(57)【要約】本発明は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物のうちの０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有界面活性剤を含む潤滑組成物を提供する。上記潤滑組成物は、内燃機関を潤滑するのに適している。一実施形態において、本発明は、潤滑組成物を提供し、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物の０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有フェネート界面活性剤を含む。特定の実施形態において、上記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、上記潤滑組成物に対して０．０６〜１．６重量％石鹸含有量を提供し得る；または代わりに、上記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、この総量の石鹸の一部を提供し得、その残りは、他の供給源によって提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑組成物であって、該潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および該潤滑組成物のうちの０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有フェネート界面活性剤を含み、ここで該潤滑組成物は、該潤滑組成物のうちの多くて０．５重量％の総硫酸塩灰分含有量を有する、潤滑組成物。
【請求項２】
前記潤滑組成物のうちの石鹸含有量は、該潤滑組成物のうちの１．０重量％〜１．３重量％の範囲である、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記潤滑組成物は、分散剤をさらに含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記潤滑組成物は、無灰分分散剤をさらに含み、該無灰分分散剤は、０．０３重量％から０．０８重量％未満の窒素を該潤滑組成物に与える、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記潤滑組成物は、無灰分分散剤をさらに含み、該無灰分分散剤は、０．０４重量％〜０．０７重量％の窒素を該潤滑組成物に与える、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記潤滑組成物は、（ｉ）窒素に対するカルボニル比が１以上を有する分散剤；および（ｉｉ）窒素に対するカルボニル比が１未満を有する分散剤、の分散剤パッケージをさらに含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
「熱エン」反応によって作製されるアシル化剤から得られる分散剤を含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記潤滑組成物は、７ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ以下、もしくは４〜７ｍｇ  ＫＯＨ／ｇの総塩基数（ＴＢＮ）を有する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記潤滑組成物は、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含有量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含有量、および（ｉｉｉ）０．５重量％以下の硫酸化灰分含有量、のうちの少なくとも一方を有すると特徴付けられる、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
前記潤滑組成物は、０．０１重量％〜０．３重量％の硫黄含有量を有する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記潤滑組成物は、３００ｐｐｍ〜５００ｐｐｍのリン含有量を有する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
前記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、スルホネート界面活性剤との混合物において存在する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記カルシウム含有界面活性剤は、フェネート界面活性剤のみである、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
前記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、硫黄含有フェネート界面活性剤である、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
前記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、前記潤滑組成物に存在する石鹸の総量の、少なくとも９０重量％、または９２重量％より高い、９６重量％以上、または９６重量％〜１００重量％の総石鹸含有量を与える、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１６】
前記潤滑組成物は、硫酸化灰分に対するカルシウム含有フェネート界面活性剤からの石鹸の比が少なくとも２、または少なくとも２．２、または少なくとも２．５を有する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１７】
油溶性チタン含有添加剤をさらに含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１８】
２種以上の腐食抑制剤をさらに含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１９】
１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾールもしくはこれらの混合物をさらに含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項２０】
前記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩＩ、ＩＩＩもしくはＩＶの油である、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項２１】
前記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩＩＩの油を含む、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項２２】
前記硫黄含有フェネート界面活性剤は、５０〜２７０、もしくは７０〜１７０のＴＢＮを有する、前述の請求項のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項２３】
内燃機関を潤滑するための方法であって、該方法は、請求項１〜２１に記載の潤滑組成物を該内燃機関に供給する工程を包含する、方法。
【請求項２４】
前記内燃機関は、乗用車の内燃機関である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記内燃機関は、６リットル以下、５リットル以下、もしくは４リットル以下、１リットル〜３リットルのエンジン出力を有する、請求項２３〜２４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２６】
（ｉ）燃費のコントロール、（ｉｉ）腐食のコントロール、（ｉｉｉ）清潔さ、および（ｉｖ）内径摩耗のコントロールのうちの少なくとも１つのための、乗用車の内燃機関における請求項１〜２２のいずれか１項に記載の潤滑組成物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、潤滑組成物を提供し、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物のうちの０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有界面活性剤を含む。上記潤滑組成物は、内燃機関を潤滑するために適切である。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
リン化合物および硫黄を含むエンジン潤滑剤は、部分的に、微粒子排出および他の汚染物質の排出に寄与することが示された。さらに、硫黄およびリンは、触媒コンバーターにおいて使用される触媒を汚染し、上記触媒の性能の低下をもたらす傾向にある。
【０００３】
排出の制御（排出は、しばしば、ＮＯｘ形成、ＳＯｘ形成，粒状物質の形成、灰分の形成への寄与と関連し、かつ処理後触媒コンバーターの効率を低下させる）が増大するにつれて、エンジンオイルにおいて、硫黄、リンおよび硫酸化灰分の低下した量に関する要求が存在する。排出基準（例えば、Ｅｕｒｏ  ４もしくはＥｕｒｏ  ５）は、例えば、硫酸化灰分、リン、硫黄および粒状物質の量をさらに制限する。
【０００４】
乗用車（これは、「軽負荷（ｌｉｇｈｔ−ｄｕｔｙ）」内燃機関（代表的には、６リットル以下のエンジン出力（ｅｎｇｉｎｅ  ｃａｐａｃｉｔｙ）を有する）を含む乗り物に関して言及され得る）において、排出基準（例えば、Ｅｕｒｏ  ４もしくはＥｕｒｏ  ５）の導入は、処理後デバイスの使用を増大させることが考えられる。処理後デバイスとしては、粒状フィルタが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、上記粒状フィルタは、ディーゼル乗用車に付け加えられている。
【０００５】
処理後デバイスの、硫黄、リンもしくは過剰量の灰分での汚染を減少させるために、潤滑剤は、低レベルの硫酸化灰分、リンおよび硫黄とともに処方されることが必要とされる。硫黄、リンおよび灰分に対するもっとも近年の制限は、軽負荷エンジンオイルのための２００４  ＡＣＥＡの結論（ｓｅｑｕｅｎｃｅ）内に記載されている。特に、Ｃカテゴリー（すなわち、触媒適合性）については、その制限は、潤滑剤に必要とされる最低量である。よって、上記ＡＣＥＡ  Ｃ１およびＣ４は、もっとも要求されるものの中で満たすべき仕様である。
【０００６】
特許文献１は、内燃機関（特に、高負荷（ｈｅａｖｙ  ｄｕｔｙ）ディーゼル（ＨＤＤ）エンジン）のための、低下したリン、硫黄および硫酸化灰分含有量を有する潤滑油組成物を開示している。この組成物は、優れたピストンの清潔さの性能を提供し、一定量のフェネート界面活性剤（これは、上記潤滑油組成物に比較的多量のフェネート石鹸を導入する）を含む。さらに、上記潤滑組成物は、スルホネート界面活性剤を含む。代表的には、上記フェネート界面活性剤もしくはスルホネート界面活性剤のうちの少なくとも一方は、マグネシウム含有界面活性剤である。
【０００７】
特許文献２は、多量の潤滑粘性の油、少量の炭酸化した硫化金属アルキルフェネートおよび少量の炭酸化金属アルキルアリールスルホネートを含む、高負荷ディーゼルエンジンのための潤滑組成物を開示している。ここでフェネートによって与えた上記総塩基当量は、上記フェネートおよびスルホネートによって与えた上記総当量のうちの８５％より高い。
【０００８】
