機塩が挙げられる。好適な非毒性の酸としては、酢酸、アルギン酸、アントラニル酸、ベンゼンスルホン酸、安息香酸、カンファースルホン酸、クエン酸、エテンスルホン酸、ギ酸、フマル酸、フロ酸、ガラクツロン酸、グルコン酸、グルクロン酸、グルタミン酸、グリコール酸、臭化水素酸、塩酸、イセチオン酸、乳酸、マレイン酸、リンゴ酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、ムチン酸、硝酸、パモン酸、パントテン酸、フェニル酢酸、リン酸、プロピオン酸、サリチル酸、ステアリン酸、コハク酸、スルファニル酸、硫酸、酒石酸及びｐ−トルエンスルホン酸等の無機酸及び有機酸が挙げられる。具体的な非毒性の酸としては、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、及びメタンスルホン酸が挙げられる。したがって、具体的な塩の例としては、塩酸塩及びメシル酸塩が挙げられる。他のものも当該技術分野において既知である。例えば、Remington's Pharmaceutical Sciences（第１８版、Mack Publishing, Easton PA: 1990）、及びRemington: The Science and Practice of Pharmacy（第１９版、Mack Publishing, Easton PA: 1995）を参照されたい。
【００２８】
特に明示のない限り、「予防する（prevent）」、「予防すること（preventing）」及び「予防（prevention）」という用語は、患者が特定の疾患又は障害に罹患し始める前に行う処置を意図するものであり、疾患若しくは障害、又は１つ若しくは複数のその症状の重症度を抑制又は低減する。この用語は予防法を包含する。
【００２９】
特に明示のない限り、化合物の「予防的に有効な量」は、疾患若しくは病態、若しくは疾患若しくは病態に関連する１つ若しくは複数の症状を予防するのに、又はその再発を予防するのに十分な量である。化合物の「予防的に有効な量」は、単独で又は他の薬剤と組み合わせて、疾患の予防において予防的利点をもたらす治療剤の量を意味する。「予防的に有効な量」という用語は、予防法を全体的に改善する、又は別の予防剤の予防的な有効性を高める量を包含し得る。
【００３０】
特に明示のない限り、「置換（された）」という用語は、化学構造又は部分を説明するために使用する場合は、水素原子の１つ又は複数が、アルコール、アルデヒド、アルコキシ、アルカノイルオキシ、アルコキシカルボニル、アルケニル、アルキル（例えば、メチル、エチル、プロピル、シクロプロピル、ｔ−ブチル）、アルキニル、アルキルカルボニルオキシ（−ＯＣ（Ｏ）アルキル）、アミド（例えば、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−アルキル−又は−アルキルＮＨＣ（Ｏ）アルキル）、アミジニル（−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アルキル−又は−Ｃ（ＮＲ）ＮＨ２）、アミン（アルキルアミノ、アリールアミノ、アリールアルキルアミノ等の第１級、第２級及び第３級のアミン）、アロイル、アリール、アリールオキシ、アゾ、カルバモイル（−ＮＨＣ（Ｏ）Ｏ−アルキル−又は−ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−アルキル）、カルバミル（例えば、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨ−アルキル、ＣＯＮＨ−アリール）、カルボニル、カルボキシル、カルボン酸、カルボン酸無水物、カルボン酸塩化物、シアノ、エステル、エポキシド、エーテル（例えば、メトキシ、エトキシ）、グアニジノ、ハロ、ハロアルキル（例えば、−ＣＣｌ３、−ＣＦ３、−Ｃ（ＣＦ３）３）、ヘテロアルキル、ヘミアセタール、イミン（第１級及び第２級）、イソシアネート、イソチオシアネート、ケトン、ニトリル、ニトロ、酸素（すなわち、オキソ基をもたらす）、ホスホジエステル、スルフィド、スルホンアミド（例えば、ＳＯ２ＮＨ２）、スルホン、スルホニル（アルキルスルホニル、アリールスルホニル及びアリールアルキルスルホニルを含む）、スルホキシド、チオール（例えば、スルフヒドリル、チオエーテル）並びに尿素（−ＮＨＣＯＮＨ−アルキル−）等の（しかしこれらに限定されない）原子、化学的部分又は官能基で置換された構造又は部分を有する誘導体を表す。特定の実施形態において、「置換（された）」という用語は、その水素原子の１つ又は複数がアルコール、アルコキシ、アルキル（例えば、メチル、エチル、プロピル、ｔ−ブチル）、アミド（−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−アルキル−又は−アルキルＮＨＣ（Ｏ）アルキル）、アミジニル（−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アルキル又は−Ｃ（ＮＲ）ＮＨ２）、アミン（アルキルアミノ、アリールアミノ、アリールアルキルアミノ等の第１級、第２級及び第３級のアミン）、アリール、カルバモイル（−ＮＨＣ（Ｏ）Ｏ−アルキル−又は−ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−アルキル）、カルバミル（例えば、ＣＯＮＨ２及びＣＯＮＨ−アルキル、ＣＯＮＨ−アリール）、ハロ、ハロアルキル（例えば、−ＣＣｌ３、−ＣＦ３、−Ｃ（ＣＦ３）３）、ヘテロアルキル、イミン（第１級及び第２級）、イソシアナート、イソチオシアナート、チオール（例えば、スルフヒドリル、チオエーテル）又は尿素（−ＮＨＣＯＮＨ−アルキル−）で置換された構造又は部分を有する誘導体を指す。
【００３１】
特に明示のない限り、化合物の「治療的に有効な量」は、疾患若しくは病態の治療若しくは管理において治療的利点をもたらすのに、又は疾患若しくは病態に関連した１つ若しくは複数の症状を遅延させる若しくは最小限に抑えるのに十分な量である。化合物の「治療的に有効な量」は、疾患又は病態の治療又は管理に治療的利点をもたらす、単独の又は他の療法と組み合わせた治療剤の量である。「治療的に有効な量」という用語は、療法を全体的に改善するか、疾患若しくは病態の症状若しくは原因を低減若しくは回避するか、又は別の治療剤の治療的な有効性を高める量を包含する。
【００３２】
特に明示のない限り、「治療する（treat）」、「治療すること（treating）」及び「治療（treatment）」という用語は、患者が特定の疾患又は障害に罹患している間に行う処置を意図し、これによって疾患若しくは障害、若しくは１つ若しくは複数のその症状の重症度が低減するか、又は疾患若しくは障害の進行が遅延若しくは減速する。
【００３３】
特に明示のない限り、「挙げられる（include）」という用語は、「挙げられる（含む）が、これらに限定されない」と同じ意味を有し、「挙げられる（includes）」という用語は、「挙げられるが、これらに限定されない」と同じ意味を有する。同様に、「等の（such as）」という用語は、「等の（しかしこれらに限定されない）」という用語と同じ意味を有する。
【００３４】
特に明示のない限り、一連の名詞の直前にくる１つ又は複数の形容詞は、それぞれの名詞を修飾するものとして解釈される。例えば、「必要に応じて置換されたアルキル、アリール又はヘテロアリール」という語句は、「必要に応じて置換されたアルキル、必要に応じて置換されたアリール、又は必要に応じて置換されたヘテロアリール」と同じ意味を有する。
【００３５】
より大きい化合物の一部分を形成する化学的部分は、単一分子として存在する場合に一般的に与えられる名称、又はその基に一般的に与えられる名称を使用して本明細書に記載されることがあることに留意すべきである。例えば、「ピリジン」及び「ピリジル」という用語には、他の化学的部分と結合した部分を説明するのに使用する場合に、同じ意味が与えられる。したがって、「ＸＯＨ（式中、Ｘはピリジルである）」及び「ＸＯＨ（式中、Ｘはピリジンである）」という２つの語句には同じ意味が与えられ、化合物ピリジン−２−オール、ピリジン−３−オール及びピリジン−４−オールが包含される。
【００３６】
或る構造又は或る構造の一部分の立体化学が例えば太線又は破線で示されない場合、その構造又はその構造の一部分はその全ての立体異性体を包含すると解釈されることにも留意すべきである。同様に、１つ又は複数のキラル中心の立体化学を特定する、キラル中心を有する化合物の名称は純粋な立体異性体及びそれらの混合物を包含する。さらに、満たされていない原子価を有することが図で示された任意の原子はこの原子価を満たすのに十分な水素原子と結合していると推測される。加えて、一本の破線と平行した一本の実線で示された化学結合は、原子価が許容する場合、単結合及び二重結合の両方（例えば、芳香族結合）を包含する。本発明は、本明細書中で開示する化合物の互変異性体及び溶媒和物（例えば、水和物）を包含する。
【００３７】
５．２  本発明の化合物
本発明は、式：
【００３８】
【化２】
2014517848.tif 000003
【００３９】
（式中、Ａはアリール又は５員若しくは６員の複素環であり、ＸはＣ（Ｒ４）２、Ｃ（Ｒ４）、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）又はＳ（Ｏ）２であり、Ｒ１はそれぞれ独立してＲ１Ａ又は１つ若しくは複数のＲ１Ａで必要に応じて置換されたアルキル若しくはヘテロアルキルであり、Ｒ１Ａはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルバミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、ｎは０〜４であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換された５員若しくは６員のシクロアルキル若しくは複素環であり、Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＮＯ２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＯＲ２Ｃ、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＣＮ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換されたアリール若しくは５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ２Ｂはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルボキサミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、Ｒ２Ｃはそれぞれ独立して水素、アルキル、アリール、ヘテロアルキル又は５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ３の１つはＣ１〜２アルキル又はシクロアルキルであり、その他のＲ３はＨ又はＣ１〜２アルキルであり、ｐは０〜１であり、ｍは０〜２であり、Ｒ４はそれぞれ独立してＨ、フルオロ又はＣ１〜２アルキルである）の化合物及び化合物の使用方法、及びその薬学的に許容される塩を包含する。ＸからＣ４に示す結合は、単結合又は二重結合であり得る。
【００４０】
本発明の或る特定の化合物は、式：
【００４１】
【化３】
2014517848.tif 000004
【００４２】
を有する。
【００４３】
他の化合物は式：
【００４４】
【化４】
2014517848.tif 000005
【００４５】
（式中、Ｘ及びＺはそれぞれ独立してＣＨ、ＣＨ２、Ｎ、ＮＨ、Ｏ又はＳである）を有する。本発明の一実施形態において、ＹはＳであり、ＺはＮ又はＮＨである。別の実施形態において、ＹはＣＨであり、ＺはＯである。別の実施形態において、ＹはＳであり、ＺはＣＨである。
【００４６】
本発明の特定の実施形態は、式：
【００４７】
【化５】
2014517848.tif 000006
【００４８】
（式中、ＸはＣ（Ｒ４）２、Ｃ（Ｒ４）、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）又はＳ（Ｏ）２であり、Ｒ１はそれぞれ独立してＲ１Ａ又は１つ若しくは複数のＲ１Ａで必要に応じて置換されたアルキル若しくはヘテロアルキルであり、Ｒ１Ａはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルバミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、ｎは０〜４であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換された５員若しくは６員のシクロアルキル若しくは複素環であり、Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ、−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＮＯ２、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＯＲ２Ｃ、−Ｃ（Ｒ２Ｃ）２ＣＮ又は１つ若しくは複数のＲ２Ｂで必要に応じて置換されたアリール若しくは５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ２Ｂはそれぞれ独立してアルコキシル、アミド、アミノ、カルボキサミド、カルボキシル、シアノ、ハロ、ヒドロキシル、ニトロ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル又はチオであり、Ｒ２Ｃはそれぞれ独立して水素、アルキル、アリール、ヘテロアルキル又は５員若しくは６員の複素環であり、Ｒ３の１つはＣ１〜２アルキル又はシクロアルキルであり、その他のＲ３はＨ又はＣ１〜２アルキルであり、ｍは０〜２であり、Ｒ４はそれぞれ独立してＨ、フルオロ又はＣ１〜２アルキルであり、ここで、ＸがＣ（Ｒ４）である場合、ＸとＣ４との間の結合は二重結合である）の化合物及びその薬学的に許容される塩を包含する。
