(57)【要約】  本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットに結合することができる抗体を対象に投与することによって、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項２】
第一の長期間が少なくとも約１２週である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
抗体の投与が少なくとも約１２週間中断される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
第二の長期間が少なくとも約１２週である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
抗体又はその抗原結合部分が隔週に投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
抗体又はその抗原結合部分が毎週投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
抗体又はその抗原結合部分が単回投薬で投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
抗体又はその抗原結合部分が約２００ｍｇの用量で投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
抗体又はその抗原結合部分が約１００ｍｇの用量で投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
乾癬が慢性の乾癬である、請求項１に記載の方法。  
【請求項１１】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープへ結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、抗体又はその抗原結合部分の投与後に、少なくとも約３日の半減期、約４日未満又は約４日に等しいＴｍａｘ及び少なくとも約４０％の生物学的利用可能性からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特徴が達成される、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項１２】
少なくとも約８日の半減期が達成される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
約３日未満又は約３日に等しいＴｍａｘが達成される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
少なくとも約６０％の生物学的利用可能性が達成される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
抗体が静脈内注射を介して投与される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
抗体が皮下注射を介して投与される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
単回投薬が抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１８】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ５０応答を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項１９】
第一の長期間が少なくとも約１２週である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
抗体の投与が少なくとも約１２週間中断される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
第二の長期間が少なくとも約１２週である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
抗体又はその抗原結合部分が隔週に投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２３】
抗体又はその抗原結合部分が毎週投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２４】
抗体又はその抗原結合部分が単回投薬で投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２５】
抗体又はその抗原結合部分が約２００ｍｇの用量で投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２６】
抗体又はその抗原結合部分が約１００ｍｇの用量で投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２７】
乾癬が慢性の乾癬である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２８】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって無の又は最小限のＰＧＡスコアを維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項２９】
第一の長期間が少なくとも約１２週である、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
抗体の投与が少なくとも約１２週間中断される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
第二の長期間が少なくとも約１２週である、請求項２８に記載の方法。
【請求項３２】
抗体又はその抗原結合部分が隔週に投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３３】
抗体又はその抗原結合部分が毎週投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３４】
抗体又はその抗原結合部分が単回投薬で投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３５】
抗体又はその抗原結合部分が約２００ｍｇの用量で投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３６】
抗体又はその抗原結合部分が約１００ｍｇの用量で投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３７】
乾癬が慢性の乾癬である、請求項２８に記載の方法。
【請求項３８】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープへ結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、抗体又はその抗原結合部分の投与後に、約０．１５と約１５０μｇ／ｍＬの間の最大血清濃度（Ｃｍａｘ）及び約８０と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間の血清濃度時間曲線下面積（ＡＵＣ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特徴が達成される、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項３９】
抗体が静脈内注射を介して投与される、請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
Ｃｍａｘが約１と約１５０μｇ／ｍＬの間である、請求項３９に記載の方法。  
【請求項４１】
ＡＵＣが約１４５と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間である、請求項３９に記載の方法。
【請求項４２】
抗体が皮下注射を介して投与される、請求項３８に記載の方法。
【請求項４３】
Ｃｍａｘが約０．１５と約２０μｇ／ｍＬの間である、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
ＡＵＣが約８０と約５，０００μｇ×時間／ｍＬの間である、請求項４２に記載の方法。
【請求項４５】
単回投薬が抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４６】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、約３０と約６００ｍＬ／時間の間のクリアランス（ＣＬ）及び約８と約１１Ｌの間の分布容積（Ｖｚ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特徴が抗体又はその抗原結合部分の静脈内投与後に達成される、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項４７】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、約９０と約２５０ｍＬ／時間の間の見かけのクリアランス（ＣＬ／Ｆ）及び約２３と約６７Ｌの間の見かけの分布容積（Ｖ／Ｆ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特徴が抗体又はその抗原結合部分の皮下投与後に達成される、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項４８】
単回投薬が抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間である、請求項４６又は４７に記載の方法。
【請求項４９】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後にＰＡＳＩ７５応答を示し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約２５日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項５０】
対象が、抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約５０日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示す、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
対象が、抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約６０日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示す、請求項４９に記載の方法。
【請求項５２】
抗体の最初の投与が少なくとも約１２週間である、請求項４９に記載の方法。
【請求項５３】
抗体の投与が少なくとも約８週間中断される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５４】
抗体又はその抗原結合部分が隔週に投与される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５５】
抗体又はその抗原結合部分が毎週投与される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５６】
抗体又はその抗原結合部分が単回投薬で投与される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５７】
抗体又はその抗原結合部分が約２００ｍｇの用量で投与される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５８】
抗体又はその抗原結合部分が約１００ｍｇの用量で投与される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５９】
乾癬が慢性の乾癬である、請求項４９に記載の方法。  
【請求項６０】
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後にＰＡＳＩ７５応答を示し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後、約６０日までに応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後にＰＡＳＩ７５応答を達成し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法。
【請求項６１】
対象が、抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約１２０日までに、応答の喪失を示す、請求項６０に記載の方法。
【請求項６２】
対象が、抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約１８０日までに、応答の喪失を示す、請求項６０に記載の方法。
【請求項６３】
抗体の最初の投与が少なくとも約１２週間である、請求項６０に記載の方法。
【請求項６４】
抗体又はその抗原結合部分が隔週に投与される、請求項６０に記載の方法。
【請求項６５】
