(57)【要約】  受像媒体のシートにトナーを溶解する可変形状の被加熱溶解部材であって、コンタクト部材が、画像の適切なマニュアル入力または電子的分析により決定したようにフューザ部材の形状を変更できるように、前記非加熱溶解部材と接触した１つ以上のサポート部材を有する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶解装置を有するオンデマンド溶解用静電写真プリンタであって、前記溶解装置は、
ａ）受像媒体のシートにトナーを溶解する可変コンタクトエリアを有する可変溶解部材と、
ｂ）コンタクト部材が前記フューザコンタクトエリアを変更できるように、前記加熱された溶解部材と接触した１つ以上のサポート部材と、
ｃ）加熱された溶解部材と接触し溶解ニップを形成する加圧部材とを有する、静電写真プリンタ。
【請求項２】
前記可変溶解部材は加熱要素を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記溶解部材はローラ、静止スライド部材、またはロッドのうち１つを有する、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記１つ以上のサポート部材はローラ、静止スライド部材、またはロッドのうち１つ以上を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記可変溶解部材の前記フューザコンタクトエリアは画像の適切なマニュアル入力または電子的分析により決まる、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
受像媒体のタイプと、媒体上の画像に応じて溶解ニップの幅とフューザコンタクトエリアを変更するマシンコントローラをさらに有する、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
加熱された溶解部材と受像媒体との間のコンタクトを変更する、マシンコントローラに関連付けられたサポート部材コントローラをさらに有する、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
加圧部材と加熱された溶解部材との間のニップ幅を変更する、マシンコントローラに関連付けられた加圧部材ニップコントローラをさらに有する、請求項６に記載の装置。
【請求項９】
前記可変コンタクトエリアは加熱エリアを有する、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記可変コンタクトエリアは、熱電デバイス、強制換気デバイス、蒸気冷却デバイス、または熱電デバイスと組み合わせた蒸気冷却デバイスのうち１つ以上を有する能動的冷却エリアを有する、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記可変コンタクトエリアは、自由対流エリア、自由対流を伴うヒートシンク構造、または自由対流を伴うフィン付きヒートシンク構造のうち１つ以上を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
溶解装置を有するオンデマンド溶解用静電写真プリンタであって、前記溶解装置は、
ａ）受像媒体のシートにトナーを溶解する可変コンタクトエリアを有する可変加熱溶解部材と、
ｂ）コンタクト部材が前記溶解コンタクトエリアを変更できるように、前記加熱された溶解部材と接触した１つ以上のサポート部材と、
ｃ）加熱された溶解部材と接触し溶解ニップを形成する加圧部材と、
ｄ）可変溶解光沢選択デバイスとを有する、静電写真プリンタ。
【請求項１３】
前記可変溶解光沢選択デバイスは、画像の適切なマニュアル入力または電子的分析をして、フラッド光沢、スポット光沢、または差分光沢のうち１つ以上を行う、請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
前記溶解部材はローラ、静止スライド部材、またはロッドのうち１つを有する、請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