【００４９】
特定の実施形態において、ＸがＣＨ２である場合、ｎは０であり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−ＯＲ２Ｃ又は−Ｎ（Ｒ２Ｃ）２ではない。特定の実施形態において、ＸがＯである場合、ｎは０であり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−Ｏ−アルキルではない。特定の実施形態において、ＸがＯである場合、ｎは１であり、Ｒ１はフルオロであり、ｍは０であり、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ２Ａであり、Ｒ２Ａは−Ｏ−アルキルではない。特定の実施形態において、ＸがＯである場合、ｎは０であり、Ｒ３はメチルではない。
【００５０】
特定の化合物において、ＸはＣ（Ｒ４）２である。幾つかの化合物において、少なくとも１つのＲ４がＨである。
【００５１】
特定の化合物において、ＸとＣ４との間の結合は単結合である。
【００５２】
特定の化合物において、ＸはＯである。幾つかの化合物において、ＸはＳ、Ｓ（Ｏ）、又はＳ（Ｏ）２である。
【００５３】
特定の化合物において、少なくとも１つのＲ１がＲ１Ａである。幾つかの化合物において、Ｒ１Ａはハロである。幾つかの化合物において、Ｒ１Ａはシアノである。幾つかの化合物において、Ｒ１Ａはニトロである。
【００５４】
特定の化合物において、Ｒ２はＣ（Ｏ）ＯＨである。幾つかの化合物において、Ｒ２は必要に応じて置換された５員又は６員の複素環である。
【００５５】
特定の化合物において、ｎは２である。幾つかの化合物において、ｎは３である。
【００５６】
特定の化合物において、ｍは０である（すなわち、Ｃ４炭素とＸとの間に二重結合が存在するかに応じて、１つ又は２つの水素原子がＣ４炭素に結合している）。
【００５７】
特定の化合物において、ｍは１であり、Ｒ３はメチルである。
【００５８】
本発明の化合物は当該技術分野において既知の方法及び本明細書中に記載する方法により調製することができる。例えば、チエノ［３，２−ｃ］クロメンカルボン酸、ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸及びチエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸誘導体は、スキーム１に示すように、対応する置換クロマン−４−オン、ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン及びチオクロマン−４−オンから合成した。
【００５９】
【化６】
2014517848.tif 000007
【００６０】
市販の又は調製したケトン（Ａ）を、ビルスマイヤー・ハック条件下、オキシ塩化リン及びジメチルホルムアミドで処理して、α，β−不飽和β−クロロアルデヒド（Ｂ）を得た。続けてメルカプト酢酸エチル及びナトリウムエトキシドで処理して環化を引き起こし、置換チオフェン（Ｃ）を得た。エステルを塩基水溶液でケン化して、様々なカルボン酸（Ｄ）を得た。本明細書中に示すように、これらの酸は更に官能基化してアミド、複素環又はケト酸にすることができた。
【００６１】
５．３．  使用方法
本発明は、ＮＯＴＵＭに本発明の化合物（すなわち、本明細書中に開示する化合物）を接触させることを含む、ＮＯＴＵＭを阻害する方法を包含する。
【００６２】
本発明は、ＮＯＴＵＭに本発明の化合物を接触させることを含む、ＷＮＴ経路を上方調節する方法も包含する。
【００６３】
本発明は、有効量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、患者において皮質骨内の骨形成を刺激する方法を包含する。本発明は、有効量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、皮質骨の厚さを増大する方法も包含する。
【００６４】
本発明は、治療的又は予防的に有効な量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、骨量の低下に伴って起こる疾患又は障害を治療、管理又は予防する方法を包含する。この疾患及び障害の例としては、骨粗鬆症（例えば閉経後骨粗鬆症、ステロイド誘発性骨粗鬆症又はグルココルチコイド誘発性骨粗鬆症）、骨減少症及びパジェット病が挙げられる。
【００６５】
本発明は、治療的又は予防的に有効な量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、患者における骨治癒を加速又は促進する方法も包含する。
【００６６】
治療的又は予防的に有効な量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、骨折を治療、管理又は予防する方法も本発明に包含される。特定の骨折は、転移性骨疾患、すなわち骨に転移するがんに伴って起こるものである。骨に転移する可能性のあるがんの例としては、前立腺がん、乳がん、肺がん、甲状腺がん及び腎臓がんが挙げられる。
【００６７】
本発明は、治療的又は予防的に有効な量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、疾患又は障害に伴って起こる又はそれにより引き起こされる骨量の低下を治療、管理又は予防する方法も包含する。この疾患及び障害の例としては、セリアック病、クローン病、クッシング症候群、副甲状腺機能亢進症、炎症性腸疾患及び潰瘍性大腸炎が挙げられる。
【００６８】
本発明の方法から利益を享受することができる患者の例としては、５５歳を超えた男女、閉経後の女性、及び腎不全を患う患者が挙げられる。
【００６９】
本発明の化合物を、骨を侵す疾患又は病態の治療、管理又は予防に有用であることが知られている他の薬物と併用して（例えば同時に又は別々に）投与することができる。他の薬物の例としては、アンドロゲン受容体モジュレータ；ビスホスホネート；カルシトニン；カルシウム感知受容体拮抗薬；カテプシンＫ阻害剤；エストロゲン及びエストロゲン受容体モジュレータ；インテグリン結合剤、インテグリン抗体及びインテグリン受容体拮抗薬；副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）、並びにそのアナログ及び類似物質；並びにビタミンＤ及び合成ビタミンＤアナログが挙げられる。
【００７０】
アンドロゲン受容体モジュレータの例としては、フィナステリド及び他の５α−レダクターゼ阻害剤、ニルタミド、フルタミド、ビカルタミド、リアロゾール、並びにアビラテロンアセテートが挙げられる。
【００７１】
ビスホスホネートの例としては、アレンドロネート、シマドロネート、クロドロネート、エチドロネート、イバンドロネート、インカドロネート、ミノドロネート、ネリドロネート、オルパドロネート、パミドロネート、ピリドロネート、リセドロネート、チルドロネート及びゾレンドロネート、並びにそれらの薬学的に許容される塩及びエステルが挙げられる。
【００７２】
カテプシンＫ阻害剤の例としては、ＶＥＬ−０２３０、ＡＡＥ５８１（バリカチブ）、ＭＶ０６１１９４、ＳＢ−４６２７９５（レラカチブ）、ＭＫ−０８２２（オダナカチブ）及びＭＫ−１２５６が挙げられる。
【００７３】
エストロゲン及びエストロゲン受容体モジュレータの例としては、天然エストロゲン（例えば７−エストラジオール、エストロン及びエストリオール）、抱合型エストロゲン（例えば抱合型ウマエストロゲン）、経口避妊薬、硫酸化エストロゲン、プロゲストゲン、エストラジオール、ドロロキシフェン、ラロキシフェン、ラソホキシフェン、ＴＳＥ−４２４、タモキシフェン、イドキシフェン、ＬＹ３５３３８１、ＬＹ１１７０８１、トレミフェン、フルベストラント、４−［７−（２，２−ジメチル−１−オキソプロポキシ−４−メチル−２−［４−［２−（１−ピペリジニル）エトキシ］フェニル］−２Ｈ−１−ベンゾピラン−３−イル］−フェニル−２，２−ジメチルプロパノエート、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン−２，４−ジニトロフェニル−ヒドラゾン、及びＳＨ６４６が挙げられる。
【００７４】
インテグリン結合剤、抗体及び受容体拮抗薬の例としては、ビタキシン（ＭＥＤＩ−５２２）、シレンジタイド及びＬ−０００８４５７０４が挙げられる。
【００７５】
５．４．  医薬製剤
本発明は、１つ又は複数の本発明の化合物と、任意で上記のような１つ又は複数の他の薬物とを含む医薬組成物を包含する。
【００７６】
或る特定の医薬組成物は、患者への経口投与、粘膜（例えば、鼻腔、舌下、膣、口腔又は直腸）投与、非経口（例えば、皮下、静脈内、ボーラス注入、筋肉内又は動脈内）投与、又は経皮投与に好適な単一の単位剤形である。剤形の例としては、錠剤；カプレット；軟弾性ゼラチンカプセル等のカプセル；カシェ；トローチ；ロゼンジ；分散液；坐剤；軟膏；パップ（湿布）；ペースト；粉末；包帯剤；クリーム；硬膏；溶液；パッチ；エアロゾル（例えば、経鼻スプレー又は吸入器）；ゲル；懸濁液（例えば、水性又は非水性の液体懸濁液、水中油型エマルション、又は油中水型液体エマルション）、溶液及びエリキシルを含む患者への経口投与又は粘膜投与に好適な液体剤形；患者への非経口投与に好適な液体剤形；並びに再構成して患者への非経口投与に好適な液体剤形をもたらすことができる無菌固体（例えば、結晶性又は非結晶性の固体）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７７】
製剤は、投与方式に合わせる必要がある。例えば、経口投与は、本発明の化合物を消化管内での分解から保護するために腸溶性コーティングを必要とする。同様に、製剤は作用部位への活性成分（複数の場合もあり）の送達を促進する成分を含有し得る。例えば、化合物は、分解酵素から該化合物を保護し、循環系における輸送を促進し、細胞膜を通って細胞内部位へ至る送達を行うために、リポソーム製剤で投与され得る。
【００７８】
剤形の組成、形状及び種類は、その用途に応じて異なる。例えば、疾患の急性期治療に使用する剤形は、該剤形に含まれる活性成分の１つ又は複数を、同じ疾患の慢性期治療に使用する剤形よりも多量に含有していてもよい。同様に、非経口剤形は、該剤形に含まれる活性成分の１つ又は複数を、同じ疾患を治療するために使用する経口剤形よりも少量含有していてもよい。本発明により包含される特定の剤形が互いに異なるこれら及び他の方法は当業者には容易に明らかとなる。例えばRemington's Pharmaceutical Sciences（第１８版、Mack Publishing, Easton PA: 1990）を参照されたい。
【００７９】
本発明の医薬組成物は経口投与するのが好ましい。経口投与に好適な個別剤形としては、錠剤（例えば、チュアブル錠）、カプレット、カプセル及び液体（例えば、香味付与したシロップ）が挙げられる。このような剤形は所定量の活性成分を含有し、当業者に既知の製薬法によって調製することができる。例えば、Remington's Pharmaceutical Sciences（第１８版、Mack Publishing, Easton PA: 1990）を参照されたい。
【００８０】
典型的な経口剤形は、従来の薬学的配合技法に従い、密接な混和物中で活性成分（複数の場合もあり）を少なくとも１つの賦形剤と組み合わせることによって調製する。賦形剤は、投与に望ましい調製物の形態に応じて広範な形態を取ることができる。
【００８１】
その投与のしやすさから、錠剤及びカプセルが最も有益な経口単位剤形である。所望に応じて、錠剤は、標準的な水性又は非水性の技法によってコーティングすることができる。このような剤形は、従来の製薬法により調製することができる。一般に、医薬組成物及び剤形は、活性成分を液体担体、微粉固体担体、又はその両方と均一かつ密接に混和し、次に必要に応じて生成物を所望の形状に成形することによって調製する。崩壊剤を固体剤形に組み込み、迅速な溶解を容易にすることができる。また、滑沢剤を組み込んで、剤形（例えば、錠剤）の製造を容易にすることができる。
【００８２】
５．４．１．  経口剤形
経口投与に好適な本発明の医薬組成物は、錠剤（例えばチュアブル錠）、カプレット、カプセル及び液体（例えば香り付きシロップ）等（ただし、これらに限定されない）の個別の剤形として提供することができる。このような剤形は所定量の活性成分を含有し、当業者に既知の製薬法により調製することができる。一般には、Remington's Pharmaceutical Sciences（第１８版、Mack Publishing, Easton PA（1990））を参照されたい。
【００８３】
典型的な経口剤形は、従来の薬学的配合技法に従い、密接な混和物中で活性成分（複数の場合もある）を少なくとも１つの賦形剤と混ぜ合わせることにより調製する。賦形剤は、投与に望ましい製剤の形態に応じて広範な形態を取ることができる。
【００８４】
その投与のしやすさのため、錠剤及びカプセルが最も有利な経口単位剤形である。所望に応じて、錠剤は、標準的な水性又は非水性の技法によりコーティングすることができる。このような剤形は、従来の製薬法により調製することができる。一般に、医薬組成物及び剤形は、活性成分を液体担体、微粉固体担体又はその両方と均一かつ密接に混和し、次に生成物を必要に応じて所望の形に成形することにより調製する。崩壊剤を固体剤形に組み込んで、迅速な溶解を容易にすることができる。また、滑沢剤を組み込んで、剤形（例えば錠剤）の製造を容易にすることができる。