抗体又はその抗原結合部分が毎週投与される、請求項６０に記載の方法。
【請求項６６】
抗体又はその抗原結合部分が単回投薬で投与される、請求項６０に記載の方法。
【請求項６７】
抗体又はその抗原結合部分が約２００ｍｇの用量で投与される、請求項６０に記載の方法。
【請求項６８】
抗体又はその抗原結合部分が約１００ｍｇの用量で投与される、請求項６０に記載の方法。
【請求項６９】
乾癬が慢性の乾癬である、請求項６０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本願は、２００８年３月１８日に出願された米国仮特許出願６１／０６９，８４０号、２００８年９月８日に出願された米国仮特許出願６１／０９５，２７５号及び２００９年２月１８日に出願された米国仮特許出願６１／２０７，９０４号の利益を主張し、これらの各々の全内容は、参照により、本明細書に組み込まれる。
【０００２】
コンパクトディスクの提出
本願は、２００９年３月１０日に作製され、コンピュータ読み取り可能なフォーマット（ＣＲＦ）でファイルされた、７８５ｋＢのデータを含有するＳｅｑｕｅｎｃｅＬｉｓｔｉｎｇ．ｔｘｔという名前によって特定されるＡＳＣＩＩテキストファイルを参照によって組み込む。
【背景技術】
【０００３】
乾癬は、最も一般的な自己免疫疾患の１つであると考えられるＴ細胞媒介性の炎症疾患であり、成人の約２％から３％が罹患しているが、世界での罹病率は広く変動する（Ｓｔｅｒｎ  Ｒ．Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，  ９：１３６−３９；Ｄａｖｉｄｓｏｎ  Ａ  ａｎｄ  Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｂ．  Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２００１，  ３４５：３４０−５０；Ｌａｎｇｌｅｙ  Ｒ．Ｇ．Ｂ．，  ｅｔ  ａｌ．，  Ａｎｎ  Ｒｈｅｕｍ  Ｄｉｓ  ２００５，  ６４（ＳｕｐｐｌＩＩ）：ｉｉ１８−２３）。乾癬は、生活の質に対して多大な影響を有し（ｄｅ  Ｋｏｒｔｅ  Ｊ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，  ９：１４０−７；Ｋｒｕｅｇｅｒ  Ｇ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ａｒｃｈ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  １３７：２８０−４；Ｆｉｎｌａｙ  ＡＹ及びＣｏｌｅｓ  ＥＣ，  Ｂｒ  Ｊ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９５，  １３２：２３６−４４）、多数の心理学的及び精神社会学的な問題と関連する（Ｋｉｍｂａｌｌ  ＡＢ，  ｅｔ  ａｌ，  Ａｍ  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ６：３８３−９２；Ｒｕｓｓｏ  ＰＡ，  ｅｔ  ａｌ，  Ａｕｓｔｒａｌａｓ  Ｊ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００４，  ４５：１５５−９）。多くの伝統的な乾癬治療は、有害な毒性効果を有しており、従って、長期的な使用は制限される（Ｌｅｂｗｏｈｌ  Ｍ．  ａｎｄ  Ａｌｉ  Ｓ．，  Ｊ  Ａｍ  Ａｃａｄ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  ４５：４８７−９８；Ｌｅｂｗｏｈｌ  Ｍ．  ａｎｄ  ＡＩｉ  Ｓ．，  Ｊ  Ａｍ  Ａｃａｄ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  ４５：６４９−６１）。さらに、多くの乾癬患者は伝統的な治療法に満足しておらず（Ｓｔｅｒｎ  ＲＳ，  ｅｔ  ａｌ，  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，９：１３６−３９；Ｆｉｎｌａｙ  ＡＹ及びＯｒｔｏｎｎｅ  ＪＰ，  Ｊ  Ｃｕｔａｎ  Ｍｅｄ  Ｓｕｒｇ  ２００４，  ８：３１０−２０）、従って、より安全且つ簡単に使用し、長期間にわたって処方することができる治療法に対する明瞭な要望が存在する。
【０００４】
インターロイキン−１２（ＩＬ−１２）及び関連するサイトカインＩＬ−２３は、共通のｐ４０サブユニットを有するサイトカインのＩＬ−１２スーパーファミリーの一員である（Ａｎｄｅｒｓｏｎ  ＥＪＲ，  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｓｅｍｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｐａｔｈｏｌ  ２００６，  ２７：４２５−４２）。両サイトカインは、乾癬中でのＩ型Ｔヘルパー細胞（Ｔｈ１）免疫応答の発生に寄与するが、それぞれは、特有の役割を有している（Ｒｏｓｍａｒｉｎ  Ｄ  ａｎｄ  Ｓｔｒｏｂｅｒ  ＢＥ，  Ｊ  Ｄｒｕｇｓ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ４：３１８−２５；Ｈｏｎｇ  Ｋ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １９９９，  １６２：７４８０−９１；Ｙａｗａｌｋａｒ  Ｎ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９８，  １１１：１０５３−５７）。ＩＬ−１２は、Ｔｈ１細胞の分化及びその後のインターフェロン−γの分泌を主に刺激するのに対して、ＩＬ−２３は、炎症促進性媒介物質であるＩＬ−１７を分泌するナイーブＴ細胞のエフェクターＴヘルパー細胞（Ｔｈ１７）の分化を優先的に刺激する（Ｒｏｓｍａｒｉｎ  Ｄ  ａｎｄ  Ｓｔｒｏｂｅｒ  ＢＥ，  Ｊ  Ｄｒｕｇｓ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ４：３１８−２５；Ｈａｒｒｉｎｇｔｏｎ  Ｌｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００５，  ６：１１２３−３２；Ｐａｒｋ  Ｈ，  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００５，  ６：１１３２−４１）。乾癬性皮膚病変中でのＩＬ−１２ｐ４０及びＩＬ−２３ｐ４０メッセンジャーＲＮＡの過剰発現は、ＩＬ−１２／２３ｐ４０サブユニットタンパク質に対する中和抗体によるＩＬ−１２及びＩＬ−２３の阻害が乾癬の治療のための有効な治療的アプローチを提供し得ることを示唆する（Ｙａｗａｌｋａｒ  Ｎ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９８，  １１１：１０５３−５７；Ｌｅｅ  Ｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ  ２００４，  １９９：１２５−３０；Ｓｈａｋｅｒ  ＯＧ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｃｌｉｎ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  ２００６，  ３９：１１９−２５；Ｐｉｓｋｉｎ  Ｇ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００６，  １７６：１９０８−１５）。乾癬を治療するためのこのような治療的アプローチは、本分野において明確に必要とされている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｓｔｅｒｎ  Ｒ．Ｓ．，他、Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，  ９、ｐｐ．１３６−３９
【非特許文献２】Ｄａｖｉｄｓｏｎ  Ａ  ａｎｄ  Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｂ．  Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２００１，  ３４５、ｐｐ．３４０−５０
【非特許文献３】Ｌａｎｇｌｅｙ  Ｒ．Ｇ．Ｂ．，  他、  Ａｎｎ  Ｒｈｅｕｍ  Ｄｉｓ  ２００５，  ６４（ＳｕｐｐｌＩＩ）、ｐｐ．ｉｉ１８−２３
【非特許文献４】ｄｅ  Ｋｏｒｔｅ  Ｊ，  他、  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，  ９、ｐｐ．１４０−７
【非特許文献５】Ｋｒｕｅｇｅｒ  Ｇ，  他、  Ａｒｃｈ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  １３７、ｐｐ．２８０−４
【非特許文献６】Ｆｉｎｌａｙ  ＡＹ及びＣｏｌｅｓ  ＥＣ，  Ｂｒ  Ｊ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９５，  １３２、ｐｐ．２３６−４４
【非特許文献７】Ｋｉｍｂａｌｌ  ＡＢ，  ｅｔ  ａｌ，  Ａｍ  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ６、ｐｐ．３８３−９２
【非特許文献８】Ｒｕｓｓｏ  ＰＡ，  ｅｔ  ａｌ，  Ａｕｓｔｒａｌａｓ  Ｊ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００４，  ４５、ｐｐ．１５５−９
【非特許文献９】Ｌｅｂｗｏｈｌ  Ｍ．  ａｎｄ  Ａｌｉ  Ｓ．，  Ｊ  Ａｍ  Ａｃａｄ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  ４５、ｐｐ．４８７−９８
【非特許文献１０】Ｌｅｂｗｏｈｌ  Ｍ．  ａｎｄ  ＡＩｉ  Ｓ．，  Ｊ  Ａｍ  Ａｃａｄ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００１，  ４５、ｐｐ．６４９−６１
【非特許文献１１】Ｓｔｅｒｎ  ＲＳ，  ｅｔ  ａｌ，  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  Ｓｙｍｐ  Ｐｒｏｃ  ２００４，９、ｐｐ．１３６−３９
【非特許文献１２】Ｆｉｎｌａｙ  ＡＹ及びＯｒｔｏｎｎｅ  ＪＰ，  Ｊ  Ｃｕｔａｎ  Ｍｅｄ  Ｓｕｒｇ  ２００４，  ８、ｐｐ．３１０−２０
【非特許文献１３】Ａｎｄｅｒｓｏｎ  ＥＪＲ，  他、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｓｅｍｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｐａｔｈｏｌ  ２００６，  ２７、ｐｐ．４２５−４２
【非特許文献１４】Ｒｏｓｍａｒｉｎ  Ｄ  ａｎｄ  Ｓｔｒｏｂｅｒ  ＢＥ，  Ｊ  Ｄｒｕｇｓ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ４、ｐｐ．３１８−２５
【非特許文献１５】Ｈｏｎｇ  Ｋ，  他、  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １９９９，  １６２、ｐｐ．７４８０−９１
【非特許文献１６】Ｙａｗａｌｋａｒ  Ｎ，  他、  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９８，  １１１、ｐｐ．１０５３−５７
【非特許文献１７】Ｒｏｓｍａｒｉｎ  Ｄ  ａｎｄ  Ｓｔｒｏｂｅｒ  ＢＥ，  Ｊ  Ｄｒｕｇｓ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００５，  ４、ｐｐ．３１８−２５
【非特許文献１８】Ｈａｒｒｉｎｇｔｏｎ  Ｌｅ，  他、  Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００５，  ６、ｐｐ．１１２３−３２
【非特許文献１９】Ｐａｒｋ  Ｈ，  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００５，  ６、ｐｐ．１１３２−４１
【非特許文献２０】Ｙａｗａｌｋａｒ  Ｎ，  他、  Ｊ  Ｉｎｖｅｓｔ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １９９８，  １１１、ｐｐ．１０５３−５７
【非特許文献２１】Ｌｅｅ  Ｅ，  他、  Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ  ２００４，  １９９、ｐｐ．１２５−３０
【非特許文献２２】Ｓｈａｋｅｒ  ＯＧ，  他、  Ｃｌｉｎ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  ２００６，  ３９、ｐｐ．１１９−２５
【非特許文献２３】Ｐｉｓｋｉｎ  Ｇ，  他、  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００６，  １７６、ｐｐ．１９０８−１５