前記１つ以上のサポート部材はローラ、静止スライド部材、またはロッドのうち１つ以上を有する、請求項１１に記載の装置。
【請求項１６】
前記可変溶解部材の前記フューザコンタクトエリアは画像の適切なマニュアル入力または電子的分析により決まる、請求項１１に記載の装置。
【請求項１７】
受像媒体のタイプと、媒体上の画像に応じて溶解ニップの幅とフューザコンタクトエリアを変更するマシンコントローラをさらに有する、請求項１１に記載の装置。
【請求項１８】
加熱された溶解部材と受像媒体との間のコンタクトを変更する、マシンコントローラに関連付けられたサポート部材コントローラをさらに有する、請求項１６に記載の装置。
【請求項１９】
加圧部材と加熱された溶解部材との間のニップ幅を変更する、マシンコントローラに関連付けられた加圧部材ニップコントローラをさらに有する、請求項１６に記載の装置。
【請求項２０】
前記可変コンタクトエリアは加熱エリアを有する、請求項１６に記載の装置。
【請求項２１】
前記可変コンタクトエリアは、熱電デバイス、強制換気デバイス、蒸気冷却デバイス、または蒸気冷却デバイスのうち１つ以上を有する能動的冷却エリアを有する、請求項１６に記載の装置。
【請求項２２】
表面仕上げが異なる部分を有するトナー画像の形成方法であって、
受像媒体上に非クリアトナーで印刷する、画像の第１の部分と画像の第２の部分とを決定する段階と、
非クリアトナー画像とクリアトナー画像の両方を含む複数のトナー画像を作る段階であって、少なくとも１つのクリアトナー画像は受像面上の非クリア画像とレジストレーションされ、前記複数のトナー画像はクリアトナー用のクリア光沢増強トナーを含み、光沢増強トナー画像が少なくとも１つの画像部分に一致する、作る段階と、
前記クリアトナー画像を、前記画像部分とレジストレーションして受像媒体上に重ねる段階と、
可変フューザを用いて前記表面上に前記トナー画像を定着する段階とを有する、方法。
【請求項２３】
画像の第１の部分は画像素材を含み、画像の第２の部分は画像素材を含まない、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記表面仕上げはテクスチャ仕上げまたは光沢仕上げを含む、請求項２２に記載の方法。
【請求項２５】
前記表面仕上げはスポット光沢仕上げを含む、請求項２２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真印刷システムに関し、具体的には、オンデマンド溶解装置と、溶解部材の接触面を変更して、広範囲の光沢制御をして受像媒体にトナーを溶解する被加熱溶解部材を用いた最終印刷物の溶解方法とに関する。
【背景技術】
【０００２】
初期の電子写真複写機は、過フッ化炭化水素でカバーした硬い金属製溶解ローラを用いていたが、このローラによりテクスチャ素材１００％に近いものには必要以上の光沢仕上げが為されてしまった。その後の複写機はシリコンラバー製の溶解ローラを用いていたが、このローラによりテキストにつや消し仕上げができ、これは一般的に望ましいと考えられてきた。
【０００３】
クリアなトナーに加えて、電子写真により、３色または４色で画像素材（pictorial  subject  matter）の複製ができるようになってきたので、より光沢のある外観が望まれている。そのため、高画質のカラー画像用に設計された画像形成装置では、光沢のある画像再生ができるように硬い金属製溶解面を用い、トナーを設計している。同時に、基本的にテクスチャ素材やグラフィックスを扱うオフィス用複写機のユーザは依然としてつや消し仕上げを好む。
【０００４】
オンデマンド機能の必要性から、電子写真印刷装置において、エネルギー効率が高く、立ち上がりが早く、コストが安く、信頼性が高く、かつ適切な画像品質を得ることができる溶解プロセスの開発が求められており、初期の電子写真（ＥＰ）から行われてきている。以下のコンセプトは同様に溶解に関する現在の技術水準を改善することを目的としている。
【０００５】