【００８５】
５．４．２．  非経口剤形
非経口剤形は、皮下、静脈内（ボーラス注射を含む）、筋肉内及び動脈内を含む様々な経路により患者に投与することができる。典型的にはそれらの投与は異物に対する患者の自然の防御を迂回するため、非経口剤形は特に無菌であるか、又は患者に投与する前に滅菌することができるものとする。非経口剤形の例としては、そのまま注射することができる溶液、注射のために薬学的に許容されるビヒクルにそのまま溶解又は懸濁することができる乾燥製品、そのまま注射することができる懸濁液、及びエマルションが挙げられる。
【００８６】
本発明の非経口剤形を提供するために使用することができる好適なビヒクルは、当業者に既知である。例としては、注射用水（ＵＳＰ）；塩化ナトリウム注射液、リンゲル液、デキストロース注射液、デキストロース及び塩化ナトリウム注射液、及び乳酸加リンゲル液等の水性ビヒクル；エチルアルコール、ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコール等の水混和性ビヒクル；並びにトウモロコシ油、綿実油、ラッカセイ油、ゴマ油、オレイン酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル、及び安息香酸ベンジル等の非水性ビヒクルが挙げられる。
【実施例】
【００８７】
６．  実施例
６．１．  ノックアウトマウス
ヒトＮＯＴＵＭ遺伝子のマウスオーソログでの遺伝子操作した突然変異に関してホモ接合型のマウスを、突然変異マウス胚性幹（ＥＳ）細胞クローンのＯＭＮＩＢＡＮＫコレクションを元に、対応する突然変異ＥＳ細胞クローンを用いて発生させた（概して米国特許第６，０８０，５７６号を参照されたい）。簡潔に述べると、マウスＮＯＴＵＭ遺伝子座に突然変異誘発性のウイルス挿入を含有するＥＳ細胞クローンを胚盤胞にマイクロインジェクトし、その胚盤胞を偽妊娠状態の雌性宿主に移植し、妊娠させた。続いて得られたキメラ子孫をＣ５７  ｂｌａｃｋ  ６雌性マウスと交配させ、子孫において、ノックアウトしたＮＯＴＵＭ対立遺伝子の生殖細胞系列伝達を確認した。続いて突然変異したＮＯＴＵＭ対立遺伝子に関してヘテロ接合型の動物同士を交配させ、突然変異したＮＯＴＵＭ対立遺伝子に関してホモ接合型の子孫と、突然変異したＮＯＴＵＭ対立遺伝子に関してヘテロ接合型の子孫と、野生型の子孫とをおよそ１：２：１の比で得た。
【００８８】
ＮＯＴＵＭ遺伝子の破壊に関してホモ接合型（−／−）のマウスを、ＮＯＴＵＭ遺伝子の破壊に関してヘテロ接合型（＋／−）のマウス及び野生型（＋／＋）の同腹子とともに研究した。この分析ではマウスに、哺乳動物被験体において主要器官系の機能を評価するために設計された、統合された一連の医学的診断法を用いて医学的精密検査を行った。記載の数のホモ接合型（−／−）「ノックアウト」マウスを、ヘテロ接合型（＋／−）及び野生型（＋／＋）の同腹子とともに研究することで、より信頼性及び再現性のあるデータが得られた。
【００８９】
図１で示されるように、１６週齢では、ＮＯＴＵＭ遺伝子のホモ接合型破壊を有する雄性マウス（「ｈｏｍ」）は、その野生型同腹子と比較して様々な骨部位でより大きい皮質骨の厚さを示した（両群のマウスの数  Ｎ＝１０）。マイクロＣＴ（Scanco、μＣＴ４０）により測定されたこれらの差は、大腿骨の中央骨幹で２８％（ｐ＜０．００１）、上腕骨の中央骨幹で１９％（ｐ＜０．００１）、脛骨の中央骨幹で１７％（ｐ＜０．００１）、脛骨と腓骨との接合部で１１％（ｐ＜０．００１）であった。図２で示されるように、１６週齢では、ＮＯＴＵＭ突然変異に関してヘテロ接合型のマウス（「ｈｅｔ」）の大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さも、その野生型同腹子よりも大きく、雄性ｈｅｔ（Ｎ＝５０）はその野生型同腹子（Ｎ＝２３）と比較して６％（ｐ＝０．００７）の増大を示し、雌性ｈｅｔ（Ｎ＝５７）はその野生型同腹子（Ｎ＝２２）と比較して９％（ｐ＜０．００１）の増大を示した。
【００９０】
ＮＯＴＵＭ動物で観察される骨形成の再分布の実際の徴候は図３及び図４に反映されており、これらの図は標準的な４点曲げ試験を用いた大腿骨破壊強度試験（SkeleTech、現在のRicerca Biosciencesにより実施された）の結果を示す。１６週齢の雄性マウスで得られた結果を示す図３で示されるように、ｈｅｔ（Ｎ＝２０）はその野生型同腹子（Ｎ＝２３）と比較して大腿骨破壊強度の５％（ｐ＝０．５４）の増大を示し、ｈｏｍ（Ｎ＝１７）は２８％（ｐ＜０．００１）の増大を示した。その一方、ＮＯＴＵＭ  ｈｏｍ及びｈｅｔの両方の脊椎圧迫試験は、野生型対照と比較して脊椎圧迫最大荷重の有意な低減を示さなかった。同様の結果が１６週齢の雌性マウスで得られた。図４で示されるように、ｈｅｔ（Ｎ＝２０）がその野生型同腹子（Ｎ＝２１）と比較して大腿骨破壊強度の１２％（ｐ＝０．０４）の増大を示した一方で、ｈｏｍ（Ｎ＝１８）は２８％（ｐ＜０．００１）の増大を示した。これらのデータ及び他のデータの解析により、皮質骨の厚さと大腿骨破壊強度との間の強い相関関係が明らかになった。
【００９１】
６．２．  レポーターアッセイ
化合物のＥＣ５０値を、以下のように調製した馴化培地を利用したレポーターアッセイを用いて決定した。ｐｃＤＮＡ３．１（＋）ベクターにヒトｎｏｔｕｍペクチンアセチルトランスフェラーゼを含有するプラスミドをＨＥＫ２９３細胞にトランスフェクトし、クローンを４００ｕｇ／ｍＬのＧ４１８の存在下で成長させることで選択した。馴化培地中に最大に発現したヒトｎｏｔｕｍペクチンアセチルトランスフェラーゼを含有するクローンを後の全ての活性アッセイのために維持した。Ｗｎｔ３ａを過剰発現し、馴化培地に分泌するＬ細胞をATCCから購入した。
【００９２】
アッセイプロトコルは以下のとおりであった。およそ５００万個のＣｅｌｌＳｅｎｓｏｒ（商標）ＬＥＦ／ＴＣＦ−ｂｌａ  ＦｒｅｅＳｔｙｌｅ（商標）  ２９３Ｆ細胞を１５ｃｍ径のプレートで略コンフルエンシーまで増殖させた。細胞成長培地は、１０％  透析ＦＢＳ、５μｇ／ｍｌ  ブラストサイジン（Invitrogen、Ｒ２１０−０１）、０．１ｍＭ  ＮＥＡＡ、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ及び１×ＧＰＳの入ったＤＭＥＭから構成されるものであった。それから細胞を、初めにＰＢＳで洗い流した後、５ｍＬのトリプシンを添加し、室温で２分間プレートをインキュベートすることでトリプシン処理した。それから、合計１０ｍＬのアッセイ培地（Ｏｐｔｉ−ＭＥＭ＋０．５％  透析ＦＢＳ、０．１ｍＭ  ＮＥＡＡ、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１×ＧＰＳ）を１５ｃｍ径のプレートごとに加えた。細胞の数をカウントし、１ｍＬ当たり７５万個の細胞を懸濁させた。細胞をウェルごとに２０μＬ当たり１５０００個の細胞密度でＢｉｏｃｏａｔ  ３８４ウェルプレート（Fisher、カタログ番号３５６６６３）に播種した。３７℃で３時間細胞をインキュベートした後、１０μＬの３０ｍＭ  ＬｉＣｌの入ったアッセイ培地をウェルごとに加えた後、３７℃で更に３時間インキュベートした。一方、化合物を、ＥＣＨＯを用いてGreinerの３８４ウェルプレート（カタログ番号７８１０７６）に音響的に分注した（acoustically pinged）後、１０μＬ／ウェルのＷｎｔ３ａ馴化培地及び１０μＬ／ウェルのｎｏｔｕｍペクチンアセチルエステラーゼ馴化培地を加えた。それから、１０μＬのＷｎｔ３ａ／ｎｏｔｕｍペクチンアセチルトランスフェラーゼ混合物をGreinerのプレートからＣｅｌｌＳｅｎｓｏｒ細胞の入った３８４ウェルプレートの各ウェルに移した。細胞を３７℃で一晩インキュベートした後、５μＬの１×ＣＣＦ４（Invitrogen、カタログ番号Ｋ１０８５）を各ウェルに加え、３８４ウェルプレート全体にカバーをかけ、室温で３時間、暗所でゆっくりと振動させることで、反応を進行させた。それからプレートを４００ｎｍの励起波長と４６０ｎｍ及び５３５ｎｍの発光波長を用いてＥｎｖｉｓｉｏｎ  Ｐｌａｔｅ  Ｒｅａｄｅｒによって読み取った。
【００９３】
６．３．  コンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）誘発肝炎疾患モデル
このモデルは概して以下のように行った。Ｃ５７Ｂｌ／６−アルビノ／１２９ＳｖＥｖマウスに、総体積０．１ｍＬ〜０．３ｍＬのパイロジェンフリーＰＢＳ中、マウス体重１ｋｇ当たり１０ｍｇ〜１６ｍｇで投与される、カナバリア・エンシホルミス（Canavalia ensiformis）に由来する単回致死未満量のコンカナバリンＡ（タチナタマメ、ＩＶ−Ｓタイプ、凍結乾燥粉末、無菌処理済；Sigma）を、外側尾静脈から静脈内（ｉ／ｖ）注射した。プレキシガラス製のマウス保定器に固定したマウスの尾静脈注射を、２７ゲージ針付きの１ｍＬ容の注射器を用いて麻酔なしで行った。注射の６時間後及び２４時間後に、血液サンプルを後眼窩採血により採取した。動物を屠殺し、血液サンプルに由来する血清をＩＬ−１２、ＴＮＦ−α、ＭＣＰ−１、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−１０及びＩＬ−６の存在について、マウス炎症サイトメトリービーズアレイ（ＣＢＡ）キット（BD Biosciences（Mountain View，CA））を用い、メーカーの使用説明書に従って分析した。データをＦＡＣＳＣａｌｉｂｕｒフローサイトメータを用いて取得し、ＢＤ  ＣＢＡソフトウェア（BD Biosciences）を用いて分析した。肝不全の生化学的マーカーを、標準的な臨床生化学分析装置を用いて血清中の肝臓損傷酵素であるアスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ（ＡＳＴ）及びアラニンアミノトランスフェラーゼ（ＡＬＴ）を測定することにより評価した。ＣｏｎＡを投与したマウスの肝臓を薄片にし、Ｈ＆Ｅ染色して、Ｔ細胞媒介性免疫炎症の程度を評価した。
【００９４】
６．４．  結合アッセイ
化合物のＩＣ５０値を、エステラーゼ及びリパーゼの蛍光分析アッセイの水溶性の酵素基質である８−オクタノイルオキシピレン−１，３，６−トリスルホン酸三ナトリウム（ＯＰＴＳ）を利用した結合アッセイを用いて決定した。ヒトｎｏｔｕｍペクチンアセチルトランスフェラーゼをｐｃＤＮＡ３．１（＋）ベクターに含有するプラスミドをＨＥＫ２９３細胞にトランスフェクトし、クローンを４００ｕｇ／ｍＬのＧ４１８の存在下で成長させることで選択した。これらの細胞による条件培地をこのアッセイに使用した。
【００９５】
ＥＣＨＯを用いて、７５ｎＬの化合物を乾燥したGreinerの３８４ウェルプレート（カタログ番号７８１０７６）に音響的に分注した後、１０ｕＬの５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ／ＨＣｌ（ｐＨ  ６．８）をこれらの３８４ウェルアッセイプレートの各ウェルに加えた。ヒトｎｏｔｕｍペクチンアセチルトランスフェラーゼの入った馴化培地をアッセイバッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ（ｐＨ  ６．８）、５ｍＭ  ＣａＣｌ２、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２）で７５倍に希釈し、２５μＬのこの「Ｅｎｚｙｍｅ  Ｍｉｘ」を各ウェルに加えた後、１０分間プレインキュベートした。酵素反応を、１５μＬのＯＰＴＳ基質（Sigma、カタログ番号７４８７５）を５μＭの最終濃度まで添加することで開始させた。反応時間は室温で１０分間であった。全てのプレートを４８５ｎｍの励起波長及び５３５ｎｍの発光波長を用いてＥｎｖｉｓｉｏｎ  Ｐｌａｔｅ  Ｒｅａｄｅｒによって読み取った。
【００９６】
６．５．  合成方法Ａ：８−クロロ−６−フルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］クロメン−２−カルボン酸の調製
【００９７】
【化７】
2014517848.tif 000008
【００９８】
６−クロロ−８−フルオロクロマン−４−オン１（５ｇ、２４．９ｍｍｏｌ）を、オキシ塩化リン（２．３ｍＬ、２４．９ｍｍｏｌ）をＤＭＦ  １５ｍＬに溶解した０℃の溶液に滴下した。反応混合物を０℃で３０分間撹拌した後、８０℃に１．５時間加熱した。その後、反応混合物を室温に冷却し、１Ｎ  ＮａＯＡｃ溶液でクエンチし、ジクロロメタン（２×２５ｍＬ）で抽出した。有機層を真空下で濃縮し、更に精製することなく次工程に回した。
【００９９】
４の合成：１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、４，６−ジクロロ−８−フルオロ−２Ｈ−クロメン−３−カルバルデヒド２（６．１ｇ、２４．９ｍｍｏｌ）をエタノール３０ｍＬに溶解した溶液を、メルカプト酢酸エチル（２．７３ｍＬ、２４．９ｍｍｏｌ）をナトリウムエトキシド（２１重量％エタノール溶液、１８．７ｍＬ、４９．８ｍｍｏｌ）溶液に溶解した０℃の溶液に加えた。反応混合物を室温まで温め、一晩撹拌した。粗反応混合物を濾過し、水で洗浄して、析出物を所望の生成物３として回収した。
【０１００】
更に精製することなく、エステル３をＴＨＦ及び過剰量の１Ｎ  ＮａＯＨ溶液に溶解し、５０℃で２４時間撹拌した。反応混合物を室温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２（２×５０ｍＬ）で洗浄し、１Ｎ  ＨＣｌで酸性化した。得られた固体生成物を濾過し、水で洗浄し、乾燥して、８−クロロ−６−フルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］クロメン−２−カルボン酸４（３．８９ｇ、収率５５％）をオフホワイト色の固体として得た。