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３を結合する抗体又はその抗原結合部分を用いて、乾癬（例えば、慢性の乾癬）を治療するための方法及び組成物を提供する。
【０００７】
一態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【０００８】
一実施形態において、前記第一の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【０００９】
一実施形態において、抗体の投与は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週間、好ましくは、１２週間中断される。
【００１０】
一実施形態において、前記第二の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【００１１】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は隔週に投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は毎週投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、単回投薬で投与される。
【００１２】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、約１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ、２００ｍｇ、２１０又は２２０ｍｇの用量で投与される。
【００１３】
一実施形態において、乾癬は慢性の乾癬である。一実施形態において、乾癬は、尋常性乾癬、例えば、慢性の尋常性乾癬である。別の実施形態において、乾癬は、慢性の乾癬、例えば、慢性の尋常性乾癬である。さらに別の実施形態において、乾癬は、中度ないし重度の乾癬、例えば、中度ないし重度の尋常性乾癬、中度ないし重度の慢性乾癬又は中度ないし重度の慢性尋常性乾癬である。一実施形態において、対象は、少なくとも６ヶ月間、乾癬の臨床診断を有している。別の実施形態において、対象は、少なくとも２ヶ月間、安定な尋常性乾癬を有している。
【００１４】
別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープへ結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、抗体又はその抗原結合部分の投与後に、少なくとも約３日の半減期、約４日未満又は約４日に等しいＴｍａｘ及び少なくとも約４０％の生物学的利用可能性からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特性が達成される、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００１５】
様々な実施形態において、少なくとも約２日、３日、４日、５日、６日、７日、８日、９日又は１０日の半減期が達成される。
【００１６】
様々な実施形態において、約１日、２日、３日、４日、５日、６日又はそれ以上を下回る又はこれらに等しいＴｍａｘが達成される。
【００１７】
様々な実施形態において、少なくとも約０．１％、１％、５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％又はそれ以上の生物学的利用可能性が達成される。
【００１８】
一実施形態において、抗体は静脈内注射を介して投与される。
【００１９】
一実施形態において、抗体は皮下注射を介して投与される。
【００２０】
一実施形態において、単回用量は、抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間（例えば、約０．１から約１．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約４．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約４．０ｍｇ／ｋｇ又は約１．０から約５．０ｍｇ／ｋｇ）である。
【００２１】
別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ５０応答を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００２２】
一実施形態において、前記第一の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【００２３】
一実施形態において、抗体の投与は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週間、好ましくは、１２週間で中断される。
【００２４】
一実施形態において、前記第二の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【００２５】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は隔週に投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は毎週投与される。
【００２６】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、単回投薬で投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、約１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ又は２００ｍｇの用量で投与される。
【００２７】
一実施形態において、乾癬は慢性の乾癬である。
【００２８】
別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後の第一の長期間にわたって少なくともＰＡＳＩ７５応答を維持し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の第二の長期間にわたって無の又は最小限のＰＧＡスコアを維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００２９】
一実施形態において、前記第一の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【００３０】
一実施形態において、抗体の投与は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週間、好ましくは、１２週間中断される。
【００３１】
一実施形態において、前記第二の長期間は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３又は１４週であり、好ましくは、１２週である。
【００３２】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は隔週に投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は毎週投与される。
【００３３】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、単回投薬で投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、約１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ又は２００ｍｇの用量で投与される。
【００３４】
一実施形態において、乾癬は慢性の乾癬である。
【００３５】
さらに別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、約０．１５と約１５０μｇ／ｍＬの間（例えば、約０．２と約１４０μｇ／ｍＬの間、約０．５と約１２５μｇ／ｍＬの間、約１．０と約１００μｇ／ｍＬの間、約１０と約９０μｇ／ｍＬの間、約２５と約７５μｇ／ｍＬの間、約３５と約６０μｇ／ｍＬの間及び約４０と約１５０μｇ／ｍＬの間の最大血清濃度（Ｃｍａｘ）及び約８０と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間（例えば、約１００と約１２，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約１５０と約１０，０００×時間／ｍＬの間、約２００と約８，０００×時間／ｍＬの間、約４００と約６，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約８００と約４，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約１，０００と約２，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約１４５と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間及び約８０と約５，０００μｇ×時間／ｍＬの間）の血清濃度−時間曲線下面積（ＡＵＣ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特性が、抗体又はその抗原結合部分の投与後に達成される、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００３６】
一実施形態において、抗体は静脈内注射を介して投与される。
【００３７】
好ましい実施形態において、Ｃｍａｘは、約１と約１５０μｇ×時間／ｍＬの間（例えば、約２と約１２５μｇ×時間／ｍＬ、約５と約１００μｇ×時間／ｍＬ、約１０と約８０μｇ×時間／ｍＬ、約２０と約６０μｇ×時間／ｍＬ、約３０と約５０μｇ×時間／ｍＬ、約１と約２０μｇ×時間／ｍＬ、約２０と約３００μｇ×時間／ｍＬ及び約１４０と約１５０μｇ×時間／ｍＬの間）である。
【００３８】
好ましい実施形態において、ＡＵＣは、約１４５と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間（例えば、約２００と約１１，０００μｇ×時間／ｍＬ、約５００と約１０，０００μｇ×時間／ｍＬ、約１０００と約５，０００μｇ×時間／ｍＬ、約２０００と約４，０００μｇ×時間／ｍＬ、約１４５と約１６５μｇ×時間／ｍＬ、約５００と約６００μｇ×時間／ｍＬ、約２，０００と約３，０００μｇ×時間／ｍＬ及び約１２，０００と約１３，０００μｇ×時間／ｍＬの間）である。
【００３９】
一実施形態において、抗体は皮下注射を介して投与される。
【００４０】
好ましい実施形態において、Ｃｍａｘは、約０．１５と約２０μｇ／ｍＬの間（例えば、約０．２５と約１５μｇ／ｍＬ、約０．５と約１３μｇ／ｍＬ、約１と約１０μｇ／ｍＬ、約２と約８μｇ／ｍＬ、約０．１５と約０．３μｇ／ｍＬ、約０．５と約２μｇ／ｍＬ、約２と約４μｇ／ｍＬ及び約１０と約１５μｇ／ｍＬの間）である。
【００４１】
好ましい実施形態において、ＡＵＣは、約８０と約５，０００μｇ×時間／ｍＬの間（例えば、約２００と３，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約４００と２，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約５００と１，５００μｇ×時間／ｍＬの間、約４，０００と５，０００μｇ×時間／ｍＬの間、約８０と９０μｇ×時間／ｍＬの間及び約２００と３００μｇ×時間／ｍＬの間）である。
【００４２】
一実施形態において、単回用量は、抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間（例えば、約０．１から約１．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約４．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約４．０ｍｇ／ｋｇ又は約１．０から約５．０ｍｇ／ｋｇ）である。
【００４３】
別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、約３０と約６００ｍＬ／時間（例えば、約５０と約５００ｍＬ／時間の間、約７５と約４００ｍＬ／時間の間、約１００と約３００ｍＬ／時間の間、約１５０と約２５０ｍＬ／時間の間、約３０と約４０ｍＬ／時間の間、約４０と約６０ｍＬ／時間の間及び約５００と約６００ｍＬ／時間の間）のクリアランス（ＣＬ）及び約８と約１１Ｌの間（例えば、約８と約１０Ｌの間、約８と約９Ｌの間、約９と約１０Ｌの間、約１０と約１１Ｌの間及び約８．５と９．５Ｌの間）の分布容積（Ｖｚ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特性が抗体又はその抗原結合部分の静脈内投与後に達成される、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００４４】
