(57)【要約】本発明は、新規なエポシロン誘導体及びその調製方法に関し、特に、下記一般式（Ｉ）で示される化合物、その調製方法、及びその、細胞阻害剤としての治療的組成物を調製するための応用に関する。【化１】2011513248.tif 000062
2011513248.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）：
【化１】
2011513248.tif 000052
[式中、
Ａ-Ｄが、下記式（ａ）で示される炭素-炭素二重結合、又は式（ｂ）で示されるエポキシ基である場合、Ｒ４は存在しない；
【化２】
2011513248.tif 000053
Ａ-Ｄが、Ｃ−Ｃ単結合である場合、Ｒ４はヒドロキシ基又はＨである；
Ｇは、置換若しくは未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアリール基、ヘテロアリール基、複素環基、シクロアルキル基、又は下式から選ばれるいずれか１種である：
【化３】
2011513248.tif 000054
Ｑは、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２又はヒドロキシ基の保護基から選ばれるものである；
Ｒ１、Ｒ２は、互いに独立して、Ｈ、又は置換若しくは未置換のＣ１−４アルキル基から選ばれ、又は一緒になってシクロアルキル基を形成する；
Ｒ８は、Ｈ、ヒドロキシ基、置換若しくは未置換のＣ１−６アルキル基、又はＮＨ２、Ｎ３又はＮＲ１３Ｒ１４から選ばれるものである；
Ｘは、Ｏ、Ｓ、又はＮ−Ｒ１５であり、その中、Ｒ１５がＨ、ＮＲ１６Ｒ１７、置換若しくは未置換のＣ１−４アルキル基、置換若しくは未置換のアリール基、シクロアルキル基又は複素環基である；
Ｒ９は、Ｈ、置換若しくは未置換のＣ１−４アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基、又は複素環基から選ばれるものである；
Ｒ１２は、Ｈ、アリル基、ヒドロキシ基、ＮＨ２又は置換若しくは未置換のＣ１−６アルキル基から選ばれるものである；
Ｒｍは、Ｈ、メチル基、ＮＲ１６Ｒ１７又はハロゲン化メチル基から選ばれるものである；
Ｒｋは、Ｈ、置換若しくは未置換のＣ１−４アルキル基、アミノアルキル基、ヒドロキシ基アルキル基又はハロゲン化アルキル基から選ばれるものである；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ１１、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１６、Ｒ１７は、互いに独立して、Ｈ、ヒドロキシ基、ＮＨ２、又は置換若しくは未置換のＣ１−６アルキル基から選ばれ、その中、Ｒ５、Ｒ６は、一緒になってシクロアルキル基を形成してもよい；
Ｒは、Ｈ、トリフルオロメチル基、置換若しくは未置換のアルキル基、又はハロゲンから選ばれるものである；
Ｗは、Ｓ又はＯ、ＮＨ、Ｎ−アルキル基である。]
を有する１５−環チアゾン化合物、
又は、前記化合物の薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体、又は鏡像異性体。
【請求項２】
前記化合物において、Ｇが、
【化４】
2011513248.tif 000055
から選ばれるものであることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
下記一般式（ＩＩ）：
【化５】
2011513248.tif 000056
[式中、Ｘは、ＮＲ１５、又はＯであり；Ｒ８は、ＮＨＲ１５、又はＯＱであり；その他の各々の基に対する定義は、請求項１と同一である。]
で示される構造を有する、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
下記一般式（ＩＩＩ）：
【化６】
2011513248.tif 000057
[式中、Ｑ１及びＱ２は、互いに独立して、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２、又はヒドロキシ基の保護基であり；その他の各々の基に対する定義は、請求項１と同一である。]
で示される構造を有する、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
下記一般式（ＩＶ）：
【化７】
2011513248.tif 000058
[式中、各々の基に対する定義は、請求項１と同一である。]
で示される構造を有する、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
下記一般式（Ｖ）：
【化８】
2011513248.tif 000059
[式中、Ｘは、ＮＲ１５、又はＯであり；Ｒ１５は、Ｈ、メトキシ基、又はアルキル基であり；Ｒ１２は、Ｈ、アリル基、置換若しくは未置換のＣ１−６アルキル基である。]
で示される構造を有する、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
下記化合物：
【化９】
2011513248.tif 000060
から選ばれる化合物である、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
下記一般式（ＶＩ）：
【化１０】
2011513248.tif 000061
[式中、
Ｘ’は、ＮＨＲ１５、ＮＲ１５Ｐ、ＯＨ、又はＯＱであり、その中、Ｒ１５は、Ｈ、メトキシ基又はアルキル基であり、ＰはＮ−保護基であり；
Ｚは、Ｈ、置換若しくは未置換のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、又はカルボキシル基の保護基であり；
Ｑ１及びＱ２は、互いに独立して、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２、又はヒドロキシ基の保護基である。]
で示される化合物。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物、又は前記化合物の薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体若しくは鏡像異性体、及び１種又は多種の薬用担体、及び／又は希釈剤を含む、医薬組成物。
【請求項１０】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物、又はその薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体若しくは鏡像異性体以外に、さらに、１種又は多種の活性医薬品を含む、請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物の、増殖疾患を治療する医薬品の調製における応用。
【請求項１２】
上記増殖疾患が、腫瘍、多発性硬化症、関節リウマチ、アテローム性動脈硬化症及び再狭窄からなる群から選ばれる、請求項11に記載の応用。
【請求項１３】
１４−ヒドロキシエポシロンを用いて、化学反応合成経路２〜４により、１５員環の大環状ラクトン化又は大環状ラクタム化を行って、式 Ｉの１５環チアゾン化合物又は１５環チアゾンラクタム化合物を調製する、又は、
エポシロンＤ及びその誘導体ＬＬを用い、化学反応合成経路５により、式Ｌ１２の化合物を得、該式Ｌ１２の化合物と、ホスホニウム塩である式Ｌ１３、式Ｌ１７、又はＬ３４の化合物とを、１５員環の大環ラクトン化又はラクタム化を行って、式Ｌ１６又はＬ２１の化合物（化学反応合成経路５及び６）又はＨＨ８を得る、又は、
合成経路１２及び１２Ｂに示された化学的全合成により、式Ｌ３１−Ａ、Ｌ３１−Ｂ（Ｌ１２）化合物を用い、式Ｌ３２の化合物を調製してもよい、
請求項１に記載の式Ｉの化合物を調製する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規１５環ポリケチド化合物及びその中間体に関し、該ポリケチドは構造的に天然のエポシロン誘導体であり、特に、本発明はそれらの調製方法、及びそれらの医薬用途、それらを含む医薬組成物を調製するための応用に関する。
【背景技術】
【０００２】
エポシロンＡ（ＥｐｏＡ）とエポシロンＢ（ＥｐｏＢ）は、マクロライド類ポリケチド化合物から誘導された１６員環エポシロン化合物であり、最初は、土壌細菌であるＳｏｒａｎｇｉｕｍ ｃｅｌｌｕｌｏｓｕｍ菌株のＳｏ ｃｅ９０から単離され、その構造式は、以下のように示される [Ｈｏｆｌｅ ｅｔ ａｌ．，１９９６，Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．３５（１３／１４）： １５６７−１５６９； Ｇｅｒｔｈ ｅｔ ａｌ．，１９９６． Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ ４９（６）： ５６０−５６３]。 
【０００３】
【化１】
2011513248.tif 000003
【０００４】
エポシロン類は、癌の治療に対して巨大な潜在能力を持っている。エポシロン類は、癌の治療に有名な医薬品としてのパクリタキセル、タクソール（ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ、Ｔａｘｏｌ）とは構造的には類似していないが、チューブリン重合を誘発することと、微小管の形成を安定化させることを含むその作用機序は、非常に似ている。これらの化合物は、異なる癌細胞系に対して強力な殺細胞効果を示す。特に、それらは、癌の多剤耐性(MDR)を有する腫瘍細胞系、特にパクリタキセル及びその他の抗癌医薬品に耐薬性を有する腫瘍細胞系に対して、著しい効果を示す[Ａｌｔｍａｎｎ ｅｔ ａｌ．， ２０００． Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｂｉｏｐｈｙｓ． Ａｃｔａ． １４７０（３）： Ｍ７９−９１； Ｂｏｌｌａｇ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． ５５（１１）： ２３２５−２３３３]。
【０００５】
エポシロンＡ及びＢの脱酸素対応物は、エポシロンＣ及びＤとも呼ばれ、既に化学的に全合成されることに成功しているが、天然のエポシロン産生菌株Ｓ． ｃｅｌｌｕｌｏｓｕｍの発酵抽出物から、多くの微量画分としての他のエポシロン類似構造と一緒に検出され得る。現在、より有効な化学療法剤としてのエポシロン及びその関連構造の類似体の開発が活発に行なわれている。例えば、化学半合成により、天然に存在するエポシロン化合物に対して修飾すること、また、ＰＣＴ出版物であるＷＯ９９／２７８９０には、エポシロンＢを相応するラクタム類似体であるＢＭＳ２４７５５０に転換する転換反応が記載されている。