【０１０１】
６．６．  合成方法Ｂ：７−メトキシ−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸及び６，７−ジフルオロ−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸の調製
【０１０２】
【化８】
2014517848.tif 000009
【０１０３】
Ｎ２下、オキシ塩化リン（０．４４４ｇ、２．９０ｍｍｏｌ）を０℃のＤＭＦ（１ｍＬ）に滴下した後、３０分間激しく撹拌した。６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン５（０．５００ｇ、２．８３ｍｍｏｌ）を０℃で加え、０℃で３０分間撹拌した後、８０℃で９０分間加熱した。反応混合物を室温に冷却し、２５％  ＮａＯＡｃ水溶液中に注ぎ、ジエチルエーテルで抽出した。合わせた有機層をブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮した。粗混合物をシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン）により精製して、１−クロロ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−２−カルバルデヒド６（０．３２７ｇ、１．４６ｍｍｏｌ、収率５１％）を橙色の固体として得た。場合によっては、このアルデヒドをクロマトグラフィ精製することなく次工程に回すことができた。
【０１０４】
ナトリウム（０．０４１ｇ、１．７８ｍｍｏｌ）を０℃のエタノール（５ｍＬ）に溶解した後、メルカプト酢酸エチル（０．１７１ｇ、１．４３ｍｍｏｌ）を加えた。６（０．３２０ｇ、１．４３ｍｍｏｌ）をエタノール（２ｍＬ）に溶解した溶液を０℃で注射器により加えた。反応混合物を０℃で３０分間撹拌した後、８０℃で３０分間加熱した。反応混合物を室温に冷却し、Ｈ２Ｏ中に注ぎ、ジクロロメタンで３回抽出した。合わせた有機層をブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮した。粗混合物をシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン）により精製して、７−メトキシ−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸エチル７（０．２９２ｇ、１．０１ｍｍｏｌ、収率７１％）を淡黄色のワックス状固体として得た。場合によっては、このエステルをクロマトグラフィ精製することなく次工程に回すことができた。
【０１０５】
７（０．２８８ｇ、１．００ｍｍｏｌ）を１：１  ＭｅＯＨ：ＴＨＦ（２ｍＬ）に溶解した溶液を撹拌しながら、これに１Ｎ  ＮａＯＨ（１．５ｍＬ）を加えた後、５０℃で２時間加熱した。反応混合物を室温に冷却し、Ｈ２Ｏ  １０ｍＬを反応混合物に加えた。混合物をジクロロメタンで３回抽出し、１Ｎ  ＨＣｌで酸性化してｐＨを５にした。得られた固体を濾過し、Ｈ２Ｏで洗浄した後、乾燥して、７−メトキシ−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸８（０．１８０ｇ、０．６９１ｍｍｏｌ、収率６９％）を黄色の固体として得た。
【０１０６】
【化９】
2014517848.tif 000010
【０１０７】
５，６−ジフルオロ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン９（８．５ｇ、４６．７ｍｍｏｌ）を、オキシ塩化リン（４．４ｍＬ、４６．７ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（２０ｍＬ）に溶解した０℃の溶液に滴下した。反応混合物を０℃で３０分間撹拌した後、８０℃で１．５時間加熱した。反応混合物を室温に冷却し、１Ｎ  ＮａＯＡｃ溶液でクエンチし、ジクロロメタンで抽出した。その後、有機層を真空下で濃縮し、次工程に回した。
【０１０８】
１００ｍＬ容の丸底フラスコに、メルカプト酢酸エチル（５．１ｍＬ、４６．７ｍｍｏｌ）及びナトリウムエトキシド／エタノール溶液（２１重量％）（３５ｍＬ、９３．４ｍｍｏｌ）を投入し、０℃に冷却した。冷却した反応混合物に、未精製の１０（１０．７ｇ、４６．７ｍｍｏｌ）をエタノール（３０ｍＬ）に溶解した溶液を加えた。反応混合物を室温まで温め、一晩撹拌した。粗反応混合物を濾過し、水で洗浄して、析出物を所望の生成物エステル１１として回収した。
【０１０９】
更に精製することなく、エステル１１をＴＨＦ及び過剰量の１Ｎ  ＮａＯＨ溶液に溶解し、５０℃で２４時間撹拌した。反応混合物を室温に冷却し、ジクロロメタンで洗浄した後、１Ｎ  ＨＣｌで酸性化した。得られた固体生成物を濾過し、水で洗浄し、乾燥して、６，７−ジフルオロ−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸１２（７．６９ｇ、収率６５％）を白色の固体として得た。
【０１１０】
６．７．  合成方法Ｃ：６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の調製
【０１１１】
【化１０】
2014517848.tif 000011
【０１１２】
オキシ塩化リン（５８．９９ｍｍｏｌ、５．４ｍＬ）を０℃の無水ＤＭＦ（２６ｍＬ）に滴下し、温度を５℃未満に保ちながら、５，８−ジフルオロチオクロマン−４−オン１３  １０．４ｇ（５１．７４ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。反応混合物を０．５時間撹拌した後、８０℃で１．５時間加熱した。反応混合物を室温に冷却した後、氷冷酢酸ナトリウム（２５％、Ｗ／Ｖ）水溶液９ｍＬ中に注いだ。混合物をジエチルエーテルにより２回抽出した。有機層を合わせ、ブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、４−クロロ−５，８−ジフルオロ−２Ｈ−チオクロメン−３−カルバルデヒド１４を褐色のオイル１０．７ｇとして得た。
【０１１３】
ナトリウムエタノラート（２１％ＥｔＯＨ溶液）１８．２４ｍＬ（４８．９ｍｍｏｌ）をＥｔＯＨ  ２５０ｍＬに溶解した溶液を０℃に冷却し、２−メルカプト酢酸エチル５．２０ｍＬ（４７．４ｍｍｏｌ）を５℃未満で滴下した後、４−クロロ−５，８−ジフルオロ−２Ｈ−チオクロメン−３−カルバルデヒド１４  １０．７ｇ（４３．４ｍｍｏｌ）を０℃でゆっくりと加えた。反応混合物を室温で一晩撹拌した後、７０℃に２時間加熱した。冷却時に粗反応混合物から生成物が析出した。反応混合物を濾過し、１：３  ＭｅＯＨ／Ｈ２Ｏ溶液ですすぎ、真空下で乾燥して、６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸エチル１５  ８．９１ｇをオフホワイト色の固体として得た。
【０１１４】
ＮａＯＨ（５．２ｇ、１３０ｍｍｏｌ、５．０７当量）をＨ２Ｏ（５０ｍＬ）に溶解した溶液に、６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸エチル１５（８．０ｇ、２５．６ｍｍｏｌ、１当量）をＴＨＦ（９０ｍＬ）に溶解した溶液を加えた。反応混合物を６０℃で２時間加熱し、Ｈ２Ｏ  ２５ｍＬ及びＴＨＦ  ２５ｍＬを加えて溶液を維持した後、反応混合物を６８℃で１時間加熱した。反応混合物を室温に冷却し、濃縮して有機溶媒を除去した。反応混合物をＨ２Ｏで希釈し、１Ｎ  ＨＣｌをｐＨが２になるまで加えて生成物を析出させた。析出物を濾過し、Ｈ２Ｏ及び１：３  ＭｅＯＨ／Ｈ２Ｏですすぎ、真空下で一晩乾燥して、６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸１６  ５．８ｇを淡黄色の固体として得た。
【０１１５】
６．８．  合成方法Ｄ：５−クロロ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１１６】
【化１１】
2014517848.tif 000012
【０１１７】
１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、ケトン５（５ｇ、２８．４ｍｍｏｌ）及びＮ−クロロスクシンイミド（３．７８ｇ、２８．４ｍｍｏｌ）を水に懸濁させ、６０℃で撹拌した。その後、４０％硫酸水溶液（７．６ｍＬ、５６．７ｍｍｏｌ）をゆっくりと加え、反応混合物を６０℃で６時間撹拌した。その後、反応混合物を室温に冷却し、濾過し、水で洗浄した。固体をジクロロメタン（２５ｍＬ）に再溶解し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、未精製の５−クロロ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン１７（２ｇ、収率３４％）を固体として得た。これを更に精製することなく次工程で用いた。
【０１１８】
６．９．  合成方法Ｅ：５−フルオロ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１１９】
【化１２】
2014517848.tif 000013
【０１２０】
１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、ケトン５（１ｇ、５．６８ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（８ｍＬ）に溶解し、セレクトフルオル（３．０２ｇ、８．５ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を室温で２時間撹拌した後、４０℃で４８時間加熱した。その後、反応混合物を室温に冷却し、真空下で濃縮した後、メタノールに再溶解し、濾過した。メタノール層を真空下で濃縮し、ヘキサン／酢酸エチル（０％〜３０％）でシリカゲルカラムクロマトグラフィにより精製して、５−フルオロ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン１８（３９５ｍｇ、収率３６％）を得た。
【０１２１】
６．１０．  合成方法Ｆ：５−ブロモ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン及び２−メトキシ−５−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−１−カルボニトリルの調製
【０１２２】
【化１３】
2014517848.tif 000014
【０１２３】
１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、ケトン５（５ｇ、２８．４ｍｍｏｌ）及びＮ−ブロモスクシンイミド（５．０５ｇ、２８．４ｍｍｏｌ）を水に溶解し、６０℃で撹拌した。その後、４０％硫酸水溶液（７．６ｍＬ、５６．７ｍｍｏｌ）をゆっくりと加え、反応混合物を６０℃で５時間撹拌した。反応混合物を室温に冷却し、生成物を濾別し、水で２回洗浄した。真空下で一晩乾燥して、５−ブロモ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン１９及び７−ブロモ−６−メトキシ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン２０の３：１混合物を固体として得た。これをそのまま次工程で用いた（６．７ｇ、収率９２％）。
【０１２４】
マイクロ波バイアルにおいて、１９及び２０（０．６６０ｇ、１当量、０．７８ｍｍｏｌ）並びにシアン化銅（ＩＩ）（０．２５４ｇ、１．１当量、０．８６ｍｍｏｌ）の混合物をＮＭＰに懸濁させた。混合物をマイクロ波反応器内で１６０℃で３０分間加熱した。反応混合物を冷却し、メタノールで希釈し、濾過した。濾液を濃縮した後、水に溶解し、固体生成物を濾別し、乾燥した。固体混合物をシリカゲルクロマトグラフィ（ヘキサン：酢酸エチル）により精製して、純粋な２−メトキシ−５−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−１−カルボニトリル２１（０．１５５ｇ、３０％）及び３−メトキシ−８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−２−カルボニトリル２２（０．０６ｇ、１２％）を得た。
【０１２５】
６．１１．  合成方法Ｇ：５，８−ジフルオロチオクロマン−４−オンの調製
【０１２６】
【化１４】
2014517848.tif 000015
【０１２７】
０℃の１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいてＮａＯＨ（３．８３ｇ、９５．８ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ（２０ｍＬ）に溶解した溶液に、２，５−ジフルオロベンゼンチオール２３（１１ｇ、７５．３ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。得られた溶液を５分間撹拌した後、３−クロロプロパン酸（１１．０ｇ、１０１．８ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。混合物を７０℃で一晩加熱した。ＮａＯＨ（１．２ｇ、３０．０ｍｍｏｌ）をＨ２Ｏ（１ｍＬ）に溶解した溶液を更に加え、反応混合物を７０℃で２４時間加熱した。反応混合物を０℃に冷却し、１Ｎ  ＨＣｌで酸性化すると、生成物が析出した。析出物を濾過し、水ですすぎ、真空下で乾燥して、３−（（２，５−ジフルオロフェニル）チオ）プロパン酸２４（１７．４ｇ、１００％）を白色の固体として得た。
【０１２８】