関連する態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分の単回投薬を対象に投与することを含み、約９０と約２５０ｍＬ／時間の間（例えば、約１００と約２２５ｍＬ／時間の間、約１２５と約２００ｍＬ／時間の間、約１４０と約１８０ｍＬ／時間の間、約９０と約１００ｍＬ／時間の間、約１５０と約２００ｍＬ／時間の間及び約２００と約２５０ｍＬ／時間の間）の見かけのクリアランス（ＣＬ／Ｆ）及び約２３と約６７Ｌの間（例えば、約２５と約６０Ｌの間、約３０と約５５Ｌの間、約３５と約５０Ｌの間、約４０と約４５Ｌの間及び約２３と約３５Ｌの間及び約６０と約７０Ｌの間）の見かけの分布容積（Ｖ／Ｆ）からなる群から選択される少なくとも１つの薬物速度論的特性が抗体又はその抗原結合部分の皮下投与後に達成される、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００４５】
一実施形態において、単回投薬は、抗体又はその抗原結合部分の約０．１と約５．０ｍｇ／ｋｇの間（例えば、約０．１から約１．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約０．１から約４．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約２．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約３．０ｍｇ／ｋｇ、約１．０から約４．０ｍｇ／ｋｇ又は約１．０から約５．０ｍｇ／ｋｇ）である。
【００４６】
別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後にＰＡＳＩ７５応答を示し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後に応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約２５日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００４７】
一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約５０日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示す。一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約６０日までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示す。一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の再投与後の約３０、３５、４０、４５、５０、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０日又はそれ以上までに、少なくともＰＡＳＩ７５応答を示す。
【００４８】
一実施形態において、抗体の最初の投与は、少なくとも約１２週間である。
【００４９】
一実施形態において、抗体の投与は、少なくとも約４、５、６、７、８、９、１０、１１又は１２週間中断される。
【００５０】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は隔週に投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は毎週投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、単回投薬で投与される。
【００５１】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、約１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ又は２００ｍｇの用量で投与される。
【００５２】
一実施形態において、乾癬は慢性の乾癬である。
【００５３】
さらに別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後にＰＡＳＩ７５応答を示し、前記対象が抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約６０日までに応答の喪失を示し、及び前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の再投与後にＰＡＳＩ７５応答を達成し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００５４】
一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約１２０日までに、応答の喪失を示す。一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約１８０日までに、応答の喪失を示す。一実施形態において、対象は、抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後の約５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、９０、９５、１００、１１０、１２０、１３０、１４０、１５０、１６０、１７０、１８０、１９０、２００日又はそれ以上までに、応答の喪失を示す。
【００５５】
一実施形態において、抗体の最初の投与は、少なくとも約１２週間である。
【００５６】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は隔週に投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は毎週投与される。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、単回投薬で投与される。
【００５７】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、約１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ又は２００ｍｇの用量で投与される。
【００５８】
一実施形態において、乾癬は慢性の乾癬である。
【００５９】
別の態様において、本発明は、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に対して誘導された抗体又はその抗原結合部分の隔週、毎週又は単回投薬を対象に投与することを含む、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。関連する態様において、本発明は、（ｉ）慢性の乾癬に罹患している対象を選択する工程；及び（ｉｉ）ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を前記対象に投与する工程を含み、これにより、前記対象中の慢性の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００６０】
別の関連する態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与することを含み、前記対象が前記抗体又はその抗原結合部分の投与の中断後、長期間にわたって、少なくともＰＡＳＩ５０応答、少なくともＰＡＳＩ７５応答又は少なくともＰＳＩ９０応答を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００６１】
さらに別の態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与する工程を含み、前記対象が、抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後、長期間にわたって、無の又は最小限のＰＧＡ評点を維持し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。
【００６２】
さらなる態様において、本発明は、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３のｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる抗体又はその抗原結合部分を対象に投与する工程を含み、前記対象が、抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後、約８週までに、改善されたＰＡＳＩスコアを示し、これにより、前記対象中の乾癬を治療する、対象中の乾癬を治療する方法を提供する。一実施形態において、対象は、前記抗体又はその抗原結合部分の最初の投与後、約７週、約６週、約５週、約４週、約３週、約２週又は約１週までに、改善されたＰＡＳＩスコアを示す。
【００６３】
一実施形態において、抗体の投与の中断後の長期間は、少なくとも約１２週である。一実施形態において、長期間は、少なくとも約１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３又は２４週である。一実施形態において、抗体は、少なくとも約１２週間投与される。
【００６４】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、ＩＬ−１２のサブユニットｐ４０のエピトープに結合することができる。
【００６５】
別の実施形態において、前記抗体又はその抗原結合部分は、ｐ４０サブユニットがＩＬ−１２のｐ３５サブユニットに結合されているときに、ｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる。さらに別の実施形態において、前記抗体又はその抗原結合部分は、ｐ４０サブユニットがｐ１９サブユニットに結合されているときに、ｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる。一実施形態において、前記抗体又はその抗原結合部分は、ｐ４０サブユニットがＩＬ−１２のｐ３５サブユニットに結合されているときに及びｐ４０サブユニットがｐ１９サブユニットに結合されているときに、ｐ４０サブユニットのエピトープに結合することができる。
【００６６】
一実施形態において、前記抗体又はその抗原結合部分は、Ｙ６１及びＪ６９５からなる群から選択される抗体が結合するＩＬ−１２のｐ４０サブユニットのエピトープに結合する。
【００６７】
別の実施形態において、抗体は第一のヘテロ二量体にさらに結合することができ、第二のヘテロ二量体に結合することもでき、前記第一のヘテロ二量体はＩＬ−１２のｐ４０サブユニット及びＩＬ−１２のｐ３５サブユニットを含み、並びに前記第二のヘテロ二量体はＩＬ−１２のｐ４０サブユニット及びｐ１９サブユニットを含む。
【００６８】
さらなる実施形態において、抗体は、第一のヘテロ二量体の活性を中和する。別の実施形態において、抗体は、第二のヘテロ二量体の活性を中和する。さらに別の実施形態において、抗体は、第一のヘテロ二量体及び第二のヘテロ二量体の活性を中和する。
【００６９】
さらなる実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−９Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でインビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、又は１×１０−１０Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でヒトＩＦＮγ産生を阻害する。
【００７０】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に、１×１０−１０Ｍ若しくはそれ以下のＫｄ又は１×１０−３秒−１若しくはそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ＩＬ−１２のｐ４０サブユニットから解離する。
【００７１】
一実施形態において、本発明の方法において使用される単離された抗体又はその抗原結合部分は、キメラ抗体、ヒト化抗体又はヒト抗体である。
【００７２】
別の実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３及び配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する。
【００７３】
さらなる実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２を有する。
【００７４】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１及び配列番号３０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を有する。
【００７５】
別の実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、ｐ４０サブユニットを含むインターロイキンに結合することができる。一実施形態において、インターロイキンはｐ４０サブユニット及びｐ３５サブユニットを含み、例えば、インターロイキンはＩＬ−１２である。別の実施形態において、インターロイキンは、ｐ４０サブユニット及びｐ１９サブユニットを含む。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、インターロイキンの活性を中和する。
【００７６】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、ｐ４０サブユニットのエピトープに結合する。
