(57)【要約】  コネクタ（１０，１１０，２１０，３１０）はグリップ機構（１５，１１５，２１５，３１５）を含んでいる。グリップ機構（１５，１１５，２１５，３１５）は互いに一般的に反対に位置した２つの面（３８ａ，４０ａ，１３８ａ，１４０ａ）を具備し得る。各々の面（３８ａ，４０ａ，１３８ａ，１４０ａ）は、１つの方向においてコネクタ（１０，１１０，２１０，３１０）の回転を容易にするかまたは妨害するように形成され得る。いずれかの実施形態は、コネクタ（１０，１１０，２１０，３１０）の締付けを妨害し、且つ緩めることを容易にし得る。他の実施形態は締付けを容易にし、且つ緩めることを妨害し得る。さらに他の実施形態は、締め付けることと緩めることとの双方を妨害し得る。さらに他の実施形態は、締め付けることと緩めることとの双方を容易にし得る。
2011516799.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
該本体から延在した少なくとも１つのグリップ機構と、を具備し、
該少なくとも１つのグリップ機構は第１の略凸面と、一般的にその反対側に位置した第２の略凹面と、を具備した回転可能な医療用コネクタにおいて、
前記略凸面は前記略凹面よりも概略大きい接触面を設け、前記コネクタは過剰な締め付けの危険性を減少させ、且つ別の医療用装置からコネクタを緩めることの容易性を向上させていることを特徴とする回転可能なコネクタ。
【請求項２】
前記本体の近位端近傍の第１キャビティと、
前記本体の遠位端近傍の第２キャビティと、をさらに具備し、
前記第１および第２キャビティは前記本体の長さの少なくとも一部を通じた通路を形成した回転可能なコネクタにおいて、
前記グリップ機構は中心軸近傍において最初に径方向に延在し、且つ前記グリップ機構の第２端部近傍において最初に周方向に延在し、
前記グリップ機構は前記中心軸を含んだ任意の平面に関して非対称に延在していることを特徴とする請求項１に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項３】
前記グリップ機構は近位端と遠位端とを具備し、前記近位端は前記中心軸から最初に径方向に延在した近位側部位の中線を備え、前記遠位端は前記近位側部位の中線から全体的に角度を成して延在した遠位側部位の中線を備えていることを特徴とする請求項１または２に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項４】
前記グリップ機構は少なくとも１つの径方向外向きに面した面を備えたフランジを具備し、該フランジは前記中心軸を含んだ任意の平面に関して非対称であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項５】
前記グリップ機構は少なくとも１つの径方向外向きに面した面と、少なくとも１つの径方向内向きに面した面と、を備えたフランジを具備していることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項６】
前記グリップ機構は前記コネクタ本体から角度をなして突出し、前記グリップ機構の遠位端は前記グリップ機構のベースよりも前記コネクタ本体に近接していることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項７】
前記グリップ機構は前記本体と前記中心軸とに対して全体的に自由に概略湾曲することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項８】
前記グリップ機構は一方向において湾曲することを全体的に抑制され、別の反対方向において自由に動くことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項９】
前記グリップ機構は、圧力が前記グリップ機構の少なくとも１つの面に負荷されたとき、前記本体に関して概略湾曲することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１０】
前記グリップ機構は、圧力が前記グリップ機構の少なくとも１つの面に負荷されたとき、前記本体に関して概略つぶれることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１１】
前記回転可能なコネクタは、前記グリップ機構が少なくとも一方向において湾曲することを抑制するための少なくとも１つの面を備えた停止部を具備していることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１２】
前記停止部は前記本体から延出していることを特徴とする請求項１１に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１３】
前記停止部は前記グリップ機構から延出していることを特徴とする請求項１１に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１４】
前記コネクタ装置を少なくとも１つの他の装置に接続するためのネジをさらに具備していることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１５】
装置に前記コネクタ装置を結合するための少なくとも１つのテーパ面をさらに具備していることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１６】
前記グリップ機構は前記コネクタの本体の一部に沿って軸方向に延在していることを特徴とする請求項１〜１５のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１７】
前記本体から延在した少なくとも１つの追加のグリップ機構をさらに具備していることを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１８】
前記グリップ機構は、前記コネクタの一部を完全に貫通して延在した少なくとも１つのスロットをさらに具備していることを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項１９】