乗用車のエンジン技術が発展するにつれて、エンジンの構成要素は、より厳しい作動条件に曝されている。作動条件としては、高出力密度エンジン、ターボチャージャーの使用、および代替燃料の使用が挙げられ得る。多くの厳しい作動条件下で、潤滑剤および構成成分の酸化が、より容易に起きる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００７／０１４９４１９号明細書
【特許文献２】欧州特許出願公開第７６５  ９３１号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
（発明の要旨）
本発明の発明者らは、腐食コントロール、酸化コントロール、燃費（ｆｕｅｌ  ｅｃｏｎｏｍｙ）コントロール、清潔さ、スラッジ（ｓｌｕｄｇｅ）コントロール、および耐摩耗性能のうちの少なくとも１つを提供する潤滑組成物を同定した。代表的には、本発明は、上記で強調した性能を維持しながら、産業仕様の要件（例えば、ＡＣＥＡ  Ｃ１）を満たし得る。
【００１１】
一実施形態において、本発明は、潤滑組成物を提供し、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物の０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有界面活性剤を含む。
【００１２】
一実施形態において、本発明は、潤滑組成物を提供し、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物の０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有フェネート界面活性剤を含む。特定の実施形態において、上記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、上記潤滑組成物に対して０．０６〜１．６重量％石鹸含有量を提供し得る；または代わりに、上記カルシウム含有フェネート界面活性剤は、この総量の石鹸の一部を提供し得、その残りは、他の供給源によって提供される。
【００１３】
一実施形態において、本発明は、潤滑組成物を提供し、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油、および上記潤滑組成物の０．０６重量％〜１．６重量％の石鹸含有量を有するカルシウム含有フェネート界面活性剤を含み、ここで上記潤滑組成物は、上記潤滑組成物の多くて０．５重量％の総硫酸塩灰分含有量を有する。
【００１４】
一実施形態において、本明細書で開示される潤滑組成物の石鹸含有量は、上記潤滑組成物の０．０６重量％から１．４重量％未満の範囲であり得る。
【００１５】
一実施形態において、本明細書に記載される潤滑組成物は、１種以上の分散剤をさらに含む。代表的には、上記分散剤は、無灰分分散剤である。上記分散剤はまた、上記潤滑組成物の総窒素含有量の０．０３重量％から０．０８重量％未満、または０．０４重量％〜０．０７重量％を与え得る。
【００１６】
一実施形態において、本明細書に記載される潤滑組成物は、７ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ以下、または４〜７ｍｇ  ＫＯＨ／ｇの総塩基数（ＴＢＮ）を有し得る。
【００１７】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、（ｉ）０．８重量％以下の硫黄含有量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含有量、もしくは（ｉｉｉ）０．５重量％以下の硫酸化灰分含有量のうちの少なくとも１つを有すると特徴付けられる。
【００１８】
一実施形態において、本発明の潤滑組成物は、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含有量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含有量、および（ｉｉｉ）０．５重量％以下の硫酸化灰分含有量を有すると特徴付けられる。
【００１９】
一実施形態において、本発明は、内燃機関を潤滑するための方法を提供し、上記方法は、上記内燃機関に、本明細書で開示される潤滑組成物を供給する工程を包含する。代表的には、上記内燃機関は、乗用車の内燃機関である。上記乗用車の内燃機関は、６リットル以下、５リットル以下、もしくは４リットル以下、１リットル〜３リットルのエンジン出力（すなわち、ピストンシリンダー排気量）を有し得る。
【００２０】
一実施形態において、本発明は、（ｉ）燃費のコントロール、（ｉｉ）腐食のコントロール、（ｉｉｉ）清潔さ、および（ｉｖ）内径摩耗（ｂｏｒｅ  ｗｅａｒ）のコントロールのうちの少なくとも１つのための、乗用車の内燃機関における、本明細書で開示される上記潤滑組成物の使用を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上記で開示されるように、潤滑組成物およびエンジンを潤滑するための方法を提供する。
【００２２】
本明細書で使用される場合、用語「石鹸」とは、界面活性剤の表面活性部分を意味し、金属塩基（例えば、炭酸カルシウム）を含まない。上記石鹸の用語はまた、界面活性剤基体（ｄｅｔｅｒｇｅｎｔ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅ）に言及し得る。例えば、フェネート界面活性剤石鹸もしくは基体は、アルキル化フェノールもしくは硫黄が結合したアルキル化フェノール、もしくはメチレンが結合したアルキル化フェノールである。あるいは、スルホネート界面活性剤については、上記石鹸もしくは基体は、アルキルベンゼンスルホン酸の中性塩である。
【００２３】
上記潤滑組成物は、１重量％以下、もしくは０．８重量％以下、もしくは０．５重量％以下、もしくは０．３重量％以下の硫黄含有量を有し得る。一実施形態において、上記硫黄含有量は、０．００１重量％〜０．５重量％、もしくは０．０１重量％〜０．３重量％の範囲であり得る。
【００２４】
上記リン含有量は、０．２重量％以下、もしくは０．１重量％以下、もしくは０．０８５重量％以下、もしくはさらに０．０６重量％以下、０．０５５重量％以下、もしくは０．０５重量％以下であり得る。一実施形態において、上記リン含有量は、１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、３２５ｐｐｍ〜７００ｐｐｍ、もしくは３００ｐｐｍ〜５００ｐｐｍであり得る。
【００２５】
上記総硫酸化灰分含有量は、０．７５重量％以下、もしくは０．５重量％以下であり得る。一実施形態において、上記硫酸化灰分含有量は、０．０５重量％〜０．５重量％、もしくは０．１重量％〜０．２重量％〜０．４５重量％であり得る。一実施形態において、上記総硫酸化灰分含有量は、上記潤滑組成物の０．５重量％以下である。
【００２６】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含有量、（ｉｉ）３００ｐｐｍ〜５００ｐｐｍもしくはこれ以下のリン含有量、および（ｉｉｉ）０．５重量％以下の硫酸化灰分含有量を有し得る。
【００２７】
（界面活性剤）
上記カルシウム含有界面活性剤は、中性であってもよいし、過塩基化されていてもよい。過塩基化カルシウム含有界面活性剤は、当該分野で公知である。
【００２８】
一実施形態において、上記カルシウム含有界面活性剤は、フェネート、サリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）、スルホネート、サリチレート、ハイブリッド界面活性剤、もしくはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記カルシウム含有界面活性剤は、フェネートおよびスルホネートの混合物である。
【００２９】
ハイブリッド界面活性剤は、フェネート成分および／もしくはスルホネート成分を含む混合界面活性剤系（例えば、フェネート／サリチレート、スルホネート／フェネート、もしくはスルホネート／サリチレート、スルホネート／フェネート／サリチレート）で；例えば、米国特許第６，４２９，１７８号；同第６，４２９，１７９号；同第６，１５３，５６５号；および同第６，２８１，１７９号に記載されるように、形成され得る。例えば、ハイブリッドスルホネート／フェネート界面活性剤が使用される場合、上記ハイブリッド界面活性剤は、それぞれ、類似の量のフェネートおよびスルホネート石鹸を導入する、異なるフェネートおよびスルホネート界面活性剤の量に等価であると考えられる。
【００３０】
一実施形態において、本発明の潤滑油組成物は、カルボキシレート界面活性剤を実質的に含まない（例えば、このような界面活性剤を、潤滑油組成物の１００ｇあたり、わずか約０．５ｇのカルボキシレート石鹸を提供する量において含む）か、または完全にカルボキシレート界面活性剤を含まない。
【００３１】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、マグネシウム含有界面活性剤を含まない。
【００３２】
一実施形態において、上記カルシウム含有界面活性剤は、フェネート界面活性剤およびスルホネート界面活性剤の混合物であり得る。カルシウム含有界面活性剤の混合物が使用される場合、上記スルホネート界面活性剤（石鹸、塩基性金属（例えば、炭酸カルシウム）、および従来の量の希釈油を含む）の量は、上記潤滑組成物の０．０１重量％〜０．３重量％、もしくは０．０２重量％〜０．１５重量％、もしくは０．０５〜０．１重量％であり得る。上記スルホネート界面活性剤は、３００〜５５０、もしくは３５０〜４８０のＴＢＮを有し得る。
【００３３】
上記フェネートは、硫黄含有フェネート、メチレン架橋したフェネート、もしくはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記フェネートは、硫黄含有フェネートである。
【００３４】
一実施形態において、上記カルシウム含有界面活性剤は、石炭酸カルシウムであり、上記潤滑組成物中の唯一の界面活性剤である。
【００３５】
代表的には、上記硫黄含有フェネート界面活性剤は、３０〜３５０、もしくは４０〜３００、もしくは５０〜２７０、もしくは７０〜１７０のＴＢＮを有する。一実施形態において、上記硫黄含有フェネート界面活性剤は、１５５のＴＢＮを有する。一実施形態において、上記硫黄含有フェネート界面活性剤は、２５０のＴＢＮを有する。上記硫黄含有フェネート界面活性剤は、単独で使用されてもよいし、他の硫黄含有フェネート界面活性剤とともに使用されてもよい。一実施形態において、上記硫黄含有フェネート界面活性剤は、フェネート界面活性剤の混合物である。
【００３６】
上記カルシウム含有界面活性剤の石鹸含有量は、上記潤滑組成物の０．０６重量％〜１．６重量％、もしくは０．０８重量％〜１．４重量％、もしくは１．０重量％〜１．３重量％であり得る。上記カルシウム含有界面活性剤は、総石鹸含有量が、上記潤滑組成物に存在する石鹸の総量の少なくとも９０重量％、もしくは９２重量％より高い、９６重量％以上、もしくは９６重量％〜１００重量％を与え得る。
【００３７】
上記潤滑組成物は、少なくとも２、もしくは少なくとも２．２、もしくは少なくとも２．５の、硫酸化灰分に対する石鹸の比を有し得る。一実施形態において、上記潤滑組成物は、２〜４の、灰分に対する石鹸の比を有し得る。
【００３８】
（潤滑粘性の油）
上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油を含む。このような油としては、天然および合成の油、水素化分解、水素化、および水素化仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）に由来する油、未精製油、精製油、および再精製油、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００３９】