【００７７】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、抗体又はその抗原結合部分及び医薬として許容される担体を含む医薬組成物中において対象に投与される。医薬組成物は、治療剤（例えば、ブデノシド、上皮成長因子、コルチコステロイド、シクロスポリン、スルファサラジン、アミノサリチラート、６−メルカプトプリン、アザチオプリン、メトロニダゾール、リポキシゲナーゼ阻害剤、メサラミン、オルサラジン、バルサラジド、抗酸化剤、トロンボキサン阻害剤、ＩＬ−１受容体アンタゴニスト、抗ＩＬ−１βモノクローナル抗体、抗ＩＬ−６モノクローナル抗体、成長因子、エラスターゼ阻害剤、ピリジニル−イミダゾール化合物、ＴＮＦ、ＬＴ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１８、ＥＭＡＰ−ＩＩ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦの抗体又はアゴニスト、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤ４５、ＣＤ６９、ＣＤ９０の抗体又はこれらのリガンド、メトトレキサート、シクロスポリン、ＦＫ５０６、ラパマイシン、ミコフェノラート・モフェチル、レフルノミド、ＮＳＡＩＤ、イブプロフェン、コルチコステロイド、プレドニソロン、ホスホジエステラーゼ阻害剤、アデノシンアゴニスト、抗血栓剤、補体阻害剤、アドレナリン作動剤、ＩＲＡＫ、ＮＩＫ、ＩＫＫ、ｐ３８、ＭＡＰキナーゼ阻害剤、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤、ＴＮＦα変換酵素阻害剤、Ｔ細胞シグナル伝達阻害剤、メタロプロテイナーゼ阻害剤、スルファサラジン、アザチオプリン、６−メルカプトプリン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、可溶性サイトカイン受容体、可溶性ｐ５５ＴＮＦ受容体、可溶性ｐ７５ＴＮＦ受容体、ｓＩＬ−１ＲＩ、ｓＩＬ−１ＲＩＩ、ｓＩＬ−６Ｒ、抗炎症性サイトカイン、ＩＬ−４、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１３及びＴＧＦβ）などのさらなる因子も含み得る。
【００７８】
別の実施形態において、対象に投与される医薬組成物中の治療剤は、抗ＴＮＦ抗体及びその抗体断片、ＴＮＦＲ−Ｉｇ構築物、ＴＡＣＥ阻害剤、ＰＤＥ４阻害剤、コルチコステロイド、ブデノシド、デキサメタゾン、スルファサラジン、５−アミノサリチル酸、オルサラジン、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤、ＩＬ−１ｒａ、チロシンキナーゼ阻害剤、６−メルカプトプリン及びＩＬ−１１からなる群から選択され得る。
【００７９】
別の実施形態において、治療剤は、コルチコステロイド、プレドニソロン、メチルプレドニソロン、アザチオプリン、シクロホスファミド、シクロスポリン、メトトレキサート、４−アミノピリジン、チザニジン、インターフェロンβ１ａ、インターフェロン−β１ｂ、コポリマー１、高圧酸素、静脈内免疫グロブリン、クラブリビン、ＴＮＦ、ＬＴ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１８、ＥＭＡＰ−ＩＩ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＦＧＦ、ＰＤＧＦの抗体又はアゴニスト、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤ４５、ＣＤ６９、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＤ９０に対する抗体又はこれらのリガンド、メトトレキサート、シクロスポリン、ＦＫ５０６、ラパマイシン、ミコフェノラート・モフェチル、レフルノミド、ＮＳＡＩＤ、イブプロフェン、コルチコステロイド、プレドニソロン、ホスホジエステラーゼ阻害剤、アデノシンアゴニスト、抗血栓剤、補体阻害剤、アドレナリン作動剤、ＩＲＡＫ、ＮＩＫ、ＩＫＫ、ｐ３８又はＭＡＰキナーゼ阻害剤、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤、ＴＡＣＥ阻害剤、Ｔ細胞シグナル伝達阻害剤、キナーゼ阻害剤、メタロプロテイナーゼ阻害剤、スルファサラジン、アザチオプリン、６−メルカプトプリン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、可溶性サイトカイン受容体、可溶性ｐ５５ＴＮＦ受容体、可溶性ｐ７５ＴＮＦ受容体、ｓＩＬ−１ＲＩ、ｓＩＬ−１ＲＩＩ、ｓＩＬ−６Ｒ、ｓＩＬ−１３Ｒ、抗Ｐ７、ｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）、抗炎症性サイトカイン、ＩＬ−４、ＩＬ−１０、ＩＬ−１３及びＴＧＦβからなる群から選択され得る。
【００８０】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＫｄ及び１×１０−３秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、それぞれ、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に結合し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−４秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−５秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。
【００８１】
別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に、１×１０−２秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、それぞれ、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に結合し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−３秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−４秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−５秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。
【００８２】
さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１．３４×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＫＤで、それぞれ、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に結合し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、９．７４×１０−１１Ｍ又はそれ以下のｋｄで、それぞれ、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に結合し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、組換え抗体又はその抗原結合部分である。
【００８３】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、中和抗体であり、例えば、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３の活性を中和する。一実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに一実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−７Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロフィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡアッセイ）において、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−８Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。さらに別の実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。さらなる実施形態において、中和抗体又はその抗原結合部分は、５×１０−１２Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。
【００８４】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、
ａ）１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及び
ｃ）配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する。
【００８５】
一実施形態において、抗体は、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２をさらに有する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１及び配列番号３０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１をさらに有する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖をさらに阻害する。さらに別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖をさらに阻害する。
【００８６】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、配列番号３１のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び配列番号３２のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を有する。
【００８７】
一実施形態において、本発明の方法において使用される単離された抗体又はその抗原結合部分は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＭ、ＩｇＡ及びＩｇＥ定常領域からなる群から選択される重鎖定常領域を含む。一実施形態において、抗体重鎖定常領域は、ＩｇＧ１である。別の実施形態において、抗体はＦａｂ断片、Ｆ（ａｂ’）２断片又は一本鎖Ｆｖ断片である。
【００８８】
一実施形態において、本発明の方法において使用される単離された抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＫｄで、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３のｐ４０サブユニット上のエピトープに結合する。
【００８９】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、
ａ）表面プラズモン共鳴によって測定された場合に、１×１０−３秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２から解離し、
ｂ）配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及び
ｃ）配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する。
【００９０】
別の実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−４秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２から解離する。さらなる実施形態において、ヒト抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−５秒−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数で、ヒトＩＬ−１２から解離する。
【００９１】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＩＬ−１２に結合し、並びに
配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３ドメイン及び
配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３ドメイン
を含むヒト抗体又はその抗原結合部分である。
