(57)【要約】  組織切開のための方法及び装置が提供される。１つの実施形態において、外科手術用装置には、患者の体内に導入されるよう形成された細長シャフトが含まれ得る。この細長シャフトに連結された変換器は、この細長シャフトを回転、振動、及び／又は屈曲させて、少なくともこの細長シャフトの先導端又は遠位端の近くにある組織を切開するのを促進するために、（例えば細長シャフトの軸に沿って）機械的エネルギーをこの細長シャフトに送達するよう構成することができる。いくつかの実施形態において、この細長シャフトには少なくとも２つの同軸コイルを含めることができ、この変換器は、少なくとも一方の同軸コイルを動かして、細長シャフトを使用した組織切開を促進するよう構成することができる。
2011518025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外科手術用装置であって、
体内に挿入するよう構成された細長シャフトと、
前記細長シャフトの先導端による組織切開を促進するため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成された変換器と、を含む、外科手術用装置。
【請求項２】
前記変換器が、前記細長シャフトに沿って軸方向に機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記変換器が、前記細長シャフトの長手方向軸を中心に、第１方向、及び前記第１方向とは逆の第２方向に、前記細長シャフトを交互に回転させるために、機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記変換器が、前記細長シャフトを振動させるために機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項２に記載の装置。
【請求項５】
前記細長シャフトが、その遠位端に一組の可動性あご部を有し、前記変換器が、前記可動性あご部を作動させるために前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記細長シャフトに、長手方向第２コイルに同軸の長手方向第１コイルが含まれる、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記変換器が、前記第１コイルを締め前記第２コイルを緩める第１方向と、前記第１コイルを緩め前記第２コイルを締める第２方向とで交互に前記細長シャフトを回転させるため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記変換器が、前記第２コイルに対して前記第１コイルを長手方向に振動させるため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、請求項６に記載の装置。
【請求項９】
外科手術用装置であって、
第１の内側通路を有する第１の細長コイルと、前記第１の内側通路内に配置される第２の細長コイルとを含む、細長本体と、
前記細長本体の遠位端による組織切開を促進するのに、前記第１の細長コイルと前記第２の細長コイルのうち少なくとも１本を動かすために、前記細長本体に機械的エネルギーを提供するよう構成された変換器と、を含む、外科手術用装置。
【請求項１０】
前記第１の細長コイル及び前記第２の細長コイルのらせんが反対方向にねじれている、請求項９に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本発明は、米国特許仮出願番号第６１／０４７，０８０号（２００８年４月２２日出願）の「Ｄｅｖｉｃｅ  Ｆｏｒ  Ｌｏｗ−Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｓｓｅｃｔｉｏｎ  Ａｒｏｕｎｄ  Ａ  Ｂｏｄｉｌｙ  Ｏｒｇａｎ」に対する優先権を主張し、その全体が参考として本明細書に組み込まれる。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は組織切開のための方法及び装置に関連する。
【背景技術】
【０００３】
腹腔鏡手術は、患者の切開創の寸法及び範囲を大幅に縮小し、疾病率及び死亡率の低減をもたらす。しかしながら、腹腔鏡手術の結果として切開創の寸法及び範囲が縮小されても、外科手術手順中の合併症は依然として存在する。手術合併症を更に減らすために開発されている技法の１つは、自然に存在する開口部を介して作業することであり、例えば口から胃にアクセスし、更に胃壁に貫通穴を開けて、胃の外側の腹腔内へのアクセスを得ることができる。このＮＯＴＥＳ（経腸管腔的内視鏡手術（natural orifice transenteric surgery））アプローチにより、より迅速な回復、より少ない合併症、及びより少ない痛みを備えた無瘢痕手術手順が可能になる。
【０００４】
胃の組織はしばしば、瘻を治療し、経胃的切開創を閉じて胃から周辺組織への胃液の漏れを止め、かつ、胃組織から外へ、又は外から胃組織へ移動する感染性物質を止めるための外科的治療が必要である。他の胃の処置としては、肥満患者の胃縮小手順が挙げられる。従来、医師たちは、胃の容量を制限するために、腹腔鏡を用いて胃壁の外表面に装置を配置している。胃縮小のための他の従来的手順には、患者の体外から腹腔内に突出させ、胃をステープルで止めて小さな容量にすることが挙げられる。この制限により胃内にパウチが形成され、食物が摂取されるとすぐに充填され、満腹感を生み出すのに役立つ。しかしながらこれらの手順には、胃の引き込み穿刺口、大きな切開創、長い回復時間、費用、生産的就業時間の損失、感染症等の合併症などの欠点がある。更に、腹腔鏡を含む現行の外科手術手順に必要な切開創では、管腔内手順を介して手術部位にアプローチすることにより切開創の必要を低減又は排除することによって、疾病率及び死亡率を減少させ得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ゆえに、切開創の必要性を低減又は排除しながら、腹腔鏡を用いて実施される外科手術を可能にする、装置及び方法のニーズが存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は全般的に、組織を切開するための方法及び装置を提供し、特に、外科手術用ツールの遠位端を患者の体内に配置し、外科医又はそのツールのオペレータから離れている状態で使用する方法及び装置を提供する。１つの実施形態において、体内に挿入するよう構成された細長シャフトと、その細長シャフトの先導端による組織切開を促進するよう、細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成された変換器とを含む、外科手術用装置が提供される。
【０００７】