今日の市場における適切な画像品質を満たすため、画像の光沢、つや出し、その他の表面仕上げを制御することがより重要となっている。すべての画像の色密度にできるだけ媒体の表面光沢を一致させる能力により、溶解プロセスに関する画像品質のレベルが決まる。エンドユーザの要求を満たすためには、光沢レベルとカバレッジ（coverage）をユーザが選択できるようにことも必要である。高度な（光沢のある）写真品質の光沢と、中間のグラフィックアート品質の光沢と、低度の（つや消しの）テキスト品質の光沢との違いは大きく、従来のプリンタと現在の印刷方法を用いて得ることができない。本発明は、光沢差分（differential  gloss）を低く抑えつつ、１つの溶解システムによりこの範囲の能力を得るものである。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、電子写真印刷システムに関し、より具体的には、最終印刷物を溶解するオンデマンド装置及び方法であって、マニュアル入力や画像の電子的分析により決定に応じて、接触エリアごとに独立に様々な加熱と冷却とをできる可変溶解部材を用いて行うものに関する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
本発明の特徴をよく理解してもらうために、添付した図面を参照して本発明を詳細に説明する。
【図１】静電写真複写装置の構成を示す図である。
【図２】図１の溶解装置の一部を示す側面図である。
【図３】溶解装置の分解図である。
【図４】図３の方法を修正した実施形態を示す、図３と同様の分解図である。
【図５】図１の溶解装置の一部を示す図である。
【図６】図５の溶解装置の光沢と冷却距離との間の関係を示すグラフである。
【図７】図１の溶解装置の使用方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
ここで、添付した図面を参照する。図１に静電写真複写装置（参照数字１０で示す）を示した。複写装置１０は、主画像形成誘電部材として、光伝導性表面を有するドラム１２を含む。この光伝導性表面上に色素性粒子画像または色素標識粒子画像、または一連の異なる色の標識粒子画像を形成する。画像を形成するため、光伝導性ドラム１２は、矢印の方向に回転されると、一様に帯電される。次に、光伝導性ドラム１２は、レーザや発行ダイオード（ＬＥＤ）アレイ１５などにより像様に（imagewise）露光され、対応する潜在静電画像を形成する。潜在静電画像は、参照援用する米国特許第５，８４１，０３９号に詳しく記載されているように、現像ステーション１６により、画像担持（image-bearing）ドラム１２に色素標識粒子の塗布により現像される。
【０００９】
図示した複製装置１０の実施形態には、現像部が５つあり、各現像部はそれに伴う異なった色標識された粒子を有している。具体的には、現像部１６ｙは黄色標識粒子を有し、現像部１６ｍはマゼンタ標識粒子を有し、現像部１６ｃはシアン標識粒子を有し、現像部１６ｋは黒標識粒子を有する。もちろん、現像ステーション１６の全体構成に応じて、及び複製装置１０のカラー現像方式の動作的特徴に応じて、これら以外の（例えば、赤、緑、青の）カラー標識粒子を現像部で用いてもよい。また、現像部１６ｃｌを設けるが、これはクリア標識粒子（clear  marking  particles）を有する。このクリア標識粒子は、米国特許第５，８４１，０３９に詳しく説明されているように、複製画像の画質と光沢を改善するために利用される。
【００１０】
各現像部は、ドラム１２の現像のために個別に起動され、ドラム１２が担う一連の画像に対して異なるカラー標識粒子を塗布し、一連の異なるカラー標識粒子画像を形成する。現像された標識粒子画像は、副（または中間）画像転送部材である中間転送ドラム２０の外側表面に転送される（または複数の標識粒子画像がレジストレーションされて順次転送される）。その後、中間画像転送部材ドラム２０の表面に形成された単一の標識粒子画像が、または複数の標識粒子画像よりなるマルチカラー画像が、単一ステップで受像部材に転送される。
【００１１】