【００９２】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２６のアミノ酸配列を含むＣＤＲ３ドメインを有する軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）及び配列番号２５のアミノ酸配列を含むＣＤＲ３ドメインを有する重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）を有する。別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２８のアミノ酸配列を含むＣＤＲ２ドメインをさらに有するＬＣＶＲ及び配列番号２７のアミノ酸配列を含むＣＤＲ２をさらに含むＨＣＶＲを含む。さらに別の実施形態において、ＬＣＶＲは配列番号３０のアミノ酸配列を含むＣＤＲ１ドメインをさらに有し、及びＨＣＶＲは配列番号２９のアミノ酸配列を含むＣＤＲ１ドメインを有する。
【００９３】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３を結合し、抗体Ｊ６９５（ＡＢＴ−８７４とも称される。）又はその抗原結合部分である。
【００９４】
一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１．３４×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＫｄで、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３に結合し、並びにヒトＩＬ−１２から解離し、並びにヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３を中和する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、９．７４×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＫｄで、ヒトＩＬ−１２及び／又はヒトＩＬ−２３から解離する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−７Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−８Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいて、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、５×１０−１２Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、ヒトＩＦＮγ産生を阻害する。
【００９５】
一実施形態において、本発明の方法において使用される抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、それぞれ、ＩＬ−１２又はＩＬ−２３受容体結合アッセイ（ＲＢＡ）において、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３の、その受容体への結合を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１０Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、それぞれ、ＩＬ−１２又はＩＬ−２３受容体結合アッセイ（ＲＢＡ）において、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３の、その受容体への結合を阻害する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−１１Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、それぞれ、ＩＬ−１２又はＩＬ−２３受容体結合アッセイ（ＲＢＡ）において、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３の、その受容体への結合を阻害する。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】試験の患者の分配を示す。「ｅｏｗ」という語は、隔週投薬を表す。）。
【図２】試験の１２週部分の間に、乾癬面積及び重度指数の少なくとも７５％の改善（ＰＡＳＩ７５）を有する患者のパーセントを示す。８週までに、２００ｍｇ×１のグループを除き、ＰＡＳＩ７５応答を有する患者のパーセントは、治療企図集団に対して観察されたデータの分散分析に基づくと、プラセボとの各比較に関して、各ＡＢＴ−８７４処置群において統計的に有意に大きかった（ｐ＜０．００１））。（「ｅｏｗ」という語は、隔週投薬を表す。）。
【図３】ベースラインからの乾癬面積及び重度指数（ＰＡＳＩ）スコアの平均パーセント改善を示す。データは、治療企図集団に対して観察されたデータの分散分析に基づくと、全ての時点で（１週での１００ｍｇ隔週を除く、ｐ＝０．０２３）、プラセボと比較した各ＡＢＴ−８７４処置群に関して、＊ｐ＜０．００１であることを示す。（「ｅｏｗ」という語は、隔週投薬を表す。）。
【図４Ａ】試験の２４週の時点で、すなわち、抗体の投与の中断から１２週後に、それぞれ、ＰＡＳＩ５０、ＰＡＳＩ７５及びＰＡＳＩ９０応答を維持した患者のパーセントを示す。
【図４Ｂ】試験の２４週の時点で、すなわち、抗体の投与の中断から１２週後に、それぞれ、ＰＡＳＩ５０、ＰＡＳＩ７５及びＰＡＳＩ９０応答を維持した患者のパーセントを示す。
【図４Ｃ】試験の２４週の時点で、すなわち、抗体の投与の中断から１２週後に、それぞれ、ＰＡＳＩ５０、ＰＡＳＩ７５及びＰＡＳＩ９０応答を維持した患者のパーセントを示す。
【図４Ｄ】試験の２４週の期間の間に、ＰＡＳＩ７５応答を維持する患者のパーセントを示す。
【図５Ａ】４週から１２週までの、ベースラインからのＰＡＳＩスコアの平均パーセント改善を示す。
【図５Ｂ】再治療後の４週から１２週までの、ベースラインからのＰＡＳＩスコアの平均パーセント改善を示す。
【図６Ａ】ＡＢＴ−８７４の静脈内投薬に対する血清濃度・時間曲線を示す。
【図６Ｂ】ＡＢＴ−８７４の皮下投薬に対する血清濃度・時間曲線を示す。
【図７Ａ】再処理後に、ＰＡＳＩ７５応答を再達成する患者のパーセントを示す。
【図７Ｂ】再治療の間に、全てのＡＢＴ−８７４投薬群にわたってＰＡＳＩ７５応答を達成する中央値時間を示す。
【図７Ｃ】治療の最初の１２週後における、ＰＡＳＩ７５応答の喪失までの中央値時間を示す。
【図７Ｄ】再治療後に、０又は１のＰＧＡスコアを達成する患者のパーセントを示す。
【図８Ａ】生殖系列配列Ｃｏｓ−３／ＪＨ３及びＤｐｌ１８Ｌｖ１０４２と比較した、ヒトＩＬ−１２を結合する一連のヒト抗体の重鎖可変領域アミノ酸配列並置を示す。アミノ酸位置を特定するために、Ｋａｂａｔ番号が使用されている。Ｊｏｅ９野生型に関しては、完全な配列が示されている。他の抗体に関しては、Ｊｏｅ９野生型と異なるアミノ酸位置のみが示されている。
【図８Ｂ】生殖系列配列Ｃｏｓ−３／ＪＨ３及びＤｐｌ１８Ｌｖ１０４２と比較した、ヒトＩＬ−１２を結合する一連のヒト抗体の重鎖可変領域アミノ酸配列並置を示す。アミノ酸位置を特定するために、Ｋａｂａｔ番号が使用されている。Ｊｏｅ９野生型に関しては、完全な配列が示されている。他の抗体に関しては、Ｊｏｅ９野生型と異なるアミノ酸位置のみが示されている。
【図８Ｃ】ヒトＩＬ−１２を結合する一連のヒト抗体の軽鎖可変領域アミノ酸配列並置を示す。アミノ酸位置を特定するために、Ｋａｂａｔ番号が使用されている。Ｊｏｅ９野生型に関しては、完全な配列が示されている。他の抗体に関しては、Ｊｏｅ９野生型と異なるアミノ酸位置のみが示されている。
【図８Ｄ】ヒトＩＬ−１２を結合する一連のヒト抗体の軽鎖可変領域アミノ酸配列並置を示す。アミノ酸位置を特定するために、Ｋａｂａｔ番号が使用されている。Ｊｏｅ９野生型に関しては、完全な配列が示されている。他の抗体に関しては、Ｊｏｅ９野生型と異なるアミノ酸位置のみが示されている。
【図９Ａ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ａ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ａ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ａ−３】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ａ−４】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｂ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｂ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｂ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｂ−３】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｂ−４】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｃ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｃ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｄ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｄ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｄ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｄ−３】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｄ−４】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｅ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｅ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｅ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の重鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｆ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｆ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｆ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｆ−３】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｇ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｇ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｇ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｈ】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｈ−１】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｈ−２】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【図９Ｈ−３】部位指定突然変異誘発によって変異されたＹ６１抗体の軽鎖中のＣＤＲ位置及び各位置におけるそれぞれのアミノ酸置換を示している。図面の右側のグラフは、変異されていないＹ６１（白抜きバー）と比較した、置換された抗体（黒塗りバー）に対するｏｆｆ速度を示す。
【発明を実施するための形態】
【００９７】
本発明がさらに容易に理解され得るようにするために、まず、ある種の用語を定義する。
【００９８】
「活性増強アミノ酸残基」という用語は、抗体の活性を改善するアミノ酸残基を含む。活性増強アミノ酸残基は、接触、高頻度変異又は好ましい選択的突然変異誘発位置のアミノ酸残基を置換し得、さらに、２以上の活性増強アミノ酸残基は１つ又はそれ以上のＣＤＲ内に存在し得ることを理解すべきである。活性増強アミノ酸残基には、抗体の結合特異性／親和性、例えば、ヒトＩＬ−１２への抗ヒトＩＬ−１２抗体の結合を改善するアミノ酸残基が含まれる。活性増強アミノ酸残基は、抗体（例えば、ヒトＩＬ−１２を阻害するヒトＩＬ−１２抗体）の中和能を改善するアミノ酸残基も含むものとする。
【００９９】
「抗体」という用語は、４つのポリペプチド鎖（ジスルフィド結合によって相互に接続された２つの重（Ｈ）鎖及び２つの軽（Ｌ）鎖）から構成された免疫グロブリン分子を含む。各重鎖は、重鎖可変領域（本明細書において、ＨＣＶＲ又はＶＨと略称される。）及び重鎖定常領域から構成される。重鎖定常領域は、３つのドメインＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３から構成される。各軽鎖は、軽鎖可変領域（本明細書において、ＬＣＶＲ又はＶＬと略称される。）及び軽鎖定常領域から構成される。軽鎖定常領域は、１つのドメインＣＬから構成される。ＶＨ及びＶＬ領域は、より保存されている領域（フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。）が介在された超可変性の領域（相補性決定領域（ＣＤＲ）と呼ばれる。）へさらに細分され得る。各ＶＨ及びＶＬは、以下の順序、ＦＲ１、ＣＤＲ１、ＦＲ２、ＣＤＲ２、ＦＲ３、ＣＤＲ３、ＦＲ４で、アミノ酸末端からカルボキシ末端へ配置された３つのＣＤＲ及び４つのＦＲから構成される。一実施形態において、本発明の組成物及び方法において使用される抗体は、参照により、本明細書に組み込まれる米国特許第６，９１４，１２８号に記載されている抗体である。別の実施形態において、本発明の組成物及び方法において使用される抗体は、抗体ＡＢＴ−８７４（Ｊ６９５とも称される。ＡｂｂｏｔｔＬａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）である。