２４（１７．４ｇ、７９．８２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（２５０ｍＬ）に溶解した０℃の溶液に、塩化オキサリル（１０．４ｍＬ、１１９．２０ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた後、触媒量のＤＭＦを滴下した。反応混合物を室温で６時間撹拌した。また別の塩化オキサリル（２ｍＬ、２２．８４ｍｍｏｌ）及び触媒量のＤＭＦを室温で加えた。反応混合物を一晩撹拌し、反応混合物を真空下で濃縮して、未精製の３−（（２，５−ジフルオロフェニル）チオ）プロパノイルクロリド２５を得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１２９】
新たに調製した酸塩化物２５（７９．８ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（３５０ｍＬ）に溶解した溶液を０℃に冷却した後、ＡｌＣｌ３（１５ｇ、１１２．４９ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。反応混合物をＮ２下室温で一晩撹拌した。反応混合物を氷水でクエンチし、酢酸エチルで２回抽出した。合わせた有機層をブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、３（１３ｇ、８１．５％）を黄色の固体として得た。
【０１３０】
６．１２．  合成方法Ｈ：７−（トリフルオロメチル）クロマン−４−オン及び５−（トリフルオロメチル）クロマン−４−オンの調製
【０１３１】
【化１５】
2014517848.tif 000016
【０１３２】
１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、３−（トリフルオロメチル）フェノール２６（４．６８ｇ、３０ｍｍｏｌ）及び３−クロロプロパン酸（６．３ｍＬ、６０ｍｍｏｌ）を２Ｎ  ＮａＯＨ（４０ｍＬ）に溶解し、１時間還流した。その後、反応混合物を室温に冷却し、６Ｎ  ＨＣｌで酸性化し、酢酸エチルで抽出した（２×２５ｍＬ）。合わせた有機層をブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、酸２７を得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１３３】
１００ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、未精製の酸２７（７．０２ｇ、３０ｍｍｏｌ）をポリリン酸（１５ｍＬ）に懸濁させ、１００℃で２０分間加熱した。その後、反応混合物を室温に冷却し、撹拌しながら氷を加えた。得られた固体析出物を濾過し、冷水で２回洗浄した。粗混合物をシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン）により精製して、７−（トリフルオロメチル）クロマン−４−オン２８（０．８９９ｇ、収率１４．４％）及び５−（トリフルオロメチル）クロマン−４−オン２９（０．２１４ｇ、収率３．４％）を得た。
【０１３４】
６．１３．  合成方法Ｉ：６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボキサミドの調製、７，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］クロメン−２−カルボキサミド、６，８−ジメチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボキサミド、２−（６，８−ジメチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボキサミド）アセタート及びＮ−（２−ヒドロキシエチル）−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボキサミドの調製
【０１３５】
【化１６】
2014517848.tif 000017
【０１３６】
１６等のカルボン酸化合物は合成方法Ａ〜Ｈにより調製した。６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸１６（９０ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）、ＮＨ４Ｃｌ（１２５ｍｇ、２．３６ｍｍｏｌ）、（ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ）トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスファート（１６８ｍｇ、０．３８ｍｍｏｌ）及びＥｔ３Ｎ（０．２７ｍＬ、１．９４ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（２ｍＬ）に溶解し、室温で２時間撹拌した。反応混合物に水を加えて生成物を析出させた。析出物を濾過し、１：３  ＭｅＯＨ／Ｈ２Ｏ、Ｈ２Ｏ、ヘプタンによりすすぎ、真空下で乾燥して、カルボキサミド３０（６９．４ｍｇ、７７％）を白色の固体として得た。
【０１３７】
【化１７】
2014517848.tif 000018
【０１３８】
３１等のカルボン酸化合物は合成方法Ａ〜Ｈにより調製した。５０ｍＬ容の丸底フラスコにおいて、酸３１（０．１５４ｇ、０．５７ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍＬ）に懸濁させた。この懸濁液に、塩化アンモニウム（０．３０７ｇ、５．７ｍｍｏｌ）、ＨＡＴＵ（０．３２７ｇ、０．８６ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（９６０μＬ、６．９ｍｍｏｌ）を室温で順次加え、１０時間撹拌した。反応混合物を水で希釈し、粗析出生成物を分取ＨＰＬＣにより精製して、カルボキサミド３２（０．０５４ｇ、収率３５％）を得た。
【０１３９】
【化１８】
2014517848.tif 000019
【０１４０】
３３等のカルボン酸化合物は合成方法Ａ〜Ｈにより調製した。酸３３（０．０４ｇ、０．１５５ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（０．８ｍＬ）に溶解した溶液を、塩化オキサリル（０．１４ｍＬ、１．５５ｍｍｏｌ）及びＤＭＦ  １滴で処理した。１時間撹拌した後、反応混合物をジクロロメタンから３回濃縮した。黄橙色の粗固体（０．０５２ｇ、定量的）をＴＨＦ（１ｍＬ）に溶解し、水酸化アンモニウム（３０μＬ、０．７５５ｍｍｏｌ）をＴＨＦに溶解した氷冷溶液に加えた。反応混合物をゆっくりと室温に温め、一晩撹拌した。その後、反応混合物を１Ｎ  ＨＣｌ中に注いだ。層を分離し、水層部分を酢酸エチルで３回抽出した。合わせた有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。淡黄色の粗固体をメタノールで粉砕して、カルボキサミド３４（国際公開第２００６／８０４０６号中にも見出すことできる）をオフホワイト色の固体（０．０１７４ｇ、収率４４％）として得た。
【０１４１】
【化１９】
2014517848.tif 000020
【０１４２】
酸３３（０．０６ｇ、０．２３２ｍｍｏｌ、１当量）をジクロロメタン（１．２ｍＬ）に溶解した。この溶液を塩化オキサリル（０．２０ｍＬ、２．３２ｍｍｏｌ、１０当量）及びＤＭＦ  １滴で処理した。１時間撹拌した後、反応混合物をジクロロメタンから３回濃縮した。黄橙色の粗固体（０．０．０７８２ｇ、定量的）をＴＨＦ（１．５ｍＬ）に溶解し、２−アミノ酢酸メチル（０．０４３７ｇ、０．３４８ｍｍｏｌ、１．５当量）をＴＨＦ（０．５ｍＬ）に溶解した溶液に加えた。その後、ＴＥＡ（０．１０ｍＬ、０．６９６ｍｍｏｌ、３当量）を加え、反応混合物を一晩撹拌した。その後、反応混合物を１Ｎ  ＨＣｌ及び水中に注ぎ、酢酸エチルで３回抽出した。合わせた有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。澄明な黄色の粗オイルを、へキサン中２０％〜３０％酢酸エチルでシリカゲルカラムクロマトグラフィを用いて精製して、３５をオフホワイト色の固体（０．０５７６ｇ、７４％）として得た。
【０１４３】
【化２０】
2014517848.tif 000021
【０１４４】
３６等のカルボン酸化合物は合成方法Ａ〜Ｈにより調製した。酸３６（２５ｍｇ、１当量、０．１１ｍｍｏｌ）、２−アミノエタノール（７ｍｇ、１当量）、ＥＤＣＩ（２６ｍｇ、１．２当量）及びＨＯＢＴ（１８ｍｇ、１．２当量）をジクロロメタン（１．５ｍＬ）中で混合し、混合物を室温で一晩撹拌した。混合物を酢酸エチルで希釈し、Ｈ２Ｏで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮した。分取ＨＰＬＣにより精製して、所望の生成物３７（１０ｍｇ、３３％）を得た。化合物はシリカゲルクロマトグラフィ又は分取ＨＰＬＣにより精製した。
【０１４５】
６．１４．  合成方法Ｊ：２−（６，８−ジメチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボキサミド）酢酸）及びＮ−（２−アミノエチル）−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボキサミドの調製
【０１４６】
【化２１】
2014517848.tif 000022
【０１４７】
３８の合成：３５等の化合物は合成方法Ｉを用いて調製した。エステル３５（０．０４３ｇ、０．１３０ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（０．２ｍＬ）及びメタノール（０．３ｍＬ）に溶解し、水酸化ナトリウム水溶液（１．０Ｎ、０．１４ｍＬ、０．１４３ｍｍｏｌ）を加えた。周囲温度で３０分間撹拌した後、反応混合物を濃縮した。固体残渣を１Ｎ  ＮａＯＨ水溶液及び水に懸濁させ、０℃に冷却し、１Ｎ  ＨＣｌ水溶液で酸性化してｐＨを約２にした。固体を真空濾過により回収し、水で洗浄し、乾燥して、酸３８をオフホワイト色の固体（０．０３５ｇ、８６％）として得た。
【０１４８】
【化２２】
2014517848.tif 000023
【０１４９】
アミド３９等の化合物は合成方法Ｉを用いて調製した。３９（２５ｍｇ、０．０６７ｍｍｏｌ）をジオキサン／ＭｅＯＨ（１：１、１ｍＬ）に溶解した溶液に、ＨＣｌ（４Ｎジオキサン溶液、１２ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ、８３μＬ）を加え、混合物を室温で一晩撹拌した。混合物を濃縮し、分取ＨＰＬＣにより精製して、所望の生成物４０（６ｍｇ、３３％）を得た。
【０１５０】
６．１５．  合成方法Ｋ：６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸５−オキシドの調製
【０１５１】
【化２３】
2014517848.tif 000024
【０１５２】
４１等の化合物は合成方法Ｃ及びＧを用いて調製した。酸４１（２００ｍｇ、０．７０ｍｍｏｌ）及びｍ−ＣＰＢＡ（７７％）（１５２ｍｇ、０．７０ｍｍｏｌ）をジクロロメタンに溶解した溶液を室温で３時間撹拌した。硫化ジメチル１００μｌを加えて過剰量のｍ−ＣＰＢＡをクエンチし、得られた混合物を１．５時間撹拌した。低濃度過酢酸テストストリップ及び過酸化物テストストリップでは過酸化物が観察されなかった。反応混合物を真空下で濃縮し、残渣を分取ＨＰＬＣにより精製して、４２（２８．７ｍｇ、１３．６％）を白色の固体として得た。
【０１５３】
６．１６．  合成方法Ｌ：６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸５，５−ジオキシドの調製
【０１５４】
【化２４】
2014517848.tif 000025
【０１５５】
方法１：６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸４１（１００ｍｇ、０．３５ｍｍｏｌ、１．０当量）及びｍ−ＣＰＢＡ（７７％）（３０４ｍｇ、１．４０ｍｍｏｌ）をジクロロメタンに溶解した溶液を室温で６時間撹拌した。反応混合物を硫化ジメチル１００μＬでクエンチした。低濃度過酢酸テストストリップ及び過酸化物テストストリップでは過酸化物が観察されなかった。粗生成物を分取ＨＰＬＣにより精製して、４３（１３．１ｍｇ、１２％）を白色の固体として得た。
【０１５６】
方法２：酸４１（１００ｍｇ、０．３５ｍｍｏｌ）を過酢酸（３５％酢酸溶液、０．４ｍＬ）に溶解した溶液を室温で１時間撹拌した。反応混合物を硫化ジメチルでクエンチし、得られた混合物を一晩撹拌した。低濃度過酢酸テストストリップ及び過酸化物テストストリップでは過酸化物が観察されなかった。反応混合物を水で希釈し、酢酸エチルで２回抽出し、真空下で濃縮した。分取ＨＰＬＣにより精製して、４３（６５ｍｇ、５９％）を白色の固体として得た。
【０１５７】
６．１７．  合成方法Ｍ：３−アミノ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の調製
【０１５８】
【化２５】
2014517848.tif 000026
【０１５９】
チオクロマン−４−オン４４（０．８２ｇ、１．０当量、５ｍｍｏｌ）を、オキシ塩化リン（０．４６ｍＬ、１．０当量、５ｍｍｏｌ）をＤＭＦ  ５ｍＬに溶解した０℃の溶液に滴下した。反応混合物を０℃で３０分撹拌した後、８０℃に１．５時間加熱した。その後、反応混合物を室温に冷却し、１Ｎ  ＮａＯＡｃ水溶液でクエンチし、ジクロロメタン（２×２５ｍＬ）で抽出した。有機層を真空下で濃縮して、未精製の４５を得た。これを更に精製することなくそのまま次工程に回した。
【０１６０】