未精製油は、一般に、さらなる精製処理なし（もしくはほとんどなし）に、天然もしくは合成の供給源から直接得られるものである。
【００４０】
精製油は、これらが１以上の精製工程においてさらに処理されて、１つ以上の特性を改善したことを除いて、上記未精製油に類似している。精製技術は、当該分野で公知であり、これら技術としては、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出もしくは塩基抽出、濾過、パーコレーションなどが挙げられる。
【００４１】
再精製油はまた、再生油もしくは再処理油として公知であり、精製油を得るために使用されるものに類似したプロセスによって得られ、しばしば、消費された添加剤および油分解物質の除去に関する技術によって、さらに処理される。
【００４２】
本発明の潤滑剤を作製するにおいて有用な天然油としては、動物性油、植物性油（例えば、ひまし油）、ミネラル潤滑油（例えば、流動パラフィン（ｌｉｑｕｉｄ  ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ｏｉｌ）、およびパラフィンタイプ、ナフテンタイプもしくは混合パラフィン−ナフテンタイプの溶媒処理もしくは酸処理したミネラル潤滑油、ならびに石炭もしくは頁岩に由来する油またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４３】
合成潤滑油は有用であり、これらとしては、炭化水素油（例えば、重合化オレフィンおよび内部重合化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびこれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、アナログおよびホモログ、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
他の合成潤滑油としては、ポリオールエステル（例えば、Ｐｒｉｏｌｕｂｅ（登録商標）３９７０）、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンリン酸のジエチルエステル（ｄｉｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ  ｏｆ  ｄｅｃａｎｅ  ｐｈｏｓｐｈｏｎｉｃ  ａｃｉｄ））、またはポリマー状テトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって生成され得、代表的には、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅｄ）したＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素もしくはワックスであり得る。一実施形態において、油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ＧＴＬ合成手順（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）ならびに他のＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）油によって調製され得る。
【００４５】
潤滑粘性の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓにおいて特定されるように、定義され得る。５つの基油グループは、以下の通りである：グループＩ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／もしくは＜９０重量％  飽和、粘性指数  ８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％  飽和、粘性指数  ８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％  飽和、粘性指数≧１２０）；グループＩＶ（すべてのポリαオレフィン（ＰＡＯ））；およびグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶのいずれにも含まれないすべての他のもの）。上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶの油もしくはこれらの混合物を含む。しばしば、上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶの油、もしくはこれらの混合物である。あるいは、上記潤滑粘性の油は、しばしば、ＡＰＩ  グループＩＩ、グループＩＩＩもしくはグループＩＶの油、またはこれらの混合物である。一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩＩＩの油であり得る。
【００４６】
存在する上記潤滑粘性の油の量は、代表的には、１００重量％から残りの成分（すなわち、性能添加剤（ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）（無灰分耐摩耗剤および存在する場合、油溶性モリブデン化合物を含む））の量の合計を引いた後の差である。
【００４７】
上記潤滑組成物は、濃縮物および／もしくは完全に処方された潤滑剤の形態において存在し得る。本発明の潤滑組成物（上記カルシウム含有界面活性剤を含む）が、濃縮物（これは、さらなる油と合わされて、全体的にもしくは部分的に、最終潤滑剤を形成し得る）の形態において存在する場合、本発明の成分  対  上記潤滑粘性の油および／もしくは希釈油の比は、１：９９〜９９：１（重量単位）、もしくは８０：２０〜１０：９０（重量単位）の範囲を含む。
【００４８】
（他の性能添加剤）
上記組成物は、必要に応じて、他の性能添加剤を含む。上記他の性能添加剤は、金属不活性化剤（ｍｅｔａｌ  ｄｅａｃｔｉｖａｔｏｒ）、粘性改変剤、摩擦改変剤、耐摩耗剤、腐食抑制剤、分散剤、分散粘性改変剤、極圧剤、抗酸化剤、消泡剤、解乳化剤、流動点降下剤（ｐｏｕｒ  ｐｏｉｎｔ  ｄｅｐｒｅｓｓａｎｔ）、シール膨潤剤、チタン添加剤、油溶性モリブデン化合物、およびこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含み得る。代表的には、完全に処方された潤滑油は、これら性能添加剤のうちの１種以上を含む。
【００４９】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、無灰分耐摩耗剤を含み、粘性改変剤、抗酸化剤、スクシンイミド分散剤、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１種をさらに含む。一実施形態において、上記潤滑組成物は、リン含有耐摩耗剤をさらに含む。
【００５０】
（分散剤）
分散剤は、無灰分タイプ分散剤としてしばしば公知である。なぜなら、潤滑油組成物中で混合する前に、これらは、灰分形成金属を含まず、潤滑剤およびポリマー状分散剤に添加される場合に、いかなる灰分形成金属をも通常には与えないからである。無灰分タイプ分散剤は、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合された極性基によって特徴付けられる。代表的な無灰分分散剤としてはＮ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる。Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドの例としては、３５０〜５０００、もしくは５００〜３０００の範囲のポリイソブチレン置換基の数平均分子量を有するポリイソブチレンスクシンイミドが挙げられる。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号もしくは米国特許第４，２３４，４３５号に開示されている。スクシンイミド分散剤は、代表的には、ポリアミン（代表的には、ポリ（エチレンアミン）から形成されるイミドである。「熱エン」プロセスから調製されるポリイソブチレンスクシン無水物（ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ａｎｈｙｄｒｉｄｅ）から作製される分散剤は、文献（例えば、欧州特許出願第０  ３５５  ８９５  Ａ２号）に記載されている。
【００５１】
一実施形態において、本発明は、３５０〜５０００、もしくは５００〜３０００の範囲内の数平均分子量を有するポリイソブチレンスクシンイミドから得られる少なくとも１種の分散剤をさらに含む。上記ポリイソブチレンスクシンイミドは、単独で使用されてもよいし、他の分散剤との組み合わせにおいて使用されてもよい。
【００５２】
一実施形態において、本発明は、亜鉛とのポリイソブチレンスクシンイミド錯体を形成するために、ポリイソブチレンスクシン無水物、アミンおよび酸化亜鉛から得られる少なくとも１種の分散剤をさらに含む。上記亜鉛とのポリイソブチレンスクシンイミド錯体は、単独で使用されてもよいし、組み合わせにおいて使用されてもよい。
【００５３】
無灰分分散剤の別のクラスは、Ｍａｎｎｉｃｈ塩基である。Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤は、アルキルフェノールとアルデヒド（特に、ホルムアミド）およびアミン（特に、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。上記アルキル基は、代表的には、少なくとも３０個の炭素原子を含む。
【００５４】
上記分散剤はまた、種々の薬剤のうちのいずれかとの反応によって、従来の方法によって後処理され得る。これらの中には、ホウ素、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾ−ル、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換されたスクシン無水物、マレイン酸無水物、ニトリル、エポキシド、およびリン化合物がある。
【００５５】
一実施形態において、本発明は、分散剤の混合物（分散剤パッケージともいわれる）を含む。上記分散剤パッケージは、（ｉ）１以上の窒素に対するカルボニル比を有する分散剤；および（ｉｉ）１未満の窒素に対するカルボニル比を有する分散剤を含み得る。分散剤（ｉ）および／もしくは（ｉｉ）は、次に、当業者に公知の「熱エン」プロセスによって調製されるアシル化剤を使用して作製され得る。
【００５６】
本発明の分散剤は、しばしば、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドから得られる。分散剤パッケージとして存在する場合、一方の分散剤は、高い総塩基数を有し得る；そして一方は、高い総酸数を有し得る。一般に、高いＴＡＮ数を有する分散剤は、１以上、一実施形態において、１．２以上、別の実施形態において、１．４以上、およびさらに別の実施形態において、１．４５以上、例えば、１．５の窒素に対するカルボニル比を有する。一般に、高いＴＢＮ数を有する分散剤は、１未満、一実施形態において、０．９４以下、別の実施形態において、０．８８以下、および別の実施形態において、０．８以下、例えば、０．７７の窒素に対するカルボニル比を有する。上記窒素に対するカルボニル比は、モル濃度ベース（すなわち、窒素官能基（例えば、アミン窒素）のモルに対するカルボニル官能基（例えば、−Ｃ（Ｏ）−）のモルの比）で、計算されるべきである。