いくつかの実施形態において、この変換器は、細長シャフトに沿って機械的エネルギーを軸方向に送達するよう構成することができる。変換器は、細長シャフトの長手方向軸を中心に、第１方向、及び第１方向とは逆の第２方向に、細長シャフトを交互に回転させるために、機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。別の方法として又はこれに加えて、変換器は、細長シャフトを振動させるように、機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。
【０００８】
この装置は、任意の数のさまざまな方法で変えることができる。例えば、細長シャフトには、その遠位端に可動性の一組のあご部を備えることができる。変換器は、この可動性あご部を作動させるため、細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。別の例としては、細長シャフトには、長手方向の第１コイルと、それに同軸の長手方向の第２コイルを含めることができる。変換器は、第１コイルを締め第２コイルを緩める第１方向と、第１コイルを緩め第２コイルを締める第２方向とで交互に細長シャフトを回転させるため、細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。別の方法として、又はこれに加えて、この変換器は第２コイルに対して第１コイルを長手方向に振動させるため、細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。
【０００９】
別の実施形態において、第１の内側通路を有する第１の細長コイルと、その第１の内側通路内に配置される第２の細長コイルとを含む、細長本体を有する外科手術用装置が提供される。この装置は更に、細長本体の遠位端による組織切開を促進するのに、第１の細長コイルと第２の細長コイルとのうち少なくとも１本を動かすために、細長本体に機械的エネルギーを提供するよう構成された変換器を含む。
【００１０】
この装置は任意の数の変化をもたせることができる。例えば、第１の細長コイルと第２の細長コイルのらせんを、反対方向にねじることができる。変換器は、第１の細長コイルを締め第２の細長コイルを緩める第１方向と、第１の細長コイルを緩め第２の細長コイルを締める第２方向とで交互に細長本体を回転させるよう構成することができる。別の例として、第１及び第２の細長コイルの遠位端を互いに接続することができる。変換器は、第１の細長コイルに対して相対的に第２の細長コイルの長手方向に動かすよう構成でき、これにより細長本体の遠位端を屈曲させることができる。更に別の例として、第１の遠位切開端を第１の細長コイルに取り付け、第２の遠位切開端を第２の細長コイルに取り付けることができる。
【００１１】
別の態様において、患者の体内に細長部材を入り込ませ、その細長部材に連結された変換器を作動させて機械的エネルギーを細長部材に送達し、組織切開を促進する、という外科手術方法が提供される。本方法は、任意の数のさまざまな方法で変えることができる。例えば、変換器の作動には、細長部材に沿って軸方向に機械的エネルギーを送達することが含まれ得る。
【００１２】
いくつかの実施形態において、細長部材には、第２コイル内に配置された第１コイルを含めることができ、変換器の作動には、この第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に機械的エネルギーを送達して第１及び第２コイルのうち少なくとも一方を動かし、細長部材の遠位端で組織を切開することが含まれる。機械的エネルギーを第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することには、第１コイルを締め第２コイルを緩める第１方向と、第１コイルを緩め第２コイルを締める第２方向とで、交互に軸中心に回転させることが含まれ得る。別の方法として、又はこれに加えて、機械的エネルギーを第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することには、第２コイルに対して相対的に第１コイルを長手方向に振動させることが含まれ得る。所望により、一組の可動性あご部を細長部材の遠位端に配置することができ、機械的エネルギーを第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することによって、可動性あご部を動かし、組織を切開することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本発明は、添付図とともに後述の「発明を実施するための形態」を参照することにより、いっそう完全に理解されるであろう。
【図１】切開用装置の１つの実施形態の、一部を切り取った部分的斜視図。
【図２】２本の同軸コイルを含む切開用装置の細長シャフトの１つの実施形態の、部分的側面透視図。
【図３】２本の同軸コイルと、先細の円錐形状の遠位側切開先端とを含む、切開用装置の細長シャフトの１つの実施形態の、部分的側面透視図。
【図４】２本の同軸コイルと、可動性のあご部形状の遠位側切開先端とを含む、切開用装置の細長シャフトの１つの実施形態の、部分的側面透視図。
【図５】切開用装置の別の実施形態の、一部を切り取った部分的斜視図。
【図６】切開用装置の細長シャフトが休止位置にある、切開用装置の１つの実施形態の、一部を切り取った部分的斜視図。
【図７】細長シャフトが屈曲位置にある、図６の切開用装置の、一部を切り取った部分的斜視図。
【図８】切開用装置の別の実施形態の、一部を切り取った部分的斜視図。
【図９】切開用装置の遠位側あご部が閉位置にある、切開用装置の更に別の実施形態の側面図。
【図１０】遠位側あご部が開位置にある、図９の切開用装置の側面図。
【図１１】胃に形成された開口部を通って配置されたガイドワイヤ装置の１つの実施形態の部分的透視側面図。
【図１２】図１１の胃に形成された開口部を通って配置された、図１０の切開用装置の部分的透視側面図。
【図１３】図１１の胃に形成された開口部を通って配置された、図９の切開用装置の部分的透視側面図。
【図１４】図１１の胃に形成された開口部を通って配置された、図１０の切開用装置の別の部分的透視側面図。
【図１５】図１１の胃の周囲に配置された、図９の切開用装置の１つの実施形態の、部分的透視側面図。
【図１６】拘束バンドの１つの実施形態を胃の外側に配置した、図１１の胃の側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本明細書で開示される装置及び方法の構造、機能、製造、及び使用の原理が総括的に理解されるように、特定の例示的実施形態について、これから説明することにする。これらの実施形態の１つ以上の実施例を添付の図面に示す。本明細書で詳細に説明し、添付の図面に示す装置及び方法は、非限定的な例示的実施形態であること、並びに、本発明の範囲は、特許請求の範囲のみによって定義されることは、当業者には理解されよう。ある例示的実施形態に関連して例示又は説明される特徴は、他の実施形態の特徴と組み合わされ得る。そのような修正及び変形は、本発明の範囲に含まれることを意図したものである。
【００１５】