【０００６】
しかし、現在、エポシロンから誘導された式Ｉの１５−員環チアゾン（ｔｈｉａｚｏｎｅ）ラクトン又はラクタム化合物が有用な薬学的特性を持ち、且つ増殖性疾患の治療に用いられることを見出し、新規エポシロン誘導体の発明に対する検討が持続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】ＷＯ９９／２７８９０
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｈｏｆｌｅ ｅｔ ａｌ．，１９９６，Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．３５（１３／１４）
【非特許文献２】Ｇｅｒｔｈ ｅｔ ａｌ．，１９９６． Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ ４９（６）： ５６０−５６３
【非特許文献３】Ａｌｔｍａｎｎ ｅｔ ａｌ．， ２０００． Ｂｉｏｃｈｅｍ． Ｂｉｏｐｈｙｓ． Ａｃｔａ． １４７０（３）： Ｍ７９−９１
【非特許文献４】Ｂｏｌｌａｇ ｅｔ ａｌ．， Ｃａｎｃｅｒ Ｒｅｓ． ５５（１１）： ２３２５−２３３３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、一連の１５−員大環状チアゾンラクトン又はラクタム誘導体を提供することを目的とする。また、本発明は、化学的合成又は化学的修飾及び生物転換等の方法により、エポシロンＤ又はＢ、及び４−脱メチルエポシロンＤ又はＢ等の化合物から、本発明の新規な化合物、及びそれらの新規な誘導体を調産する方法を提供することを目的とする。さらに、本発明は、これら新規な大環状チアゾンラクトン又はラクタム化合物の、抗腫瘍、細胞の過成長抑制、及び細胞の成長中止のために用いられる医薬組成物の調製における応用を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のポリケチドは、下記一般式（Ｉ）：
【００１１】
【化２】
2011513248.tif 000004
【００１２】
[式中、
Ａ-Ｄが、下記式（ａ）で示される炭素−炭素二重結合、又は式（ｂ）で示されるエポキシ基である場合、Ｒ４は存在しない；
【００１３】
【化３】
2011513248.tif 000005
【００１４】
Ａ-Ｄが、Ｃ−Ｃ単結合である場合、Ｒ４はヒドロキシ基又はＨである；
Ｇは、置換若しくは未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアリール基、ヘテロアリール基、複素環基、シクロアルキル基、又は下記式から選ばれるいずれか１種である；
【００１５】
【化４】
2011513248.tif 000006
【００１６】
Ｑは、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２、又はヒドロキシ基の保護基、例えば、シリルエーテルから選ばれるいずれか1種のＴＭＳ、ＴＥＳ、又はＴＢＳである； 
Ｒ１、Ｒ２は、互いに独立して、Ｈ、又は置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）から選ばれ、又は一緒になってシクロアルキル基を形成する；
Ｒ８は、Ｈ、ヒドロキシ基、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）、ＮＨ２、Ｎ３又はＮＲ１３Ｒ１４から選ばれる；
Ｘは、Ｏ、Ｓ、又はＮ−Ｒ１５であり、前記Ｒ１５は、Ｈ、ＮＲ１６Ｒ１７、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）、置換若しくは未置換のアリール基、シクロアルキル基、又は複素環基である；
Ｒｍは、Ｈ、メチル基、ＮＲ１６Ｒ１７、又はハロゲン化メチル基から選ばれる；
Ｒ１２は、Ｈ、アリル基、ヒドロキシ基、ＮＨ２、又は置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−６アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）から選ばれ、Ｒ１２として、好ましくは、アリル基である；
Ｒ９は、Ｈ、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基、より好ましくはメチル基）、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基、複素環基から選ばれ、前記ヘテロアリール基として、好ましくは、チアゾール基、ピリジル基、オキサゾール基、イソオキサゾール基、キノリン基、又はベンゾオキサゾール基である；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ１１、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１６、Ｒ１７は、互いに独立して、Ｈ、ヒドロキシ基、ＮＨ２、又は置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−６アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）から選ばれ、その中、Ｒ５、Ｒ６は、一緒になってＣ＝Ｃ二重結合を形成してもよい；
Ｒｋは、Ｈ、メチル基、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）、アミノアルキル基、ヒドロキシアルキル基、又はハロゲン化アルキル基から選ばれるものである；
Ｒは、Ｈ、トリフルオロメチル基、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−４アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）、又はハロゲンから選ばれるものである；
Ｗは、Ｓ又はＯ、ＮＨ又はＮ−アルキル基である。]
を有する新規な１５−環チアゾン化合物、又は、当該化合物の薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体若しくは鏡像異性体である。
【００１７】
好ましくは、式（Ｉ）の化合物において、Ｇは、
【００１８】
【化５】
2011513248.tif 000007
【００１９】
から選ばれるものである。
【００２０】
１つの実施形態において、本発明の化合物は、下記の一般式（ＩＩ）：
【００２１】
【化６】
2011513248.tif 000008
【００２２】
[式中、Ｘは、ＮＲ１５又はＯであり； Ｒ８は、ＮＨＲ１５又はＯＱであり、その他の各々の基に対する定義は、上記の通りである] で示される構造を有する。
【００２３】
その他の１つの実施形態において、本発明の化合物は、下記の一般式（ＩＩＩ）：
【００２４】
【化７】
2011513248.tif 000009
【００２５】
[式中、Ｑ１及びＱ２は、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２、又はヒドロキシ基の保護基、例えばシリルエーテルから選ばれるいずれか１種のＴＭＳ、ＴＥＳ又はＴＢＳであり、その他の各々の基に対する定義は、上記の通りである]で示される構造を有する。
【００２６】
その他の１つの実施形態において、本発明の化合物は、下記一般式（ＩＶ）：
【００２７】
【化８】
2011513248.tif 000010
【００２８】
[式中、各々の基に対する定義は、上記の通りである]で示される構造を有する。
【００２９】
また、他の１つの実施形態において、本発明の化合物は、下記一般式（Ｖ）：
【００３０】
【化９】
2011513248.tif 000011
【００３１】
[式中、ＸはＮＲ１５、又はＯであり；Ｒ１５ は、Ｈ、メトキシ基、又はアルキル基であり、Ｒ１２は、Ｈ、アリル基、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−６アルキル基であり、より好ましくはメチル基である）]で示される構造を有する。
【００３２】
また、他の１つの実施形態において、本発明の化合物は、下記一般式（ＶＩ）：
【００３３】
【化１０】
2011513248.tif 000012
【００３４】
[式中、
Ｘ’はＮＨＲ１５、ＮＲ１５Ｐ、ＯＨ、又はＯＱであり、その中、Ｒ１５はＨ、メトキシ基又はアルキル基であり、ＰはＮ−保護基である；
Ｚは、Ｈ、置換若しくは未置換のアルキル基（好ましくはＣ１−６アルキル基であり、より好ましくはメチル基、ｔ−ブチル基である）、シクロアルキル基、アリール基、又はカルボキシル基の保護基である；
Ｑ１及びＱ２は、それぞれ、Ｈ、Ｃ１−４アルキル基、ＮＨ２、又はヒドロキシ基の保護基である]
で示される化合物を有する。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
別途の記載がない限り、本明細書の全文においての通用用語は、下記の意味を含む。
【００３６】
任意の非対称性炭素原子は、すべて（Ｒ）−、（Ｓ）−、又は（Ｒ，Ｓ）−の立体配置で存在でき、従って、本発明の化合物は、多くの光学、幾何、及び立体異性体の形式で存在でき、これらの異性体及びその混合物は、全て本発明の範囲内に含まれる。
【００３７】