上記反応からの未精製の４５及びＮＨ２ＯＨ・ＨＣｌ（４２０ｍｇ、６ｍｍｏｌ）をイソプロパノール（１０ｍＬ）に溶解した溶液を３時間加熱還流した。反応混合物を濃縮し、高真空下で乾燥して、黄色の固体４６  ０．７９ｇを得た。これは十分に純粋であったため、更に精製することなく次の反応に用いた。
【０１６１】
未精製の４６（０．７９ｇ、３．５ｍｍｏｌ）をトルエン１０ｍＬに溶解した溶液に、ＳＯＣｌ２（１．１９ｇ、１０ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を室温で一晩撹拌した。反応混合物を濃縮して、黄褐色の固体４７  ０．６２ｇを得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１６２】
チオグリコール酸エチル（０．４４ｇ、１．２当量、３．６ｍｍｏｌ）及び炭酸カリウム（０．８３ｇ、６ｍｍｏｌ）の混合物をイソプロパノール（１０ｍＬ）に溶解した溶液に、未精製の３３（０．６２ｇ、３ｍｍｏｌ）をイソプロパノール（５ｍＬ）に溶解した溶液を加え、反応混合物を室温で２時間撹拌した後、８０℃で２時間加熱した。反応混合物を濃縮した後、室温に冷却し、水で希釈し、酢酸エチルで２回抽出した。有機層を合わせ、ブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、濃縮して、黄褐色の残渣４８を得た。
【０１６３】
上記反応からのエチルエステルである未精製の４８を、合成方法Ｊを用いてＮａＯＨ水溶液で加水分解して、４９を褐色の固体（１１２ｍｇ、５工程の全体収率８．５％）として得た。
【０１６４】
６．１８．  合成方法Ｎ：３−メチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１６５】
【化２６】
2014517848.tif 000027
【０１６６】
メタノール（３ｍＬ）を入れた５０ｍＬ容の丸底フラスコに、金属ナトリウム（１３０ｍｇ）を加え、混合物を室温で３０分間撹拌してナトリウムメトキシドを調製した。２−（２−メトキシ−２−オキソエチル）安息香酸メチル５０（４１６ｍｇ、２ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を１０分間撹拌した。クロトン酸メチル（３００ｍｇ、３ｍｍｏｌ）を加えた後、反応混合物を８５℃に４時間加熱した。反応混合物を１Ｎ  ＨＣｌで酸性化し、酢酸エチルで抽出した（５０ｍＬ×３）。有機層を合わせ、ブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、濃縮して、暗褐色の残渣５１を得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１６７】
上記反応からの未精製の５１を無水ＤＭＳＯ（２ｍＬ）に溶解した溶液を入れた高圧容器に、塩化ナトリウム（１００ｍｇ）を加え、２００℃で２時間加熱した。暗褐色の溶液を室温に冷却し、水（５０ｍＬ）で希釈した。反応混合物をエーテル（２５ｍＬ×３）で抽出し、ブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、濃縮して、赤褐色の残渣５２（１７６ｍｇ、２工程を通じて５５％）を得た。
【０１６８】
６．１９．  合成方法Ｏ：６，７−ジフルオロ−４，４−ジメチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１６９】
【化２７】
2014517848.tif 000028
【０１７０】
密閉したチューブに入れた５，５−ジメチル−ジヒドロ−フラン−２−オン５３（１．１４ｇ、１０ｍｍｏｌ）及び１，２−ジフルオロベンゼン５４（１．１４ｇ、１０ｍｍｏｌ）に、塩化アルミニウム（３．５５ｇ、１２ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を１００℃で一晩加熱した。得られた暗褐色の残渣を氷水に溶解し、酢酸エチルで抽出した（５０ｍＬ×３）。有機層を合わせ、飽和ＮａＨＣＯ３、ブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して、所望の生成物５５を得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１７１】
６．２０．  合成方法Ｐ：６，７−ジフルオロ−４−メチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１７２】
【化２８】
2014517848.tif 000029
【０１７３】
密閉したチューブに入れた５−メチル−ジヒドロ−フラン−２−オン５６（１ｇ、１．０当量、１０ｍｍｏｌ）及び１，２−ジフルオロベンゼン５４（１．１４ｇ、１．０当量、１０ｍｍｏｌ）に、塩化アルミニウム（３．５５ｇ、１．２当量、１２ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を１００℃に一晩加熱した。得られた暗褐色の残渣を氷水に溶解し、酢酸エチルで抽出した（５０ｍＬ×３）。有機層を合わせ、飽和ＮａＨＣＯ３、ブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、濃縮して、未精製の５７を得た。これを更に精製することなく次工程で用いた。
【０１７４】
上記反応からの未精製の５７を入れた密閉したチューブに、トリフルオロメタンスルホン酸（１．５ｇ、１．０当量、１０ｍｍｏｌ）及び五酸化リン（２．８ｇ、２．０当量、２０ｍｍｏｌ）を加え、固体をスターラで注意深く混合した。反応混合物を８０℃で５時間加熱した。室温に冷却した後、反応混合物を氷水で希釈し、エーテル（２５ｍＬ×３）で抽出し、飽和ＮａＨＣＯ３、ブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して、５８  １．２７ｇ（２工程を通じて６５％）を得た。
【０１７５】
６．２１．  合成方法Ｑ：５−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−１−カルボニトリルの調製
【０１７６】
【化２９】
2014517848.tif 000030
【０１７７】
Ｎ２下、臭化物５９（１．００ｇ、４．４４ｍｍｏｌ）、シアン化カリウム（０．３１８ｇ、４．８８ｍｍｏｌ）、ＮｉＣｌ２（ＰＰｈ３）２（０．１４５ｇ、０．２２２ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（０．１１６ｇ、０．４４４ｍｍｏｌ）及び亜鉛（０．０８７ｇ、１．３３ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１０ｍＬ）に懸濁させた後、７０℃で一晩加熱した。反応混合物を室温に冷却した後、ＤＣＭ（５０ｍＬ）で希釈し、Ｈ２Ｏ、ブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥した後、真空下で濃縮した。粗生成物を熱酢酸エチル／へキサンから結晶化して、ニトリル６０（０．３８０ｇ、２．２１ｍｍｏｌ、収率５０％）を白色の結晶性固体として得た。
【０１７８】
６．２２．  合成方法Ｒ：６，８−ジフルオロスピロ［クロマン−２，１’−シクロペンタン］−４−オンの調製
【０１７９】
【化３０】
2014517848.tif 000031
【０１８０】
３’，５’−ジフルオロ−２’−ヒドロキシアセトフェノン６１（１．７２ｇ、１０ｍｍｏｌ）及びシクロペンタノン６２（１．０１ｇ、１２ｍｍｏｌ）をトルエン（２０ｍＬ）に溶解した溶液に、ピロリジン（０．２１４ｇ、３ｍｍｏｌ）を滴下した。赤褐色の溶液を室温で１時間撹拌した後、ディーン・スターク装置を上部に取り付け６時間加熱還流して、生成水を除去した。室温に冷却した後、反応混合物を砕氷上に注ぎ、エーテル（５０ｍＬ×３）で抽出した。有機層を合わせ、ブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して、黄褐色のオイル６３を得た。これを更に精製することなくそのまま用いた。
【０１８１】
６．２３．  合成方法Ｓ：８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−２−カルボニトリルの調製
【０１８２】
【化３１】
2014517848.tif 000032
【０１８３】
Ｎ２下、エーテル６４（０．７００ｇ、３．９７ｍｍｏｌ）を、塩化アルミニウム（１．３２ｇ、９．９２ｍｍｏｌ）をトルエン（１０ｍＬ）に懸濁させた室温の懸濁液に加えた後、３０分間還流した。反応混合物を室温に冷却し、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）でクエンチした。混合物を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機層をブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮した。粗生成物をアセトン（５ｍＬ）に溶解した後へキサン（２５ｍＬ）を加えることにより結晶化した後、一晩冷却して、フェノール６５（０．５３６ｇ、３．３０ｍｍｏｌ、収率８３％）を橙色の結晶性固体として得た。
【０１８４】
Ｎ２下、２，６−ルチジン（０．４１８ｇ、３．９１ｍｍｏｌ）及びＤＭＡＰ（０．０７９ｇ、０．６５２ｍｍｏｌ）を、６５（０．５２９ｇ、３．２６ｍｍｏｌ）をＤＣＭに懸濁させた−４０℃に冷却した懸濁液に加えた。無水トリフルオロメタンスルホン酸（１．１１ｇ、３．９１ｍｍｏｌ）を滴下した。反応混合物を−４０℃で５分間撹拌し、冷却浴から取り出し、室温で４時間撹拌した。反応混合物をＨ２Ｏ、１Ｎ  ＨＣｌ、ブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、トリフラート６６（０．９２４ｇ、３．１４ｍｍｏｌ、収率９６％）を橙色の結晶性固体として得た。
【０１８５】
Ｎ２下、トリフラート６６（０．９２４ｇ、３．１４ｍｍｏｌ）、シアン化カリウム（０．２２４ｇ、３．４５ｍｍｏｌ）、ＮｉＣｌ２（ＰＰｈ３）２（０．１０２ｇ、０．１５７ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０．０８２ｇ、０．３１４ｍｍｏｌ）及びＺｎ（０．０６５ｇ、１．００ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１０ｍＬ）に懸濁させ、７０℃で４時間加熱した。反応混合物を室温に冷却した後、ＤＣＭ（５０ｍＬ）中で希釈し、Ｈ２Ｏ、ブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮した。粗オイルをシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン勾配）により精製して、ニトリル６７（０．４０８ｇ、７５％）を白色の結晶性固体として得た。
【０１８６】
６．２４．  合成方法Ｔ：６−メチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン（４ａ）の調製
【０１８７】
【化３２】
2014517848.tif 000033
【０１８８】
Ｎ２下、臭化物６８（１．００ｇ、４．４４ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０．７９６ｇ、０．６８９ｍｏｌ）及びＫ２ＣＯ３（１．８４ｇ、１３．３ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（１０ｍＬ）に懸濁させた。トリメチルボロキシン（１．２６ｇ、１０．０ｍｍｏｌ）を室温で注射器により滴下した後、反応混合物を１０５℃で一晩加熱した。粗反応混合物を室温に冷却し、ＤＣＭ（５０ｍＬ）で希釈し、Ｈ２Ｏ（３回）、ブライン溶液で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮した。粗オイルをシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン勾配）により精製して、ケトン６９（０．６４８ｇ、収率９１％）を澄明なオイルとして得た。
【０１８９】
６．２５．  合成方法Ｕ：４−（２−フルオロ−４−メチルフェニル）−４−オキソブタン酸及び４−（２−フルオロ−３−メチルフェニル）−４−オキソブタン酸の調製
【０１９０】
【化３３】
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【０１９１】
４−ブロモ−３−フルオロトルエン７０（１．３４ｇ、７．１０ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（７０ｍＬ）に溶解し、−７８℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍへキサン溶液、３．４ｍＬ、８．５２ｍｍｏｌ）を３０分かけて滴下した。その後、この反応混合物を−７８℃で１時間撹拌した。別のフラスコにおいて、無水コハク酸３（０．９２４ｇ、９．２３ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１２ｍＬ）に懸濁させ、−７８℃に冷却した。その後、アニオン溶液をカニューレにより無水コハク酸溶液に２５分かけて滴下して移した。反応混合物を一晩かけて撹拌しながらゆっくりと室温に温めた。反応混合物を酢酸エチルで希釈し、３Ｎ  ＮａＯＨ水溶液で３回抽出した。合わせた水層部分を０℃に冷却し、濃ＨＣｌで酸性化してｐＨを約１にし、酢酸エチルで３回抽出した。これら合わせた有機層を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。ケト酸７１を黄色の固体（０．７１８ｇ、４８％）として単離し、更に精製することなく用いた。
【０１９２】
【化３４】
2014517848.tif 000035
【０１９３】