特に装置の遠位端が、外科医又は他のオペレータによって制御される近位端から離れている場合向けの、組織切開用のさまざまな例示的方法及び装置が提示される。１つの実施形態において、外科手術用装置には、患者の体内に導入されるよう形成された細長シャフトが含まれ得る。この細長シャフトに連結された変換器は、この細長シャフトを回転、振動、及び／又は屈曲させて、少なくともこの細長シャフトの先導端又は遠位端の近くにある組織を切開するのを促進するために、（例えば細長シャフトの軸に沿って）機械的エネルギーをこの細長シャフトに送達するよう構成することができる。この方法において、外科手術用装置が患者の体内に入り込んでいるときに、変換器が細長シャフトにエネルギーを供給し、この細長シャフトの先導端又は遠位端が、体内に装置を押し進めるのを遅くし得る又は妨げ得るところにぶつかったときに、この装置が組織を切開するのを支援する。いくつかの実施形態において、この細長シャフトには少なくとも２つの同軸コイルを含めることができ、この変換器は、少なくとも一方の同軸コイルを動かして、細長シャフトを使用した組織切開を促進するよう構成することができる。
【００１６】
この方法及び装置は、自然に存在する開口部を通って外科手術用機器を送達させる内視鏡手順に関連して記述されているが、本明細書に記載されている方法及び装置は、数多くの外科手術用装置と併用し、数多くの外科手術手順に用いることができるのが、当業者には理解されよう。非限定的実施例として、この装置は腹腔鏡手順に使用することができ、ここにおいてこの装置は経皮的に導入される。この方法及び装置は、開放外科手術手順にも使用することができる。更に、本明細書に開示される方法及び装置は、例えばスコープ装置（カニューレ又は他の作業用通路が中を貫通しており、外科手術用器具のシャフトをこの中に通すことができ、例えば自然に存在する開口部、組織内に形成された貫通穴、あるいは当業者に周知の他の方法によって体内に挿入するよう構成されている）などの任意の外科手術用ツールとともに使用することができる。スコープ装置の非限定的な例としては、内視鏡、腹腔鏡、及び結腸鏡が挙げられる。
【００１７】
本明細書で検討される装置は、剛性及び／又は可撓性の材料の任意の組み合わせで製造され得るが、代表的な実施形態においてはこの材料は生体適合性である。本明細書で使用される用語「可撓性」は、さまざまな構成を包含することが意図されており、一般に、破損することなく材料又は物体をある程度変形させることができる特性を指す。代表的な実施形態において、装置又はその少なくとも一部分は、例えばプラスチック、チタン、ステンレススチール、形状記憶合金などの生体適合性かつ可撓性の材料を少なくとも１つ含有する。
【００１８】
図１は、患者の体内に少なくとも一部分を導入し、体内の組織を切開するよう構成された、切開用装置１０を示す。代表的な実施形態において、この切開用装置１０には、細長部材、細長シャフト、又は細長本体１２と、その細長シャフト１２の近位端１２ｐに位置する変換器１４とが含まれる。一般に、この変換器１４は、当業者には理解されるように、例えば電気的エネルギーを受け取り、その電気的エネルギーを機械的エネルギーに変換し、その機械的エネルギーを、コネクタロッド２０又は他の機械的連結機構を介して細長シャフト１２に送達することによって、細長シャフト１２に機械的エネルギーを送達するよう構成することができる。更に下記で検討されるように、この細長シャフト１２に送達される機械的エネルギーは、細長シャフト１２の少なくとも一部分を回転、振動、及び／又は屈曲させることができ、細長シャフト１２の少なくとも遠位端１２ｄに機械的な力として送達することができ、この力が、遠位端１２ｄに近接する組織を細長シャフト１２が切開するのを補助することができる。この図示された実施形態において、変換器１４は、１本以上の導線１８を介して変換器１２に接続された電源１６からの電気的エネルギーを受け取るよう構成されているが、当業者には理解されるように、この変換器１４は任意の有線的及び／又は無線的手段で電気的エネルギーを受け取り及び／又は生成することができる。更に、図１に示されている変換器１４は、細長シャフト１２の少なくとも一部分を振動させるために、細長シャフト１２に機械的エネルギーを送達するよう構成されているが、前記の通り、及び下記で更に検討するように、いくつかの実施形態においては変換器は、切開用装置の細長部材、細長シャフト、又は細長本体を、振動に加えて又は振動の代わりに、屈曲及び／又は回転させるよう構成することができる。
【００１９】
細長シャフト１２は、さまざまな寸法、形状、及び構成を有し得る。一般に細長シャフト１２は、変換器１４に連結することができ、患者の体内に導入可能なような形状、寸法、及び構成を有し得る。細長シャフト１２は剛性、可撓性、又はそれらの組み合わせであり得るが、好ましくは少なくともそのほぼ長手方向について可撓性であり、その長手方向長さについて実質的に非圧縮性である。細長シャフト１２は図示のように中実であってよく、又は細長シャフト１２は少なくとも部分的にカニューレ形状（例えば、１つ以上の外科手術用ツールをその中に通すことができる）であり得る。１つの代表的な実施形態において、細長シャフト１２は、例えば、自然に存在する開口部を通る、及び／又は少なくとも体内に配置される遠位端を有する可撓性スコープ装置の作業用通路を通る（又は可撓性スコープ装置の補助通路を通る）侵襲性を最小限に抑えた技法において、患者の体内に導入することが可能なように、可撓性であり得る。可撓性シャフトを有するということは、細長シャフト１２の少なくとも一部分が１つ以上の可撓性材料を含むことを示していることが、当業者には理解されるであろう。
【００２０】
細長シャフト１２は、任意の長手方向長さを有し得るが、その長さは好ましくは、シャフトの遠位端１２ｄ及びシャフトの長手方向長さの少なくとも一部分が患者の体内に配置されたときに、シャフトの近位端１２ｐが患者の身体の外に配置できるよう十分な長さである。
【００２１】
１つの代表的な実施形態において、細長シャフト１２は、体内に細長シャフト１２がスムーズに入り込みやすいように、実質的に円筒形であり得る。細長シャフト１２は、長手方向長さに沿って任意の定形又は可変形状であり得、その直径は細長シャフトの長手方向長さにわたって均一又は不均一であり得る。１つの代表的実施形態において、細長シャフト１２はその遠位端部分３０を除く長手方向長さにわたって実質的に均一な直径を有することができ、この遠位端部分は、シャフトの遠位端１２ｄが組織に貫通しやすいように、遠位方向に先細で、シャフト１２の長手方向長さの近位端側よりも小さい直径を有し得る。
【００２２】
細長シャフト１２には、単一の管又は中実の細長部材を含めることができ、又は細長シャフト１２には、シャフト１２の長手方向長さの少なくとも一部分に沿って伸びる１本以上の細長コイルを含めることができる。当業者には理解されるように、１本以上のコイルは、所望により外側シース内に配置することができる。
【００２３】
図２は、第１及び第２同軸コイル２４、２６（第１又は内側コイル２４が第２又は外側コイル２６の中に配置されている）を備えた、細長部材、細長シャフト、又は細長本体２２の１つの代表的な実施形態を示す。細長シャフト２２は、上記のシャフト１２と同様に構成及び使用することができ、細長シャフト２２に機械的エネルギーを送達するよう構成された変換器に連結することができる。図２には同軸コイルが２本だけ示されているが、細長シャフト２２には任意の数の同軸コイルを含めることができる。