別途の記載がない限り、本発明の化合物に対する定義におけるアルコキシ基、アルキル基（ヒドロキシアルキル基、ハロゲン化アルキル基及びアミノアルキル基等におけるアルキル基を含む）は、好ましくは低級アルキル基又は低級アルコキシ基であり、「低級」とは、炭素数が６以下の基であり、好ましくは４以下の基である。また、当該基は直鎖基、又は１個若しくは複数の分岐を有する分岐鎖基である。置換アルキル基とは、１〜４の置換基により置換されたものであり、置換基としては、例えばハロゲン、トリフルオロメタン、トリフルオロメトキシ、アルキルアシル、アリールオキシ、アミノ基、アルキルアミノ基、複素環アミノ基、アリールアミノ基、アラルキルアミノ基、アルキルアシルアミノ基、アルキルスルホニル基、アルキルチオ基、アルコキシカルボキシル基等が挙げられる。アリール基とは、環に６〜１２の炭素を有する単環又は二環の芳香族基であり、例えば、フェニル基、ジフェニル基等が挙げられ、また、アリール基は、置換若しくは未置換のアリール基であってもよい。置換アリール基とは、１〜４の置換基により置換されたものであり、該置換基としては、例えば、置換若しくは未置換のアルキル基、ハロゲン、ＣＦ３、トリフルオロメトキシ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、シクロアルキルアミノ基、アルキルアシル基、アリールオキシ、アミノ基、アルキルアミノ基、複素環アミノ基、アリールアミノ基、アラルキルアミノ基、アルキルアシルアミノ基、アルキルスルホニル基、メルカプト基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、ニトロ基、カルボキシル基、カルボキシアルキル基、アミノホルミル基、アルコキシカルボキシル基等が挙げられる。ヘテロアリール基とは、１〜３の窒素、酸素及び／又は硫黄から選ばれるヘテロ原子を含む任意の５−員環、又は６−員環であり、その中で、５−員環は、０〜２の二重結合を有し、６−員環は、０〜３の二重結合を有する。その中で、窒素及び硫黄のヘテロ原子は、酸化されていてもよく、また、４級化されていてもよい。好ましくは、少なくとも1つの窒素原子と０又は1つの酸素原子及び０又は１つの硫黄原子を、含む単環−又は二環基の不飽和ヘテロアリール基である。また好ましくは、その中５〜１２の連結環を有し、より好ましくは、５環原子又は６環原子の基である。また、前記ヘテロアリール基は、未置換のものであってもよく、又は、好ましくはハロゲン、アルコキシ基、アルキルチオ基、ヒドロキシ基、アルキル基及び／又はアルキルアシル基から選ばれる１つ又は複数の置換基で置換されたものであってもよい。ヘテロアリール基としは、好ましくはチアゾール基、ピリジル基、オキサゾール基、キノリン基、ベンゾオキサゾール基、又はベンゾチアゾール基から選ばれる。シクロアルキル基としては、置換された飽和炭素環であってもよく、好ましくは１〜３の環を含み、各環ごとに３〜７の炭素原子を有し、さらに、不飽和Ｃ３〜Ｃ７炭素環と縮合することができる。シクロアルキル基としては、好ましくはシクロプロピル基、シクロペンチル基等である。複素環基としては、置換されていてもよい飽和非芳香族環基であり、例えば、４〜７員単環、７〜１１員二環、又は１０〜１５員三���が挙げられ，その中で、少なくとも１つの環において、少なくとも１つのヘテロ原子を含有しており、複素環基の環ごとに、１、２、又は３つの窒素、酸素、硫黄から選ばれるヘテロ原子のを含有することができ、その中でも、窒素及び硫黄ヘテロ原子は、酸化されていてもよく、窒素原子は、４級化されていてもよく、複素環基は、任意のヘテロ原子又は炭素原子に結合してもよい。ヘテロアリール基は、さらに、不飽和Ｃ３〜Ｃ７炭素環とを縮合することができ、縮合後の基は、例えば、ピラゾール基、チアゾール基、ピリジル基、オキサゾール基、イソオキサゾール基、キノリン基、ベンゾオキサゾール基若しくはベンゾチアゾール基、イミダゾールイル及びフラン基である。
【００３８】
本発明の化合物の定義におけるヒドロキシ基の保護基、Ｎ−保護基及びカルボキシル基の保護基は、本分野によく用いられる保護基であり、例えば、ヒドロキシ基の保護基としては、シリルエーテルが好ましく、例えば、ＴＭＳ、ＴＥＳ、又はＴＢＳである；Ｎ−保護基としては、ｔ−ブチルカルボン酸が好ましい；カルボキシル基の保護基としては、好ましくはメチル基、ｔ−ブチル基（例えば、ｔ−ブチルアルコールとカルボジイミドからなるｔ−ブチル基である）等である。 
【００３９】
本発明の化合物を調製する場合、必要に応じて、プロセスにおいて反応に与り得べきでない原料化合物における官能基は、未保護の形式で存在でき、又１つ若しくは複数の保護基で保護することができ、又は完全若しくは部分的に除去することができる。保護基の特徴は、それら自身が加溶媒分解、還元、光分解、又は酵素活性により除去されやすく、そして最終の生成物中に存在しないことである。ヒドロキシ基の保護基としては、好ましくは本明細書中で言及している低級アルキルシリル基型ヒドロキシ基の保護基であり、且つ必要に応じて本明細書の前記と類似する方法で導入し、そして必要に応じて除去し、その中で、選択的に保護すること又は脱保護することも可能である。本明細書において、保護基を適当に用いる箇所において保護基に言及されていないが、本分野の技術者にとって、何時保護基を使用するか、又は使用すべきであるかについては自明なことである。
【００４０】
分子の環化は、通常の条件下で行われることができ、例えば、Ｘ’がヒドロキシ基である場合、環化は大環状ラクトン化に対応し、例えば、Ｘ’がＮＨ２又はＮＨＲ（アルキル基）である場合、環化は大環状ラクタムの形成に対応している。Ｍ．Ｙａｍａｇｕｃｈｉら、Ｂｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｊｐｎ．１９７９，５２：１９８９に記載されている条件下で、酸（若しくは酸無水物）化合物前駆体（又は保護された誘導体）と、遊離ヒドロキシ基は、適当な溶媒、又は溶媒混合物において大環状ラクトン化反応を行なう。ラクタム形成（大環状ラクタム化）は、カルボン酸とアミド結合が常に連接して存在する条件下で行われ、特に、ペプチド化学によく用いられる標準カップリング剤、例えばＤＣＣ／ＨＯＢｔ、又はジフェニルホスホリルアジド、又はヘキサフルオロりん酸ブロモトリス（ピロリジノ）ホスホニウム（ＰｙＢｒｏＰ）を用いて、相応する大環状ラクタムの転換を行う。
【００４１】
式（Ｉ）において、Ａ−ＤがエポキシとＣ−Ｃ単結合に形成される化合物は、公知の方法により、化学的エポキシ化を利用することで、Ａ−ＤがＣ=Ｃ二重結合である式（Ｉ）の化合物から調製でき、例えば、過酸化物、好ましくはジメチルジオキシラン（ｄｉｏｘｉｒａｎｅ）を用いて、適当な溶媒又は溶媒混合物中で、低温の条件下で反応させる。
【００４２】
本発明のいくつかの実施形態における好ましい化合物は、Ｇが
【００４３】
【化１１】
2011513248.tif 000013
【００４４】
である場合の、下記構造の式（ＩＩ）：
【００４５】
【化１２】
2011513248.tif 000014
【００４６】
の化合物、及びその塩である。
【００４７】
上記式中、一般式（II）の化合物は、エポシロン又はその誘導体ＬＬを用い、化学修飾及び／又は生物転換により得ることができる。例えば：
合成経路１：
【００４８】
【化１３】
2011513248.tif 000015
【００４９】
まず、微生物由来の水酸化酵素で、エポシロン又はその誘導体であるＣ−１４をヒドロキシル化させる、例えば合成経路１である。このようなＣ−１４がヒドロキシル化されたエポシロン誘導体Ｌ１は、実施例１に記載の微生物転換方法により得られる。２００５年６月２２日公開のＣＮ１６２９２８３の記載に基づき、エポシロンＣ又はＤを容易に得ることができる、例えば、エポシロン生合成遺伝子であるＰ４５０遺伝子の不活性化により、天然エポシロンＡとＢの産生菌が主な代謝生成物であるエポシロンＣ又はＤを産生することになる。２００４年８月１８日公開のＣＮ１５２１２５８の記載に基づき、４−脱メチルエポシロンＡ及びＢ、又はＣ及びＤを容易に得ることができる、通常、エポシロン生合成遺伝子のエクステンダーモジュール（ｅｘｔｅｎｄｅｒ ｍｏｄｕｌｅ）８においてのＭＴメチル基転移構造ドメインの不活性化により、天然エポシロン産生菌が主な代謝生成物である４−脱メチルエポシロンを産生することになる。ここで、参照のため、該２つの特許文献を引用する。一方、本発明は、エポシロン誘導体のオキサゾール（ｏｘａｚｏｌｅ）対応物（ｃｏｕｎｔｅｒｐａｒｔ）から、そのＷがＯである構造式（ＩＩ）中の化合物を合成することに関する。ＣＮ１５２１２５８の記載に基づき、エポシロン産生菌に対し過剰のセリンを補充することにより、オキサゾール対応物の産生に有利である方式で、チアゾールエポシロン化合物を正常に産生する産生菌を調節する。
【００５０】
一般式（II）の化合物としてより好ましい化合物Ｌ４は、化学反応合成経路２に記載の通用の方法により、Ｃ−１４ヒドロキシル化エポシロン誘導体から得られる。該種類の化合物Ｌ４は、実施例２に記載の方法により得ることもできる。
【００５１】
合成経路２：
【００５２】
【化１４】
2011513248.tif 000016
【００５３】
１．１４−ＯＨエポシロン及び誘導体を用い、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ｔｅｔｒａｋｉｓ（ｔｒｉｐｈｅｎｙｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）ｐａｌｌａｄｉｕｍ）のＴＨＦ／ｗａｔｅｒ溶媒により、πアリルパラジウム対応物を形成し、次いでアジ化ナトリウムで処理し、開環アジド化合物を形成する。
【００５４】
２．その後、Ａｄａｍ’ｓｃａｔａｌｙｓｔ（ＰｔＯ２）、又は還元剤、例えば、アルコールにおいてのトリフェニルホスフィン（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）を用い、アジドをＮＨ２に還元する。
【００５５】
３．式中のカルボン酸と１４−ＯＨとを大環状ラクトン化反応させ、Ｙａｍａｇｕｃｈｉ条件を用い、Ｏ℃下で、ＴＨＦにおいて、大環状ラクトン化試薬、例えば１，３，５−トリクロロベンゾイルクロリド、及びトリエチルアミンを用いて、ヒドロキシ酸を処理し、次いで反応混合物に、トルエン溶液に４−（ジメチルアミノ）ピリジンを溶解したものを添加し、７５℃まで昇温して、Ｌ４化合物又は保護されたＬ４中間体を得る。
【００５６】
４．保護基は、１４−ＯＨエポシロン化合物の前駆体に存在することができ、且つ必要でない副反応、例えばアシル化、エーテル化、酸化、加溶媒分解及び類似する反応を防止するように、言及している官能基を保護すべきである。保護基の特徴は、それら自身が加溶媒分解、還元、光分解、又は酵素活性によって除去されやすく、そして最終生成物に存在しないことである。例えば、まず、保護基は、前駆体である１４−ＯＨエポシロンの３−、７−、及び１４−ＯＨ遊離ヒドロキシ基に存在することができ、それぞれがＰ１、Ｐ２及びＰ３であり、大環状ラクトン化の前に、１４−ＯＨのＰ３保護基は、ＴＨＦにおいてのＡｃＯＨにより、保護基Ｐ１、Ｐ２が除去されないような条件下で、選択的に除去され得、最後の式においてのカルボン酸と１４−ＯＨとを反応させて大環状ラクトン化し、保護されたＬ４中間体を得、本分野の公知方法でＰ１及びＰ２の脱保護を行うことができる。Ｐ１及びＰ２がシリルエーテルである場合、例えばＴＭＳ、ＴＥＳ、又はＴＢＳである場合、酸、例えばジクロロメタン中のＨＦ、ピリジン、又はトリクロロ酢酸を用いて処理することにより、脱保護を行い、Ｌ４を得ることができる。
【００５７】
合成経路２−Ｂ：
【００５８】
【化１５】
2011513248.tif 000017
【００５９】
一般式（ＩＩ）におけるＲ８がＮＨＲ１５である場合であって、Ｒ１５がＨでない場合、化学反応合成経路２−Ｂに記載の通用方法により、Ｃ−１４ヒドロキシル化エポシロン誘導体から得ることができる。
【００６０】