受像部材は、（二点鎖線により示した）経路に沿って、中間画像転送部材ドラム２０と、転送支持部材であるローラ３２の間のニップ３０に運ばれる。受像部材は、適切な受像部材供給部（ホッパーＳ１またはＳ２）からニップ３０に運ばれ、ニップ３０で標識粒子画像を受像する。受像部材は、ニップ３０を出ると、運搬機構４０により、図１に示した複数のポジションと形状とを有するオンデマンド溶解アセンブリ６０に送られる。オンデマンド溶解アセンブリ６０については、以下にもっと詳しく説明する。溶解部は、熱、及び／または圧力をかけて、標識粒子画像を受像部材に留める、すなわち溶解させる。画像を受像部材に留めると、受像部材は、選択的に転送されて、（両面印刷の場合）転送ニップ３０に戻されて次の面の画像を受像するか、外部の出力トレイ３４に送られてオペレータに受け取られるか、または出力アクセサリに送られる。
【００１２】
複製装置１０には、例えば、機械的、電気的、または光学的な周知のセンサ（図示せず）が用いられ、本装置の制御信号を提供する。かかるセンサは、受像部材の搬送経路に沿って配置され、主画像形成部材光伝導ドラム１２と、中間画像転送部材ドラム２０と、転送支持部材ローラ３２と、画像処理ステーションとに関連している。そのため、センサは、搬送経路における受像部材の位置と、画像形成処理ステーションに対する主画像形成部材光伝導ドラム１２の位置とを検出し、それを示す適切な信号を発生する。かかる信号は、例えばマイクロプロセッサを含む論理・制御部Ｌに入力情報として送られる。かかる信号と、マイクロプロセッサ用の適切なプログラムとに基づき、論理・制御部Ｌは、複製プロセスを実行する電子写真プロセスステーションのタイミング動作を制御する信号を発生する。本発明には商業的に入手可能なマイクロプロセッサを用いられるが、そのプログラムの製作は当技術分野において周知の従来技術である。もちろん、かかるプログラムの具体的な詳細は用いるマイクロプロセッサのアーキテクチャに応じて決まる。
【００１３】
所望の複製条件の下では、米国特許第５，８４１，０３９号に説明されているように、複製装置１０の動作中に、まず、現像部１６ｃｌが、受像部材の面積と実質的に等しい面積に対応して、中間転送ドラム２０にクリア標識粒子のレイヤを形成する。その後、ライタ１５によりドラム１２上に形成されたカラー分離潜像電荷パターンを、それぞれのカラー標識粒子で現像して、重ね合わせレジストレーションをして（すでにクリア標識粒子のレイヤを担っている）中間転送ドラム２０に転送する。次に、コンビネーション標識粒子画像を、選択された供給ホッパーから転送ニップ３０に送られた受像部材であるコート紙などに転写（transfer）する。クリアオーバーコートをしたマルチカラー画像をコート紙に転写した後、搬送メカニズム４０はその用紙をオンデマンド溶解装置６０に運ぶ。オンデマンド溶解装置６０においてその用紙に光沢仕上げがなされる。
【００１４】
クリア標識粒子レイヤによりオーバーコートが形成され、これによりイメージレリーフ（image  relief）が大幅に低減され、光沢的外観がより一様になり、複製画像を保存や取扱上の危険性（指紋、キズ、水、紫外線による色あせ、ビニールオフセットその他）から保護する。しかし、かかる標識粒子の溶解プロセスでは、特に受像部材の端に近い加熱された溶解ローラに対して、標識粒子のオフセットが発生することがある。本発明では、図１に概略を示したように、受像部材Ｒの端Ｒｅに向かってカバレッジが一様に減少するように、クリア標識粒子ＣＬをレイヤ形成（lay  down）することを提案する。結果として、特に溶解部材が金属またはプラスチックのベルトである場合、標識粒子のオフセット問題はほぼ無くなる。
【００１５】
本発明のオンデマンドフューザ（溶解装置）６０の一実施形態を図３に詳しく示した。以下に、フューザサポートローラ６２、第２サポートローラ６４、及び経路ローラ６６と併せて説明する。フューザ６０は高速に作動し、エネルギー効率、クイックスタート、低価格高付加価値、信頼性の問題を解決する。そして適切な画質を有する写真、テキスト、グラフィックスを提供する。本オンデマンドフューザは、上記のような小型プリンタでも、大型の商業印刷機でも使え、インライン型でも、オフライン型の別装置でも使える。
【００１６】