前記グリップ機構は前記本体とは異なった材料から成ることを特徴とする請求項１〜１８のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項２０】
前記グリップ機構は全体的に湾曲した断面プロファイルを有することを特徴とする請求項１〜１９のいずれか一項に記載の回転可能なコネクタ。
【請求項２１】
第１および第２の前記グリップ機構の双方は、前記本体の中心軸から最初に径方向に延在していることを特徴とする請求項２０に記載の回転可能なコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願はＵ．Ｓ．Ｃ．§１１９（ｅ）の下、２００８年３月２８日出願の米国特許仮出願Ｎｏ．６１／０４０，３２６号明細書、および２００９年２月６日出願の米国特許仮出願Ｎｏ．６１／１５０，６５９号明細書の利得を主張するものであり、それらの全ては参照することによってここに組み込まれている。
【０００２】
本開示は全体的にコネクタ、より詳細には回転可能なコネクタに関する。
【背景技術】
【０００３】
多様なコネクタが医療用装置を接続するために使用されている。例えば、コネクタは流体供給システムに使用されて、シリンジ、カテーテル、ルーメンチューブまたは他の装置を接続する。そのようなコネクタは、一般的にコネクタ間のシール環境を形成することおよびコネクタ間の流体連通を確立することを目的としている。そのようなコネクタは離脱可能であることも一般的に望まれている。流体供給システム内において使用されるコネクタはルアータイプ（luer-type）コネクタであり、一般的に雄部品と雌部品との間の係合のために形成された円錐台面を含んでいる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここに開示された少なくとも１つの実施形態の態様は、コネクタが過剰に締め付けられもしくは締め付けが不足しおよび／または離脱が容易すぎるもしくは困難すぎるといった認識を含んでいる。例えば、流体供給システム内でシール環境を形成することについて気をつけるために、コネクタはユーザによって過剰に締め付けられるかもしれない。そのような出来事は、手および／もしくは指のしびれもしくはうずきに起因した状態に時々苦しむ糖尿病患者間において特に一般的であり、彼らの指は小さい対象物および平滑な面の操作を困難にする。
【０００５】
過剰な締め付けは、接続または離脱においてコネクタが破砕または破壊する原因となるかもしれない。それに加えてまたはその代わりに、過剰に締め付けられたコネクタは、緩めるまたは離脱することが困難であるかもしれない。反対に、締め付けの不足はコネクタ間のシールの形成の失敗による漏れ、意図しない離脱またはその両方に帰結するかもしれない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
したがって、ここに開示された少なくとも１つの実施形態によれば、コネクタは本体と、締め付けおよび／もしくは緩みを容易にするまたは防止するグリップ機構と、を具備している。
【０００７】
いずれかの実施形態によれば、コネクタは本体とグリップ機構とを具備し得る。グリップ機構はコネクタの中心部近傍の第１端部と、コネクタの中心部から遠い第２端部と、をさらに具備し得る。グリップ機構はさらに、第１端部と第２端部との間において螺旋のような湾曲した経路に延在した面を具備し得る。
【０００８】
いずれかの実施形態によれば、コネクタは本体の近位端近傍の第１キャビティと、本体の遠位端近傍の第２キャビティと、少なくとも１つの他の装置に接続するためのネジと、別の装置と結合するための少なくとも１つのテーパ面と、中心軸と、少なくとも１つのグリップ機構と、を具備し、第１および第２キャビティは本体の全長を通じた通路を形成している。グリップ機構は中心軸近傍において最初に径方向に延在し、且つ前記グリップ機構の径方向に離れた端部近傍において最初に周方向に延在した面を具備している。
【０００９】
いずれかの実施形態によれば、コネクタは本体の近位端近傍の第１キャビティと、本体の遠位端近傍の第２キャビティと、を具備し、第１および第２キャビティは前記本体の長さの少なくとも一部を通じた通路を形成している。コネクタは少なくとも１つの他の装置に接続するためのネジ、および／または別の装置と結合するための少なくとも１つのテーパ面を含み得る。コネクタは中心軸と少なくとも１つのグリップ機構とを含み得る。グリップ機構は中心軸近傍において最初に径方向に延在し、且つ前記グリップ機構の径方向に離れた端部近傍において最初に周方向に延在し得る。いずれかの実施形態において、グリップ機構は中心軸を含んだ任意の平面に関して非対称とすることが可能である。
【００１０】
いずれかの実施形態によれば、グリップ機構は径方向外向きに面した面を備えたフランジを具備し得る。フランジはコネクタの本体から延在し、その断面を通り抜けた中線を備え得る。フランジは近位側部位を備え、その部位はコネクタ本体の中心軸から最初に径方向に延在した近位側部位の中線を備えている。フランジは遠位側部位も備え、その部位は近位側部位の中線から全体的に角度を成して延在した遠位側部位の中線を備えている。
【００１１】
いずれかの実施形態によれば、グリップ機構は少なくとも１つの径方向外向きに面した面を備えたフランジを具備し、フランジは中心軸を含んだ任意の平面に関して非対称である。
【００１２】
いずれかの実施形態によれば、グリップ機構は少なくとも１つの径方向外向きに面した面と、少なくとも１つの径方向内向きに面した面と、を備えたフランジを具備し得る。フランジはコネクタ本体から角度を成して突出し、その遠位端または先端はフランジのベースよりもコネクタ本体に近接している。
【００１３】
いずれかの実施形態によれば、少なくとも１つのグリップ機構は本体の中心部近傍の第１端部と、本体の中心部から遠い第２端部と、を具備し、第１端部は本体の中心軸を含んだ第１径方向面と交差し、第２端部は本体の中心軸を含んだ第２径方向面と交差し、第１径方向面は第２径方向面と異なっており、第１端部および第２端部は互いに径方向にオフセットされている。
【００１４】
いずれかの実施形態によれば、コネクタは本体とグリップ機構とを具備し得る。グリップ機構は本体から延在し、本体に関して概略湾曲することおよび／または曲げることが可能であり、全体的に本体の周りにつぶれる。