１．まず、例えば、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムを用いて、πアリルパラジウム対応物を形成し、次いで第１級アミンで処理することで、Ｒ１５ＮＨ−のＬ４−４を調製することができる。その中で、Ｒ１５はＯＨ、置換若しくは非置換のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、０−アルキル基である。
【００６１】
２．Ｍ．Ｙａｍａｇｕｃｈｉらが、Ｂｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｊｐｎ．１９７９、５２：１９８９に記載した条件下で、大環状ラクトン化反応を行う。
【００６２】
３．Ｒ１５がＯＨである場合、Ｒ１５−Ｏ−ＴＭＳの保護基を除去して、最終産品を得ることが必要になる。
【００６３】
一般式（II）の化合物のより好ましい化合物としてのＬ７化合物は、化学反応合成経路３に記載の通用方法により、Ｃ−１４ヒドロキシル化エポシロン化合物から調製することができる、実施例３に記載の通りである。
【００６４】
合成経路３：
【００６５】
【化１６】
2011513248.tif 000018
【００６６】
１．まず、好適な基、例えばトリエチルシリル基、ブチルジメチルシリル基等を用いて、遊離ヒドロキシ基３−及び７−ＯＨを保護する、即ちそれぞれＰ１及びＰ２になり、１４−ＯＨのＰ３保護基は、ＴＨＦ中のＡｃＯＨにより、保護基Ｐ１、Ｐ２を除去させないような条件下で、選択的に除去されることができる。
【００６７】
２．３，７−保護形式のエポシロン誘導体を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムを用いて、πアリルパラジウム対応物を形成させ、次いで第１級アミンで処理することにより、又はジフェニル−ホスホリルアジド、及びジアザビシクロウンデセン（ＤＢＵ）を用いて反応させることにより、１４−アジドエポシロンを得る。さらに、トリメチルホスフィン、及びＮＨ４ＯＨ水溶液で還元し、３，７−保護形式の１４−アミノ−エポシロン誘導体を得る。
【００６８】
３．３，７−保護形式の１４−アミノ−エポシロン誘導体を、その中のラクトンカルボキシル基が選択的に還元される条件下で、還元剤、例えば、水素化ジ（イソブチル）アルミニウム（DIBAL-H）と反応させ、保護された開環中間体を得る。
【００６９】
４．保護された開環中間体を、標準アミド結合カップリング剤、例えば、ジフェニル−ホスホリルアジド（ｄｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌ ａｚｉｄ）と炭酸水素ナトリウム、又はＥＤＣ／ＨＯＢＴ（１−ｈｙｄｒｏｘｙｂｅｎｚｏｔｒｉａｚｏｌｅ）とＤＭＦにおける１−（３ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド｛１−（３−ｄｉｍｅｔｈｙｌａｍｉｎｏｐｒｏｐｙｌ）−３−ｅｔｈｙｌｃａｒｂｏｄｉｉｍｉｄｅ｝、又はヘキサフルオロりん酸ブロモトリス（ピロリジノ）ホスホニウム（ＰｙＢｒｏＰ）を用いて、相応する大環状ラクタムの転換をさせ、保護されたＬ７中間体を得、脱保護をさせてＬ７化合物を得る。
【００７０】
一般式（II）の化合物のより好ましい化合物としてのＬ９化合物は、化学反応合成経路４に記載の通用方法により、Ｃ−１４ヒドロキシル化エポシロン化合物から得られる。
【００７１】
合成経路４：
【００７２】
【化１７】
2011513248.tif 000019
【００７３】
合成経路４を参照して、鹸化作用で調製された相応する開環エポシロンヒドロキシ酸中間体を用いて、本発明のＬ９化合物を調製し、例えば、メタノール水溶液中で水酸化ナトリウムを用いて、又はDMSO中でエステラーゼ（例えば、Ｐｉｇ ｌｉｖｅｒ ｅｓｔｅｒａｓｅ）を用いて加水分解処理を行なうことにより、エポシロン誘導体を開環のセコ酸（ｓｅｃｏ−ａｃｉｄ）ヒドロキシ酸に転換させる。最後に、Ｙａｍａｇｕｃｈｉらの方法により、１４−ＯＨとカルボン酸とをラクトン化作用させて、Ｌ９を得る。プロセスにおいて、開環エポシロンヒドロキシ酸中間体は、ｔ−ブチルアルコール、カルボジイミド（例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミド）及び４−（ジメチルアミノ）ピリジンを触媒として用いることにより、酸をｔ−ブチルエステルに転換させ、又はトリメチルシリルジアゾメタンと反応させることにより、ヒドロキシ酸をそのメチルエステルに転換させる。例えば、塩化トリメチルシリル／トリメチルシリルイミダゾール処理などのシリル化作用により、メチルエステルの１５−ＯＨを保護する。メタノール及びジクロロメタンの中でカンファースルホン酸（ＣＳＡ）により、又は水酸化ナトリウムにより処理した後、酢酸で処理を行なうことにより、中間体であるｔ−ブチルエステル又はメチルエステルの保護基を除去する。１４−ＯＨとカルボン酸とを大環状ラクトン化反応させて、遊離ヒドロキシ基が保護されたＬ９中間体を得、次いで脱保護を行なって、Ｌ９を得る。
【００７４】
本発明のいくつかの実施形態における好ましい化合物は、Ｇが
【００７５】
【化１８】
2011513248.tif 000020
【００７６】
である場合の、下記構造の式（ＩＩＩ）：
【００７７】
【化１９】
2011513248.tif 000021
【００７８】
の化合物、及びその塩である。
【００７９】
一般式（ＩＩＩ）の化合物は、化学反応合成経路５に記載の通用方法により、エポシロンＤ又はその誘導体、例えば４−脱メチルエポシロンＤから得られることもできる、実施例４に記載された通りである。
【００８０】
合成経路５：
【００８１】
【化２０】
2011513248.tif 000022
【００８２】
式中、Ｘ’は、ＯＰ３、ＮＲ１５Ｐ、又はＳＰ’であり；  Ｐ１、Ｐ２は、独立したＨ、又は同一若しくは異なる保護基であり；  Ｐ３はＨ、又は保護基であり；  Ｐは、Ｈ、又はＮ−保護基であり； Ｐ’はＨ、又はＳ−保護基であり；  Ｘは、Ｏ、ＮＨ、ＮＲ１５、又はＳである。
【００８３】
１．鹸化作用により調製された相応する開環エポシロンヒドロキシ酸中間体を用いて、例えば、メタノール水溶液において水酸化ナトリウム、又は好適なエステラーゼ（例えば、Ｐｉｇ ｌｉｖｅｒ ｅｓｔｅｒａｓｅ等）を用いて加水分解処理をすることにより、エポシロン誘導体を開環セコ酸（ｓｅｃｏ−ａｃｉｄ）ヒドロキシ酸に転換させる。
【００８４】
２．開環エポシロンヒドロキシ酸中間体は、アルキル化剤、例えばトリメチルシリルジアゾメタン（ＴＭＳＣＨＮ２）と反応させることにより、ヒドロキシ酸をそのメチルエステルに転換することができる、例えば、シリル化作用及び異なる又は同一の保護基を導入することにより、即ちトリフルオロメタンスルホン酸ｔ−ブチルジメチルシリル（ｔ−ｂｕｔｙｌｄｉｍｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ ｔｒｉｆｌｕｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ ｓｕｌｆｏｎａｔｅ）、塩化トリメチルシリル／トリメチルシリルイミダゾールで処理することにより、メチルエステルの３−、７−、及び１５−遊離ヒドロキシ基を保護することができる（Ｐ１、Ｐ２、及び／又はＰ３）。
【００８５】
３．保護されたＬ１１は、オゾン（ｏｚｏｎｅ）酸化によって、１２位上の二重結合が切断され、式Ｌ１２で示される化合物を得る。
【００８６】
４．Ｌ１２と化合物Ｌ１３は、好適なＷｉｔｔｉｇオレフィン化反応を経て、Ｌ１４を得る。
【００８７】
５．メチルエステルの保護基は、所定の塩基、例えば、水酸化物（ＬｉＯＨ）で処理することにより、除去することができ、これによりカルボン酸化開環エポシロン誘導体を得る。選択的に脱保護された１４−Ｘ’と１−カルボン酸とを大環状ラクトン化又はラクタム化反応させ、３−、７−保護、又は脱保護されたＬ１５を得る。
【００８８】
６．最後に、エチリデンのＬ１５をエポキシ化反応させて、Ｌ１６を得る。
【００８９】
本発明のいくつかの実施形態における好ましい化合物は、Ｇが
【００９０】
【化２１】
2011513248.tif 000023
【００９１】
である場合の、下記構造の式（ＩＶ）の化合物、及びその塩である。
【００９２】
【化２２】
2011513248.tif 000024
【００９３】
合成経路６：
【００９４】
【化２３】
2011513248.tif 000025
【００９５】
一般式（ＩＶ）の化合物は、化学反応合成経路６に記載の通用方法により、Ｌ１２とＬ１７（好ましくはＲｍ=ＣＨ３）から調製することができる。合成方法は、化学反応合成経路５に記載の通用方法４、５、６と同様である。
【００９６】
合成経路７：
【００９７】
【化２４】
2011513248.tif 000026
【００９８】
本発明の他の実施形態において、合成経路７に詳しく記載された合成により、式（ＩＶ）の化合物を用いて、化合物Ｌ２２を調製することができる（実施例５を参照）。その中、Ｒ９として好ましくは、下記のものである。
【００９９】
【化２５】
2011513248.tif 000027
【０１００】
例えば、Ａ．Ｒｉｖｋｉｎらは、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００３, １２５：２８９９に、そのＰ１及びＰ２がヒドロキシ基の保護基であるケトンＬ２０化合物と好適なウィッティヒ(Wittig)のイリド塩とを反応させて保護された化合物を得、次いで脱保護させて式Ｌ２２の化合物を得ることを記載している。
【０１０１】
相応するホスホ二ウム塩と強アルカリとの反応により、ウィッティヒのイリド塩を調製することができ、前記強アルカリとしては、例えばビス（トリメチルシリル）ポタシオアミン（ＫＨＭＤＳ）又はビス（トリメチルシリル）ソジオアミン（ＮａＨＭＤＳ）、ブチルリチウム、水素化ナトリウム又は類似体であり、又は本分野の他の公知方法によりウィッティヒのイリド塩を調製することができる。アルキルハロゲン化物と、トリアリールホスフィン又はトリアルキルホスフィン（例えば、トリフェニルホスフィン又はトリブチルホスフィン）との反応により、ホスホ二ウム塩を調製することができる（実施例６を参照）。
【０１０２】
本発明のいくつかの実施形態において、ホスホ二ウム塩Ｌ２３ （Ｌ１３がＬ２３である場合、Ｌ１３中のＲ８がＯＰ３である）は、合成経路８で示されたようにして調製することができる。
【０１０３】
合成経路８：
【０１０４】
【化２６】
2011513248.tif 000028
【０１０５】
標準のＷｉｔｔｉｇオレフィン化反応（Ｍｅｎｇ，Ｄ．ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，１９９６，６１：７９９９）により行う。