３−ブロモ−２−フルオロトルエン７２（０．４６５ｇ、２．４６ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（２５ｍＬ）に溶解し、−７８℃に冷却した。ｎ−ブチルリチウム（２．５Ｍへキサン溶液、１．２ｍＬ、２．９５ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を３０分間撹拌した。別の丸底フラスコには無水コハク酸（０．３２０ｇ、３．２０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（４ｍＬ）を投入し、−７８℃に冷却し、−７８℃に冷却したジャケット付き滴下漏斗を取り付けた。撹拌期間後、アニオン溶液を冷えた滴下漏斗に迅速に移した。アニオン溶液を無水物溶液に１０分かけて加えた。９０分間撹拌した後、反応混合物を依然として冷たいまま少量の水でクエンチした後、一晩かけてゆっくりと室温に温めた。反応混合物を酢酸エチルで希釈し、１Ｎ  ＮａＯＨ水溶液で３回抽出した。合わせた水層を０℃に冷却し、濃ＨＣｌで酸性化してｐＨを約１にした。この酸性の水層部分を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機層を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮して、酸７３を淡黄色の固体（０．３４４ｇ、６７％）として得た。これを更に精製することなく用いた。
【０１９４】
６．２６．  合成方法Ｖ：５−フルオロ−７−メチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン及び５−フルオロ−６−メチル−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０１９５】
【化３５】
2014517848.tif 000036
【０１９６】
ケト酸７４（１．６２ｇ、７．７１ｍｍｏｌ）をＴＦＡ（８ｍＬ）に溶解し、トリエチルシラン（３．７ｍＬ、２３．１ｍｍｏｌ）を加えた。周囲温度で一晩撹拌した後、反応混合物を濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、水で２回洗浄した。有機相を３Ｎ  ＮａＯＨで３回抽出し、合わせた水層を０℃に冷却し、濃ＨＣｌで酸性化してｐＨを約１にした。この酸性の水層部分を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機層を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。酸７５を黄色固体（１．０６ｇ、７０％）として単離し、更に精製することなく用いた。
【０１９７】
酸７５（０．２０４ｇ、１．０４ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（５ｍＬ）に溶解し、塩化オキサリル（０．９ｍＬ、１０．４ｍｍｏｌ）及びＤＭＦ  １滴で処理した。周囲温度で１時間撹拌した後、この反応混合物をＤＣＭから３回濃縮した。単離した赤褐色のオイルをジクロロエタン（２６ｍＬ）に溶解し、０℃に冷却した。塩化アルミニウム（０．２７７ｇ、２．０８ｍｍｏｌ）を数回に分けて加えた。０℃で１時間撹拌した後、水及び１Ｎ  ＨＣｌ水溶液を滴下することにより反応混合物をクエンチした。この水層部分を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。褐色の粗オイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィ（０％→２％酢酸エチル−へキサン）を用いて精製して、ケトン７６を黄色のオイル（０．１２２ｇ、６６％）として得た。
【０１９８】
【化３６】
2014517848.tif 000037
【０１９９】
７３等の化合物は合成方法Ｕを用いて調製した。ケト酸７３（０．４３３ｇ、２．０６ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１２ｍＬ）に溶解し、濃硫酸２滴を加えた。１０％パラジウム炭素（５０％湿、０．１５０ｇ、３５ｍｏｌ％）を加え、フラスコを密閉した。フラスコを脱気し、窒素を３回再充填した後、脱気し、水素を３回再充填し、水素は圧力が５０ｐｓｉに達するまでフラスコに加えた。６８時間後、触媒をセライト及び酢酸エチルを用いて濾別した。濾液を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮して、酸７７を黄色のオイル（０．３３３ｇ、８３％）として得た。これを更に精製することなく用いた。
【０２００】
酸７７（０．３２０ｇ、０．１６３ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（８．５ｍＬ）に溶解し、塩化オキサリル（１．５ｍＬ、１６．３ｍｍｏｌ）及びＤＭＦ  １滴で処理した。周囲温度で１時間撹拌した後、この反応混合物をＤＣＭから３回濃縮した。単離した澄明な黄褐色のオイル（０．４１９ｇ、定量的）をジクロロメタン（４８ｍＬ）に溶解し、０℃に冷却した。その後、塩化アルミニウム（０．４３５ｇ、３．２６ｍｍｏｌ）を数回に分けて加えた。反応混合物を一晩攪拌しながらゆっくりと室温に温め、水及び１Ｎ  ＨＣｌ水溶液を滴下することによりクエンチした。この水相を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機相を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。黄褐色の粗オイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィ（０％→２％酢酸エチル−へキサン）により精製して、ケトン７８を黄色のオイル（０．１７１ｇ、５９％）として得た。
【０２０１】
６．２７．  合成方法Ｗ：６−アミノ−７−メチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸エチル（スキーム３２）の調製
【０２０２】
【化３７】
2014517848.tif 000038
【０２０３】
ニトロエステル７９（０．２０６０ｇ、０．６４９１ｍｍｏｌ）を酢酸エチル（６．５ｍＬ）に溶解した。１０％パラジウム炭素（５０％湿、０．０４１２ｇ、１０ｍｏｌ％）を加え、フラスコを密閉した。フラスコを脱気し、窒素を３回再充填した後、脱気し、水素を（バルーンにより）３回再充填した。水素を反応混合物に５分間バブリングし、反応混合物を５５℃に加熱した。５５℃で６時間後、更に１０％パラジウム炭素（５０％湿、０．０４１２ｇ、１０ｍｏｌ％）を加え、先に用いた同一の脱気／再充填／パージ手順の後、反応フラスコに新しい水素バルーンを取り付けた。反応混合物を５５℃で一晩加熱した。触媒をセライト及び酢酸エチルを用いて濾別した。濾液を濃縮し、８０を黄褐色の固体（０．１９０ｇ、定量的）として得た。
【０２０４】
６．２８．  方法Ｘ：６−シアノ−７−メチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸エチルの調製
【０２０５】
【化３８】
2014517848.tif 000039
【０２０６】
方法１：アニリン８０（０．１２９ｇ、０．４４８ｍｍｏｌ）を水（０．６ｍＬ）及び濃ＨＣｌ（０．３ｍＬ）に溶解し、０℃に冷却した。亜硝酸ナトリウム（０．０４０ｇ、０．５８４ｍｍｏｌ）を水（０．３ｍＬ）に溶解した溶液を加え、反応混合物を０℃で１０分間撹拌した。撹拌期間後、シアン化銅（Ｉ）（０．０４８ｇ、０．５３８ｍｍｏｌ）及びシアン化ナトリウム（０．０７５ｇ、１．５２ｍｍｏｌ）を水（０．６ｍＬ）に溶解した溶液を反応フラスコに滴下した。０℃で３０分間撹拌した後、反応混合物を６０℃で３０分間加熱した。反応混合物を水で希釈し、酢酸エチルで３回抽出した。合わせた有機層を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。暗橙色の粗オイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィ（０％→５％酢酸エチル−へキサン）により精製して、ニトリル８１を淡黄色の固体（０．０１０ｇ、８％）として得た。
【０２０７】
【化３９】
2014517848.tif 000040
【０２０８】
方法２：シアン化銅（Ｉ）（０．０１４ｇ、０．１５６ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＳＯ（０．２ｍＬ）に溶解し、６０℃に温めた。亜硝酸ｔ−ブチル（５０．６μＬ、０．４２６ｍｍｏｌ）を一度に加えた。その後、６−アミノ−７−メチル−４，５−ジヒドロナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸エチル８０（０．０４１ｇ、０．１４２ｍｍｏｌ）をＤＭＳＯ（０．２ｍＬ）に溶解した溶液を滴下し、反応混合物を６０℃で１時間撹拌した。反応混合物を４５℃に冷却し、５Ｍ  ＨＣｌ水溶液をゆっくりと加えた。室温に冷却後、反応混合物を水で希釈し、酢酸エチルで３回抽出した。合わせた有機層を水及びブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、濾過し、濃縮した。黄橙色の粗固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（０％→３％酢酸エチル−ヘキサン）により精製して、８１をオフホワイト色の固体（０．００８２ｇ、１９％）として得た。これには全芳香族副生成物（６−シアノ−７−メチルナフト［１，２−ｂ］チオフェン−２−カルボン酸エチル）が約１０％（ＮＭＲによる）混入していた。
【０２０９】
６．２９．  方法Ｙ：６−クロロ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０２１０】
【化４０】
2014517848.tif 000041
【０２１１】
Ｎ２下、塩化銅（ＩＩ）（１．００ｇ、７．４４ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１０ｍＬ）に懸濁させた懸濁液を撹拌しながら、これに亜硝酸ｔ−ブチル（０．９５４ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を室温で滴下した。懸濁液を６０℃に加熱し、アニリン８２を加え、反応混合物を６０℃で３０分間撹拌した。反応混合物を室温に冷却し、ジエチルエーテルで希釈し、１Ｎ  ＨＣｌ、Ｈ２Ｏ（３回）及びブラインで順次洗浄した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、粗生成物を褐色のオイルとして得た。混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（酢酸エチル−へキサン勾配）により精製して、塩化物８３（０．７８５ｇ、７０％）を澄明なオイルとして得た。
【０２１２】
６．３０．  方法Ｚ：６−ブロモ−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０２１３】
【化４１】
2014517848.tif 000042
【０２１４】
Ｎ２下、臭化銅（ＩＩ）（３．５６ｇ、１５．９ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（６０ｍＬ）に懸濁させた懸濁液を撹拌しながら、これに亜硝酸ｔ−ブチル（２．０５ｇ、１９．９ｍｍｏｌ）を室温で滴下した。懸濁液を６０℃に加熱し、アニリン８３を加えた後、反応混合物を６０℃で一晩撹拌した。反応混合物を室温に冷却し、２Ｎ  ＨＣｌ（２００ｍＬ）でクエンチした後、ジエチルエーテルで３回抽出した。合わせた有機層をブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、粗生成物を黒色のオイルとして得た。混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（酢酸エチル−ヘキサン勾配）により精製して、臭化物６８（０．８２０ｇ、収率２７％）を白色の固体として得た。
【０２１５】
６．３１．  方法ＡＡ：６−（メチルアミノ）−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オン及び６−（ジメチルアミノ）−３，４−ジヒドロナフタレン−１（２Ｈ）−オンの調製
【０２１６】
【化４２】
2014517848.tif 000043
【０２１７】
アニリン８３（０．４ｇ、２．５ｍｍｏｌ）をメタノールに溶解した溶液に、ヨードメタン（２３２μＬ、３．７ｍｍｏｌ）及び炭酸ナトリウム（１．０５ｇ、１０ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を６２℃で１８時間撹拌した。反応混合物を濾過し、真空下で濃縮した。粗残渣をシリカゲルクロマトグラフィ（酢酸エチル−ヘキサン勾配）により精製して、分離不可能な８４及び８５の混合物（０．３２ｇ）を得た。これを混合物として次工程で用いた。
【０２１８】
６．３２．  方法ＡＢ：４−（２，３−ジクロロフェノキシ）ブタン酸の調製
【０２１９】
【化４３】
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【０２２０】
２，３−ジクロロフェノール２．７４ｇ（２．７４ｇ、１６．８ｍｍｏｌ）、４−ブロモ酪酸エチル（２．６ｍＬ、１８．５ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（２．３１ｇ、１６．８ｍｍｏｌ）をＤＭＦ  ２０ｍＬに溶解した溶液を１００℃で１時間撹拌した。ＬＣ−ＭＳから反応終了が示された。反応混合物にＨ２Ｏを加えると、水相から分離した生成物がフラスコの底に残留した。水相を濃縮して、８７をオイル（３．５ｇ）として回収した。