【００２４】
第１及び第２コイル２４、２６は、さまざまな寸法、形状及び構成を有し得る。この実施形態に示すように、第１及び第２コイル２４、２６は、実質的に円筒形であり、このとき第１コイル２４の第１直径Ｄ１よりも大きい第２直径Ｄ２を第２コイル２６が有し、これにより第１コイル２４が第２コイル２６の内側通路内に配置されるようにできる。第１及び第２直径Ｄ１、Ｄ２は、それぞれ第１及び第２コイル２４、２６の長さに沿って、均一又は不均一であり得る。第１コイル２４は、図２に示すように、所望により遠位端２４ｄで先細であり得、これは下記で更に検討するように、細長シャフト２２の遠位端２２ｄを屈曲させるのに役立ち得る。この実施形態には示されていないが、第１コイル２４の遠位端２４ｄは所望により第２コイル２６の遠位端２６ｄに取り付けることができ、これは下記で更に検討するように、細長シャフトの遠位端２２ｄを屈曲させるのに役立ち得る。
【００２５】
第１及び第２コイル２４、２６は、任意のピッチを有する任意の巻き数を有し得る。第１及び第２コイル２４、２６は、比較的小さなピッチで構成することができ、これによりシャフト２２は、長手方向長さに沿って実質的に非圧縮性であり得る。細長シャフトに少なくとも２本の細長コイルが含まれる１つの代表的な実施形態において、この細長コイルの少なくとも２本は、反対方向にねじれ得る。この実施形態に図示されているように、第１及び第２コイル２４、２６は、第１コイル２４が第１の方向（例えば時計回り）、第２コイル２６が反対の第２の方向（例えば反時計回り）で、反対方向にねじれ得る。下記で更に検討するように、反対のねじれを有することにより、変換器からのトルクを、シャフト２２の近位端２２ｐからシャフト２２の遠位端２２ｄへ伝達するのを促進するのに役立ち得る。
【００２６】
図１及び図２の細長シャフト１２、２２には、それぞれの遠位端１２ｄ、２２ｄに取り付けられている付属品はないが、切開用装置には、その細長部材、細長シャフト、又は細長本体の遠位端に取り外し可能又は固定された状態で取り付けられた付属品を有し得る。図３で１つの実施形態を示すように、細長部材、細長シャフト、又は細長本体２８には、第１及び第２同軸コイル３０、３２が含まれ得、この細長シャフト２８の遠位端２８ｄに付属品３４を有し得る。付属品３４には、切開用先端（例えば図示のような遠位側が先細の円錐形）を含めることができ、これにより組織の切開を促進するのに役立ち得るが、この付属品３４には、組織切開を促進するよう構成された任意の形状の切開用先端を含めることができる。付属品３４は、任意の方法で細長シャフト２８に取り付けることができ、例えば第１又は内側コイル３０の遠位端３０ｄに固定して取り付けるか、又は一体成形することができる。図に示すように、付属品３４は、第２又は外側コイル３２の遠位端３２ｄを少なくとも部分的に遠位側に超えて延在することができ、これにより、シャフト２８を組織を通過させるときに、付属品３４が細長シャフト２８を誘導することができる。図３は更に、第１及び第２コイル３０、３２の外側に配置された外側シースを図示しており、これはコイル３０、３２の保護に役立つよう、及び細長シャフト２８が組織又は他の物質に絡まるのを避けるのに役立つよう構成されている。
【００２７】
図４は、ハサミ状の先端形状の付属品３８を有する切開用装置の、別の実施形態を示し、この付属品には、装置の細長部材、細長シャフト、又は細長本体４０の遠位端で組織を切開するよう構成された、可動性の第１及び第２の遠位切開端一組が含まれる。この遠位切開端は、さまざまな構成を有し得るが、この実施形態に示すように、鋭い内側エッジを有する一組のあご部３８ａ、３８ｂを含み得る。一方又は両方のあご部３８ａ、３８ｂは、開位置（図４に示されている状態）と閉位置との間を動かして、組織を切断するよう構成され得ることが、当業者には理解されるであろう。また、一方又は両方のあご部３８ａ、３８ｂが、他方のあご部に対して相対的に動くよう構成され得ることも、当業者には理解されるであろう。あご部３８ａ、３８ｂは、細長シャフト４０に任意の方法で取り付けることができる。図示されている実施形態に示されているように、第１のあご部３８ａは、第１又は内側コイル４２に固定状態又は取り外し可能な状態で取り付けることができ、第２のあご部３８ｂは、第２又は外側コイル４４に固定状態又は取り外し可能な状態で取り付けることができる。第１及び第２コイル４２、４４は、同軸であり得、図２及び図３の同軸コイルと同様に構成することができる。
【００２８】
図１を再び参照して、細長シャフト１２は、当業者には理解されるように、例えば変換器１４と細長シャフト１２の遠位端１２ｄとの間に延在するコネクタロッド２０を介して機械的に連結することにより、任意の方法で変換器１４に連結することができる。コネクタロッド２０は、さまざまな寸法、形状、及び構成を有することができ、１つの代表的な実施形態において、変換器１４から細長シャフト１２に機械的力を送達するのに役立つよう構成された、実質的に円筒形の剛性部材であり得る。
【００２９】
図１の実施形態に示されているように、変換器１４は、細長シャフト１２を回転方向に振動させるよう、細長シャフト１２の軸方向に沿って機械的エネルギーを送達するよう構成することができるが、上述のように、変換器１４は、細長シャフト１２を回転、振動、及び／又は屈曲させるよう構成することができる。細長シャフト１２に機械的エネルギーを送達するためには、電源１６が導線１８を介して電力を変換器１４に送達したときに、変換器１４に連結した偏心ホイール１５を、矢印Ａで示すように、第１及び第２の反対方向（例えば時計方向と反時計方向）に交互に回転させるよう構成することができる。振動の周波数は可変又は固定にすることができ、任意の可聴周波数又は準超音波周波数（例えば毎秒約１０〜１０，０００回振動の範囲）であり得る。振動の波長及び振動の行程も可変にすることができ、例えば約０．１〜１ｍｍの範囲であり得る。ロッド２０は、その一方の末端部を偏心ホイール１５に連結し、もう一方の末端部を細長シャフト１２に連結することができ、こうすることによって、偏心ホイール１５が第１及び第２の方向に交互に動くとき、ロッド２０も第１及び第２の方向に交互に動き、これによって動きが細長シャフト１２に伝達され得る。いくつかの実施形態において、偏心ホイール１５は第１及び第２方向の一方だけに動くよう構成することができ、これにより細長シャフト１２を振動的に回転させるのではなく、単に回転させることができる。
【００３０】
使用中、変換器１４は、例えば変換器１４の電源をオンにするか、又は他の方法で変換器１４を作動させることにより、電源１６から受け取った電力を変換してシャフト１２を振動的に回転させ、これにより組織の切開を促進するよう、作動させることができる。変換器１４は、機械的エネルギーをシャフト１２に継続的に送達するために、継続的に作動させるように構成することができる。別の方法として、又はこれに加えて、例えば患者の体内に入り込んでいくときに、シャフト１２が抵抗に遭遇した場合は、組織がその経路を遮っていることを示すように、変換器１４はシャフト１２に機械的エネルギーを選択的に送達するために、選択的に作動させるよう構成することができる。