【００１５】
さらに別の実施形態によれば、コネクタは本体とグリップ機構と停止部とを具備し得る。グリップ機構は本体から延在し、圧力がグリップ機構に負荷された場合に、グリップ機構は本体に関して湾曲し得る。停止部は、少なくとも１つの方向においてグリップ機構が湾曲することを妨害する少なくとも１つの面を備え得る。
【００１６】
さらに別の実施形態によれば、ネクタは本体とグリップ機構とを具備し得る。グリップ機構は少なくとも１つのスロットおよび／または開口部を含み、コネクタは全体的に均一の厚さを有している。
【００１７】
ここに開示された本発明の上述のおよび他の特徴、態様ならびに利点は、一実施形態の図を参照すると共に以下に記載されている。図示された実施形態は図示することを目的としているが本発明を限定するものではない。図は以下の図を含んでいる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】コネクタの実施形態の斜視図である。
【図２】図１の実施形態の側面図である。
【図３】図２に示された線ＩＩＩ−ＩＩＩに沿った図１の実施形態の断面図である。
【図４】図２に示された線ＩＶ−ＩＶに沿った図１の実施形態の断面図である。
【図５Ａ】コネクタの実施形態の断面図である。
【図５Ｂ】コネクタの実施形態の断面図である。
【図５Ｃ】コネクタの実施形態の断面図である。
【図５Ｄ】図５Ｃの実施形態の断面図であり、湾曲した形態のグリップ機構を備えている。
【図６Ａ】コネクタの実施形態の断面図である。
【図６Ｂ】図６Ａの実施形態の断面図であり、湾曲した形態のグリップ機構を備えている。
【図６Ｃ】コネクタの実施形態の断面図である。
【図７】コネクタの実施形態の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１〜４はコネクタ１０の実施形態を示している。図示されたコネクタ１０はルアータイプ（luer-type）である。しかしながら、他の実施形態は他のタイプのコネクタを具備していてもよい。コネクタはプラスチック製であり、好適にポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレンまたは射出成形に適した他のタイプのプラスチックによって形成され得る。例えば、少なくとも１つの実施形態においては、コネクタはポリ塩化ビニルで形成され得る。他の材料も使用されることが可能であり、金属に限られない材料を含んでいる。
【００２０】
図１〜４に図示された実施形態において、コネクタ１０は本体１２と、通路１１と、ファスナ１３と、コネクタを把持および回転してコネクタを締め付けまたは緩める機構１５を具備している。
【００２１】
通路１１は１つ以上のキャビティを具備することが可能である。例えば、図４に示したように、通路１１は第１キャビティ１４と第２キャビティ１６とを具備し、それらは本体両端部に近接して配置されることが可能である。いずれかの実施形態において、第１キャビティ１４は本体１２の端部近傍または端部において開口部１９を具備することが可能である。それに追加してまたはその代わりに、第２キャビティ１６は本体１２の端部近傍または端部において開口部２０を具備することが可能である。いずれかの実施形態において、第１キャビティ１４の開口部１９と第２キャビティ１６の開口部２０とは本体１２の両端部近傍または両端部に配置されることが可能である。いずれかの実施形態において、コネクタは２つよりも多いまたは少ないキャビティを具備することが可能である。例えば、コネクタは１つのキャビティもしくは３つのキャビティを具備し、またはキャビティを具備していなくてもよく、少なくとも１つの実施形態において、コネクタ１０はプラグを具備し、且つ／またはコネクタ１０はキャップを具備することが可能である。１つ以上のキャビティは、仮に存在する場合、流体がコネクタ１０内を通じて流れることを可能にしている。
【００２２】
実施形態に図示された第１キャビティ１４は、わずかに先細となったテーパ面２２を備えている。テーパ面２２は他のコネクタの１つ以上の相補的な面を概略的に結合するように寸法及び形状を決めることが可能である。少なくとも１つの実施形態において、コネクタ１０はルアーテーパに関する標準ＩＳＯ５９４に従っている。さらに別の実施形態においては、コネクタ１０は非標準テーパを備えることが可能である。少なくとも１つの実施形態において、第１キャビティ１４は図示された実施形態に示された形状とは異なった形状を備えることが可能である。
【００２３】
第２キャビティ１６はチューブ（図示略）を受け入れるための寸法及び形状に決められることが可能である。第２キャビティ１６は、チューブがキャビティ１６内に挿入された場合にチューブに接合することを容易にするテーパ面２４を備えることが可能である。第２キャビティ１６は図示された実施形態に示された形状とは異なった形状を備えることが可能である。
【００２４】
第１キャビティ１４と第２キャビティ１６とは、図４に示されたように、ネック１８によって離間されている。ネック１８は１つ以上の目的を果たすことが可能である。例えば、ネック１８はキャビティ１６内へのチューブの挿入を制限することが可能である。それに追加してまたはその代わりに、ネック１８は、第１キャビティ１４と第２キャビティとの間に通路１１を通じて流体が流れることを可能にしてもよい。例えば、いずれかの実施形態において、通路１１は開口部を具備し、そこを通じて流体が第１キャビティ１４から第２キャビティ１６へと流れる。いずれかの実施形態において、その開口部はコネクタ１０の全長にわたって延在している。
【００２５】
通路１１を通じて移動する流体の流速は、通路の断面積に関係し得る。通路１１の断面の大きさおよび形状の選択および設計は、第１キャビティ１４と第２キャビティ１６との間の流体の移動の流速に影響する。したがって、断面の多様な大きさ、形状および形態が使用されることが可能であり、図示された実施形態に示されたものを含んでいるが、それらに限定されない。
【００２６】