【０１０６】
１．有機金属試薬、例えば、Ｘ’−アリルマグネシウムブロミドを用いて処理する。
【０１０７】
２．ＤＭＦ中のクロロトリエチルシラン（ｔｒｉｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ ｃｈｌｏｒｉｄｅ）を用い、ＴＥＳ保護基で遊離ヒドロキシ基をＯＰ３に保護する。Ｓｈａｒｐｌｅｓｓ法で、ＡＤ−ｍｉｘ−ａと反応させ、その後、酢酸エチル中の四酢酸鉛（ｌｅａｄ ｔｅｔｒａａｃｅｔａｔｅ）を用いて、結合を酸化切断し、さらに、還元剤、例えば、メタノール中の水素化ホウ素ナトリウム（ｓｏｄｉｕｍ ｂｏｒｏｈｙｄｒｉｄｅ）を用いて還元する。
【０１０８】
３．トルエン（ｔｏｌｕｅｎｅ）中のＩを、イミダゾール（ｉｍｉｄａｚｏｌｅ）及びトリフェニルホスフィンと反応させる。
【０１０９】
４．トリフェニルホスフィンと、アセトニトリル中で還流反応をさせる。 
【０１１０】
本発明のいくつかの実施形態において、ホスホ二ウム塩Ｌ２４（Ｌ１３がＬ２４である場合、Ｌ１３中のＲ８がＮＲ１５Ｐである）は、合成経路９で示されるように調製することができる。
【０１１１】
合成経路９：
【０１１２】
【化２７】
2011513248.tif 000029
【０１１３】
１．脱水条件として、例えば触媒量のｐ−トルエンスルホン酸及び共沸により水を除去し、アミン処理をして得ることができる。
【０１１４】
２．アリル化試薬、例えば３−Ｘ’−アリルマグネシウムブロミドを用いて処理する。
【０１１５】
３．それ以降の合成方法は、化学反応合成経路８に記載の通用方法３、４、５と同様である。
【０１１６】
本発明のいくつかの実施形態において、Ｌ１３中のＲ９がチアゾール若しくはピリジンであり、又は合成経路９の原料物質がチアゾール若しくはピリジンアルデヒド化合物である場合、既知の方法（Ｔａｙｌａｒ， Ｒ．Ｅ． Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ Ｌｅｔｔ． １９９７， ３８：２０６１）を用いて、又は合成経路９−Ｂに示された方法により、チアゾールアルデヒド又はピリジンアルデヒドを調製することができ、さらに、合成経路８又は９に示された方法により、Ｒ９を調製して、チアゾール又はピリジンのホスホ二ウム塩化合物とすることができる。
【０１１７】
合成経路９−Ｂ：
【０１１８】
【化２８】
2011513248.tif 000030
【０１１９】
本発明のいくつかの実施形態において、ホスホ二ウム塩Ｌ２５（Ｌ１７がＬ２５である場合、Ｌ１７中のＸ’＝ＮＲ１５Ｐであり、Ｒ８がメチル基である）は、合成経路１０に示された方法により調製することができる。
【０１２０】
合成経路１０：
【０１２１】
【化２９】
2011513248.tif 000031
【０１２２】
１．ビニルグリシンで、Ｎ−保護をする、ＰはＮ保護に好適なｔ−ブチルカルボキシル基（ｔ−ｂｕｔｙｌｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ）である。
【０１２３】
２．Ｒ１５がＨではない場合、塩基、例えば水酸化ナトリウムの存在下で、ハロゲン化アルキルを用いて化合物をＮ−アルキル化させる。
【０１２４】
３．Ｎ．Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミン及び標準カップリング剤、例えばＥＤＣＩ及びＨＯＢＴを用いて処理する。
【０１２５】
４．有機金属試薬、例えばハロゲン化アルキルマグネシウム若しくはハロゲン化アリールマグネシウム、又はヒドロキサマートを用いて処理する。
【０１２６】
５．それ以降の合成方法は、化学反応合成経路８に記載の通用方法３、４、５と同様である。
【０１２７】
本発明のいくつかの実施形態において、ホスホ二ウム塩Ｌ２６（Ｌ１７がＬ２６である場合、Ｌ１７のＸ’=ＯＰ３であり、Ｒ８がメチル基である）は、合成経路１１で示された方法により調製することができる。
【０１２８】
合成経路１１：
【０１２９】
【化３０】
2011513248.tif 000032
【０１３０】
１．硝酸を用いてビニルグリシンを処理する。
【０１３１】
２．ＤＭＦ中のクロロトリエチルシラン（ｔｒｉｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ ｃｈｌｏｒｉｄｅ）を用いて、ＴＥＳ保護基で遊離ヒドロキシ基をＯＰ３に保護する。
【０１３２】
３．Ｎ．Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミン及び標準カップリング剤、例えばＥＤＣＩ及びＨＯＢＴを用いて処理する。
【０１３３】
４．有機金属試薬、例えばハロゲン化アルキルマグネシウム若しくはハロゲン化アリールマグネシウム、又はヒドロキサマートを用いて処理する。
【０１３４】
５．それ以降の合成方法は、化学反応合成経路８に記載の通用方法３、４、５と同様である。
【０１３５】
本発明の一般式（Ｉ）に関する好ましい化合物及びその塩は、合成経路１２及び１２Ｂで示される化学的全合成によって調製することもできる。
【０１３６】
合成経路１２：
【０１３７】
【化３１】
2011513248.tif 000033
【０１３８】
合成経路１２Ｂ：
【０１３９】
【化３２】
2011513248.tif 000034
【０１４０】
式中、Ｐ１が酸素保護基、例えばｔ−ブチルジメチルシリル基であるＬ２８の化合物は、既知の方法（即ち、Ｎｉｃｏｌａｏｕ， Ｋ．Ｃ．ら、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．｛応用化学−国際英文版｝１９９７， ３６：１６６）に基づき、式Ｌ２７化合物から調製することができる。式２９化合物は、既知の方法（即ち、Ｓｃｈｉｎｚｅｒ，Ｄ．ら、Ｅｕｒ．Ｃｈｅｍ．Ｃｈｒｏｎ．１９９６，１：７）により調製することができる。式Ｌ２８化合物と式２９−Ａ化合物とのアルドール縮合反応により、式Ｌ３０−Ａ化合物を得る。式Ｌ３１のＸ’が−ＯＨである場合、標準エステル化剤、例えばＤＣＣ及びＤＭＡＰを用いて反応させ、式Ｌ３０化合物と式３１化合物によりカップリングすることができる；又は、Ｌ３１のＸ’がＮＨＲ１５である場合、標準アミド結合カップリング剤、例えばＤＣＣ、ＢＯＰ、ＥＤＣ／ＨＯＢＴ、ＰｙＢｒｏＰを用いて、式Ｌ３０−Ａ化合物と式Ｌ３１−Ａ化合物によりカップリングすることができる；さらに、Ｇｒｕｂｂｓ（ＲｕＣｌ２（=ＣＨＰｈ）（ＰＣＹ３）２（Ｇｒｕｂｂｓ．ら、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．１９９５, ３４：２０３９を参照）、又は、Ｓｃｈｒｏｃｋ触媒（Ｓｃｈｒｏｃｋ，Ｒ．Ｒ．ら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９９０, １１２−３８７５を参照）を用いて、オレフィンメタセシス反応をさせ、式Ｌ３２化合物を得る（合成経路１２）。
【０１４１】
又は、式Ｌ２８化合物と式２９−Ｂ化合物とのアルドール縮合反応により、式Ｌ３０−Ｂ化合物（Ｒ１１、Ｒ１２がメチル基である場合、Ｌ３０−ＢはＬ１２である）を得る。式Ｌ３０−Ｂ化合物と式Ｌ３１−Ｂ化合物とを、好適なＷｉｔｔｉｇオレフィン化反応によってカップリングさせ、さらに大環状ラクトン化、又はアミド化反応をさせる。式Ｌ３１のＸ’が−ＯＨである場合、標準エステル化剤、例えばＤＣＣ及びＤＭＡＰを用いて反応をさせ、大環状ラクトン化をさせることで、式Ｌ３２化合物を得る；又は、Ｌ３１のＸ’が、ＮＨＲ１５である場合、標準アミド結合カップリング剤、例えばＤＣＣ、ＢＯＰ、ＥＤＣ／ＨＯＢＴ、ＰｙＢｒｏＰを用いて大環アミド化させることによって、式Ｌ３２化合物を得る（合成経路１２Ｂを参照）。
【０１４２】
合成経路１３：
【０１４３】
【化３３】
2011513248.tif 000035
【０１４４】
Ｌ３１化合物は、合成経路１３に示される合成反応により、アルデヒド化合物から調製することができる。ビニル化試薬、例えば臭化ビニルマグネシウムで処理することで、その中のＧが置換若しくは未置換のアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、二環ヘテロアリール基である、又はＧとして好ましくは下記の各式であるアルデヒド化合物をビニル化させ、Ｘ’がＯＨであるＬ３１−Ａ化合物を得る。Ｌ３１−ＡのＸ’がＮＨＲ１５である場合、その中のＧが置換若しくは未置換のアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、二環ヘテロアリール基である、又はＧとして好ましくは下記の各式であるアルデヒド化合物とアミンとを、脱水条件下で反応させ、ビニル化試薬、例えば臭化ビニルマグネシウムとで処理することで、Ｇ化合物をビニル化させ、Ｘ’がＮＨＲ１５であるＬ３１−Ａ化合物を得る。 Ｌ３１−Ａ化合物から、化学反応合成経路８に記載の通用方法３、４、５と同様な合成方法により合成して、Ｌ３１−Ｂホスホ二ウム塩を得る。
【０１４５】
Ｇとして、好ましくは下記の各式である：
【０１４６】
【化３４】
2011513248.tif 000036
【０１４７】
Ｇがベンゾチアゾールである場合、下記合成経路１４により、ベンゾチアゾールアルデヒド化合物を調製することができ、又は実施例８に記載の方法により、アルデヒド化合物Ｌ３３を調製し、さらに、合成経路１３により、Ｌ３１化合物を得る。
【０１４８】
合成経路１４：
【０１４９】
【化３５】
2011513248.tif 000037
【０１５０】
一般式（Ｉ）の化合物として、より好ましくはエポキシ化合物（１２，１３−エポキシ誘導体）である。このような化合物は、実施例９に記載された本発明の反応式１５の化学エポキシ化方法により得ることができる。
【０１５１】
反応式１５：
【０１５２】
【化３６】
2011513248.tif 000038
【０１５３】
一般式（Ｉ）の化合物として、より好ましくは、１２−ヒドロキシル化誘導体である。このような化合物は、化学反応式１６に記載の化学変性の通用方法で、式ＩのＣ−１２ヒドロキシル化合物を得ることができる。
【０１５４】
【化３７】
2011513248.tif 000039
【０１５５】
化学反応式１６：
その他の実施形態において、本発明は、一般式（Ｉ）において下記構造を有する化合物を提供する。
【０１５６】
【化３８】
2011513248.tif 000040
【０１５７】
当業者は、公知の通常解析方法により、本発明の化合物をスクリーニングすることができ、例えば、Ｓｋｅｈａｎら、Ｊ．Ｎａｔｌ．Ｃａｎｃｅｒ Ｉｎｓｔ．１９９０、８２：１１０７に開示されているＳＲＢ解析により、化合物の細胞毒性を測定することができる、ここで、この文献を参照として引用する。