【０２２１】
４−（２，３−ジクロロフェノキシ）酪酸エチル１．８ｇ（１．８ｇ、６．５０ｍｍｏｌ）、５Ｎ  ＮａＯＨ  ５ｍＬ（過剰量）及びＴＨＦ  ５ｍＬの混合物を６０℃で２時間撹拌した。ＬＣ−ＭＳから反応終了が示された。１Ｎ  ＨＣｌを加えて反応混合物を中和した後、酢酸エチルで抽出した。有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、真空下で濃縮して、８８を白色の固体（１．１ｇ）として得た。一般的方法Ａを用いることにより最終生成物に対して中間体を更に合成することができた。
【０２２２】
６．３３．  方法ＡＣ：−クロロ−４，５−ジヒドロベンゾ［１，２−ｂ：６，５−ｂ’］ジチオフェン−２−カルボン酸の調製
【０２２３】
【化４４】
2014517848.tif 000045
【０２２４】
化合物８９は一般的方法Ｂにより調製した。４，５−ジヒドロベンゾ［１，２−ｂ：６，５−ｂ’］ジチオフェン−２−カルボン酸（１００ｍｇ、０．４２ｍｍｏｌ）、ＮＣＳ（８３ｍｇ、０．６３ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ  １．５ｍＬの混合物を５５℃で１．５時間撹拌した。反応をＬＣ−ＭＳで追跡した。反応終了時、混合物を分取ＨＰＬＣにより精製して、９０を白色の固体（１５ｍｇ）として回収した。
【０２２５】
６．３４．  更なる化合物
多くの化合物を作製し、本明細書に記載のアッセイの１つ又は複数においてそれらの活性を試験した。それらの化合物の一部を以下の表１に示し、「調製方法（Prep）」の列は指定の化合物を作製するのに用いられる一般的合成方法を示す（記号「†」は化合物を市販品として入手したことを示す）。「ＨＰＬＣ方法及び時間（分）」の列は以下のＨＰＬＣ条件を表す：
Ａ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３．５ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝１０ｍＭ  酢酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｂ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、５％→１００％  Ｂ、勾配時間＝４分、流量＝３ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝０．１％トリフルオロ酢酸を含む水、溶媒Ｂ＝メタノール９５％／０．１％トリフルオロ酢酸を含む水５％（ｖ／ｖ）。
Ｃ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝１０ｍＭ  酢酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｄ：Ｘ−Ｂｒｉｄｇｅ  ＲＰ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３．５ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝１０ｍＭ  酢酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｅ：Ｘ−Ｂｒｉｄｇｅ  ＲＰ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３．５ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝社内で炭素濾過したｎａｎｏｐｕｒｅ水、溶媒Ｂ＝メタノール９５％／０．１％トリフルオロ酢酸を含む水５％（ｖ／ｖ）。
Ｆ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３．５ｍＬ／分、波長＝２５４ｎｍ及び２８０ｎｍ、溶媒Ａ＝精製水、溶媒Ｂ＝メタノール９５％／０．１％トリフルオロ酢酸を含む水５％（ｖ／ｖ）。
Ｇ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、５→１００％  Ｂ、勾配時間＝４分、流量＝３ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝１０ｍＭ  酢酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｈ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３ｍｌ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ。溶媒Ａ＝１０ｍＭギ酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｉ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝６分、流量＝３ｍｌ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ。溶媒Ａ＝１０ｍＭギ酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｊ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝４分、流量＝３ｍｌ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ。溶媒Ａ＝１０ｍＭギ酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｋ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝２分、流量＝３．５ｍｌ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ。溶媒Ａ＝１０ｍＭギ酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
Ｌ：Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８  ３．５μｍ  ４．６×５０ｍｍ、１０％→９０％  Ｂ、勾配時間＝４分、流量＝３ｍＬ／分、波長＝２２０ｎｍ及び２５４ｎｍ、溶媒Ａ＝１０ｍＭ  酢酸アンモニウム水溶液、溶媒Ｂ＝アセトニトリル。
「ＩＣ５０」の列は本明細書に記載の結合アッセイを用いて測定される化合物のＩＣ５０を示し、＊＊＊＊は０．０５μＭ以下の値を意味し、＊＊＊は０．１μＭ以下の値を意味し、＊＊は１．０μＭ以下の値を意味し、＊は２．０μＭ以下の値を意味し、--はＩＣ５０が未測定であったことを意味する。「ＥＣ５０」の列は本明細書に記載のレポーターアッセイを用いて測定される化合物のＥＣ５０を示し、＊＊＊＊は０．０５μＭ以下の値を意味し、＊＊＊は０．１μＭ以下の値を意味し、＊＊は０．５μＭ以下の値を意味し、＊は１．０μＭ以下の値を意味し、−−はＥＣ５０が未測定であったことを意味する。
【０２２６】
【表１】
2014517848.tif 000046
【０２２７】
2014517848.tif 000047
【０２２８】
2014517848.tif 000048
【０２２９】
2014517848.tif 000049
【０２３０】
2014517848.tif 000050
【０２３１】
2014517848.tif 000051
【０２３２】
2014517848.tif 000052
【０２３３】
2014517848.tif 000053
【０２３４】
2014517848.tif 000054
【０２３５】
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【０２３６】
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【０２３７】
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【０２３８】
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【０２３９】
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【０２４０】
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【０２４１】
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【０２４２】
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【０２４３】
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【０２４４】
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【０２４５】
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【０２４６】
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【０２４７】
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【０２４８】
６．３５．  ６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の薬理
【０２４９】
【化４５】
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【０２５０】
図５は対照及びＮＯＴＵＭ阻害剤２−（（５−クロロ−６−メチルチエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−ｙｌ）チオ）酢酸（「化合物Ａ」）と比較した、６，９−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸（「化合物Ｂ」）のｉｎ  ｖｉｖｏでの効果を示す。効果はＦ１雄性ハイブリッド（１２９×Ｃ５７）マウスに化合物を９．７週齢から開始して２８日間投与することにより求めた。化合物は動物の食餌に入れて投与した。５つのマウス群を用いた：対照（Ｎ＝１６）；２７ｍｇ／ｋｇの化合物Ａ（Ｎ＝１２）；９ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂ（Ｎ＝１２）；２７ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂ（Ｎ＝１２）；及び８９ｍｇ／ｋｇの化合物Ｂ（Ｎ＝１２）。化合物Ｂを投与したマウスは、大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さが１４％（ｐ＜０．００１）増大した。
【０２５１】
６．３６．  ４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸５，５−ジオキシドの薬理
【０２５２】
【化４６】
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【０２５３】
４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸５，５−ジオキシドのｉｎ  ｖｉｖｏでの効果を、Ｆ１雄性ハイブリッド（１２９×Ｃ５７）マウスに化合物を８．３週齢から開始して２６日間投与することにより求めた。化合物は動物の食餌に入れて投与した。４つのマウス群を用いた：対照（Ｎ＝１２）；９ｍｇ／ｋｇの化合物（Ｎ＝１２）；２８ｍｇ／ｋｇの化合物（Ｎ＝１２）；及び１０２ｍｇ／ｋｇの化合物（Ｎ＝１２）。図６に示すように、１０２ｍｇ／ｋｇの化合物を投与したマウスは、大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さが９％（ｐ＜０．００１）増大した。
【０２５４】
６．３７．  ６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸の薬理
【０２５５】
【化４７】
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【０２５６】
図７は６，８−ジフルオロ−４Ｈ−チエノ［３，２−ｃ］チオクロメン−２−カルボン酸（「化合物Ｃ」）のｉｎ  ｖｉｖｏでの効果を示す。効果はＦ１雄性ハイブリッド（１２９×Ｃ５７）マウスに化合物を１０．５週齢から開始して２８日間投与することにより求めた。化合物は動物の食餌に入れて投与した。３つのマウス群を用いた：対照（Ｎ＝１５）；５ｍｇ／ｋｇの化合物（Ｎ＝１２）；及び２１ｍｇ／ｋｇの化合物（Ｎ＝１２）。化合物を投与したマウスは、大腿骨の中央骨幹の皮質骨の厚さが用量依存的に増大した。
【０２５７】
上で引用した全ての刊行物（例えば、特許及び公開特許出願）は引用することにより本明細書の一部をなすものとする。
【図１】
2014517848.tif 000077
【図２】
2014517848.tif 000078
【図３】
2014517848.tif 000079
【図４】
2014517848.tif 000080
【図５】
2014517848.tif 000081
【図６】
2014517848.tif 000082
【図７】
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【国際調査報告】
2014517848.tif 000084
2014517848.tif 000085
2014517848.tif 000086