【０１００】
抗体の「抗原結合部分」（又は、「抗体部分」）という用語は、抗原へ特異的に結合する能力を保持する抗体（例えば、ｈＩＬ−１２）の断片を含む。抗体の抗原結合機能は完全長抗体の断片によって発揮され得ることが示されている。抗体の「抗原結合部分」という用語内に包含される結合断片の例には、（ｉ）Ｆａｂ断片（ＶＬ、ＶＨ、ＣＬ及びＣＨ１ドメインからなる一価断片）；（ｉｉ）Ｆ（ａｂ’）２断片（ヒンジ領域において、ジスルフィド架橋によって連結された２つのＦａｂ断片を含む二価断片；（ｉｉｉ）ＶＨ及びＣＨ１ドメインからなるＦｄ断片；（ｉｖ）抗体の単一アームのＶＬ及びＶＨドメインからなるＦｖ断片；（ｖ）ＶＨドメインからなるｄＡｂ断片（Ｗａｒｄ  ｅｔ  ａｌ，（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ３４１：５４４−５４６）；並びに（ｖｉ）単離された相補性決定領域（ＣＤＲ）が含まれる。さらに、Ｆｖ断片の２つのドメインＶＬ及びＶＨは別個の遺伝子によってコードされるが、これらは、組換え法を用いて、ＶＬ及びＶＨ領域が対を成して一価分子を形成する単一のタンパク質鎖（一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）として知られる。例えば、Ｂｉｒｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｓｃｉｅｎｃｅ２４２：４２３−４２６及びＨｕｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８５：５８７９−５８８３参照）として、これらを作製することを可能にする合成リンカーによって連結することができる。このような一本鎖抗体も、抗体の「抗原結合部分」という用語内に包含されるものとする。ダイアボディなどの一本鎖抗体の他の形態も包含される。ダイアボディは、ＶＨ及びＶＬドメインが単一のポリペプチド鎖上に発現されている二価の二重特異的抗体であるが、同じ鎖上の２つのドメイン間での対合を可能にするには短すぎ、これにより、ドメインを別の鎖の相補的ドメインと強制的に対合させ、２つの抗原結合部位を作製するリンカーを使用する（例えば、Ｈｏｌｌｉｇｅｒ，  Ｐ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９３）  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８；Ｐｏｌｊａｋ，  Ｒ．Ｊ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ２：１１２１−１１２３参照）。さらに、抗体又はその抗原結合部分は、１つ又はそれ以上の他のタンパク質又はペプチドとの抗体又は抗体部分の共有又は非共有的会合によって形成されたより大きな免疫接着分子の一部であり得る。このような免疫接着分子の例には、四量体ｓｃＦｖ分子を作製するためのストレプトアビジンコア領域の使用（Ｋｉｐｒｉｙａｎｏｖ，  Ｓ．Ｍ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）  Ｈｕｍａｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｈｙｂｒｉｄｏｍａｓ  ６：９３−１０１）及び二価の、ビオチン化されたｓｃＦｖ分子を作製するための、システイン残基、マーカーペプチド及びＣ末端ポリヒスチジンタグの使用（Ｋｉｐｒｉｙａｎｏｖ，Ｓ．Ｍ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）  Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．  ３１：１０４７−１０５８）が含まれる。Ｆａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片などの抗体部分は、それぞれ、完全な抗体のパパイン又はペプシン消化などの慣用技術を用いて、完全な抗体から調製することができる。さらに、抗体、抗体部分及び免疫接着分子���、本明細書に記載されているように、標準的な組換えＤＮＡ技術を用いて取得することができる。好ましい抗原結合部分は、完全なドメイン又は完全なドメインの対である。
【０１０１】
「逆変異」という用語は、ヒト抗体の体細胞変異されたアミノ酸の一部又は全部が相同的な生殖系列抗体配列由来の対応する生殖系列残基と置換される過程を表す。本発明のヒト抗体の重鎖及び軽鎖配列は、最高の相同性を有する配列を同定するために、ＶＢＡＳＥデータベース中の生殖系列配列と別々に並置される。本発明のヒト抗体中の差は、このような異なるアミノ酸をコードする所定のヌクレオチド位置を変異することによって、生殖系列の配列へ復帰される。逆変異のための候補としてこのように同定された各アミノ酸の役割は、抗原結合における直接的又は間接的な役割に関して調査されるべきであり、ヒト抗体の何らかの望ましい特徴に影響を及ぼすことが変異後に見出されたいずれのアミノ酸も、最終のヒト抗体中に含めるべきでない。一例として、選択的な突然変異誘発アプローチによって同定された活性増強アミノ酸は逆変異へ供されない。逆変異に供されるアミノ酸の数を最小限にするために、最も近い生殖系列配列と異なるが、第二の生殖系列配列中の対応するアミノ酸と同一であることが見出されたアミノ酸位置は、そのままにすることができるが、但し、前記第二の生殖系列配列は、問題のアミノ酸の両側で、少なくとも１０、好ましくは１２アミノ酸に関して、本発明のヒト抗体の配列と同一であり、及び同一線上にある。逆変異は、抗体の最適化の何れの段階においても行われ得る。好ましくは、逆変異は、選択的突然変異誘発アプローチの直前又は直後に行われる。より好ましくは、逆変異は、選択的突然変異誘発アプローチの直前に行われる。
【０１０２】
本明細書において使用される「ヒトインターロイキン１２」（本明細書において、ｈＩＬ−１２又はＩＬ−１２と略称される。）という用語には、マクロファージ及び樹状細胞によって主として分泌されるヒトサイトカインが含まれる。この用語は、何れもジスルフィド結合で一緒に連結された３５ｋＤサブユニット（ｐ３５）と４０ｋＤサブユニット（ｐ４０）を含むヘテロ二量体タンパク質を含む。このヘテロ二量体タンパク質は、「ｐ７０サブユニット」と称される。ヒトＩＬ−１２の構造は、例えば、「Ｋｏｂａｙａｓｈｉ，ｅｔ  ａｌ．（１９８９）Ｊ．ＥｘｐＭｅｄ．１７０：８２７−８４５；Ｓｅｄｅｒ，ｅｔ  ａｌ．（１９９３）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．９０：１０１８８−１０１９２；Ｌｉｎｇ，ｅｔ  ａｌ．（１９９５）Ｊ．ＥｘｐＭｅｄ．１５４：１１６−１２７；Ｐｏｄｌａｓｋｉ，ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ａｒｃｈ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．２９４：２３０−２３７」にさらに記載されている。ヒトＩＬ−１２という用語は、標準的な組換え発現法によって調製することができる組換えヒトＩＬ−１２（ｒｈＩＬ−１２）を含むものとする。
【０１０３】
「Ｋａｂａｔ付番」、「Ｋａｂａｔ定義」及び「Ｋａｂａｔ標識」という用語は、本明細書において、互換的に使用される。本分野において認知されているこれらの用語は、抗体又はその抗原結合部分の重鎖及び軽鎖可変領域中の他のアミノ酸残基に比べて、より可変的な（すなわち、超可変的な）アミノ酸残基に付番するシステムを表す（Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．（１９７１）Ａｎｎ．ＮＹ  Ａｃａｄ，Ｓｃｉ．１９０：３８２−３９１及びＫａｂａｔ，Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  ＮＯ．９１−３２４２）。重鎖可変領域の場合、超可変領域は、ＣＤＲ１に対するアミノ酸位置３１から３５、ＣＤＲ２に対するアミノ酸位置５０から６５及びＣＤＲ３に対するアミノ酸位置９５から１０２にわたる。軽鎖可変領域の場合、超可変領域は、ＣＤＲ１に対するアミノ酸位置２４から３４、ＣＤＲ２に対するアミノ酸位置５０から５６及びＣＤＲ３に対するアミノ酸位置８９から９７にわたる。
【０１０４】
本明細書において、Ｋａｂａｔ付番は、本発明の抗体中に施されるアミノ酸修飾の位置を示すために使用される。例えば、Ｙ６１抗ＩＬ−１２抗体は、重鎖ＣＤＲ１の３１位において、セリン（Ｓ）からグルタミン酸（Ｅ）へ変異されることができ（Ｈ３１Ｓ→Ｅ）、又は軽鎖ＣＤＲ３の９４位において、グリシン（Ｇ）をチロシン（Ｙ）へ変異させることができる（Ｌ９４Ｇ→Ｙ）。
【０１０５】
「ヒト抗体」という用語は、Ｋａｂａｔら（Ｋａｂａｔ，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２参照。）によって記載されているように、ヒト生殖系列の免疫グロブリン配列に対応する可変及び定常領域を有する抗体を含む。本発明のヒト抗体は、例えば、ＣＤＲ、特にＣＤＲ３中に、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列によってコードされないアミノ酸残基（例えば、インビトロでの無作為の若しくは部位特異的な突然変異誘発によって、又はインビボでの体細胞変異によって導入された変異）を含み得る。変異は、好ましくは、本明細書に記載されている「選択的突然変異誘発アプローチ」を用いて導入される。ヒト抗体は、アミノ酸残基、例えば、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列によってコードされていない活性増強アミノ酸残基で置換された少なくとも１つの位置を有することができる。ヒト抗体は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列の一部でないアミノ酸残基と置換された最大２０の位置を有することができる。他の実施形態において、最大１０個、最大５個、最大３個又は最大２個の位置が置換される。好ましい実施形態において、これらの置換は、以下に詳述されているようにＣＤＲ領域内にある。しかしながら、本明細書において使用される「ヒト抗体」という用語は、マウスなどの別の哺乳動物種の生殖系列に由来するＣＤＲ配列がヒトフレームワーク配列上に移植された抗体を含まないものとする。
【０１０６】
「組換えヒト抗体」という用語には、宿主細胞中に形質移入された組換え発現ベクターを用いて発現された抗体（以下で、ＩＩ節において、さらに記載されている。）、組換え、コンビナトリアルヒト抗体ライブラリー（以下で、ＩＩＩ節において、さらに記載されている。）から単離された抗体、ヒト免疫グロブリン遺伝子に対して遺伝子導入される動物（例えば、マウス）から単離された抗体（例えば、ＴａｙｌｏｒＬ．Ｄ．ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｎｕｃｌ．ＡｃｉｄｓＲｅｓ．２０：６２８７−６２９５を参照。）など、組換え手段によって、調製され、発現され、作製され、若しくは単離されたヒト抗体、又はヒト免疫グロブリン遺伝子配列の、他のＤＮＡ配列へのスプライシングを伴う他の何れかの手段によって調製され、発現され、作製され、若しくは単離された抗体が含まれる。このような組換えヒト抗体は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列に由来する可変及び定常領域を有する（Ｋａｂａｔ，Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２参照。）。しかしながら、ある種の実施形態において、このような組換えヒト抗体は、インビトロ突然変異誘発（又は、ヒトＩｇ配列に対して遺伝子導入された動物が使用される場合には、インビボ体細胞突然変異誘発）に供され、従って、組換え抗体のＶＨ及びＶＬ領域のアミノ酸配列は、ヒト生殖系列ＶＨ及びＶＬ配列に由来し、これらの配列に関連しつつも、インビボで、ヒト抗体生殖系列レパートリー内には、天然に存在しない場合があり得る配列である。しかしながら、ある種の実施形態において、このような組換え抗体は、選択的突然変異誘発アプローチ又は逆突然変異又は両者の結果である。
【０１０７】
「単離された抗体」には、異なる抗原特異性を有する他の抗体を実質的に含まない（例えば、ｈＩＬ−１２を特異的に結合する単離された抗体は、ｈＩＬ−１２以外の抗原を特異的に結合する抗体を実質的に含まない。）抗体が含まれる。ｈＩＬ−１２を特異的に結合する単離された抗体は、他の種から得られるＩＬ−１２分子を結合し得る（以下に、さらに詳しく論述されている。）。さらに、単離された抗体は、他の細胞物質及び／又は化学物質を実質的に含まないことができる。
【０１０８】