【０１５８】
当業者として公知の通常解析方法で、本発明の化合物に対して、チューブリン重合作用をスクリーニングすることができ、例えばＧｉａｎａｋａｋｏｕら、Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ，１９９８, ７５：６３に開示されている方法により、化合物に対して、チューブリン重合作用をスクリーニングできる、ここで、該文献を参照として引用する。
【０１５９】
本発明は、さらに医薬組成物を提供し、該医薬組成物は、本発明の化合物又はこれら化合物の薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体若しくは鏡像異性体、及び１種若しくは多種の通常薬用担体及び／又は希釈剤を含有する。
【０１６０】
本発明の医薬組成物は、本発明の化合物又はその薬学的に許容される塩、水和物、多結晶構造体、光学異性体、ラセミ体、非鏡像異性体若しくは鏡像異性体以外に、さらに１種又は多種の活性医薬品を含有することができる。
【０１６１】
本発明は、また本発明の化合物の、増殖疾患を治療する医薬品の調製における応用を提供する。本発明の化合物は、細胞過成長の抑制及び細胞成長を中止する医薬品を調製するために用いられることができる。前記増殖疾患としては、好ましくは腫瘍、多発性硬化症、関節リウマチ、アテローム性動脈硬化症及び再狭窄から選ばれる。
【０１６２】
本発明は、本発明の化合物を用いて増殖疾患を治療する方法を提供し、前記増殖疾患として、好ましくは腫瘍、多発性硬化症、関節リウマチ、アテローム性動脈硬化症及び再狭窄から選ばれる。
【０１６３】
本発明は、さらに増殖疾患を治療するための医薬組成物を提供し、前記増殖疾患として、好ましくは腫瘍、多発性硬化症、関節リウマチ、アテローム性動脈硬化症及び再狭窄から選ばれる。
【０１６４】
本発明の化合物は、フリー体（自由形式）、又は薬学的に許容される担体を伴っていてもよく、許容される担体としては、例えばアルコール類（エタノール）、エチレングリコール（プロピレングリコール）、ポリオキシエチレングリコール（ＰＥＧ）、ツイーン（Ｔｗｅｅｎ）、又はソリュトール（Ｓｏｌｕｔｏｌ）等である。医薬品の組合せとしては、少なくとも１種のシクロデキストリン及び許容される担体を含有していてもよい。例えば、プロドラッグ（ｐｒｏｄｕｒｇ）及び本発明の化合物の塩やエステルである。化合物は、例えば固体、半固体又は液体などの任意の形態であってもよい。本発明の前記化合物は、薬学的に許容される担体、又は希釈剤と共に、経口投与、静脈投与、又は皮下投与のための製剤に調製されることができ、標準方法により、所望の投与方式に適用される固体又は液体担体、希釈剤及び添加剤を用いて、医薬組成物を調製することができる。経口投与の製剤として、本発明の化合物は、錠剤、カプセル、顆粒、粉末等の形式で投与してもよく、本発明の化合物の用量範囲は、０．０５〜２００ｍｇ／ｋｇ／日であり、１回量又は２〜５分の１量形式で投与してもよい。
【０１６５】
本発明の化合物は、その他の方法、例えば既知の低水溶性医薬品を調製する製剤方法により得ることができる。例えば、化合物はビタミンＥ、及び／又はＰＥＧポリアクリル酸誘導体と、乳剤を形成することができる（文献ＷO ００／７１１６３及びＵＳ６４５８３７３ Ｂ１を参照）。通常、まず本発明の化合物をエタノールに溶解し、その後、ビタミンＥ及び／又はＰＥＧポリアクリル酸誘導体を添加して、治療剤溶液を形成する。アルコールを除去した後、前駆体乳剤を形成し、又は、界面活性剤（安定化剤）を含む水溶液を添加して、前駆体乳剤を形成する。静脈注射に用いられる投与方式では、前駆体乳剤を分散して均一な乳剤に形成する。経口投与に用いられる薬剤は、通常前駆体乳剤をジェルカプセルに入れる。
【０１６６】
チューブリン脱重合阻害剤という効能作用に基づいて、式Ｉの化合物のメカニズムは、抗癌剤であるパクリタキセル（ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ）及びエポシロンと非常に似ており、主としては、チューブリン重合を誘導し、及び微小管の構築（ｍｉｃｒｏｔｕｂｕｌｅ ａｓｓｅｍｂｌｙ）を安定化させることで、細胞微小管の機能を干渉する。これによって、細胞分裂と細胞移動、及び細胞内シグナルの伝達とタンパク質分泌に対する抑制を招来するが、これは、それらの挙動がすべて微小管の迅速且つ高効率な脱重合に依存しているからである。従って、式Ｉの化合物は、多くの増殖性疾患、例えば固形腫瘍疾患（充実性腫瘍疾患）、液体腫瘍疾患（例えば、白血病）等に対して効率的に抵抗することができる。
【０１６７】
本発明の化合物が治療する癌症は、頭部及び頚部、並びに肝臓部及び胆嚢部においての癌症を含み、乳癌、卵巣癌、泌尿生殖器癌、結腸直腸癌、肺癌、脳癌、腎臓癌、白血病、胃癌、肝臓癌、神経膠腫、悪性腫瘍、及びリンパ腫を含む。該方法は、癌患者に対して治療に有効な量の本発明の化合物を用いることを含む。必要に応じて、該方法は、癌の拡散を防止し、又は癌症を根治するために、繰り返して使用することができる。特に、それらの抗脈管形成活性の原因で、式Ｉの化合物は、組合せできる治療剤に用いることができ、特に、１種又は多種の抗増殖性、細胞成長抑制、又は細胞毒性抑制の化合物に用いることができる。さらに、本発明の化合物及び組成物は、他の抗癌医薬品又は治療法と共に用いることができる。一方、本発明の化合物は、細胞の過増殖を特徴とする非癌疾患の治療に用いることができる。本発明のもう１つの形態において、本発明に記載された化合物は、線−網管に似ているステントをコーティングすることに用いられて、細胞増殖の停止、及び再狭窄の防止又は動脈再梗塞の防止に用いられる。臨床実験で、本発明の化合物は、以下の１種又は多種の現象をもたらす：（ｉ）動脈の血流を増加する、（ｉｉ）疾患の臨床症状を軽減する、（ｉｉｉ）心臓弁手術後の再狭窄の速度を低下させる、又は（ｉｖ）慢性動脈硬化症の進行を阻止・軽減する。
【実施例】
【０１６８】
【実施例１】
【０１６９】
実施例１  １４−ヒドロキシル化エポシロン誘導体を産生する生物転換
１つのバイアル（１ｍｌ）凍結保存用チューブのＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅ ｓｐ． ＡＴＣＣ５５０９８菌株を、５ｍｌのシード培地（２０ｇ／Ｌ‐ｇｌｕｃｏｓｅ、２０ｇ／Ｌ‐ｐｅｐｔｏｎｅ、１０ｇ／Ｌ Ｙｅａｓｔ Ｅｘｔｒａｃｔ；ＮａＯＨでｐＨ７．０に調節；滅菌した後で使用）に植菌した。培養物は、３０℃振とう機にて２日培養した。培養物２．５ｍｌをフラスコ内の発酵培地（発酵培地配合：パン酵母 ３０ｇ／Ｌ、トウモロコシペースト１５ｇ／Ｌ、ＣａＣＯ３ １ｇ／Ｌ、コーンスターチ４５ｇ／Ｌ、ＨＥＰＥＳ ２３．８ｇ／Ｌ、デキストリン２０ｇ／Ｌ；ＮａＯＨでｐＨ７．０に調節；滅菌した後で使用）５０ｍｌに移し、その後、３０℃で、２４時間培養し、エポシロンＤ ５−１０ｍｇ、又は適当な本発明の化合物を培養液に添加し、引き続き２日〜３日培養した。培養物から転換生成物を単離し、同時に１４−ヒドロキシル化エポシロン誘導体を回収した。例えば、１４−ヒドロキシエポシロンＤが、主な生物転換生成物として出発化合物であるエポシロンＤから単離された。
【０１７０】
１４−ヒドロキシエポシロンＤ（Ｃ２７Ｈ４１ＮＯ６Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５０８ [Ｍ+Ｈ]+
【実施例２】
【０１７１】
実施例２  １５−環チアゾンラクトン化合物ＨＨ１の調製
【０１７２】
【化３９】
2011513248.tif 000041
【０１７３】
工程１：触媒量のテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０．５８ｇ）を用い、アルゴン（Ａｒ）ガス雰囲気下で、脱気されたテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）／水（１０：１ｖ／ｖ）溶液５５ｍｌ中の１４−ＯＨエポシロンＤ（２．６２ｇ）を処理し、且つ該懸濁液を２５℃及びＡｒガス雰囲気下で、３０分間撹拌し、得られたルミナスイエローの均一相溶液を直ちにアジ化ナトリウム（０．４９ｇ）の脱気水（２５ｍｌ）溶液で処理した。反応を４５℃で１時間保持し、その後、５０ｍｌの水で希釈し、そして酢酸エチルで抽出した。飽和ＮａＣｌ液で抽出物を洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、ろ過した後で蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【０１７４】
工程２ａ：環境温度下、アルゴンガス雰囲気下で、トリメチルホスフィン１．０Ｍのトルエン（３ｍｌ）溶液で、ＴＨＦ／水（１０：１）溶液１５ｍｌに溶解された上記工程１の生成物（５６５ｍｇ、１５−アジド）を２時間処理した。混合物を濃縮し、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【０１７５】
工程２ｂ：アルゴンガス雰囲気下で、トリフェニルホスフィン（１９ｍｇ）を用いて、ＴＨＦ／水（１０：１）溶液１５ｍｌに溶解された上記工程１の生成物（５６５ｍｇ、１５−アジド）を２時間処理した。混合物を濃縮し、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【０１７６】
工程３（大環状ラクトン化作用）：室温下で、トリエチルアミン及び２，４，６−トリクロロベンゾイルクロリドを工程２の生成物のＴＨＦ溶液に添加した。２０分後、トルエンで混合物を希釈し、そして温トルエン中の４−（ジメチルアミノ）ピリジン溶液に４時間かけて滴下して加えた。加入終了後、混合物を濃縮し、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【０１７７】
１５−環チアゾンラクトン化合物ＨＨ１（Ｃ２７Ｈ４２Ｎ２Ｏ５Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５０７ [Ｍ+Ｈ]+
【実施例３】
【０１７８】
実施例３  １５−環チアゾンラクタム化合物ＨＨ２の調製
【０１７９】
【化４０】
2011513248.tif 000042
【０１８０】