【００５７】
上記分散剤もしくは分散剤パッケージは、しばしば、上記組成物のうちの０．０１〜３０、一実施形態において、０．５〜２５、別の実施形態において、１．５〜２０、およびさらに別の実施形態において、３〜１５重量％において、油を含まない基準で存在する。しばしば、高い総塩基数を有する上記分散剤は、分散剤パッケージにおいて、上記高い総酸数を有する分散剤より低い濃度において存在する。あるいは、高い総酸数を有する分散剤の量および高い総塩基数を有する分散剤の量は、等しい。さらに別の実施形態において、上記高い総酸数を有する分散剤は、しばしば、上記高い総塩基数を有する分散剤より低い濃度で存在する。しばしば、上記より多い量で存在する分散剤は、上記分散剤パッケージ中に存在する分散剤の量の５０％より多い、一実施形態において、上記分散剤パッケージ中に存在する分散剤の量の５５％より多い、さらに別の実施形態において、上記分散剤パッケージ中に存在する分散剤の量の６０％より多い量で存在する。例えば、より多い量で存在する上記分散剤は、上記分散剤パッケージ中に存在する分散剤のうちの６１％〜９５％、一実施形態において、上記分散剤のうちの６２％〜９０％、およびさらに別の実施形態において、上記分散剤のうちの６３％〜８５％で存在し得る。一実施形態において、高いＴＡＮの分散剤  対  高いＴＢＮの分散剤の比は、１：１〜１５：１、別の実施形態において、２：１〜１０：１、および別の実施形態において、３：１〜６：１である。
【００５８】
上記分散剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜２０重量％、もしくは０．１重量％〜１５重量％、もしくは０．１重量％〜１０重量％、もしくは１重量％〜６重量％、もしくは７重量％〜１２重量％において存在し得る。
【００５９】
（抗酸化剤）
抗酸化化合物は公知であり、これらとしては、例えば、硫化オレフィン（代表的には、硫化４−カルボブトキシシクロヘキサン、もしくはそのトリフェニルホスファイト等価物、またはオレフィンスルフィド）、アルキル化ジフェニルアミン（代表的には、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチルジフェニルアミン）、ヒンダードフェノール、またはこれらの混合物が挙げられる。抗酸化化合物は、単独で使用されてもよいし、組み合わせにおいて使用されてもよい。上記抗酸化剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜２０重量％、もしくは０．１重量％〜１０重量％、もしくは０．４重量％〜５重量％の範囲であり得る。
【００６０】
上記ヒンダードフェノール抗酸化剤は、しばしば、立体的に障害されている基として、二級ブチル基および／もしくは三級ブチル基を含む。上記フェノール基は、しばしば、ヒドロカルビル基および／もしくは第２の芳香族基に連結している架橋基でさらに置換される。適切なヒンダードフェノール抗酸化剤の例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールもしくは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、もしくは４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられる。一実施形態において、上記ヒンダードフェノール酸化剤はエステルであり、これらとしては、例えば、ＣｉｂａのＩｒｇａｎｏｘＴＭ  Ｌ−１３５、もしくは２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールおよびアルキルアクリレートから得られた縮合生成物が挙げられ得、ここで上記アルキル基は、１〜１８個、もしくは２〜１２個、もしくは２〜８個、もしくは２〜６個、もしくは４個の炭素原子を含み得る。適切なエステル含有ヒンダードフェノール抗酸化化学物質のより詳細な説明は、米国特許第６，５５９，１０５号において見いだされる。
【００６１】
（粘性改変剤）
粘性改変剤としては、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール結合体化ジエンコポリマー、ポリオレフィン、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、または（α−オレフィンマレイン酸無水物）コポリマーのエステル、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００６２】
（分散粘性改変剤）
分散粘性改変剤（しばしば、ＤＶＭといわれる）としては、官能化ポリオレフィン、例えば、アシル化剤（例えば、マレイン酸無水物）およびアミンの反応生成物で官能化したエチレン−プロピレンコポリマー；アミンで官能化したポリメタクリレート、もしくはアミンと反応させたエステル化マレイン酸無水物−スチレンコポリマーが挙げられる。
【００６３】
粘性改変剤および／もしくは分散粘性改変剤の総量は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜２５重量％、０．１重量％〜２０重量％、もしくは０．１重量％〜１５重量％であり得る。
【００６４】
（耐摩耗剤）
上記潤滑組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の他の耐摩耗剤をさらに含む。適切な耐摩耗剤の例としては、リン酸エステル、硫化オレフィン、硫黄含有耐摩耗添加剤（金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を含む）、チオカルバメート含有化合物（チオカルバメートエステル、アルキレン連結チオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィドを含む）が挙げられる。
【００６５】
ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、一般に、以下の式：
【００６６】
【化１】
2011508810.tif 000002
によって表され得る。
上記Ｒ１基およびＲ２基は、独立して、ヒドロカルビル基であり、これは、アセチレン不飽和を含まないことがあるか、しばしば、エチレン不飽和もまた含まないことがある。それらは、代表的には、アルキル、シクロアルキル、アラルキルもしくはアルカリール基であり、３〜２０個の炭素原子（例えば、３〜１６個の炭素原子）、もしくは最大１３個までの炭素原子（例えば、３〜１２個までの炭素原子）を有する。Ｒ１基およびＲ２基を提供するように反応するアルコールは、二級アルコールおよび一級アルコールの混合物（例えば、２−エチルヘキサノールおよびイソプロパノールの混合物）、または代わりに、二級アルコール（例えば、イソプロパノールおよび４−メチル−２−ペンタノール）の混合物であり得る。このような物質は周知であり、潤滑剤処方の当業者に容易に入手可能である。一実施形態において、上記ジアルキルチオリン酸亜鉛は、一級ジアルキルジチオリン酸亜鉛であり得る。一実施形態において、上記ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、二級ジアルキルチオリン酸亜鉛であり得る。
【００６７】
特定の実施形態において、適切なジアルキルチオリン酸亜鉛の例としては、ＰＣＴ出願ＵＳ０７／０７３４２８（発明の名称「Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  ａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｃｏｍｂｕｓｔｉｏｎ  Ｅｎｇｉｎｅ  ａｎｄ  Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｎｇｉｎｅ」）もしくはＰＣＴ出願ＵＳ０７／０７３４２６（発明の名称「Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｏｉｌ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｏｆ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｓｙｓｔｅｍ」）において開示されるものが挙げられる。両方の出願は、２００６年７月１７日の優先権を主張する。そこに記載されるジアルキルチオリン酸亜鉛は、以下の式：
【００６８】
【化２】
2011508810.tif 000003
によって表されるリン含有化合物の混合物の亜鉛塩として定義され得、
ここでＱ１およびＱ２は、独立して、ＳもしくはＯであり、Ｒ３およびＲ４は、独立して、ヒドロカルビル基であり、リン含有化合物の混合物についてのＲ３とＲ４の平均総炭素原子数は、少なくとも９．５であり；ここでＲ３およびＲ４は、（ｉ）このような基のうちの４〜７０重量％が、２〜４個の炭素原子を含み、そして（ｉｉ）このような基のうちの３０〜９６重量％が、５〜１２個の炭素原子を含むという点で特徴付けられ；ここでリン含有化合物の混合物中の式（２）の分子のうちの８モル％未満において、Ｒ３およびＲ４の各々が、２〜４個の炭素原子を含み、上記混合物中の式（２）の分子の１１モル％より多くにおいて、Ｒ３は、２〜４個の炭素原子を有し、Ｒ４は、５〜１２個の炭素原子を有し；ここで上記式内において、上記Ｏ原子に対してβ位に位置した炭素原子上のＲ３およびＲ４における水素原子の平均総数は、少なくとも７．２５である。一実施形態において、上記潤滑組成物は、ジヒドロカルビルジチオリン酸亜鉛を含まない。一実施形態において、上記潤滑組成物は、ジヒドロカルビルジチオリン酸亜鉛をさらに含む。
【００６９】
上記ジチオカルバメート含有化合物は、ジチオカルバミン酸もしくはジチオカルバミン酸塩と、不飽和化合物とを反応させることによって調製され得る。上記ジチオカルバメート含有化合物はまた、アミン、二硫化炭素および不飽和化合物を同時に反応させることによって、調製され得る。一般に、上記反応は、２５℃〜１２５ｏＣの温度において起こる。米国特許第４，７５８，３６２号および同第４，９９７，９６９号は、ジチオカルバメート化合物およびこれらを作製するための方法を記載している。
【００７０】
硫化オレフィンを形成するために硫化され得る適切なオレフィンの例としては、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、オクテン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、ウンデシル、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセンもしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセンもしくはこれらの混合物、ならびにそれらのダイマー、トリマー、およびテトラマ−は、特に有用なオレフィンである。あるいは、上記オレフィンは、ジエン（例えば、１，３−ブタジエン）および不飽和エステル（例えば、ブチルアクリレート）のＤｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物であり得る。
【００７１】
硫化オレフィンの別のクラスは、脂肪酸およびそれらのエステルを含む。上記脂肪酸は、しばしば、植物性油および動物性油から得られ、代表的には、４〜２２個の炭素原子を含む。適切な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトレイン酸もしくはこれらの混合物が挙げられる。しばしば、上記脂肪酸は、豚油、トール油、ラッカセイ油、大豆油、綿実油、ひまわり油もしくはこれらの混合物から得られる。一実施形態において、脂肪酸および／もしくはエステルは、オレフィンと混合される。