図２に示したように、フューザの基本アーキテクチャには被加熱フィルム（ベルトあるいはウェブタイプボディとも呼ぶ）７０が含まれる。非加熱フィルム７０は、弾性体でカバーされたバックアップローラ６８とともに、加圧ニップ６４を形成する。一実施形態では、フィルム７０は、ベース７２と、誘導レイヤ７４と、適合レイヤ７６と、任意的なオイルバリアレイヤ７８と、リリースコーティング（release-coating）されたトップレイヤ８０とを有する。形成された加圧ニップには、コンタクト領域に形成された加熱ゾーンがあり、以下に説明するように、プロセス変更することなく加熱時間に合わせて変えることができる。形成された加圧ニップには、コンタクト領域に形成された冷却ゾーンもあり、冷却のしかたに応じて変えることができる。これらのコンタクト領域を必要に応じて一方だけ、または両方とも係合し、または係合しないことができる。例えば、媒体のタイプと所望の仕上げや光沢とを考慮した非常に広範囲の光沢制御の場合、冷却をまったくバイパスできる。
【００１７】
弾性レイヤを有するフィルムを用いる場合、（図２に示した）フィルム構成と、フィルム本体の位置とにより、動作が速く効率が高い加熱のために、フィルム本体中のトナー溶解面近くに加熱ゾーンを位置させることができる。加熱ゾーンは溶解面と、（約２６０ミクロンより厚い）フィルム基板と、誘導加熱系との間にある。２０００ミクロンより薄いフィルムの場合、全弾性レイヤと基板とを含むが、低質量ヒータを用いてフィルムの裏側を加熱できる。
【００１８】
図３は、「A」で示した写真中心位置にあるオンデマンドフューザ６０（溶解部材とも呼ぶ）を示す。溶解フィルム１００は、トナーを媒体に焼き付けて固定しつつ表面仕上げをして、トナー画像を処理する。フィルムのトラッキング方式は能動的なものでも受動的なものでもよい。フィルムの全長（circumference）が十分短ければ、エッジトラッキング装置や、舌部やグルーブなどを用いるその他のトラッキング装置を用いることができる。これらは、コントローラに制御された能動的システムであっても、境界などによりガイドされた自己ガイドシステムであってもよい。加熱アセンブリ１０２は、トナーが塗布されてから、受像媒体を加熱する。図３に示したヒータは誘導型ヒータである。このヒータを用いて、フィルムの裏側（画像の無い側）、またはフィルム内の（導電性の）誘導レイヤを加熱できる。裏側を加熱するには、セラミックその他の基板に抵抗要素をいれたものなど、その他の加熱要素を用いることもできる。受像媒体は、紙、プラスチック、金属、セラミック、繊維、その他の様々な厚みとタイプの、印刷ができる任意の素材である。
【００１９】
図３は、誘導加熱レイヤを有する溶解装置の一実施形態を示す。ニップを形成する加圧ローラ６８は、トナーに溶解圧をかけ、加熱ゾーンの長さを決定する。これは溶解ドエル（fusing  dwell）（すなわち加熱時間）に直接関わってくる。加熱ゾーンは加熱アセンブリ１０２の形状その他の関係要因による影響も受ける。加熱ゾーン１０６が、ニップを形成する加圧ローラにより形成される。冷却ゾーン１０８は、トナーをそのＴｇ（ガラス転移温度）近くまで冷却して、（光沢のある）写真画質の表面仕上げに固定する領域である。冷却手段は、熱電型でも、気相変化（ヒートパイプ）型でも、強制空冷型などでもよい。ここでは、受像媒体上の未溶解トナー１１０をシート状媒体として示した。受像媒体上の溶解されたトナー１１２は固定され、トナーはシート媒体上に浮上してスライド構造すなわちリリースローラ１１４で溶解プロセスを出る。代替的にオンデマンドフューザ６０を図３の位置Ｂに示した。リリースローラとフィルムはテキスト及びグラフィックスモード１１６に切り替えられている。
【００２０】