１．１．５ｍｌの乾燥ＴＨＦ中の３，７−Ｏ−（ｔ−ブチルジメチルシリル）−１４−ＯＨ ｅｐｏｔｈｉｌｏｎｅＤ（３０ｍｇ）の溶液を０℃に冷却し、且つジフェニル−ホスホリルアジド（１５．５μｌ）で、５分間処理した後、１，８−ジアザビシクロ（５．４．０）ウンデカ−７−エン（ＤＢＵ）８．８μｌを添加し、０℃下で２時間反応・撹拌した後、室温まで暖めて２０時間反応・撹拌した。溶液を酢酸エチル３０ｍｌに注入し、水２ｘ１０ｍｌで洗浄し、合わせた水相を酢酸エチル（２Ｘ１５ｍｌ）で抽出し、その後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過・蒸発した。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで、３，７−Ｏ−（ｔ−ブチルジメチルシリル基）により保護された１４−アジドエポシロン産品を精製した。
【０１８１】
２ａ．０．３ｍｌのＴＨＦ中の上記工程のアジド（１４ｍｇ）とトリメチルホスフィン（１ＭＴＨＦ溶液３３μｌ）の溶液を５分間撹拌し、その後、水８０μｌで処理し、さらに３時間撹拌して、アジドを全部使い尽くし、２８％のＮＨ４ＯＨ水溶液５０μｌを添加する時にはホスホルイミド（phosphorimide）は全てアミンに転換された。室温（２５℃）で１時間撹拌した後、混合物の溶媒を真空で乾燥するまで蒸発し、シリカゲル上にてクロマトグラフィー単離を行い（１０％メタノールのクロロホルム溶液）、３，７−Ｏ−（ｔ−ブチルジメチルシリル）により保護された１４−アミノ基エポシロン産品を得た。
【０１８２】
２ｂ（その他の方法）：リンドラー触媒１８ｍｇをエタノール０．５ｍｌ中に懸濁させ、飽和させた後、エタノール・メタノール混合物に溶解させた上記工程のアジドを添加し、室温下で、３０分間撹拌し、該懸濁液を珪藻土でろ過し、酢酸エチルで洗浄してから、真空で乾燥させた。
【０１８３】
３．室温下で、１ＮのＮａＯＨで上記工程２の産品のメタノール溶液を処理し、ＴＬＣ又はＨＰＬＣにより検知し、そしてｐＨ４のリン酸塩緩衝液を添加して反応を終止させ、真空蒸発によりメタノールを除去し、酢酸エチルで水含有残留物を抽出し、その後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過・蒸発させた。
【０１８４】
４ａ．上記工程３の産品（５４０ｍｇ）をアセトニトリル／ジメチルホルムアミド（２０：１ｖ／ｖ）溶液１５ｍｌに溶解して０℃に冷却し、次いで１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（０．１３５ｇ）と１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩（０．５ｇ）で処理した。混合物を環境温度まで加熱して１２時間保持し、その後、水で希釈し酢酸エチルで抽出した。次いで、水、飽和ＮａＨＣＯ３、及び飽和ＮａＣｌ溶液で抽出物を洗浄し、その後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製して、保護された１５−環チアゾンラクタム化合物を得た。保護された産品を１：１のトリフルオロ酢酸とジクロロメタンに溶解し、脱保護して最終生成物を得た。
【０１８５】
４ｂ（その他の方法）：Ｏ℃及びＡｒの存在下で、固体（０．４２ｇ）とジフェニル−ホスホリルアジド（ｄｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌ ａｚｉｄ， ０．５４ｍｌ）で上記工程２の化合物（０．３３ｇ）の脱気ＤＭＦ（２５０ｍｌ）溶液を処理し、得られた懸濁液を４℃で２４時間撹拌し、０℃でリン酸塩緩衝液（２５０ｍｌ、ｐＨ７．０）で希釈し、酢酸エチル（４Ｘ１００ｍｌ）で抽出し、有機相を１０％塩化リチウム水溶液（２ｘ１００ｍｌ）で洗浄し、その後、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製した。
【０１８６】
１５−環チアゾンラクタム化合物ＨＨ２（Ｃ２７Ｈ４２Ｎ２Ｏ５Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５０７[Ｍ+Ｈ]+
【実施例４】
【０１８７】
実施例４  １５−環チアゾン化合物ＨＨ３の調製
【０１８８】
【化４１】
2011513248.tif 000043
【０１８９】
１．開環：エポシロンＤ（８．４ｍｇ）をＤＭＳＯ１２５μｌに溶解し、そしてｐＨ７．０のリン酸緩衝液５ｍｌで希釈し、ブタ肝臓エステラーゼ（Ｐｉｇ ｌｉｖｅｒ ｅｓｔｅｒａｓｅ）２００単位（U）を添加して３７℃で一晩加水分解して得た。混合物を１ＮＨＣｌでＰＨ=４．５に調節し、さらにジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ）２ｘ５ｍｌで抽出し、抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィー（１％酢酸を含む酢酸エチルで溶離する）で産品を精製した。
【０１９０】
ＭＳ（ＥＳＩ+）：５１０ [Ｍ+Ｈ]+
２．カルボン酸メチル化：上記工程１の産品１ｍｇを２：７のメタノール：トルエン（ｍｅｔｈａｎｏｌ：ｔｏｌｕｅｎｅ）の混合液０．５ｍｌ中に溶解し、トリメチルシリルジアゾメタン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ ｄｉａｚｏｍｅｔｈａｎｅ）２滴を添加し、２５℃で１０分間処理した後、混合物を蒸発・乾燥させ、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで精製して純粋な産品を得た。
【０１９１】
ＭＳ（ＥＳＩ+）：５２４ [Ｍ+Ｈ]+
３．遊離ヒドロキシ基の保護：上記工程２の産品２０．４ｍｇを無水ジクロロメタン２ｍｌに溶解し、２，６−ジメチルピリジン（２，６−ｌｕｔｉｄｉｎｅ）（２３μｌ）を添加し、−１４℃まで冷却し、トリフルオロメタンスルホン酸ｔ−ブチルジメチルシリル（ｔ−Ｂｕｔｙｌｄｉｍｅｔｈｙｓｉｌｙｌ ｔｒｉｆｌａｔｅ）（３２μｌ）を滴下して、３０分間反応した後、次いで２，６−ジメチルピリジン（２，６−ｌｕｔｉｄｉｎｅ）（３３μｌ）とトリフルオロメタンスルホン酸ｔ−ブチルジメチルシリル（ｔ−Ｂｕｔｙｌｄｉｍｅｔｈｙｓｉｌｙｌ ｔｒｉｆｌａｔｅ）（６５μｌ）を添加して、１２時間反応させた後、飽和ＮａＨＣＯ３（５ｍｌ）を添加し、ジクロロメタン２ｘ５ｍｌで抽出し、その後、抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製した（トリ（３，７，１５）−ＴＢＳ−ＥｐｏＤ）。
【０１９２】
ＭＳ（ＥＳＩ+）：８５２ [Ｍ+Ｈ−ＣＨ３]+
４．分子破断：上記工程３の産品６．４ｍｇを無水ジクロロメタン２ｍｌに溶解し、−７８℃に冷却し、オゾン（Ｏｚｏｎｅ）を溶液に約２分間通過させた（溶液が明るい青色になった）。トリフェニルホスフィン（Ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）（８ｍｇ）を添加し、その後、３０分以内に室温まで暖め、混合物を蒸発・乾燥させ、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで精製して純粋な産品（Ｒ、Ｒ１、Ｒ２がメチル基である場合のＬ１２化合物）を得た。
【０１９３】
ＭＳ（ＥＳＩ+）：５７３ [Ｍ+Ｈ]+
５．ホスホ二ウム塩の調製：小分子化合物Ｌ２４（その中、Ｒ９がチアゾールであり、Ｘ’=ＯＰ３、Ｒ１５=Ｈである）は、実施形態の合成経路９の通用方法で調製して得ることができた。
【０１９４】
【化４２】
2011513248.tif 000044
【０１９５】
６．Ｗｉｔｔｉｇ：上記工程５の産品１８ｍｇを無水テトラヒドロフラン（ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｆｕｒａｎ）０．５ｍｌに溶解し、０℃に冷却し、ナトリウムビス(トリメチルシリル)アミド（Ｓｏｄｉｕｍｂｉｓ（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ）ａｍｉｄｅ）（３１μｌ）を添加し（溶液がブラウン色になった）、混合物を−２０℃に冷却し、無水ＴＨＦ０．５ｍｌに溶解させた上記工程４の産品７．３ｍｇを添加し、１０分間反応させた後、飽和ＮａＨＣＯ３（４ｍｌ）を添加し、ジクロロメタン２ｘ２ｍｌで抽出し、その後、抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製した。
【０１９６】
ＭＳ（ＥＳＩ+）：８６７ [Ｍ+Ｈ−ＣＨ３]+
７．脱メチルエステル：上記工程６の産品２．２ｍｇをｔ−ブタノール／水（ｔ−ｂｕｔｙｌ ａｌｃｏｈｏｌ／ｗａｔｅｒ）（２：１）０．５ｍｌに溶解し、１Ｍ ＬｉＯＨ （４０μｌ）で処理し、室温下で４８時間反応・撹拌した。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製した。
【０１９７】
８．１４−ＯＨ脱保護（脱Ｐ３）：上記工程７の産品をアセトニトリル、水及び酢酸の混合物に溶解し、ＴＬＣ又はＨＰＬＣで反応を検知し、開始物質が一旦無くなると、真空下で混合物を乾燥するまで蒸発させた。又は、上記工程７の化合物に対して、脱シリル化試薬若しくは不活性な溶媒中の酸又はそれらの混合物、例えばＴＡＳＦ又はＴＨＦ中のＨＦ、ピリジンにより加水分解して、選択的脱シリル基化されたものを得た。
【０１９８】
９．大環状ラクトン化作用：室温下で、トリエチルアミン８７μｌ及び２，４，６−トリクロロベンゾイルクロリド（Ａｌｄｒｉｃｈ）６８μｌを、３ｍｌのＴＨＦ溶液中の工程９におけるヒドロキシ酸産品０．２１６ｇに添加した。０℃で１時間撹拌し、その後、室温下で４時間かけて温トルエン中のＮ，Ｎ−（ジメチルアミノ）−ピリジン溶液０．３５４ｇに滴下・加入した。加入終了後、さらに２時間撹拌し、混合物を蒸発・濃縮し、ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【０１９９】
１０．脱保護：保護された産品（６７ｍｇ）をＴＨＦ１．５ｍｌに溶解し、且つ０℃でフッ化水素−ピリジン（０．６ｍｌ）で処理した。２０分後、反応物を室温まで暖め、３．５時間保持し、その後、０℃に戻るよう冷却した。メトキシトリメチルシラン（６ｍｌ）を徐々に添加し、混合物を室温まで昇温し油状物質になるまで蒸発させ、該油状物質をＳｉＯ２クロマトグラフィーで精製して、純粋な産品を得た。
【０２００】
１５−環チアゾンラクトン化合物（Ｃ２７Ｈ４２Ｎ２Ｏ５Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５０７ [Ｍ+Ｈ]+
１１．エポキシ化：上記工程１０の産品を、実施例９に従って化学エポキシ化反応をさせた。
【０２０１】
得られた１５−環エポシロン化合物ＨＨ３（Ｃ２７Ｈ４２Ｎ２Ｏ６Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５２３ [Ｍ+Ｈ]+
【実施例５】
【０２０２】
実施例５  １５−環チアゾンラクタム化合物ＨＨ４の調製
【０２０３】
【化４３】