【００７２】
一実施形態において、無灰分耐摩耗剤（これはまた、摩擦改変剤としても記載され得る）は、ポリオールおよび脂肪族カルボン酸（しばしば、１２〜２４個の炭素原子を含む酸）のモノエステルであり得る。しばしば、ポリオールおよび脂肪族カルボン酸の上記モノエステルは、ひまわり油などとの混合物の形態において存在し、これは、上記無灰分耐摩耗剤混合物に存在し得、上記混合物のうちの５〜９５重量％、もしくは他の実施形態において、１０〜９０重量％、もしくは２０〜８５重量％、もしくは２０〜８０重量％を含む。上記エステルを形成する脂肪族カルボン酸（特に、モノカルボン酸）は、代表的には、１２〜２４個もしくは１４〜２０個の炭素原子を含む酸である。カルボン酸の例としては、ドデカン酸、ステアリン酸、ラウリン酸、ベヘン酸、およびオレイン酸が挙げられる。
【００７３】
ポリオールとしては、ジオール、トリオール、およびより高いアルコール性ＯＨ基の数を有するアルコールが挙げられる。多価アルコールとしては、エチレングリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコールおよびテトラエチレングリコールが挙げられる）；プロピレングリコール（ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、およびテトラプロピレングリコールが挙げられる）；グリセロール；ブタンジオール；ヘキサンジオール；ソルビトール；アラビトール；マンニトール；スクロース；フルクトース；グルコース；シクロヘキサンジオール；エリスリトール；およびペンタエリスリトール（ジペンタエリスリトールおよびトリペンタエリスリトールが挙げられる）が挙げられる。しばしば、上記ポリオールは、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、グリセロール、ソルビトール、ペンタエリスリトール、もしくはジペンタエリスリトールである。市販の物質は、３５±５％グリセロールジオレエート、および約５％未満のトリオレエートおよびオレイン酸とともに、化学種「グリセロールモノオレエート」の、約６０±５重量％を含むと考えられる。以下に記載されるモノエステルの量は、市販のグレードの物質の量である。
【００７４】
他の耐摩耗剤としては、種々のホウ素含有化合物が挙げられ、これらのうちのいくつかはまた、腐食抑制剤としても作用し得る。上記ホウ素化合物は、可溶性ホウ素化合物（例えば、ホウ酸エステル）であり得る。上記ホウ酸エステル（ホウ酸化エステル耐摩耗剤としても公知）は、以下の式：
【００７５】
【化３】
2011508810.tif 000004
のうちの１つ以上によって表される１種以上の化合物であり得、
ここで各Ｒは、独立して、有機基であり得、任意の２個の隣接するＲ基は、一緒に、環式基を形成し得る。上記のうちの２種以上の混合物が、使用され得る。一実施形態において、各Ｒは、独立して、ヒドロカルビル基であり得る。各式におけるＲ基中の炭素原子の総数は、上記化合物を上記基油において可溶性にするのに十分であり得る。一般に、上記Ｒ基中の炭素原子の総数は、少なくとも８個、および一実施形態において、少なくとも１０個、および一実施形態において、少なくとも１２個であり得る。必要とされる上記Ｒ基中の炭素原子の総数に制限はなくてもよいが、実際の上限は、４００個もしくは５００個の炭素原子であり得る。一実施形態において、各Ｒ基は、独立して、１〜１００個の炭素原子、および一実施形態において、１〜５０個の炭素原子、および一実施形態において、１〜３０個の炭素原子、および一実施形態において、１〜１０個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得るが、ただし上記Ｒ基中の炭素の総数は、少なくとも８であり得る。各Ｒ基は、他と同じであってもよいが、それらは、異なっていてもよい。有用なＲ基の例としては、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、アミル、１，３−ジメチル−ブチル、２−エチル−１−ヘキシル、イソオクチル、デシル、ドデシル、テトラデシル、２−ペンテニル、ドデセニル、フェニル、ナフチル、アルキルフェニル、アルキルナフチル、フェニルアルキル、ナフチルアルキル、アルキルフェニルアルキル、およびアルキルナフチルアルキルが挙げられ得る。
【００７６】
一実施形態において、上記ホウ酸エステルは、以下の式：
【００７７】
【化４】
2011508810.tif 000005
によって表される化合物であり得、
ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、独立して、１〜１２個の炭素原子のヒドロカルビル基であり；そしてＲ５およびＲ６は、独立して、１〜６個の炭素原子、および一実施形態において、２〜４個の炭素原子、および一実施形態において、２個もしくは３個の炭素原子のアルキレン基である。一実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、独立して、１〜６個の炭素原子を含み得、一実施形態において、各々は、ｔ−ブチル基であり得る。一実施形態において、Ｒ３およびＲ４は、独立して、２〜１２個の炭素原子、および一実施形態において、８〜１０個の炭素原子のヒドロカルビル基である。一実施形態において、Ｒ５およびＲ６は、独立して、−ＣＨ２ＣＨ２−もしくは−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である。
【００７８】
有用なホウ酸エステルは、商品名ＬＡ−２６０７の下でＣｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能であり得る。この物質は、Ｒ１およびＲ２が各々ｔ−ブチルであり、Ｒ３およびＲ４が２〜１２個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ５が−ＣＨ２ＣＨ２−であり、Ｒ６は−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である、上記に示される構造を有するフェノールボレートとして同定され得る。
【００７９】
一実施形態において、上記ホウ酸エステルは、以下の式：
【００８０】
【化５】
2011508810.tif 000006
によって表される化合物であり得、
ここで上記Ｒ基は、独立して、水素もしくはヒドロカルビル基である。上記ヒドロカルビル基のうちの各々は、１〜１２個の炭素原子、および一実施形態において、１〜４個の炭素原子を含み得る。例は、２，２’−オキシ−ビス−（４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリネート（ｄｉｏｘａｂｏｒｉｎａｎｅ））を含み得る。
【００８１】
一実施形態において、上記ホウ酸エステルは、式Ｂ（ＯＣ５Ｈ１１）３もしくはＢ（ＯＣ４Ｈ９）３によって表される化合物であり得る。有用なホウ素含有化合物は、商品名ＭＣＰ−１２８６の下でＭｏｂｉｌから入手され得る。
【００８２】
他のホウ酸エステルとしては、いわゆる、ホウ酸化エポキシドが挙げられる。なぜなら、それらは、エポキシドとホウ素供給源とを反応させることによって調製され得るからである。このような物質は、他の構造の中でも以下の式：
【００８３】
【化６】
2011508810.tif 000007
によって表され得る。ここで上記Ｒは、水素もしくはヒドロカルビル基である。ホウ酸化エポキシドは、一般に、１種以上の反応性ホウ素化合物（例えば、ホウ酸もしくは三酸化ホウ酸もしくは特定のホウ酸エステル）と少なくとも１個のエポキシドとの反応生成物である。上記エポキシドは、一般に、８〜３０個、もしくは１０〜２４個、もしくは１２〜２０個の炭素原子を有する脂肪族エポキシドである。有用な脂肪族エポキシドの例としては、ヘプチルエポキシド、オクチルエポキシド、オレイルエポキシドなどが挙げられる。エポキシドの混合物（例えば、１４〜１６個の炭素原子および１４〜１８個の炭素原子を有するエポキシドの市販の混合物）もまた、使用され得る。上記ホウ酸化脂肪エポキシドは、一般に公知であり、米国特許第４，５８４，１１５号において開示されている。
【００８４】
上記ホウ酸化合物は、代表的には、少なくとも７０重量パーツパーミリオン（重量ｐｐｍ：ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ  ｂｙ  ｗｅｉｇｈｔ）のホウ素濃度（Ｂとしての）を有する上記潤滑油組成物を提供するに十分な濃度において、上記潤滑油組成物において使用される。このような量は、上記のように、上記チタン化合物と合わされた場合に、優れた酸化性能を付与すると考えられている。上記ホウ素についての適切な範囲は、７０〜１０００ｐｐｍもしくは８５〜１５０ｐｐｍを含み得る。
【００８５】
ホウ素化合物の他のタイプとしては、ホウ酸化分散剤（例えば、米国特許第６，５９６，６７２号（第１３欄および第１４欄を参照のこと）、ならびに米国特許第３，０００，９１６号；同第３，０８７，９３６号；同第３，２５４，０２５号；同第３，２８２，９５５号；同第３，３１３，７２７号；同第３，４９１，０２５号；同第３，５３３，９４５号；同第３，６６６，６６２号および同第４，９２５，９８３号においてより詳細に記載されているもの）が挙げられる。
【００８６】
上記耐摩耗剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜５重量％、もしくは０．１〜４重量％において存在し得る。
【００８７】
（極圧剤）
上記油中で可溶性である極圧（ＥＰ）剤としては、硫黄含有ＥＰ剤およびクロロ硫黄含有ＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤、ならびにリンＥＰ剤が挙げられる。このようなＥＰ剤の例としては、塩素化ワックス；有機スルフィドおよびポリスルフィド（例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物；ホスホ硫化炭化水素（例えば、硫化リンとテルペンチン（ｔｕｒｐｅｎｔｉｎｅ）もしくはオレイン酸メチルとの反応生成物）；リンエステル（例えば、上記ジヒドロカーボンホスファイトおよびトリヒドロカーボンホスファイト（例えば、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニル））；亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリル、およびポリプロピレン置換された亜リン酸フェノール；金属チオカルバメート（例えば、亜鉛ジオクチルジチオカルバメートおよびバリウムヘプチルフェノール二酸）；アルキルリン酸およびジアルキルリン酸のアミン塩（例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩が挙げられる）；ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００８８】
（摩擦改変剤）
一実施形態において、摩擦改変剤、もしくはその混合物がさらに含まれる。代表的には、上記摩擦改変剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１０重量％、もしくは０．０１重量％〜８重量％、もしくは０．０５重量％〜４重量％を含む範囲であり得る。
【００８９】