ファスナ１３は、コネクタ１０を相補的なコネクタを備えたシリンジまたはチューブのような流体移送装置に取り付けることを可能にしている。図４を参照すると、コネクタ１０のファスナ１３は部分ネジ２６を具備している。代替的に、ファスナは全ネジ、タブ、リングまたはコネクタを相補的なコネクタに締結することが可能な他の構造を具備している。ネジは一条ネジ、二条ネジまたは任意の他のネジの結合とすることが可能である。図４に示されたように、ネジ２６は本体１２の外面に配置されることが可能である。いずれかの実施形態において、ネジは本体１２の内面とすることが可能である。
【００２７】
図１〜４に示された実施形態において、コネクタ１０と相補的なコネクタとの間の接続が、コネクタ１０が相補的なコネクタに対して図３の観点から時計回りに回転される場合に締め付けられるように、ネジ２６は形成されている。別の実施形態において、コネクタ１０はネジまたは他のファスナ１３を具備することが可能であり、それらは、コネクタ１０と相補的なコネクタとの間の接続が、コネクタ１０が相補的なコネクタに対して図３の観点から反時計回りに回転される場合に締め付けられるように、形成されている。そうは言うものの、コネクタ１０が相補的なコネクタに適切に締め付けられていない場合、接続はリークするか、または一方もしくは両方のコネクタが破損してもよい。
【００２８】
グリップ機構１５はコネクタ１０の回転を含む操作を容易にしている。様々な実施形態において、グリップ機構はフランジ、ウィング、突出片、凹部および／またはコネクタ本体上または本体内に配置されたくぼみを具備することが可能である。グリップ機構は湾曲したおよび／または角度の付いた面を備えることが可能であり、その面は指に係合されることが可能である。
【００２９】
図示された実施形態において、コネクタ１０は２つのグリップ機構１５を具備している。本実施形態が２つのグリップ機構を具備している一方で、他の実施形態は一つのみのグリップ機構を具備することが可能であり、または２つよりも多いグリップ機構を具備することが可能である。グリップ機構１５は本体１２の中央部３２の近傍に配置され、第２キャビティ１６を取り囲んでいてもよい。他の実施形態において、グリップ機構は本体の中央部から離間されることが可能である。
【００３０】
図１〜３に示されたように、グリップ機構１５は、中心軸１７のような全体的にコネクタの軸に平行に延在した細長い部材とすることが可能である。いずれかの実施形態において、グリップ機構１５はコネクタ１０の長さの約半分にわたって延在し、一方で他の実施形態においては、グリップ機構はコネクタの半分の長さよりも長く、または短く延在することが可能である。図１〜４に示された実施形態において、グリップ機構１５は第２キャビティ１６の長さの大部分にわたって延在している。しかしながら、他の実施形態において、グリップ機構１５は、第１キャビティ１４のような本体１２の異なった部分の全体または一部にわたって延在している。それに加えて、グリップ機構は様々な大きさとすることが可能である。例えば、いずれかの実施形態において、グリップ機構の最外部は中心軸から径方向に本体１２よりもさらに延在している。図３を参照すると、各々のグリップ機構１５は、本体１２の中央部３２の近傍に第１端部３４ａ、３４ｂを、中央部３２の遠位側に第２端部３６ａ、３６ｂを具備することが可能である。各々のグリップ機構１５は、一般的に少なくとも第１面３８ａ、３８ｂおよび第２面４０ａ、４０ｂを具備している。第１面３８ａ、３８ｂおよび第２面４０ａ、４０ｂは全体的に向き合うように配置され得る。
【００３１】
面３８ａおよび３８ｂは、第１端部３４ａ、３４ｂと第２端部３６ａ、３６ｂとの間に延在することが可能である。面３８ａ、３８ｂは、湾曲したまたは全体的に平坦な１つ以上の部位を具備している。図３に示されたように、いずれかの実施形態において、面３８ａ、３８ｂは径方向外向きに面している。面３８ａ、３８ｂは全体的に凸面の少なくとも部分または部分のグループを備えている。
【００３２】
いずれかの実施形態において、グリップ機構１５の各々の面３８ａ、３８ｂは第２端部３６ａ、３６ｂの近傍の遠位側部位４２と、遠位側部位４２よりも第１端部３４ａ、３４ｂ近傍の近位側部位４４と、を備えることが可能である。端部３６ａ、３６ｂの面積は狭くすることが可能であり、側面３８ａ、３８ｂの面積よりも小さく、側面３８ａ、３８ｂよりも端部を握る場合、ユーザの指がより不快に且つ／または滑り落ちそうになるようにすることが可能である。遠位側部位４２は中心軸に関して全体的に円周上に延在することが可能であり、一方で、近位側部位４４は、遠位側部位４２の延在する方向よりも中心軸に関してより大きい径の部品を備えた方向において延在している。図３に示したある実施形態において、遠位側部位４２は主として中心軸１７の周りに円周上に延在することが可能である。いずれかの実施形態において、近位側部位４４はコネクタ１０の中心から主として径方向に延在している。いずれかの実施形態において、近位側部位４４は第１端部３４ａ、３４ｂの近傍とすることが可能である。
【００３３】
いずれかの実施形態において、面３８ａ、３８ｂは、図３に示されたように第１端部３４ａ、３４ｂと第２端部３６ａ、３６ｂとの間において全体的にらせん経路で延在することが可能である。図１〜４に示されたある実施形態において、遠位側部位４２はグリップ機構１５の第２端部３６ａ、３６ｂを具備し、第２端部３６ａ、３６ｂはコネクタの中心軸から測定してほぼ最遠点とすることが可能である。いずれかの実施形態において、グリップ機構１５は、遠位側部位４２よりもコネクタの中心軸から概略遠くまで延在した部位を全く備えていない。いずれかの実施形態において、面３８ａ、３８ｂは全体的に凸面であり、且つ／または窪んだおよび遠位側部位４２よりもコネクタの中心軸から遠くに配置された部位を全く備えていない。
【００３４】