2011513248.tif 000045
【０２０４】
−３０℃下で、ＴＨＦ３ｍｌ中の２−メチルチアゾール−４−メチルトリブチルクロライド（０．６４ｇ）の溶液に、１０分間にわたって、トルエン（１．５ｍｌ）中の０．５Ｍポタシオビス（トリメチルシリル）アミン（ＫＨＭＤＳ）溶液を滴下・加入した。該溶液を、４０分かけて０℃に暖め、その後、−７０℃に冷却し、且つ１０分かけて、ＴＨＦ中の式Ｌ２０（Ｌ２０のＲｍがメチル基であり、ＸがＮＨである）ケトン化合物（８５ｍｇ）の溶液（Ａ．Ｒｉｖｋｉｎら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００３，１２５：２８９９．）に１ｍｌ滴下・加入し、２０分後、混合物を１時間かけて−３０℃に暖め、２時間保持した。飽和アンモニウムクロライド水溶液を添加して反応を終止させ、酢酸エチルで抽出し、その後、抽出物を塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで精製して保護された産品を得た。
【０２０５】
保護された産品（６７ｍｇ）を、ＴＨＦ１．５ｍｌに溶解し、０℃下でフッ化水素−ピリジン（０．６ｍｌ）を用いて処理した。２０分後、反応物を室温まで暖め、３．５時間保持し、その後、０℃に戻るように冷却した。メトキシトリメチルシラン（６ｍｌ）を徐々に添加し、混合物を室温まで昇温して油状物質になるまで蒸発させ、該油状物質をＳｉＯ２クロマトグラフィーで精製して純粋な産品を得た。
【０２０６】
１５−環チアゾンラクタム化合物ＨＨ４（Ｃ２６Ｈ４０Ｎ２Ｏ４Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：４７７ [Ｍ+Ｈ]+
Ｌ２０においてのＲｍがメチル基であり、ＸがＯであるＬ２０ケトン化合物を用いて反応させた場合に得られた１５−環チアゾンラクトン化合物ＨＨ５（Ｃ２６Ｈ３９ＮＯ５Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：４７８ [Ｍ+Ｈ]+。 
【０２０７】
１５−環チアゾンラクトン化合物ＨＨ５の実施例９に記載された本発明の反応式１５の化学エポキシ化方法により得られた１４−エポシロン化合物ＨＨ６（Ｃ２６Ｈ３９ＮＯ６Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：４９４ [Ｍ+Ｈ]+
【実施例６】
【０２０８】
実施例６  （２−メチルー４−チアゾール）メチルトリブチルホスフィンクロライドの調製
【０２０９】
【化４４】
2011513248.tif 000046
【０２１０】
１．３−ジクロロアセトン３０ｍｍｏｌとチオアセトアミド３０ｍｍｏｌとの混合物を無水エタノール２１ｍｌに溶解し、窒素ガス雰囲気下で一晩還流した。真空下で濃縮し、残留物を水１００ｍｌに溶解し、水溶液をｐＨ８．０に調節し、その後、エチルエーテルで抽出した。飽和ＮａＨＣＯ３（４ｍｌ）を添加し、ジクロロメタン２ｘ２ｍｌで抽出し、その後、抽出物を飽和ＮａＨＣＯ３、水、塩水で順次洗浄し、有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品の２−メチル−４−クロロメチルチアゾールを精製した。
【０２１１】
ベンゼン３ｍｌ中の２−メチル−４−クロロメチルチアゾール５５７ｍｇに、トリブチルホスフィンを滴下・加入した。得られた溶液を窒素ガス雰囲気下で、一晩還流し、真空下で溶液を濃縮し、１：１（ｖ／ｖ）のエチルエーテルとヘキサンとの混合物を加入することで残留物を結晶化させた。その後、固体をろ過し、少量のヘキサンで洗浄した後で乾燥し、白色固体物質であるホスホニウム塩を得た。
【実施例７】
【０２１２】
実施例７  １５−環ピリジンラクタム化合物ＨＨ９の調製
【０２１３】
【化４５】
2011513248.tif 000047
【０２１４】
（２−ピリジル）メチルトリブチルホスフィンクロライドを調製する。窒素ガス雰囲気下、ベンゼン１５ｍｌ中の２−（クロロメチル）−ピリジン溶液１０ｍｍｏｌにトリブチルホスフィン１０ｍｍｏｌを滴下・加入し、得られた溶液を１８時間還流した後、室温まで冷却した。真空下で溶液を濃縮した；必要な対策をとって、空気との接触を低減させた。残留物にエチルエーテルを添加することで白色固体が生成した。母液をろ過し、窒素ガス雰囲気下、エチルエーテルにより白色固体を真空乾燥し、白色粉末生成物を得た。
【０２１５】
実施例５の方法により化合物を調製し、（２−ピリジル）メチルトリブチルホスフィンクロライドを用いて、式Ｌ２０のケトン（ＸがＮＨである場合）とを反応させた。終止前に、反応物を−１０℃までに暖め、純粋な産品を得た。
【０２１６】
１５−環ピリジンラクタム化合物ＨＨ９（Ｃ２７Ｈ４０Ｎ２Ｏ４）のＭＳ（ＥＳＩ+）：４５７ [Ｍ+Ｈ]+
【実施例８】
【０２１７】
実施例８  ベンゾチアゾールホスホニウム塩化合物Ｌ３４及び１４−エポキシベンゾチアゾン化合物ＨＨ８の調製
【０２１８】
【化４６】
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【０２１９】
Ｎ−ブロモ琥珀酸イミド１０．５ｇをテトラクロロメタン溶液５０ｍｌ中のジメチルベンゾチアゾール（Ｆｌｕｋａ，Ｂｕｃｈｓ）８ｇに添加し、タングステンランプで照射して、８０℃まで４時間加熱した。反応混合物を室温まで冷却した後、溶媒をろ過し蒸発させ、得られた油状物を５０％酢酸水溶液１００ｍｌとヘキサメチレンテトラミン２３．４ｇと混合し、１１０℃まで２時間加熱した。その後、水で反応を終止させ、酢酸エチルで抽出した。抽出物を飽和ＮａＨＣＯ３、水、塩水で順次逆抽出し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し蒸発させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで産品を精製した。
【０２２０】
合成経路８に記載された２、３、４、５の方法に基づき、ジメチルベンゾチアゾールアルデヒドを用いて臭化ビニルマグネシウムと反応させて、Ｐ３保護、Ｓｈａｒｐｌｅｓｓ還元、Ｉ化を行い、最後に、ジメチルベンゾチアゾリウムヨージドとトリフェニルホスフィンとを反応させることで、ジメチルベンゾチアゾールホスホ二ウム塩Ｌ３４を調製することができた。
【０２２１】
本発明の実施例４の調製方法（工程６−１１）に従い、本実施例で調製されたベンゾチアゾールホスホ二ウム塩Ｌ３４と、Ｌ１２化合物（Ｒ、Ｒ１、Ｒ２がメチル基である場合のＬ１２化合物）とで得られた１４−エポキシベンゾチアゾン化合物ＨＨ８（Ｃ２７Ｈ３９ＮＯ６Ｓ）のＭＳ（ＥＳＩ+）：５０４ [Ｍ+Ｈ]+
【０２２２】
【化４７】
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【実施例９】
【０２２３】
実施例９  化学エポキシ化反応
【０２２４】
【化４８】
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【０２２５】
本実施例に、Ａ−Ｑを連接してＣ=Ｃ二重結合を形成する、式Ｉの化合物のエポキシ化反応を記載した。−７８℃で、ジメチルジエチレンオキサイド溶液（アセトン中０．１Ｍ、１７ｍｌ）を、本発明の脱酸素化合物（５０５ｍｇ）のＣＨ２Ｃｌ２溶液１０ｍｌに滴下・加入した。混合物を−５０℃まで加熱し、１時間保持してから、他の一部のジメチルジエチレンオキサイド溶液（５ｍｌ）を添加し、反応を−５０℃の下で１．５時間継続させた。−５０℃のＮ２ガス雰囲気中で反応物を乾燥させた。ＳｉＯ２クロマトグラフィーで生成物を精製した。
【実施例１０】
【０２２６】
実施例１０  生物活性の測定
スルホローダミンＢ（ＳＲＢ）試験にて、本発明の選択的化合物の４種の異なる腫瘍細胞品系に対する抗癌活性をスクリーニングした。ＳＲＢの解析において、培養した細胞をトリプシン化させ、その後、計数し、そして成長培地で、好適な濃度（５０００−７５００細胞／１００μｌ）に希釈した。１００μｌ／穴の細胞懸濁液を９６−穴のマイクロタイタープレートに添加し、細胞を植菌した。２０時間後、成長培地において２ｘ１０００ｎＭ〜２ｘ０．００１ｎＭに希釈されたテスト用化合物１００μｌを各穴に添加した。３日間の培養を行った後、１０％のトリクロロ酢酸１００μｌを使用して、４℃の下で細胞を１時間固定し、その後、０．２％ＳＲＢ／１％酢酸を用いて室温下で２０分間染色した。１％の酢酸にて、結合しなかった染料を洗い流し、１０ｍＭのＴｒｉｓ塩基２００μｌで結合したＳＲＢを溶解した。結合した染料の量は、波長５１５ｎｍにおけるＯＤ値を測定することにより推算した。結合した染料の量は、細胞タンパク質の総量と正比例をなす。データは、Ｋａｌｅｉｄａ Ｇｒａｐｈプログラムで解析し、そして半抑制濃度（ＩＣ５０）を計算した。比較のために、エポシロンＤ及びＢを平行テストした。本発明中の測定された選択性化合物の細胞毒性の試験結果を、以下の通り示す。本発明のその他の化合物に対しても、類似する方法により測定することができる。
【０２２７】
細胞レベル（ｃｅｌｌ−ｂａｓｅｄ）のチューブリン重合試験にて、作用メカニズムを測定した。試験において、３７℃の下で、本発明の化合物１μＭを用いて、３５ｍｍシャーレに培養されたＭＣＦ−７細胞に対して、１時間処理した。ＣａとＭｇとを含まないＰＢＳ ２ｍＬで、細胞を２回洗浄し、室温下で溶解液（２０Ｍｍ Ｔｒｉｓ、ｐH ６．８、１ｍＭ ＭｇＣｌ２、２ ｍＭ ＥＤＴＡ、１％ Ｔｒｉｔｏｎ Ｘ−１００；プロテアーゼ阻害剤を加入）３００μＬで細胞を５−１０分間処理して、細胞を分裂・分解させた。分裂・分解液を１．５−ｍＬのＥｐｐｅｎｄｏｒｆチューブに移した。室温下で、分裂・分解液を１８０００Gで１２分間遠心分離した。可溶性又は未重合のチューブリン含有上澄み液と、不溶性又は重合したチューブリン含有粒状沈殿とを分離し、かつ新しいチューブに移した。その後、分裂・分解液３００μＬにて粒状沈殿を新たに懸濁させた。ＳＤＳ−ＰＡＧＥ及びβ−チューブリン抗体（Ｓｉｇｍａ）で、免疫プロットを行って、検体ごとに解析し、その後、ＮＩＨＩｍａｇｅプログラムでプロット上のβ−チューブリンシグナルの量を解析して、細胞中のチューブリン重合の変化を測定した。
【０２２８】
チューブリン重合試験は、１５環チアゾン誘導体がエポシロンと同じ作用メカニズムを有することを示しており、テストの条件下で、エポシロンと類似する動力学及び効用を有している。本発明のその他の化合物に対しても、同じ方法で測定することができる。
【０２２９】
【表１】
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【国際調査報告】
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