適切な摩擦改変剤の例としては、長鎖脂肪酸誘導体（例えば、アミン、エステル、もしくはエポキシド）；脂肪イミダゾリン；ならびにアルキルリン酸のアミン塩が挙げられる。
【００９０】
摩擦改変剤はまた、硫化脂肪化合物およびオレフィン、トリグリセリド（例えば、ひまわり油）、もしくはポリオールと脂肪族カルボン酸とのモノエステル（これらすべての摩擦改変剤は、抗酸化剤もしくは耐摩耗剤として記載されてきた）のような物質を包含し得る。
【００９１】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、アミン、エステル、もしくはエポキシドの、長鎖脂肪酸誘導体である。
【００９２】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、長鎖脂肪酸エステル（無灰分耐摩耗剤として上記に記載されている）である。別の実施形態において、上記長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであり、別の実施形態において、上記長鎖脂肪酸エステルは、（トリ）グリセリドである。
【００９３】
（油溶性モリブデン化合物）
油溶性モリブデン化合物はまた存在し得、耐摩耗剤、抗酸化剤、摩擦改変剤、もしくはこれらの混合物の機能的性能を有し得る。代表的には、上記油溶性モリブデン化合物は、モリブデンジチオカルバメート、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、モリブデンキサンテート（ｘａｎｔｈａｔｅ）、硫化モリブデン、カルボン酸モリブデン、モリブデンアルコキシド、もしくはこれらの混合物が挙げられる。上記硫化モリブデンとしては、二硫化モリブデンが挙げられる。上記二硫化モリブデンは、安定な分散物の形態において存在し得る。一実施形態において、上記油溶性モリブデン化合物は、モリブデンジチオカルバメート、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、およびこれらの混合物からなる群より選択され得る。一実施形態において、上記油溶性モリブデン化合物は、モリブデンジチオカルバメートである。
【００９４】
抗酸化剤として使用され得るモリブデンジチオカルバメートの適切な例としては、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．のＭｏｌｙｖａｎ  ８２２ＴＭおよびＭｏｌｙｖａｎＴＭ  Ａ、ならびにＡｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｋｏｇｙｏ  Ｋ．ＫのＡｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−ＬｕｂｅＴＭ  Ｓ−１００、Ｓ−１６５、Ｓ−５１５、およびＳ−６００のような商品名の下で販売されている市販の物質、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００９５】
上記油溶性モリブデン化合物は、０．５ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍ、１ｐｐｍ〜７００ｐｐｍ、１ｐｐｍ〜５５０ｐｐｍ、５ｐｐｍ〜３００ｐｐｍ、もしくは２０ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍのモリブデンを提供するに十分な量において存在し得る。
【００９６】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、油溶性モリブデン化合物を含まない。一実施形態において、上記潤滑組成物は、油溶性モリブデン化合物を含む。
【００９７】
（チタン添加剤）
本発明はまた、油溶性チタン含有添加剤物質、またはより一般に、炭化水素可溶性物質の形態においてチタンを含み得る。上記チタン添加剤は、沈着物コントロール、酸化コントロールもしくは濾過性のコントロールに有用であり得る。チタン添加剤およびこれらの調製法は、米国特許出願第２００６−０２１７２７１号（Ｂｒｏｗｎら、２００６年９月２８日）において開示された。「油溶性」もしくは「炭化水素可溶性」とは、油もしくは炭化水素中に巨視的にもしくは肉眼の尺度で溶解するかもしくは分散している物質、場合によっては、代表的には、実際の溶液もしくは分散物が調製され得るように、ミネラルオイルを意味する。有用な潤滑処方物を調製するために、上記チタン物質は、数日もしくは数週間の期間にわたって沈殿（ｐｒｅｃｉｐｉｔａｔｅ）もせず、沈積もしないべきである。このような物質は、分子スケールで真の溶解度を示し得るか、または種々のサイズもしくはスケールの凝集物の形態において存在し得るが、ただしそれらは、肉眼的尺度では溶解もしくは分散している。
【００９８】
上記油溶性チタン含有物質の性質は、多様であり得る。このような物質は、例えば、米国特許公開第ＵＳ  ２００６−０２１７２７１号（Ｂｒｏｗｎら）に記載されている。本発明の油溶性物質の調製において、もしくはそのために使用され得るチタン化合物の中には、種々のＴｉ（ＩＶ）化合物（例えば、酸化チタン（ＩＶ）；硫化チタン（ＩＶ）；硝酸チタン（ＩＶ）；チタン（ＩＶ）アルコキシド（例えば、チタンメトキシド、チタンエトキシド、チタンプロポキシド、チタンイソプロポキシド、チタンブトキシド）；および他のチタン化合物もしくは錯体（石炭酸チタン；カルボン酸チタン（例えば、チタン（ＩＶ）  ２−エチル−１−３−ヘキサンジオエートもしくはクエン酸チタンもしくはオレイン酸チタン）；チタン（ＩＶ）  ２−エチルヘキソキシド；ならびにチタン（ＩＶ）（トリエタノールアミナート）イソプロポキシドが挙げられるが、これらに限定されない）がある。本発明に含まれる他の形態のチタンとしては、リン酸チタン（例えば、ジチオリン酸チタン（例えば、ジアルキルジチオホスフェート）およびスルホン酸チタン（例えば、アルキルスルホネート）、または一般に、塩（特に、油溶性塩）を形成するための、チタン化合物と種々の酸物質との反応生成物が挙げられる。チタン化合物は、よって、とりわけ、有機酸、アルコール、およびグリコールから得られ得る。Ｔｉ化合物はまた、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ構造を含むダイマーもしくはオリゴマーの形態において存在し得る。このようなチタン物質は市販されているか、または当業者に明らかな適切な合成技術によって、容易に調製され得る。それらは、特定の化合物に依存して、室温では固体もしくは液体として存在し得る。それらはまた、適切な不活性溶媒中で溶液形態において提供され得る。
【００９９】
別の実施形態において、上記チタンは、Ｔｉ改変分散剤として供給され得る。分散剤は、以下により詳細に記載されている。分散剤の例は、スクシンイミド分散剤である。このような物質は、チタンアルコキシドとヒドロカルビル−置換されたスクシン無水物（例えば、アルケニル−（もしくはアルキル）スクシン無水物）との間でチタンを混合した無水物を形成することによって、調製され得る。上記得られたチタン酸−コハク酸中間体は、直接使用されてもよいし、多くの物質（例えば、（ａ）遊離の縮合可能なＮＨ官能基を有するポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤；（ｂ）ポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤（すなわち、アルケニル−（もしくはアルキル−）スクシン無水物およびポリアミンの成分、（ｃ）置換されたスクシン無水物と、ポリオール、アミノアルコール、ポリアミン、もしくはこれらの混合物との反応によって調製されるヒドロキシ含有ポリエステル分散剤）のうちのいずれかと反応させられてもよい。あるいは、上記チタン酸−コハク酸中間体は、他の薬剤（例えば、アルコール、アミノアルコール、エーテルアルコール、ポリエーテルアルコールもしくはポリオール、または脂肪酸）、および潤滑剤にＴｉを付与するために直接使用され得るか、もしくは上記のように上記コハク酸分散剤とさらに反応させられ得るその生成物と反応させられ得る。例としては、１部（モル単位で）のチタン酸テトライソピロピルは、２部（モル単位で）のポリイソブテン−置換されたスクシン無水物と、１４０〜１５０℃において、５〜６時間にわたって反応させられて、チタン改変分散剤もしくは中間体を提供し得る。上記得られた物質（３０ｇ）は、１５０℃において１．５時間にわたって、ポリイソブテン−置換されたスクシン無水物からのスクシンイミド分散剤およびポリエチレン−ポリアミン混合物（１２７ｇ＋希釈油）とさらに反応させて、チタン改変スクシンイミド分散剤を生成し得る。
【０１００】
別の実施形態において、上記チタンは、チタンと塩形成した、および／もしくはチタンに対してキレート化したトリルトリアゾールオリゴマーとして供給され得る。上記トリルトリアゾールの表面活性特性は、上記チタンの送達系として作用することを可能にし、このことは、本明細書でほかの箇所に記載されている上記チタンの性能利益、およびトリルトリアゾールの耐摩耗性能の両方を付与する。一実施形態において、この物質は、最初に、トリルトリアゾール（１．５当量）およびホルムアルデヒド（１．５７当量）を不活性溶媒中で合わせ、続いて、ジエタノールアミン（１．５当量）、次いで、ヘキサデシルスクシン無水物（１．５当量）および触媒量のメタンスルホン酸を添加すると同時に加熱しかつ縮合水を除去することによって、調製され得る。この中間体は、チタンイソプロポキシド（ｉｓｏｐｒｏｘｉｄｅ）（０．５５４当量）と６０℃において反応させられて、続いて、真空ストリッピングして、赤色の粘性生成物を提供し得る。
【０１０１】
Ｑ．Ｘｕｅら，Ｗｅａｒ  ２１３，２９−３２，１９９７（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｓ．Ａ．）により詳細に記載されるように、チタンの他の形態（例えば、表面改変二酸化チタンナノ粒子）もまた提供され得る。この文献は、５ｎｍの平均直径を有し、２−エチルヘキサン酸で表面改変されたＴｉＯ２ナノ粒子を開示する。有機ヒドロカルビル鎖によってキャップされたこのようなナノ粒子は、非極性有機溶媒もしくは弱い極性有機溶媒中で十分に分散するといわれている。それらの合成は、Ｋ．Ｇ．Ｓｅｖｅｒｉｎらによって、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．６，８９９０−８９８，１９９４においてより詳細に記載されている。
【０１０２】
一実施形態において、上記チタンは、長鎖ポリマー（すなわち、高分子量ポリマー）の一部でもないし、上記長鎖ポリマーに付着されてもいない。従って、上記チタン種は、これら環境において、１５０，０００未満、もしくは１００，０００未満もしくは３０，０００もしくは２０，０００もしくは１０，０００もしくは５０００、もしくは３０００もしくは２０００（例えば、約１０００もしくは１０００未満）の数平均分子量を有する。上記のように上記チタンを提供する非ポリマー種は、代表的には、このようなポリマーの分子量範囲未満である。例えば、チタンテトラアルコキシド（例えば、チタンイソプロポキシド）は、容易に計算され得るように、１０００以下、もしくは３００以下の数平均分子量を有し得る。チタン改変分散剤は、上記のように、３０００以下、もしくは２０００以下（例えば、約１０００）の数平均分子量を有するヒドロカルビル置換基を含み得る。
【０１０３】
存在する場合、上記潤滑剤に存在するチタンの量は、代表的には、少なくとも２５重量パートパーミリオン（金属Ｔｉとして）である。このような量は、以下のホウ素の量と組み合わせて、これらが使用される潤滑剤に、顕著に改善された酸化安定性を付与すると考えられる。上記チタンの量はまた、少なくとも２５ｐｐｍもしくは少なくとも３５ｐｐｍであり得る。チタンの適切な量は、従って、２５〜１０００ｐｐｍ、もしくは３５〜１００ｐｐｍを含む。