図３を参照すると、グリップ機構１５の面４０ａ、４０ｂは、第１端部３４ａ、３４ｂと第２端部３６ａ、３６ｂとの間に延在することが可能である。面４０ａ、４０ｂは湾曲したまたは全体的に平坦な１つ以上の部位を具備している。面４０ａ、４０ｂは、全体的に凸面の少なくとも部分または部分のグループを備えている。図３に示されたように、ある実施形態において、面４０ａ、４０ｂは径方向内向きに面している。他の実施形態において、面４０ａ、４０ｂは径方向外向きに面している。図３の実施形態に示されたように、ある実施形態において、グリップ機構１５はフランジ３０ａ、３０ｂを具備し、そのフランジは遠位側部位４６、近位側部位４８および第１面３８ａ、３８ｂと第２面４０ａ、４０ｂとの間に延在しそれらの間で等距離に配置された中線５０を備えている。近位側部位４８は中心軸１７近傍に配置されることが可能である。遠位側部位４６は近位側部位４８よりも中心軸１７から遠くに配置されることが可能である。近位側部位４８を通じて、中線５０は中心軸１７から主として径方向に延在することが可能である。遠位側部位４６を通じて、中線５０は、近位側部位４８を通じた経路の中立船の一部の方向よりも大きい円周上の方向において延在することが可能応である。
【００３５】
いずれかの実施形態において、グリップ機構１５は、コネクタ本体の中心軸を含んだ任意の面に関して非対称なフランジを具備している。例えば、図３に示されたように、フランジ３０ａ、３０ｂは面５２および中心軸を含んだ他の任意の面に関して非対称である。いずれかの実施形態において、グリップ機構１５は本体１２の中央部３２近傍の第１端部３４ａと、本体１２中央部３２から遠い第２端部３６ａと、を具備している。第１端部３４ａは中心軸１７を含んだ第１径方向面と交差し、弾２端部３６ａは中心軸１７を含んだ第２径方向面と交差している。第１径方向面は第２径方向面とは異なっており、第１および第２端部は互いに径方向にオフセットされている。いずれかの実施形態において、第１径方向面は第１端部３４ａの一部と交差している。例えば、いずれかの実施形態において、第１径方向面は第１端部３４ａの中心部と交差している。いずれかの実施形態において、第２径方向面は第２端部３６ａ一部と交差している。例えば、いずれかの実施形態において、第２径方向面は第１端部３６ａの中心部と交差している。
【００３６】
いずれかの実施形態において、グリップ機構または機構１５は上述したようにフランジを具備することが可能であるが、他の実施形態において、グリップ機構１５は他の形態を備えることが可能である。例えば、グリップ機構１５は突起、ウィング、凹部、ポケットまたはコネクタ本体の少なくとも一部における溝を具備することが可能である。いずれかの実施形態において、グリップ機構１５は、コネクタの中心軸近傍の厚いベースとより細い先端とを備えた波状形態の突起を具備することが可能である。コネクタ１０を接続または離脱するために、ユーザの指はグリップ機構１５に力を負荷するかまたは押圧する。負荷された押圧力は周要素、法線要素および接線要素を備えていると考えられる。周要素はトルクを発生し、コネクタを回転する。法線要素は摩擦に寄与し、コネクタが回転を含んだ操作を行われる間、ユーザがグリップをコネクタ上に維持することを可能にしている。接線要素は接触面に沿った方向に作用し、接線要素が法線要素に起因した摩擦力を超えた場合に、ユーザの指を接触面に対して滑らせることが可能である。
【００３７】
コネクタが締め付けられるときに、コネクタを回転させるために必要とされるトルクは全体的に増加する。したがって、コネクタが締め付けられるときに、負荷された圧力の周要素は増加する必要がある。図１〜４に示されたような態様において、圧力が面３８ａ、３８ｂに対して負荷されて締め付けるコネクタの形態は、ユーザの能力がコネクタを締め付けることを妨害し得る。そのようなコネクタを締め付けるために、ユーザは、コネクタを回転させるために十分な周要素と、ユーザのグリップをコネクタ上に維持するために十分な法線要素と、の双方を備えた圧力を負荷し得る。しかし、面に圧力を負荷するユーザの能力は限られている。面３８ａ、３８ｂの形態は、必要とされるいくらかのトルクの存在に帰結し、ユーザによって負荷される最大圧力は、グリップを維持するために十分な法線要素と、必要とされたトルクを超えるために十分な周要素と、の双方を備えていない。そのような状況において、必要とされるトルクを超えるために十分な周要素の負荷は、摩擦力を超える接線要素の原因にもなり、ユーザの指は滑って外れる結果となる。したがって、面３８ａ、３８ｂの形態は過剰な締め付けの発生と１つまたは双方のコネクタの損傷の危険性とを減少させることが可能である。
【００３８】
一方で、圧力が面４０ａ、４０ｂのある部分または面４０ａ、４０ｂに隣接した領域に負荷されてコネクタを締め付けるコネクタの形態は、ユーザの能力がコネクタを締め付けることを容易にしている。面４０ａ、４０ｂの形態は、ユーザの指のコネクタへの接触を維持することを目的としている。例えば、コネクタが面４０ａ、４０ｂに圧力を負荷することによって締め付けられる場合、コネクタ上にグリップを維持するために必要とされた法線要素は、コネクタが締め付けられるときに一般的に増加しないだろう。その代わりに、グリップ機構は指のための支持に寄与することが可能である。したがって、負荷される圧力のより大きい要素が周方向に作用し、コネクタを回転させることが可能であり、これによってコネクタの締付けとリークの発生の減少を促進している。
【００３９】
締め付けとは対照的に、コネクタを回転させるために必要なトルクは、コネクタが緩められるときに一般的に減少する。したがって、負荷された力の周要素は、コネクタが緩められるときに減少されてもよい。とはいえ、コネクタは、静摩擦が超えられるまで、回転して接続を緩めることが可能とならない。
【００４０】
図１〜４に示されたような態様において、圧力が面４０ａ、４０ｂのある部分または面４０ａ、４０ｂに隣接した領域に負荷されてコネクタを緩めるコネクタの形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを容易にし得る。上述したように、面４０ａ、４０ｂの形態はユーザの指のコネクタへの接触を維持することを目的としている。したがって、負荷される圧力のより大きい要素が周方向に作用し、コネクタを回転させることが可能であり、これによってコネクタを緩めることを容易にしている。
【００４１】