【００３１】
細長シャフト１２に２本以上の同軸コイルが含まれ、コイルの２本以上が反対方向にねじれている場合は、偏心ホイール１５を第１及び第２方向のうち一方向に回すと、コイルの少なくとも一方が締まり、少なくとももう一方がゆるむことになり得、偏心ホイールを第１及び第２方向のうち別の方向に回すと、その反対のことが起こり得る。換言すれば、偏心ホイール１５を回すことで、細長シャフトの長手方向軸を中心に細長シャフトを第１及び第２方向で交互に回すことができ、細長シャフトを回転的に振動させることができる。複数のコイルはこれによって、１つの単位として機能し、細長シャフトの近位端から遠位端へとトルクを伝達することができる。
【００３２】
図５に示す別の切開用装置の実施形態には、細長部材、細長シャフト、又は細長本体４６と、その細長シャフト４６の近位端４６ｐに位置する変換器４８とが含まれる。細長シャフト４６及び変換器４８は、上述のものと同様に使用及び構成することができる。ただし、この図示された実施形態に示すように、変換器４８は、細長シャフト４６に機械的エネルギーを送達して細長シャフト４６を回転させるよう構成することができる。変換器４８は、１本以上の導線５２を介して電源５０に連結することができる。変換器４８が作動すると（例えば電源５０から１本以上の導線５２を介して変換器４８に電力が供給されることによって）、変換器４６のモーター５４は、変換器４６の偏心ホイール５６を少なくとも一方向（例えば時計方向及び／又は反時計方向）に回転させるよう構成することができる。モーター５４は、任意の速度で偏心ホイール５６を回転させるよう構成することができる。偏心ホイール５６は、ロッド５８の一方の端を偏心ホイール５６に連結し、ロッド５８のもう一方の端を、細長シャフト４６に交互に接触するよう構成されたプレート６０に連結した状態で、ロッド５８に連結することができる。偏心ホイール５６は、偏心ホイール５６が回転するとロッド５８が上下に動くよう構成することができ、これによりプレート６０が繰り返し細長シャフト４６に衝撃を与え、これにより細長シャフト４６が振動する。プレート６０に衝撃が与えられたときに、連結によって細長シャフト４６が保持され得る。上述のように、振動の周波数は可変又は固定にすることができ、任意の可聴周波数又は準超音波周波数（例えば毎秒約１０〜１０，０００回振動の範囲）であり得、振動の波長及び振動の行程も可変にすることができ、例えば約０．１〜１ｍｍの範囲であり得る。
【００３３】
細長シャフト６２を振動させるよう構成された変換器の別の実施形態を、図６及び図７に示す。この変換器には、ハウジング６４と、そのハウジング６４に配置されたプランジャ６６とが含まれ得る。ハウジング６４及びプランジャ６６は、さまざまな構成を有することができるが、１つの例示の実施形態において、ハウジング６４には電磁コイルを含めることができ、プランジャ６６にはソレノイド形態の固定磁石を含めることができる。ハウジング６４は、１本以上の導線７０を介して電源６８に連結することができる。変換器を作動させたとき（例えば電源６８からハウジング６４へ電力を供給することにより）、ハウジング６４がプランジャ６６を往復運動させるよう（例えば、プランジャ６６を上下などの反対の方向に交互に動かすよう）構成することができる。プランジャ６６は細長シャフト６２の近位端に連結することができ、これにより機械的エネルギーが細長シャフト６２に送達され、これがシャフト６２の長手方向長さに沿って伝達されて、細長シャフト６２を軸方向に往復運動させ、シャフト６２を振動させることができる。
【００３４】
プランジャ６６は任意の方法で細長シャフト６２に連結することができるが、図示されている実施形態においては、細長シャフト６２には少なくとも２本の同軸コイルが含まれ、プランジャ６６は、外側コイル内に配置された内側コイルに連結することができる。この図示された実施形態において、内側コイルは遠位方向に先細であり、その遠位端側が外側コイルの遠位端側と連結しているが、上述のように、内側コイルはさまざまな形態を有し得る。変換器が作動してプランジャ６６を軸方向に往復に動かすと、内側コイルが対応して軸方向に往復運動し、細長シャフト６２の遠位端６２ｄを屈曲させ得る。図６に示すように、プランジャ６６が休止位置にあるとき、変換器によって機械的エネルギーがかけられずに、細長シャフト６２も休止位置になり得る。プランジャ６６が第１方向（例えば図７の矢印Ｒ１で示される遠位方向）に動くとき、プランジャ６６に連結された内側コイルは、それが配置されている外側コイルに対して相対的に第１方向に動き得る。細長シャフト６２の遠位端６２ｄはこのようにして、図７に示すように屈曲し、休止位置から屈曲位置へと動くことができる。プランジャ６６が第２方向（例えば図６の矢印Ｒ２で示される近位方向）に動くとき、内側コイルは外側コイルに対して相対的に第２方向に動くことができ、これにより細長シャフト６２が休止位置へと動く。
【００３５】
上述のように、変換器は切開用装置の細長シャフトを回転させるように構成することができる。図８は、細長シャフト７４を回転させるよう構成した変換器の１つの実施形態を示す。変換器には、細長シャフト７４に連結されてハウジング７２内に配置された、モーター８０、連結具８２、キャップ８４、ロッド８６、及びベアリング８８を含めることができる。電源７６は、１本以上の導線７８を介して変換器に電気的エネルギーを供給するよう構成することができ、この実施形態に示されているように、これをモーター８０に連結することができる。変換器が作動すると、モーター８０が第１及び逆の第２方向に交互に回転することができ、これはモーター８０に連結されている連結具８２を、第１及び第２方向の一方又は両方で、少なくとも部分的に回転させることができる。連結具８２の回転により、連結具８２の反対側の端及びキャップ８４に連結されているロッド８６を回転させることができる。このキャップ８４は、細長シャフト７４の近位端７４ｐに連結することができる。よって、ロッド８６の回転によりキャップ８４を回転することができ、更に細長シャフト７４を回転することができる。ベアリング８８は、ハウジング７２内でキャップ８４の位置を保持するのに役立ち得る。
【００３６】
変換器及びその変換器に連結された細長部材、細長シャフト、又は細長本体を含む切開用装置には、所望により、装置の操作及び取扱いを促進するため、細長シャフトの近位端に近接して配置されたハンドルを含めることができる。このハンドルは、ハンドルに配置された変換器のための電源、及び／又はエネルギー源に連結するための機構、並びに組織の切開を促進するための他のさまざまな機構を含み得る。ハンドルは、ユーザーが装置を便利に保持及び操作できるような任意の構成を有し得る。図９及び図１０に示す、近位側ハンドル９２を含む切開用装置９０の１つの実施形態に示されているように、ハンドル９２は遠位端９４ｄに配置された一組の可動性あご部９６を有する細長部材、細長シャフト、又は細長本体９４の近位端９４ｐに位置することができる。細長シャフト９２は、上記で検討された細長シャフトと同様に構成及び使用することができる。ハンドル９２は、細長シャフト９４に機械的エネルギーを送達するのを促進するよう構成することができ、例えば、ボタン又はノブなど（図示なし）、ハンドル９２に配置して電気的エネルギーの変換器への送達を作動させるための機構を含み得る。別の方法として、又はこれに加えて、エネルギー源（図示なし）（例えば電池）をハンドル９２内に配置することができる。