【０１０４】
これら量は、調査される特定の系とともに変動し得、上記チタンと関連するアニオンもしくは錯化剤によってある程度まで影響を受け得る。また、使用されるべき特定のチタン化合物の全体量は、上記チタンと関連するアニオン基もしくは錯化基の相対重量に依存する。例えば、チタンイソプロポキシドは、代表的には、１６．８重量％チタンを含む形態において商業的に供給される。
【０１０５】
同様に、異なる性能利点は、異なる特定のチタン化合物を、すなわち、上記化合物の異なるアニオン部分もしくは錯化部分とともに、使用することによって得られ得る。例えば、表面改変ＴｉＯ２粒子は、摩擦および摩耗特性を付与し得る。同様に、チタンで塩形成され、そして／もしくはチタンに対してキレート化したトリルトリアゾールオリゴマーは、耐摩耗特性を付与し得る。同様の様式において、比較的長鎖のアニオン部分またはリンもしくは他の耐摩耗元素を含むアニオン部分を含むチタン化合物は、上記アニオンの耐摩耗特性によって、耐摩耗性能を付与し得る。例としては、チタンネオデカノエート；チタン  ２−エチルヘキソキシド；チタン（ＩＶ）  ２−プロパノラート、トリス−イソオクタデカナト−Ｏ；チタン（ＩＶ）  ２，２（ビス−２−プレペノラトメチル）ブタノラート、トリス−ネオデカナト−Ｏ；チタン（ＩＶ）  ２−プロパノラート、トリス（ジオクチル）ホスホナト（ｐｈｏｓｐｈａｔｏ）−Ｏ；およびチタン（ＩＶ）  ２−プロパノラート、トリス（ドデシル）ベンゼンスルホナト−Ｏが挙げられる。任意のこのような耐摩耗付与物質が使用される場合、それらは、このような化合物なしで、潤滑組成物の表面より高い、表面摩耗の低下を付与するのに適した量で使用され得、そして実際に付与するべきである。
【０１０６】
特定の実施形態において、上記チタン含有物質は、チタンアルコキシド、チタン改変分散剤、芳香族カルボン酸（例えば、安息香酸もしくはアルキル置換された安息香酸）のチタン塩、および硫黄含有酸（例えば、式Ｒ−Ｓ−Ｒ’−ＣＯ２Ｈのもの（ここでＲは、ヒドロカルビル基であり、Ｒ’は、ヒドロカルビレン基である）のチタン塩からなる群より選択され得る。
【０１０７】
上記チタン化合物は、任意の便利な様式において、例えば、別の方法で仕上げられた潤滑剤に添加する（トップ処理する（ｔｏｐ−ｔｒｅａｔｉｎｇ））ことによるか、または油もしくは他の適切な溶媒中において、必要に応じて、１種以上のさらなる成分（例えば、抗酸化剤、摩擦改変剤（例えば、グリセロールモノオレエート）、分散剤（例えば、スクシンイミド分散剤）、もしくは界面活性剤（例えば、過塩基化硫化フェネート界面活性剤）とともに、濃縮物の形態で上記チタン化合物を予めブレンドすることによって、上記潤滑組成物に付与され得る。このようなさらなる成分は、代表的には、希釈油とともに、代表的には、さらなるパッケージ（ときおり、ＤＩ（界面活性剤−インヒビター）パッケージといわれる）中に含まれ得る。
【０１０８】
（他の添加剤）
他の性能添加剤（例えば、腐食抑制剤）は、米国特許出願第ＵＳ０５／０３８３１９号（２００４年１０月２５日に出願、発明者としてＭｃＡｔｅｅおよびＢｏｙｅｒ）の第５〜８段落において記載されるもの、ポリイソブチレンスクシン無水物（３５０〜２４００、もしくは５５０〜２２００の数平均分子量を有するポリイソブチレン基を有する）、オクチルアミンオクタノエート、およびドデセニルコハク酸もしくは無水物および脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。一実施形態において、上記腐食抑制剤としては、Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食抑制剤が挙げられる。上記Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食抑制剤は、代表的には、プロピレンオキシドのホモポリマーもしくはコポリマーである。上記Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食抑制剤は、Ｆｏｒｍ  Ｎｏ．  １１８−０１４５３−０７０２  ＡＭＳ（Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙによって発行）とともに、製品パンフレットにより詳細に記載されている。上記製品パンフレットは、「ＳＹＮＡＬＯＸ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，Ｈｉｇｈ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｍａｎｄｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」と題されている。
【０１０９】
銅腐食抑制剤（もしくは金属不活性化剤）としては、ベンゾトリアゾール（代表的には、トリルトリアゾール）の誘導体、ジメルカプトチアジアゾ−ル誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、もしくは２−アルキルジチオベンゾチアゾールが挙げられ得る。
【０１１０】
ベンゾトリアゾールは、以下の環の１位もしくは２位もしくは４位もしくは５位もしくは６位もしくは７位のうちの少なくとも１つにヒドロカルビル置換を含み得る。上記ヒドロカルビル基は、１〜約３０個、もしくは１〜約１５個、もしくは１〜約７個の炭素原子を含み得る。一実施形態において、上記腐食抑制剤は、トリルトリアゾールである。一実施形態において、４位もしくは５位もしくは６位もしくは７位において置換されたヒドロカルビルベンゾトリアゾールは、アルデヒドおよび二級アミンとさらに反応させられ得る。
【０１１１】
アルデヒドおよび二級アミンとさらに反応させられる、適切なヒドロカルビルベンゾトリアゾールの例としては、Ｎ，Ｎ−ビス（ヘプチル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ノニル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（デシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ウンデシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ドデシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、およびこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記腐食抑制剤は、Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミンである。
【０１１２】
一実施形態において、上記腐食抑制剤は、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ルである。２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ルの上記アルキル基は、１〜約３０個、もしくは約２〜約２５個、もしくは４〜約２０個、もしくは約６〜約１６個の炭素原子を含む。適切な２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ルの例としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１１３】
一実施形態において、上記潤滑組成物は２種以上の腐食抑制剤を含む。２種以上の腐食抑制剤が存在する場合、上記腐食抑制剤のうちの一方は、代表的には、トリアゾール（１，２，４−トリアゾール、もしくはベンゾトリアゾールのいずれか）を含み、上記の他方の腐食抑制剤のうちのいずれかを含む。
【０１１４】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、２種の腐食抑制剤を含む。一実施形態において、上記潤滑組成物は、３種の腐食抑制剤を含む。一実施形態において、上記潤滑組成物は、４種の腐食抑制剤を含む。
【０１１５】
上記腐食抑制剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１．５重量％、もしくは０．０００３重量％〜１．５重量％、もしくは０．０００５重量％〜１重量％、もしくは０．００１重量％〜０．５重量％の範囲であり得る。
【０１１６】
消泡剤がまた使用され得、消泡剤としては、エチルアクリレートおよび２−エチルヘキシルアクリレートおよび必要に応じてビニルアセテートのコポリマーが挙げられ；解乳化剤としては、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーが挙げられる。
【０１１７】
マレイン酸無水物−スチレン、ポリメタクリレート、ポリアクリレートもしくはポリアクリルアミドのエステルを含む流動点降下剤もまた、使用され得る。
【０１１８】
（産業状の利用可能性）
上記潤滑組成物は、内燃機関において利用され得る。上記内燃機関は、２ストロークエンジンもしくは４ストロークエンジンであり得る。代表的には、上記内燃機関は、４ストロークエンジンである。
【０１１９】
適切な内燃機関としては、船舶用ディーゼルエンジン、航空機用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、ならびに自動車およびドラック用エンジンが挙げられる。一実施形態において、上記内燃機関は、乗用車に適している。
【０１２０】
一実施形態において、上記内燃機関は、ディーゼル燃料エンジン、ガソリン燃料エンジン、天然ガス燃料エンジンもしくはガソリン／アルコール混合燃料エンジンであり得る。一実施形態において、上記内燃機関は、ディーゼル燃料エンジンであり得、別の実施形態において、ガソリン燃料エンジンであり得る。
【０１２１】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これら実施例は、網羅的ではなく、本発明の範囲を限定するとは意図されない。
【実施例】
【０１２２】
本明細書で使用される場合、以下に示される分散剤、界面活性剤および粘性改変剤の量のすべては、従来の量の希釈油を含み、代表的には、上記希釈油は、各成分の２０重量％〜９０重量％を構成する。耐摩耗剤、腐食抑制剤、抗酸化剤については、示される量は、活性剤ベース（すなわち、希釈油を除く）に対してである。なぜなら、上記成分は、代表的には、希釈油中に伴われないからである。
【０１２３】
実施例１（ＥＸ１）：５Ｗ−３０潤滑組成物を調製し、これは、７重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルジチオリン酸亜鉛、２重量％の抗酸化剤（フェノール酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．１５重量％の腐食抑制剤、０．１重量％のスルホネート界面活性剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡（ｂａｌａｎｃｅ）は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られるＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％の硫黄含有量を有する。ＥＸ１は、１．２６重量％のフェネート石鹸含有量を有する。上記潤滑組成物の石鹸含有量は、１．２８３である。
【０１２４】