一方で、圧力が面３８ａ、３８ｂに対して負荷されてコネクタを緩めるようなコネクタの形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを妨害し得る。上述したように、面３８ａ、３８ｂの形態は、ユーザの能力が必要とされるトルクに対抗してコネクタを回転することを制限している。したがって、面３８ａ、３８ｂの形態はコネクタを緩めることを妨害し得る。いずれかの実施形態において、グリップ機構１５は、コネクタの締付けと緩めとの双方を抑制するように形成されることが可能である。例えば、グリップ機構は２つの面を備え、それらは一般的には互いに反対に位置しており、且つ各々が面３８ａ、３８ｂに関して上述のタイプの形態を備えている。そのような実施形態は一般的にフットボール形状の断面を備えている。
【００４２】
いずれかの実施形態において、グリップ機構１５はコネクタの締付けと緩めとの双方を容易にするように形成されることが可能である。例えば、グリップ機構は２つの面を備え、それらは一般的には互いに反対に位置しており、且つ各々が面４０ａ、４０ｂに関して上述のタイプの形態を備えている。ここに開示された１つ以上のグリップ機構１５は、他のタイプの医療用コネクタまたはバルブを含んだ、多くの他のタイプの回転可能な製品に適用されることが可能である。
【００４３】
図５Ａ、５Ｂ、５Ｃおよび５Ｄはコネクタ１１０の実施形態を図示している。コネクタ１１０はコネクタ１０と類似している。したがって、コネクタ１１０の類似の部品は、コネクタ１０の部品に対応した参照符号に１００を増加することによって参照されている。コネクタ１０と同様に、コネクタ１１０は本体１１２、中心軸１１７およびコネクタを締め付けるためまたは緩めるためにコネクタを把持し且つ回転するための機構１１５を具備している。
【００４４】
グリップ機構１５と同様に、グリップ機構１１５は回転を含んだコネクタ１１０の操作を容易にすることが可能である。多様な実施形態において、グリップ機構は直接的または間接的にフランジ、ウィングおよび／またはコネクタの本体１１２に接続された突出片を具備することが可能である。いずれかの実施形態において、グリップ機構は本体１１２と共に一体に形成されることが可能である。
【００４５】
グリップ機構１１５は図１に示されたグリップ機構１５とは幾分異なり得る。例えば、図１を参照すると、軸１７に沿った部分ネジ２６に最も近いグリップ機構の部分は、少なくとも一部においてこの領域内で本体１２と接続することによって、全体的に本体１２および軸１７に対して湾曲することを抑制されている。それに対して、図５Ａ、５Ｂ、５Ｃおよび５Ｄに示されたグリップ機構１１５は、いずれかの実施形態において、本体１１２と軸１１７とに対して自由に湾曲することが可能である。例えば、グリップ機構１１５は湾曲されまたは捩られて、本体１１２の周りにつぶれる事が可能であり、それは図５Ｄに示されている（矢印は移動の方向を示している）。いずれかの実施形態において、
【００４６】
曲げられていない場合、グリップ機構１１５は多様な断面プロファイルを有することが可能である。例えば、グリップ機構１１５は初期的に図５Ａに示されたような湾曲した断面プロファイルを有することが可能である。図５Ｂおよび５Ｃを参照すると、グリップ機構１１５はその代わりに全体的に直線状断面プロファイルを備えることが可能である。他の形態も可能である。以下に記載されたように、図５Ｄに示されたようにグリップ気候が湾曲および／または曲がる能力は、コネクタ１１０を締め付けることまたは緩めることを容易にするまたは妨害することが可能である。
【００４７】
コネクタ１１０を回転させるために必要なトルクは、一般的にコネクタが締め付けられるときに増加し得る。したがって、グリップ機構１１５に負荷される圧力の周要素は、コネクタが締め付けられるときに増加する必要があるだろう。コネクタ１１０を締め付けるために、ユーザは圧力を負荷し、その圧力はコネクタを回転するために十分な周要素と、ユーザの指をコネクタ上に維持するために十分な法線要素と、を備えている。しかし、グリップ機構１１５の面に圧力を負荷してコネクタを回転するユーザの能力は、制限されることが可能である。例えば、ある必要なトルクが存在し、それはユーザによって負荷された最大圧力が、グリップに維持するために十分な法線要素と、必要とされるトルクを超えるために十分な周要素と、の双方を備えていない。そのような状況において、必要とされたトルクを超えるために十分な周要素の負荷は、接線要素が摩擦力を超える原因にもなり、ユーザの指が滑って外れる。
【００４８】
図５Ｃおよび５Ｄを参照すると、圧力が面１３８ａ、１３８ｂに負荷されてコネクタ１１０を回転させるので、グリップ機構１１５はコネクタが回転される方向（図５Ｄの矢印参照）において湾曲しおよび／または曲がることが可能である。グリップ機構が湾曲するので、コネクタ上にグリップを維持するために必要とされる力の大きさは増大することが可能であり、ユーザによってコネクタ１１０を回転させるために負荷される接線力はユーザの指が滑って外れる結果となり得る。したがって、少なくともいずれかの実施形態において、グリップ機構１１５の面に圧力を負荷するためのユーザの能力は、グリップ機構１１５が湾曲するおよび／または曲がる能力によって制限され得る。図５Ｃに示されたように、ユーザが面１３８ａ、１３８ｂに圧力を負荷してコネクタを締め付ける場合には、これによって湾曲しおよび／または曲がるグリップ機構１１５の能力が過剰な締め付けの発生およびコネクタの損傷の危険性減少させている。
【００４９】
少なくともいずれかの実施形態において、グリップ機構１１５が湾曲するおよび／または曲がる能力は１つの方向において他の方向よりも大きくすることが可能である。図５Ａを参照すると、いずれかの実施形態において、グリップ機構１１５はその端部において曲がったプロファイルを有することが可能である。圧力が面１４０ａ、１４０ｂに負荷された場合、グリップ機構１１５の曲がった端部は、グリップ機構１１５が曲がるかまたは湾曲するので、初期的に少なくとも真っ直ぐになる。したがって、グリップ機構１１５は、面１４０ａ、１４０ｂの反対に位置して面１３８ａ、１３８ｂに圧力が負荷された場合に、より素早く且つ容易に曲がることが可能である。図５Ａに示されたコネクタが面１４０ａ、１４０ｂに圧力を負荷されることによって回転される場合、グリップ機構１１５はわずかに曲がるのみであるか、または全く曲がらず、コネクタが回転されるときにコネクタ上にグリップを維持するために必要とされる法線要素は、圧力が面１３８ａ、１３８ｂに負荷される場合よりも一般的に低いままとすることが可能である。したがって、負荷される圧力のより大きい要素は周方向に作用してコネクタを回転させ、結果的に指のための支持を向上させ、コネクタ１１０の回転を容易にする。図５Ａに示されたように、ユーザが面１４０ａ、１４０ｂに圧力を負荷してコネクタを締め付ける場合には、締め付けは容易となり、リークの発生は減少され得る。