【００３７】
図９は閉位置にあるあご部９６を備えた装置９０を示し、図１０は開位置にあるあご部９６を備えた装置９０を示す。１つの代表的な実施形態において、図４の細長シャフト４０及びあご部３８ａ、３８ｂについて上記で検討したように、あご部９６の一方を、細長シャフト９４の第１又は内側コイルに連結することができ、あご部９６のもう一方を、細長シャフト９４の第２又は外側コイルに連結することができる。変換器が作動するときに、例えば図６及び図７の変換器に関して上記で検討したのと同様に内側コイルを軸方向に動かすことによって、外側コイルに対して相対的に内側コイルを動かすよう、変換器を構成することができる。このようにして、装置９０はハサミのように操作することができる。内側コイルが外側コイルに対して相対的に遠位側に動くと、内側コイルに取り付けられているあご部９６の一方が、あご部９６のもう一方の側から離れる方向に動く又は旋回することができる。同様に、内側コイルが外側コイルに対して相対的に近位側に動くと、内側コイルに取り付けられているあご部９６の一方が、あご部９６のもう一方の側に近づく方向に動く又は旋回することができる。外側コイルに対する内側コイルの振動の周波数によって、あご部９６が開閉する速度を制御することができる。
【００３８】
本明細書に記述されている切開用装置のさまざまな実施形態は、さまざまな外科手術手順に使用することができる。代表的な実施形態において、胃、腸、心臓、気道、静脈、動脈、食道、大動脈、及び／又は腎動脈などの中空臓器又は導管の管腔内に、身体の外に切開創をつくることなくインプラント装置を埋め込むことができるよう、インプラント装置を構成することができ、ここにおいてインプラントは、胃又は他の中空臓器又は導管を緊縮又は縮小するよう構成及び／又は調整され得る。胃バンドなどのインプラント装置を適用する外科手術手順の１つの代表的な実施形態において、内視鏡などの機器は、口又は自然に存在する開口部から胃へと送達することができ、胃に貫通する穴を開けることができ、可撓性のワイヤ又はチューブを、胃の外側から少なくとも部分的に回り込ませ、最初の胃からの出口地点又はその近くで再び胃に入るようにすることができる。加えて、又は別の方法として、例えば経皮的腹部アクセスポート又は開口部を通して入り込ませることにより、スコープ装置を胃の外側に配置させることができる。組織操作機能を含む、好適な非限定的実施例の内視鏡装置は、米国特許第６，４９４，８８８号「Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ」（２００２年１２月１７日発行）及び同第６，６６３，６３９号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ」（２００３年１２月１６日発行）により詳しく記述されており、これらは全体が参考として本明細書に組み込まれる。この代表的な実施例は胃について検討されているが、本明細書に開示される方法及び装置は、他の臓器及び／又は導管にも等しく適用可能であることが、当業者には理解されるであろう。
【００３９】
組織穴は、切開、穿刺、ワイヤ若しくはニードルナイフに取り付けられた導電性先端を組織内に挿入することによる無線周波数（ＲＦ）エネルギーでの焼き切り、又は当業者に周知の同様の方法によって形成することができる。組織穴を形成するのに使用される１つ以上の装置は、例えば前述の米国特許出願番号第１２／４２７，８５０号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ  Ｔｏ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｔｏｏｌ」（本明細書と同日付けで出願）により詳しく記述されているさまざまな装置などの、装置の湾曲した遠位端を通して押し進めることができる。
【００４０】
いくつかの実施形態において、組織穴を形成するのに、ガイドワイヤ装置を使用することができる。一般に、ガイドワイヤ装置は、その遠位端に無線周波数（ＲＦ）エネルギーが印加されているか、遠位端が尖っているか、又は別の方法によって、中空体臓器又は導管の組織壁に中空臓器の内側から穴を開けるよう構成することができる。ユーザーが操作可能な、ガイドワイヤ装置の近位端は、上述の内視鏡装置を介するなどして、患者の口又は他の自然に存在する身体開口部の外側に留まり得る。ガイドワイヤ装置は、所望により、組織を貫通するため軸方向に延伸可能な先端を備える構成にすることができる。ガイドワイヤ装置の非限定的な実施形態は、より詳しくは米国特許出願番号第１２／４２７，８５０号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ  Ｔｏ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｔｏｏｌｓ」（本明細書と同日に出願）、米国特許公開番号第２００９／０００５７９７号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｔｒａ−Ａｂｄｏｍｉｎａｌ  Ｏｒ  Ｉｎｔｒａ−Ｔｈｏｒａｃｉｃ  Ａｐｐｌｉａｎｃｅ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ａ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｂｏｄｙ  Ｏｒｉｆｉｃｅ」（２００８年４月２２日出願）、及び米国特許公開番号第２００９／００１８３９１号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｔｒａ−Ａｂｄｏｍｉｎａｌ  Ｏｒ  Ｉｎｔｒａ−Ｔｈｏｒａｃｉｃ  Ａｐｐｌｉａｎｃｅ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ａ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｂｏｄｙ  Ｏｒｉｆｉｃｅ」（２００８年４月２２日出願）に記述されており、これらは全体が参考として本明細書に組み込まれる。
【００４１】