実施例２（ＥＸ２）：５Ｗ−３０潤滑組成物を調製し、これは、５重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルジチオリン酸亜鉛、２重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．３重量％の腐食抑制剤、０．１重量％のスルホネート界面活性剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られるＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％の硫黄含有量を有する。
【０１２５】
実施例３（ＥＸ３）：５Ｗ−３０潤滑組成物を調製し、これは、５重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルチオリン酸亜鉛、１重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．１５重量％の腐食抑制剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％未満の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％未満の硫黄含有量を有する。
【０１２６】
実施例４（ＥＸ４）：５Ｗ−３０潤滑組成物を調製し、これは、７重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルチオリン酸亜鉛、１．５重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．２重量％の腐食抑制剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％未満の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％未満の硫黄含有量を有する。
【０１２７】
実施例５（ＥＸ５）：５Ｗ−４０潤滑組成物を調製し、これは、５重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルチオリン酸亜鉛、２重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．１５重量％の腐食抑制剤、０．１重量％のスルホネート界面活性剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％の硫黄含有量を有する。
【０１２８】
実施例６（ＥＸ６）：５Ｗ−４０潤滑組成物を調製し、これは、７重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルチオリン酸亜鉛、１重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．３重量％の腐食抑制剤、０．１重量％のスルホネート界面活性剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％の硫黄含有量を有する。
【０１２９】
実施例７（ＥＸ７）：５Ｗ−４０潤滑組成物を調製し、これは、５重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルジチオリン酸亜鉛、１重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．３重量％の腐食抑制剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％未満の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％の硫黄含有量を有する。
【０１３０】
実施例８（ＥＸ８）：５Ｗ−４０潤滑組成物を調製し、これは、７重量％の分散剤、０．５重量％のジアルキルジチオリン酸亜鉛、２重量％の抗酸化剤（フェノール抗酸化剤およびアミン抗酸化剤の混合物）、０．０５重量％のチタン化合物、０．３重量％の腐食抑制剤、２重量％のフェネート界面活性剤を含む。その平衡は、４ｍｍ２ｓ−１オイルおよび６ｍｍ２ｓ−１オイルの混合物から得られ得るＡＰＩ  グループＩＩＩ  基油である。上記潤滑組成物は、０．５重量％未満の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１８５重量％未満の硫黄含有量を有する。
【０１３１】
比較実施例１（ＣＥ１）：５−Ｗ３０潤滑油組成物を調製し、これは、ＥＸ１に類似の添加剤および基油を含む。しかし、界面活性剤および耐摩耗化学物質の量を、約１．０重量％の硫酸化灰分含有量、１２００ｐｐｍのリン含有量、および０．３２重量％の硫黄含有量を有する潤滑組成物を生成するように改変する。ＣＥ１は、０．４３重量％のフェネート石鹸含有量を有する。上記潤滑組成物の石鹸含有量は、０．８０である。
【０１３２】
比較実施例２（ＣＥ２）：５−Ｗ３０潤滑油組成物を調製し、これは、ＥＸ１に類似の添加剤および基油を含む。しかし、界面活性剤および耐摩耗化学物質の量を、０．５重量％未満の硫酸化灰分含有量、４６０ｐｐｍのリン含有量、および０．１１５重量％の硫黄含有量を有する潤滑組成物を生成するように改変する。ＣＥ２は、０．１９重量％のフェネート石鹸含有量を有する。上記潤滑組成物の石鹸含有量は、０．２１３である。
【０１３３】
比較実施例３（ＣＥ３）：５−Ｗ３０潤滑油組成物を調製し、これは、ＥＸ１に類似の添加剤および基油を含む。しかし、界面活性剤および耐摩耗化学物質の量は、約１．０重量％の硫酸化灰分含有量、１２００ｐｐｍのリン含有量、および０．３２重量％の硫黄含有量を有する潤滑組成物を生成するように改変する。ＣＥ３は、０．４３重量％のフェネート石鹸含有量を有する。上記潤滑組成物の石鹸含有量は、０．４８６である。
【０１３４】
比較実施例１は、米国特許出願第２００７／０１４９４１９号および欧州特許出願第７６５  ９３１  Ａ号において開示される例の代表であると考えられる。上記米国特許出願は、１重量％の硫酸化灰分、１２００ｐｐｍのリン、０．３２重量％の硫黄含有量、および０．８０重量％の総石鹸含有量を含む例を開示している。上記欧州特許出願は、０．９重量％の硫酸化灰分、１４００ｐｐｍのリン、０．３重量％の硫黄含有量、および０．７２重量％の総石鹸含有量を含む例を開示している。
【０１３５】
潤滑剤ＥＸ１、ＣＥ１、ＣＥ２およびＣＥ３を、パネルコーカー沈着試験（ｐａｎｅｌ  ｃｏｋｅｒ  ｄｅｐｏｓｉｔ  ｔｅｓｔ）において評価する。約２３３ｇのサンプルを、２５０ｍｌ  Ｐａｎｅｌ  Ｃｏｋｅｒ装置中に配置し、３２５℃へと加熱する。その油受け（ｓｕｍｐ）温度は、９５℃である。上記サンプルを、１５秒間にわたって金属プレートに対して勢いよく塗りつけ（ｓｐｌａｓｈ）、次いで、７５秒間にわたって焼く。上記塗りつけおよび焼きサイクルを、スピンドル速度１０００ｒｐｍで約４時間にわたって継続する。上記試験の間の気流は、３５０ｍｌ／分である。上記サンプルを室温へと冷却し、上記金属プレート上に残っている沈着物の量を、秤量する。得られた結果は、以下の通りである：
【０１３６】
【表１】
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その結果は、低灰分含有量および高フェネート石鹸含有量を有する本発明の潤滑組成物が、ＣＥ１、ＣＥ２およびＣＥ３と比較して、沈着物形成を低下させることを示す。
【０１３７】
上記の物質のうちのいくつかが、最終処方物中で相互作用し得、その結果、上記最終処方物の成分が、最初に添加したものとは異なる可能性があることは知られている。これによって形成される生成物（その意図された用途において本発明の潤滑組成物を使用する際に形成される生成物を含む）は、容易な説明ができない可能性がある。にも関わらず、すべてのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれる；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑組成物を包含する。
【０１３８】
上記に言及される文献の各々は、本明細書に参考として援用される。実施例において、もしくは別のところで明示的に示される場合を除いて、この説明において物質、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定するすべての数値量は、語句「約」によって修飾されていると理解されるべきである。別段示されなければ、本明細書で言及される各化学物質もしくは組成物は、市販のグレードの物質であると解釈されるべきであり、この物質は、異性体、副生成物、誘導体、および上記市販のグレードにおいて存在すると通常理解される他のこのような物質を含み得る。しかし、各化学成分の量は、別段示されなければ、上記市販の物質中に慣例上存在し得る任意の溶媒もしくは希釈油を除いて示される。本明細書に示される上限量および下限量、範囲、ならびに比率区域は、独立して、合わされ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のうちのいずれかについての範囲および量とともに使用され得る。
【０１３９】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」もしくは「ヒドロカルビル基」とは、その通常の意味において使用され、これは、当業者に周知である。具体的には、これは、炭素原子を有し、その分子の残りに直接結合し、主に炭化水素特徴を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
（ｉ）炭化水素置換基（すなわち、脂肪族（例えば、アルキルもしくはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族置換された、脂肪族置換された、および脂環式で置換された芳香族置換基、ならびに環式置換基）。ここで上記環は、上記分子の別の部分を介して完成している（例えば、２個の置換基が一緒になって環を形成する）；
（ｉｉ）置換された炭化水素置換基（すなわち、本発明の状況において、上記置換基の主に炭化水素性質を変化させない非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含む置換基）；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基（すなわち、主に炭化水素特徴を有すると同時に、本発明の状況において、炭素原子から別に構成される、環もしくは鎖中の炭素以外のものを含む置換基）；ならびに
（ｉｖ）ヘテロ原子は、硫黄、酸素、窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとして置換基を含む。一般に、わずか２個、好ましくはわずか１個の、非炭化水素置換基が、上記ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子ごとに存在し；代表的には、上記ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【０１４０】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、その種々の改変が、本明細書を読めば、当業者に明らかになることは、理解されるべきである。従って、本明細書で開示される発明が、このような改変を、添付の特許請求の範囲内に入るとして網羅することが意図されることは、理解されるべきである。
【国際調査報告】
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