【００５０】
引き続き図５Ａを参照すると、圧力が全体的に凹面１４０ａ、１４０ｂまたは面１４０ａ、１４０ｂに隣接した領域に対して負荷されるコネクタ１１０の形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを容易にしている。上述したように、図５Ａに示したようなグリップ機構の曲がったまたは角度の付いたプロファイルは、ユーザの指のコネクタへの接触を維持することを目的とし得る。したがって、負荷される圧力のより大きい要素は周方向に作用してコネクタを回転させ、これによってコネクタを緩めることを容易にしている。一方で、圧力が全体的に凸面１３８ａ、１３８ｂに対して負荷されて、コネクタを緩めるコネクタの形態は、面１３８ａ、１３８ｂに負荷された圧力がグリップ機構１１５を本体１１２に対して湾曲させる原因となるので、ユーザの能力がコネクタを緩めることを妨害し得る。
【００５１】
図５Ｂを参照すると、いずれかの実施形態において、グリップ機構１１５は中心軸１１７からオフセットされることが可能である。いずれかの実施形態において、グリップ機構１１５は、面１４０ａ、１４０ｂの反対に位置して面１３８ａ、１３８ｂに圧力が負荷された場合に、より素早く且つ容易に曲がることが可能である。図５Ｂに示されたコネクタが面１４０ａ、１４０ｂに圧力を負荷することによって回転される場合、グリップ機構１１５はわずかに曲がるのみであるか、または全く曲がらず、コネクタが回転されるときにコネクタ上にグリップを維持するために必要とされる法線要素は、圧力が面１３８ａ、１３８ｂに負荷される場合よりも一般的に低いままとすることが可能である。したがって、負荷される圧力のより大きい要素は周方向に作用してコネクタを回転させ、結果的に指のための支持を向上させ、コネクタ１１０の回転を容易にする。図５Ｂに示されたように、ユーザが面１４０ａ、１４０ｂに圧力を負荷してコネクタを締め付ける場合には、締め付けは容易となり、リークの発生は減少され得る。
【００５２】
引き続き図５Ｂを参照すると、圧力が面１４０ａ、１４０ｂまたは面１４０ａ、１４０ｂに隣接した領域に対して負荷されるコネクタの形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを容易にしている。上述したように、図５Ｂに示されたグリップ機構１１５のオフセットの特性は、ユーザの指のコネクタ１１０との接触を維持するとこを目的とし得る。したがって、負荷される圧力のより大きい要素は周方向に作用してコネクタを回転させ、これによってコネクタを緩めることを容易にしている。一方で、圧力が面１３８ａ、１３８ｂに対して負荷されて、コネクタを緩めるコネクタの形態は、面１３８ａ、１３８ｂに負荷された圧力がグリップ機構１１５を本体１１２に対して湾曲させる原因となるので、ユーザの能力がコネクタを緩めることを妨害し得る。
【００５３】
いずれかの実施形態において、図５Ｂに示されたグリップ機構１１５は剛体とされ、曲げに概略抵抗することが可能である。例えば、図５Ｂにおける面１３８ａ、１３８ｂの形態は、必要とされるいくらかのトルクの存在に帰着し、ユーザによって負荷される最大圧力は、グリップを維持するために十分な法線要素と、必要とされたトルクを超えるために十分な周要素と、の双方を備えていない。そのような状況において、必要とされるトルクを超えるために十分な周要素の負荷は、摩擦力を超える接線要素の原因にもなり、ユーザの指は滑って外れる結果となる可能性が高い。したがって、図５Ｂにおける面３８ａ、３８ｂの形態は過剰な締め付けの発生と１つまたは双方のコネクタの損傷の危険性とを減少させることが可能である。
【００５４】
一方で、圧力が図５Ｂに示された面１４０ａ、１４０ｂのある部分または面１４０ａ、１４０ｂに隣接した領域に負荷されてコネクタを締め付けるコネクタ１１０の形態は、ユーザの能力がコネクタを締め付けることを容易にしている。面１４０ａ、１４０ｂの形態は、ユーザの指のコネクタへの接触を維持することを目的としている。例えば、コネクタが面１４０ａ、１４０ｂに圧力を負荷することによって締め付けられる場合、コネクタ上にグリップを維持するために必要とされた法線要素は、コネクタが締め付けられるときに一般的に増加しないだろう。その代わりに、グリップ機構は指のための支持に寄与することが可能である。したがって、負荷される圧力のより大きい要素が周方向に作用し、コネクタを回転させることが可能であり、これによってコネクタの締付けとリークの発生の減少を促進している。
【００５５】
同様に、圧力が面１４０ａ、１４０ｂまたは面１４０ａ、１４０ｂに隣接した領域に対して負荷されてコネクタを緩める、図５Ｂに示されたコネクタ１１０の形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを容易にしている。一方で、圧力が面１３８ａ、１３８ｂに対して負荷されてコネクタを緩めるような、図５Ｂに示されたコネクタ１１０の形態は、ユーザの能力がコネクタを緩めることを妨害している。
【００５６】
図６Ａ、６Ｂおよび６Ｃはコネクタ２１０の実施形態を図示している。コネクタ１１０はコネクタ１０および１１０と類似している。したがって、コネクタ２１０の類似の部品は、コネクタ１０の部品に対応した参照符号に２００を増加することによって参照されている。コネクタ１０と同様に、コネクタ２１０は本体２１２、中心軸２１７およびコネクタを締め付けおよび／または緩めるためにコネクタを把持し且つ回転するための機構２１５を具備している。
【００５７】
図６Ａ、６Ｂおよび６Ｃを参照すると、グリップ機構２１５は本体２１２の一部から延在することが可能である。グリップ機構２１５は、図６Ａ、６Ｂおよび６Ｃに示された形態に限られない形態を含んだ多様な形態を備え得る。
【００５８】