写真中心モード（図３の位置Ａ参照）では、トナー画像がフィルム面に形成される際に、加熱及び冷却プロセスを利用する。加熱プロセスは、トナーを十分高い温度まで加熱して、加圧ローラからの圧力と組み合わせて、トナーが十分柔らかくなって、フィルム面トポグラフィーに流れて固まり、媒体表面にトナーを定着させるようにする。冷却ゾーンにより、トナーはそのガラス転移温度近くまで冷却されると、結合力が大きくなり、フィルムの粘着力を上回り、フィルムからリリース（すなわち剥が）された後、媒体上に留まる。このプロセスにより、（滑らかな硬いフィルムでは）２０°の入射角（impingement  angle）において１００近くの光沢が生じる。しかし、滑らかな硬いフィルムはトナー粒子の周りにほとんどマイクロコンプライアンス（micro-compliance）を有さないので、端はよく溶解されない傾向があり、下部領域とmass  lay-down領域も同様であり、光沢が低い。これらの効果によりライン状オフセット（ＬＴＯＳ）が生じる傾向がある。
【００２１】
ＬＴＯＳは、クリアトナーを低mass  lay-down領域に加えて、画像化フィールド（imaging  field）をトナースタック中の最も高い部分にレベルを合わせること（これを逆マスクと呼ぶ）により、回避できる。これは、クリアトナーを用いた５番目のトナーステーションを加えることにより行える。他の解決策は、トナー粒子に適合する準拠フィルムを用いることである。この解決策では１００（Ｇ２０）近くの高い光沢を生じることはできないが、ＬＴＯＳを回避することはでき、低lay-downエリアのフィラーとしてクリアトナーが必要でなくなる。準拠フィルムにより、トナー粒子（及びスタック）の周りにおける非準拠性に起因するピンホールやボイド（voids）のような画像アーティファクトを回避できる。
【００２２】
図４の位置Ｂとして示したように、文書中心モード（以下、テキスト及びグラフィックスモードと呼ぶ）では、プリンタは加熱ゾーンのみを利用する。写真画質の高光沢印刷が要求されていない場合、冷却ゾーンは必要ない。このモードが必要な場合、リリースローラは図３に示した位置１１６に動き、冷却ゾーンをバイパスする。この場合、トナーはフィルムからリリースされるが、まだ厚く柔らかい状態にある。きれいに剥がれやすくするには幾つかの方法がある。最も一般的な方法は、モールドリリース剤（通常はシリコンオイル）を用いることである。他の方法は、ワックスリリース剤を組み込んだトナーを使い、引っ張り表面エネルギー（attractive  surface  energy）を低減することである。これはオイルレストナー（oil-less  toner）と呼ばれる。他の態様のリリースは、加圧ニップ出口の機械的形状（mechanical  geometry）である。出口の半径がシャープになればなるほど、リリース力（すなわちはがし率（peel  rate））が大きくなる。そのため、トナー画像がフィルム面から離れる。上記方法をどれでも、または全部でも使える。高温リリースにより、トナーは溶解フィルムのキャスト面（cast  surface）として固化しない。リリース後にトナーは逆戻りして、キャスト面が損なわれることになる。トナーの緩和レートは溶解プロセスより遅いので、残余ストレスが残り、逆戻りが起こる。この効果により非常に高い光沢を得る能力が低下する。
【００２３】
図５は、代替的実施形態におけるオンデマンドフューザ６０の位置を示す。これらは、フューザの可変の冷却コンタクトエリアを用いて、上記の実施形態も含むいろいろな有用機能を実行するものである。図５Ａは、上記の写真中心モード位置Ａにあるオンデマンドフューザ６０を示し、冷却コンタクトエリアが係合され（図５ａ参照）、図３を参照して説明したスライド構造と同様のスライド構造を用いて冷却コンタクトエリアを延長できる。もっと冷却したいときは、ベルトの長さを長くして上記の写真中心モードで使う。可変長ベルトや弾性ベルトを用いて、このように延長することができる。コントローラとエネルギー源と併せて、移動式ローラその他の既知の移動式要素など他の装置を用いて、ベルトの長さを変更してもよい。
【００２４】
図５ｂは、図４の位置Ｂに示したような、文書中心モードすなわちテキスト及びグラフィックスモードを示す。位置Ｂはプリンタが加熱ゾーンのみを利用する位置である。テキスト及びグラフィックスモードでは、冷却ゾーンは不要であり、そのため可変の冷却コンタクトエリアは係合していない。この実施形態はコンタクトエリアを少し変えることはできるが、オンデマンドフューザの冷却部分を係合しない。
【００２５】