図１１は、胃Ｓの組織壁１０４に貫通する穴１０２を形成しているガイドワイヤ装置１００の１つの実施形態を示す。当業者には理解されるように、ガイドワイヤ装置１００は任意の方法で患者の胃Ｓ内に導入することができ、例えばこの実施形態に示されているように、患者の口及び患者の食道１０８を通って挿入されたスコープ装置１０６の作業通路を介して、導入することができる。ガイドワイヤ装置１００の遠位端１００ａには、穴１０２を形成するよう構成された尖った先端が含まれ得る。ガイドワイヤ装置１００は所望により、組織を通る通路の軸方向の拡張が可能なように構成された、装置１００の遠位端にあるバルーン１１０の形態での、膨張可能な部材を含み得る。穴１０２を形成及び／又は拡大するためのスペースを生成するため、バルーン１１０を組織壁１０４に近接して、及び／又は穴１０２内に配置し、必要に応じて縮小と膨張を繰り返して、壁１０４を貫通する通路を完成させることができる。組織壁１０４に穴１０２を形成した後、ガイドワイヤ装置１００及び／又はスコープ装置１０６を所望により胃Ｓから除去することができる。
【００４２】
いくつかの実施形態において、組織穴は切開用装置（例えば図１の切開用装置１０）を使用して形成することができ、この切開用装置は回転させるか、可聴又は準超音波周波数で軸方向に振動させて空気ハンマーと同様に（ただしごく小さな規模で）作動させるか、及び／又はある周波数で一方向に屈曲させてから他方向に屈曲させることにより組織壁に通り抜け可能な通路を形成することができる。切開用装置が胃Ｓに穴１０２を形成するために使用される場合、この切開用装置は、穴１０２を通って前進させることができ、このとき装置の一部分が組織壁１０４の一方の側（例えば胃Ｓの内側）に配置され、装置の最も遠位側の部分が組織壁１０４のもう一方の側（例えば患者の腹腔内で胃Ｓの外側）に配置される。また他の方法では、切開用装置（例えば図９及び図１０の切開用装置９０）は、例えば口及び食道１０８を通って胃Ｓ内に挿入され、図１２に示すように、あらかじめ形成された穴１０２を部分的に通って、装置９０の一部分が組織壁１０４の一方の側に配置され、装置９０の最も遠位側の部分が組織壁１０４の反対側に配置される。当業者には、この切開用装置９０が通り抜ける際に組織開口部１０２を膨張又は拡大するよう切開用装置９０を構成できることが理解されよう。
【００４３】
装置９０の近位側ハンドル９２を操作することによって、装置９０の細長シャフト９４の少なくとも一部分が、胃Ｓの壁１０４を貫通して外側に移動し得る。図１２〜１４に示すように、細長シャフト９４の少なくとも一部分が、胃Ｓの外側周囲を少なくとも一部分回り込むよう、押し進めることができる。装置９０の先導端（例えばシャフトの最も遠位の端、又は患者の体内で最も遠位位置にある装置９０の他の部分）は、抵抗に遭遇、又は、胃Ｓの周囲を回り込むときに通過しなければならない組織に遭遇することがある。そのような場合、装置９０を作動させて、あご部９６を開閉させ、組織の切開を促進して、通路を切り開くことができ、これは例えば、機械的エネルギーを装置の細長シャフト９４に送達するよう装置９０に配置ないしは別の方法で連結された変換器を作動させることによって行われる。あご部９６は、細長シャフト９４が胃Ｓの外側周囲を少なくとも部分的に回り込むときに、連続的に開閉させることができ、又はあご部９６は、切開すべき組織に遭遇したときに選択的に開閉させることができる。あご部９６を含む細長シャフト９４の遠位端は、組織壁１０４の穴１０２を通って、又は、切開用装置９０及び／又は１つ以上の他の装置によって組織壁１０４に形成された別の開口部を通って、胃Ｓ内に再度入り込むことができる。このようにして、図１５に示すように、細長シャフト９４のある長さ部分を、患者の胃Ｓの外側表面に回り込ませて、胃Ｓの周囲の少なくとも一部分に沿って配置させることができ、このとき、第１及び第２の長さ部分が、胃Ｓ内にある細長シャフト９４の部分であり、そして第三の長さ部分が、胃Ｓの周囲に少なくとも部分的に回り込んで延在する、第１及び第２の長さ部分の間にある細長シャフト９４の部分である。このような手順全体にわたって、少なくともユーザーが操作可能な部分である近位側ハンドル９２は、患者の口の外側に依然として保持され得る。
【００４４】
装置９０の細長シャフト９４は、このようにして、例えば拘束バンド１１２などのインプラントを、細長シャフト９４の少なくとも部分的な長さにわたって押し進め、胃Ｓの外側周囲の少なくとも一部分にバンド１１２を配置するための、ガイドワイヤとして構成することができる。あるいは、ガイドチューブを最初に細長シャフト９４の外側に延在させ、そのガイドチューブの内側又は外側に拘束バンド１１２を配置させることができる。いくつかの実施形態において、切開用装置９０を除去し、追加のガイドワイヤ又はチューブ（拘束バンドに一体化可能）の必要なしに、胃Ｓの周囲に直接、拘束バンドを配置することができる。
【００４５】
胃Ｓの周囲にバンド１１２を配置した後、装置９０を穴１０２から除去することができ、これは例えば、装置９０を（まだ除去していない場合は）近位側に動かすことによって行われ、これにより図１６に示すように、胃Ｓの周囲に配置されたバンド１１２が残る。胃Ｓの内空洞に延在するバンド１１２の末端部は、結ぶか、捲縮するか、ないしは別の方法で接合することができ、これによりバンド１１２を、胃Ｓの周囲の少なくとも一部分にわたってしっかりと配置することができる。いくつかの実施例において、バンド１１２を配置するために、複数のガイドワイヤ及び／又は切開用装置の細長シャフトを使用することができ、例えばその詳細は、前述の米国特許出願番号第１２／４２７，８５０号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ  Ｔｏ  Ｓｕｒｇｉｃａｌ  Ｔｏｏｌｓ」（本明細書と同日に出願）、米国特許公開番号第２００９／０００５７９７号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｔｒａ−Ａｂｄｏｍｉｎａｌ  Ｏｒ  Ｉｎｔｒａ−Ｔｈｏｒａｃｉｃ  Ａｐｐｌｉａｎｃｅ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ａ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｂｏｄｙ  Ｏｒｉｆｉｃｅ」（２００８年４月２２日出願）、及び米国特許公開番号第２００９／００１８３９１号「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｆｏｒ  Ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ａｎ  Ｉｎｔｒａ−Ａｂｄｏｍｉｎａｌ  Ｏｒ  Ｉｎｔｒａ−Ｔｈｏｒａｃｉｃ  Ａｐｐｌｉａｎｃｅ  Ｔｈｒｏｕｇｈ  Ａ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｂｏｄｙ  Ｏｒｉｆｉｃｅ」（２００８年４月２２日出願）に記述されている。
【００４６】