コネクタ２１０は停止部２５８を含んでいる。少なくとも１つの実施形態において、停止部２５８は図６Ａおよび６Ｂに図示されたように本体２１２と一体に形成されることが可能である。停止部は、本体２１２から全体的に径方向に離間し且つグリップ機構２１５の一部と平行な少なくとも１つの突出部を具備している。停止部２５６は、グリップ機構２１５が少なくとも１つの方向において湾曲するおよび／または曲がることを抑制し、または防止している。例えば、グリップ機構２１５が反時計回り（図６Ｂの矢印参照）に曲がる場合、グリップ機構２１５は１つの停止部によって抑制されることなく自由に曲がることが可能である。それに対して、グリップ機構２１５が時計回りに曲がる場合、グリップ機構２１５は停止部に衝突し、さらに曲がることを抑制される。
【００５９】
図６Ａおよび６Ｂに示されたもの以外の停止部２５８の形態および幾何形状とすることも可能である。例えば、図６Ｃに示されたように、停止部２５８はグリップ機構２１５に組み入れられ、またはグリップ機構２１５の一部に形成されることが可能である。したがって、図６Ｃに示された実施形態において、停止部２５８と本体２１２との間の接触は、グリップ機構２１５と停止部２５８との間の接触が曲げを制限するよりも、１つ以上の方向においてグリップ機構２１５のさらなる曲がりを防止している。
【００６０】
複数の実施形態において、グリップ機構２１５は湾曲することおよび／または曲がることが可能であり、過剰な締め付けおよび／または緩みが防止されており、コネクタ１１０と同様である。停止部を組み入れることによって、湾曲および／または曲がりは制御され、コネクタ２１０が一方向に回転されたときに、グリップ機構２１５は湾曲することおよび／または曲がることが可能であるが、別の方向に回転されたとき、全体的に湾曲および／または曲がりが抑制されまたは防止される。
【００６１】
図７はコネクタ３１０の実施形態を示している。コネクタ３１０はコネクタ１０、１１０および２１０と多くの点に関して類似している。したがって、コネクタ３１０の類似の部品は、コネクタ１０の部品に対応した参照符号に３００を増加することによって参照されている。コネクタ１０と同様に、コネクタ３１０は本体３１２、中心軸３１７およびコネクタを締め付けおよび／または緩めるためにコネクタを把持し且つ回転するための機構３１５を具備している。
【００６２】
図７を参照すると、コネクタ３１０は少なくとも１つのスロット３６０を含むことが可能である。いずれかの実施形態において、スロット３６０はコネクタ３１０の一部を完全に貫通して延在することが可能である。いずれかの実施形態において、コネクタ３１０は、グリップ機構３１５の一部または複数の部分を貫通して延在した一連のスロットを含むことが可能である。スロット３６０はコネクタ３１０を貫通した材料の比較的均一な厚さを確実にすることによって製造工程に役立ち、そりを防止して正確な成型を容易にしている。比較的均一な材料の厚さは、コネクタ材料の不要なそりを防止することによって、射出成型に役立つことが可能である。
【００６３】
いずれかの実施形態において、上述のグリップ機構１５、１１５、２１５および３１５はコネクタの本体とは異なった材料から成り、および／または別の部品とすることが可能である。例えば、いずれかの実施形態において、グリップ機構１１５は、コネクタの本体よりもより柔軟なおよび／または柔らかい材料から成り得る。
【００６４】
もちろん、記載された全ての目的または利点がここに記載された任意の特別な実施形態に関して達成されてもよいということが理解されるべきである。また、本発明は実施形態および実施例との関連で開示されたが、本発明は、特別に開示された実施形態を超えて他の代替的な実施形態、および／または使用ならびにその明確な改良品および改良品にまで及ぶものであることが、当業者によって理解されるだろう。ある実施形態は、ここに記載された１つ以上の実施形態に関連し手記載された１つ以上の特徴を含むことが可能である。例えば、図６Ａ〜６Ｃに示された停止部２５８は、図１〜４に示されたコネクタ１０と共に使用され、および図５Ａ〜５Ｄに示されたコネクタ１１０と共に使用されることが可能である。図７に示されたスロット３６０は、図１〜４に示されたコネクタ１０と共に使用され、および図５Ａ〜５Ｄに示されたコネクタ１１０と共に使用され、ならびに図６Ａ〜６Ｃに示されたコネクタ２１０と共に使用されることが可能である。それに加えて、いずれかの実施形態において、コネクタは１つ以上の異なったタイプのグリップ機構を含むことが可能である。例えば、コネクタは図１〜４に示された１つ以上のグリップ機構を含み、さらに図５Ａ〜５Ｄ、図６Ａ〜６Ｃおよび図７に示された１つ以上のグリップ機構を含むことが可能である。したがって、本発明はここに特別に開示された好適な実施形態によって限定されることを意図していない。
【符号の説明】
【００６５】
１０，１１０，２１０，３１０  ・・・コネクタ
１１  ・・・通路
１２，１１２，２１２，３１２  ・・・本体
１３  ・・・ファスナ
１４  ・・・第１キャビティ
１５，１１５，２１５，３１５  ・・・グリップ機構
１６  ・・・第２キャビティ
１７，１１７，２１７，３１７  ・・・中心軸
１８  ・・・ネック
１９，２０  ・・・開口部
２２，２４  ・・・テーパ面
４２，４６  ・・・遠位側部位
４４，４８  ・・・近位側部位
５０  ・・・中線
２５８  ・・・停止部
３６０  ・・・スロット
【図１】
2011516799.tif 000003
【図２】
2011516799.tif 000004
【図３】
2011516799.tif 000005
【図４】
2011516799.tif 000006
【図５Ａ】
2011516799.tif 000007
【図５Ｂ】
2011516799.tif 000008
【図５Ｃ】
2011516799.tif 000009
【図５Ｄ】
2011516799.tif 000010
【図６Ａ】
2011516799.tif 000011
【図６Ｂ】
2011516799.tif 000012
【図６Ｃ】
2011516799.tif 000013
【図７】
2011516799.tif 000014
【国際調査報告】
2011516799.tif 000015
2011516799.tif 000016
2011516799.tif 000017