図５ｃ、５ｄ、及び５ｅは、１つ以上のローラ１２０を追加することにより、冷却長さと係合を変更することにより、冷却コンタクトエリアを変更する、その他の実施形態を示す。長いコンタクトエリアではなく短いコンタクトエリアを用いることにより、光沢レベルが下がる。オンデマンドフューザサポートローラ６２は、コントローラ１２６により、１つ以上の追加ローラ１２０がスプリングや機械的アクションなどによって動くと、旋回点１２４の周りを旋回できる。コントローラ１２６は、フィルムの一部を引っ張り、受像媒体と接触する露光面を短くして、フィルムの相対的な位置と、その長さとを調整する。図５ｃは、延長されたコンタクトエリアが係合していないオンデマンド可変フューザを示し、図５ｄは、延長されたコンタクトエリアが受像部材と係合したオンデマンド可変フューザを示す。図５ｅは、延長されたコンタクトエリアが係合し、図５ｄの位置と比較して大きくされたオンデマンド可変フューザを示す。当業者には、上記のようなスライド構造またはローラの構成を有する多くの変形が可能であることが分かる。各実施形態は、ユーザが選択できるように、コントローラに接続された調整デバイス１２８により、他の実施形態を徐々に変更したものであり、及び／またはオンデマンドフューザにより、ユーザは、最終印刷物の表面光沢及び／または仕上げを注意深く制御できる。
【００２６】
図６は、光沢と冷却長さとの間の関係を示すグラフである。ゾーン１０８の冷却長さＬｃが長くなるにつれ、光沢レベルは高くなることが示されている。フィルム光沢は、光沢の関数であり、この関係により制御できる。この制御は、図５に示した調節により、冷却長さを変更することにより、図１に示したコントローラ（ＬＣＵ）及び／またはセンサにより行う。
【００２７】
図７は、フューザの可変な冷却コンタクトエリア部分を用いる方法を示す。異なるテクスチャまたは光沢を部分を有するトナー画像を形成しつつ、可変光沢溶解方法は、画像素材（pictorial  subject  matter）を含む画像の第１の部分Ｉ１と、画像素材を含まず、複数の画像Ｉｎであり得る画像の第２の部分Ｉ２と、を決定する段階２００で始まる。適用されるテクスチャまたは光沢は、表面全体のうちの特定スポットをカバーし、印刷物中のテキストなどに対して目立たせる写真に色のスポットなどの所望の効果を与える、スポット光沢と呼ばれるタイプの光沢仕上げを含む。スポット光沢は、セキュリティ印刷や、追加的な明るさや可変的な明るさなどの視覚効果を与えるのにも有用である。可変的な明るさの効果を用いて、パーソナル化した名称や場所などのテキストを販売カタログで目立たせることができる。画像化デバイスは、受像面上に複数のトナー画像を作り（２０２）、トナーを画像２０８に重ねて、可変表面オンデマンドフューザ６０を用いてトナーを受像媒体に定着２１０することにより、トナー画像が、画像Ｉ１の第１の部分と一致するクリア光沢増強トナーにより形成される。
【００２８】
本発明はここに説明した複数の実施形態の組み合わせを含む。「一実施形態」の参照等は、本発明の少なくとも１つの実施形態にある特徴を参照するものである。実施形態の複数の参照は、必ずしも同じ実施形態を参照するものではない。しかし、かかる実施形態は、特に断るか、当業者には明らかで無い限り、互いに排他的ではない。単数の「method」や複数の「methods」との文言は本発明を限定するものではない。
【図１】
2011507027.tif 000003
【図２】
2011507027.tif 000004
【図３】
2011507027.tif 000005
【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
2011507027.tif 000008
【図５Ｃ】
2011507027.tif 000009
【図５Ｄ】
2011507027.tif 000010
【図５Ｅ】
2011507027.tif 000011
【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
2011507027.tif 000014
2011507027.tif 000015