本明細書に開示されている装置は、単回使用の後に廃棄するよう設計することができ、又は複数回使用するよう設計することができる。しかしながらいずれの場合でも、この装置は少なくとも１回使用した後に再使用するには、再調整することができる。再調整は、装置の分解の後、特定の部分のクリーニング又は交換、及びその後の再組立の工程の、任意の組み合わせであり得る。特に、装置は分解することができ、任意の数の特定の部分又は装置部品を、任意の組み合わせで選択的に交換又は除去することができる。特定の部品をクリーニング及び／又は交換した後、再調整設備で、又は外科手術手順の直前に外科手術チームによって、その後の使用のために再組立することができる。装置の再調整に、分解、クリーニング／交換、及び再組立のためにさまざまな技法を利用できることは、当業者に理解されるであろう。そのような技法の使用、及び結果として得られる再調整された装置は、すべて、本発明出願の範囲内である。
【００４７】
好ましくは、本明細書に記述されている本発明は、外科手術の前に処理される。第１に、新品又は使用済みの器具を入手して、必要ならばクリーニングを行う。器具は次に滅菌処理され得る。１つの滅菌技法において、この器具は、プラスチック又はＴＹＶＥＫの袋などの、閉じた密閉容器に入れる。この容器及び器具に、容器を透過し得る放射線（例えばγ線、Ｘ線、又は高エネルギー電子線）を照射する。放射線が、器具表面及び容器内の細菌を殺す。滅菌済みの器具は、滅菌容器内で保管することができる。密閉容器は、医療機関で開封されるまで、器具を無菌状態に保つ。
【００４８】
装置は滅菌されることが好ましい。これは、当業者に周知の任意の数の方法によって行うことができ、これにはβ又はγ線放射、エチレンオキシド、蒸気滅菌、及び液浴（例えば低温浸漬）が挙げられる。
【００４９】
上述の実施形態に基づき、本発明の更なる特長及び利点が、当業者には理解されるであろう。従って本発明は、添付の請求項に示された内容を除き、本明細書に特に示され記述されたものに限定されることはない。本明細書に記載の全ての参考文献は、その全体が参考として本明細書に明示的に組み込まれる。
【００５０】
〔実施の態様〕
（１）  外科手術用装置であって、
体内に挿入するよう構成された細長シャフトと、
前記細長シャフトの先導端による組織切開を促進するため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成された変換器と、を含む、外科手術用装置。
（２）  前記変換器が、前記細長シャフトに沿って軸方向に機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様１に記載の装置。
（３）  前記変換器が、前記細長シャフトの長手方向軸を中心に、第１方向、及び前記第１方向とは逆の第２方向に、前記細長シャフトを交互に回転させるために、機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様２に記載の装置。
（４）  前記変換器が、前記細長シャフトを振動させるために機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様２に記載の装置。
（５）  前記細長シャフトが、その遠位端に一組の可動性あご部を有し、前記変換器が、前記可動性あご部を作動させるために前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様１に記載の装置。
（６）  前記細長シャフトに、長手方向第２コイルに同軸の長手方向第１コイルが含まれる、実施態様１に記載の装置。
（７）  前記変換器が、前記第１コイルを締め前記第２コイルを緩める第１方向と、前記第１コイルを緩め前記第２コイルを締める第２方向とで交互に前記細長シャフトを回転させるため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様６に記載の装置。
（８）  前記変換器が、前記第２コイルに対して前記第１コイルを長手方向に振動させるため、前記細長シャフトに機械的エネルギーを送達するよう構成されている、実施態様６に記載の装置。
（９）  外科手術用装置であって、
第１の内側通路を有する第１の細長コイルと、前記第１の内側通路内に配置される第２の細長コイルとを含む、細長本体と、
前記細長本体の遠位端による組織切開を促進するのに、前記第１の細長コイルと前記第２の細長コイルのうち少なくとも１本を動かすために、前記細長本体に機械的エネルギーを提供するよう構成された変換器と、を含む、外科手術用装置。
（１０）  前記第１の細長コイル及び前記第２の細長コイルのらせんが反対方向にねじれている、実施態様９に記載の装置。
【００５１】
（１１）  前記変換器が、前記第１の細長コイルを締め前記第２の細長コイルを緩める第１方向と、前記第１の細長コイルを緩め前記第２の細長コイルを締める第２方向とで、交互に前記細長本体を回転させるよう構成されている、実施態様１０に記載の装置。
（１２）  前記第１及び第２の細長コイルの遠位端が互いに接続されている、実施態様９に記載の装置。
（１３）  前記変換器が、前記細長本体の遠位端を屈曲させるため、前記第１の細長コイルに対して相対的に前記第２の細長コイルを長手方向に動かすよう構成されている、実施態様１２に記載の装置。
（１４）  第１の遠位切開端が前記第１の細長コイルに取り付けられ、第２の遠位切開端が前記第２の細長コイルに取り付けられている、実施態様９に記載の装置。
（１５）  外科手術方法であって、
患者の体内に細長部材を入り込ませることと、
組織切開を促進するために、前記細長部材に機械的エネルギーを送達するため、前記細長部材に連結された変換器を作動させることと、を含む、外科手術方法。
（１６）  前記変換器を作動させることに、前記細長部材に沿って軸方向に機械的エネルギーを送達することが含まれる、実施態様１５に記載の方法。
（１７）  前記細長部材に、第２コイル内に配置された第１コイルが含まれ、前記変換器の作動に、前記第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に機械的エネルギーを送達して前記第１及び第２コイルのうち少なくとも一方を動かし、前記細長部材の遠位端で組織を切開することが含まれる、実施態様１５に記載の方法。
（１８）  機械的エネルギーを前記第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することに、前記第１コイルを締め前記第２コイルを緩める第１方向と、前記第１コイルを緩め前記第２コイルを締める第２方向とで、交互に前記細長部材を軸中心に回転させることが含まれる、実施態様１７に記載の方法。
（１９）  機械的エネルギーを前記第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することに、前記第２コイルに対して相対的に前記第１コイルを長手方向に振動させることが含まれる、実施態様１７に記載の方法。
（２０）  一組の可動性あご部が前記細長部材の前記遠位端に配置され、機械的エネルギーを前記第１及び第２コイルのうち少なくとも一方に送達することによって、前記可動性あご部を動かし、組織を切開する、実施態様１７に記載の方法。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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