「中和抗体」（又は「ｈＩＬ−１２活性を中和した抗体」）には、ｈＩＬ−１２へのその結合が、ｈＩＬ−１２の生物活性の阻害をもたらす抗体が含まれる。ｈＩＬ−１２の生物活性のこの阻害は、フィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡ）におけるヒトフィトヘマグルチニン芽球増殖の阻害又はヒトＩＬ−１２受容体結合アッセイにおける受容体結合の阻害など、ｈＩＬ−１２生物活性の１つ又はそれ以上の指標を測定することによって評価することができる（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３−インターフェロンγ誘導アッセイ参照）。ｈＩＬ−１２生物活性のこれらの指標は、本分野において公知の標準的な幾つかのインビトロ又はインビボアッセイの１つ又はそれ以上によって評価することができる（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）。
【０１０９】
「活性」という用語には、抗原に対する抗体（例えば、ＩＬ−１２抗原に結合する抗ｈＩＬ−１２抗体）の結合特異性／親和性、及び／又は、抗体（例えば、ｈＩＬ−１２へのその結合がｈＩＬ−１２の生物活性を阻害する抗ｈＩＬ−１２抗体）の中和能、例えば、ＰＨＡ芽球増殖の阻害又はヒトＩＬ−１２受容体結合アッセイにおける受容体結合の阻害（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）などの活性が含まれる。
【０１１０】
「表面プラズモン共鳴」という用語には、例えば、ＢＩＡｃｏｒｅシステム（Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｓｅｎｓｏｒ  ＡＢ，Ｕｐｐｓａｌａ，Ｓｗｅｄｅｎ  ａｎｄ  Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ）を用いて、バイオセンサーマトリックス内のタンパク質濃度の変化を検出することによって、リアルタイムな生物特異的相互作用の分析を可能とする光学現象が含まれる。さらなる記述に関しては、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例５及び「Ｊｏｎｓｓｏｎ，Ｕ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９３）Ａｎｎ．Ｂｉｏｌ．Ｃｌｉｎ．５１：１９−２６；Ｊｏｎｓｓｏｎ，Ｕ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｂｉｏｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ１１：６２０−６２７；Ｊｏｈｎｓｓｏｎ，Ｂ．，ｅｔ  ａｌ（１９９５）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｒｅｃｏｇｎｉｔ．８：１２５−１３１；及びＪｏｈｎｎｓｏｎ，Ｂ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１９８：２６８−２７７」を参照されたい。
【０１１１】
本明細書において使用される「Ｋｏｆｆ」という用語は、抗体／抗原複合体からの抗体の解離に対するｏｆｆ速度定数を表すものとする。
【０１１２】
本明細書において使用される「Ｋｄ」という用語は、特定の抗体抗原相互作用の解離定数を表すものとする。
【０１１３】
「核酸分子」という用語は、ＤＮＡ分子及びＲＮＡ分子を含む。核酸分子は、一本鎖又は二本鎖であり得るが、好ましくは二本鎖ＤＮＡである。
【０１１４】
ｈＩＬ−１２を結合する抗体（「単離された抗体」を含む。）又は抗体部分（例えば、ＶＨ、ＶＬ、ＣＤＲ３）をコードする核酸に対して本明細書で使用される「単離された核酸分子」という用語には、抗体又は抗体部分をコードするヌクレオチド配列がｈＩＬ−１２以外の抗原を結合する抗体又は抗体部分をコードする他のヌクレオチド配列（この他の配列は、ヒトゲノムＤＮＡ中の核酸で、天然に隣接し得る。）を含まない核酸分子が含まれる。従って、例えば、抗ＩＬ−１２抗体のＶＨ領域をコードする本発明の単離された核酸は、ＩＬ−１２以外の抗原を結合する他のＶＨ領域をコードする他の配列を含有しない。「単離された核酸分子」という用語は、二価の、二重特異抗体（ＶＨ及びＶＬ領域が、ダアイボディの配列以外の他の配列を含有しないダイアボディなど）をコードする配列も含むものとする。
【０１１５】
「ベクター」という用語は、核酸分子に連結されている別の核酸を輸送することができる核酸分子を含む。ベクターの１つの種類は「プラスミド」であり、これは、その中にさらなるＤＮＡセグメントを連結し得る環状二本鎖ＤＮＡループを表す。ベクターの別の種類はウイルスベクターであり、ウイルスベクターにおいて、追加のＤＮＡセグメントはウイルスゲノム中に連結され得る。ある種のベクターは、当該ベクターがその中に導入された宿主細胞中で自律的複製を行うことができる（例えば、細菌の複製起点及びエピソーム哺乳動物ベクターを有する細菌ベクター）。他のベクター（例えば、非エピソーム哺乳動物ベクター）は、宿主細胞中への導入時に、宿主細胞のゲノム中に組み込まれることが可能であり、これにより、宿主ゲノムとともに複製される。さらに、ある種のベクターは、それらが作用可能に連結されている遺伝子の発現を誘導することが可能である。このようなベクターは、本明細書において、「組換え発現ベクター」（又は単に、「発現ベクター」）と称される。一般に、組換えＤＮＡ技術において有用な発現ベクターは、しばしば、プラスミドの形態である。プラスミドは、最も一般的に使用されるベクターの形態であるので、本明細書において、「プラスミド」及び「ベクター」は互換的に使用され得る。しかしながら、本発明は、均等な機能を果たす、ウイルスベクターなどの（例えば、複製欠損レトロウイルス、アデノウイルス及びアデノ随伴ウイルス）発現ベクターのこのような他の形態を含むものとする。
【０１１６】
「組換え宿主細胞」（又は単に、「宿主細胞」）という用語は、組換え発現ベクターがその中に導入されている細胞を含む。このような単語は、当該細胞を表すのみならず、このような細胞の子孫も表すことを理解すべきである。変異又は環境的な影響のために、後続の世代中にある種の修飾が生じ得るので、このような子孫は、実際には、親細胞と同一でないことがあり得るが、本明細書において使用される「宿主細胞」という用語の範囲に、なお含まれる。
【０１１７】
本明細書において使用される「修飾する」という用語は、抗体又はその抗原結合部分中の１つ又はそれ以上のアミノ酸を変化させることを表すものとする。変化は、１つ又はそれ以上の位置においてアミノ酸を付加、置換又は欠失させることによって生成させることができる。変化は、ＰＣＲ突然変異誘発などの公知の技術を用いて生成させることができる。
【０１１８】
「接触位置」という用語には、２６の公知の抗体抗原構造の１つにおいて抗原に接触するアミノ酸によって占められている、抗体の重鎖可変領域又は軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２又はＣＤＲ３中のアミノ酸位置が含まれる。抗体抗原複合体の２６の公知の解明された構造の何れかの中のＣＤＲアミノ酸が抗原と接触すれば、そのアミノ酸は、接触位置を占有すると考えることができる。接触位置は、非接触位置より、抗原に接触するアミノ酸によって占有される可能性がより高い。好ましくは、接触位置は、２６の構造のうち３より多い構造中で（＞１１．５％）抗原に接触するアミノ酸を含有するＣＤＲ位置である。最も好ましくは、接触位置は、２５の構造のうち８より多い構造中で（＞３２％）抗原に接触するアミノ酸を含有するＣＤＲ位置である。
【０１１９】
「高頻度変異位置」という用語には、抗体のインビボ親和性成熟の間に、体細胞高頻度変異に対する高い頻度又は確率を有すると考えられている抗体の重鎖可変領域又は軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２又はＣＤＲ３領域中の位置を占めるアミノ酸残基が含まれる。「体細胞性高頻度変異に対する高い頻度又は確率」には、抗体のインビボ親和性成熟の間に、残基が体細胞性高頻度変異を受ける５から約４０％の頻度又は確率が含まれる。この表記されている範囲内の全ての範囲、例えば５から約３０％、例えば５から約１５％、例えば１５から約３０％も、この範囲の一部であることが意図されることを理解すべきである。
【０１２０】
「好ましい選択的突然変異誘発位置」という用語には、接触及び高頻度変異位置の両方であると考えることができる、重鎖可変領域又は軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２又はＣＤＲ３領域中の位置を占めるアミノ酸残基が含まれる。
【０１２１】
「選択的突然変異誘発アプローチ」という用語には、少なくとも１つの好ましい選択的突然変異誘発位置、高頻度変異及び／又は接触位置のＣＤＲアミノ酸を選択し、個別に変異させることによって、抗体の活性を改善する方法が含まれる。「選択的に変異された」ヒト抗体とは、選択的突然変異誘発アプローチを用いて選択された位置に変異を含有する抗体である。別の実施形態において、選択的突然変異誘発アプローチは、抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３（以下、それぞれ、Ｈ１、Ｈ２及びＨ３）又は軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２又はＣＤＲ３（以下、それぞれ、Ｌ１、Ｌ２及びＬ３と称される。）中の選択された各アミノ酸残基を優先的に変異させる方法を提供することが意図される。アミノ酸残基は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触位置又は高頻度変異位置から選択され得る。各アミノ酸は、軽鎖又は重鎖可変領域中の位置に基づいて選択される。高頻度変異位置は接触位置でもあり得ることを理解すべきである。一実施形態において、選択的突然変異誘発アプローチは、「標的化されたアプローチ」である。「標的化されたアプローチ」という用語には、標的化された様式で、抗体の重鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３又は軽鎖可変領域のＣＤＲ１、ＣＤＲ２若しくはＣＤＲ３中の選択された各アミノ酸残基を優先的に変異させる方法が含まれるものとする（例えば、「群ごとの標的化されたアプローチ」又は「ＣＤＲごとの標的化されたアプローチ」）。「群ごとの標的化されたアプローチ」では、群Ｉ（Ｌ３及びＨ３を含む。）、ＩＩ（Ｈ２及びＬ１を含む。）及びＩＩＩ（Ｌ２及びＨ１を含む。）を含む選択的変異に対して、特定の群中の各アミノ酸残基が標的とされる（群は、標的化が好ましい順序で列記されている。）。「ＣＤＲごとの標的化されたアプローチ」では、標的化が好ましい以下の順で、Ｈ３、Ｌ３、Ｈ２、Ｌ１、Ｈ１及びＬ２、特定のＣＤＲ中の各アミノ酸残基が選択的変異に対する標的とされる。選択されたアミノ酸残基は、例えば、少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ変異され、抗体の活性に対する変異の効果が測定される。活性は、抗体の結合特異性／親和性及び／又は抗体の中和能の変化として測定される。選択的突然変異誘発アプローチは、ファージディスプレイ、ヒトＩｇＧ生殖系列遺伝子を有するトランスジェニック動物、ヒトＢ細胞から単離されたヒト抗体を含むあらゆる源に由来するあらゆる抗体の最適化のために使用することができることを理解すべきである。好ましくは、選択的突然変異誘発アプローチは、ファージディスプレイ技術を用いてさらに最適化することができない抗体に対して使用される。ファージディスプレイ、ヒトＩｇＧ生殖系列遺伝子を有するトランスジェニック動物、ヒトＢ細胞から単離されたヒト抗体を含むあらゆる源に由来する抗体は、選択的突然変異誘発アプローチの前又は後に、逆変異へ供され得ることを理解すべきである。
【０１２２】
「活性増強アミノ酸残基」という用語は、抗体の活性を改善するアミノ酸残基を含む。活性増強アミノ酸残基は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触位置又は高頻度変異位置のアミノ酸残基を置換し得、さらに、２以上の活性増強アミノ酸残基が１つ又はそれ以上のＣＤＲ内に存在し得ることを理解すべきである。活性増強アミノ酸残基には、抗体の結合特異性／親和性、例えば、ヒトＩＬ−１２への抗ヒトＩＬ−１２抗体の結合を改善するアミノ酸残基が含まれる。活性増強アミノ酸残基は、抗体（例えば、ヒトＩＬ−１２を阻害するヒトＩＬ−１２抗体）の中和能を改善するアミノ酸残基も含むものとする。
【０１２３】
「Ｃｍａｘ」という用語は、因子の投与後に、対象中に観察された因子の最大又はピーク血清又は血漿濃度を表す。
【０１２４】
「Ｔｍａｘ」という用語は、Ｃｍａｘが生じた時を表す。
【０１２５】
「生物学的利用可能性」又は「Ｆ％」という用語は、所定の剤形の投与後に、吸収され、全身循環に入る投薬の割合又はパーセントを表す。因子の投薬は、あらゆる経路を通じて、好ましくは、静脈内又は皮下注射を介して投与され得る。
【０１２６】
本明細書において使用される「投薬」という用語は、治療目的を達成するための（例えば、関節リウマチの治療）、物質（例えば、抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体）の投与を表す。
【０１２７】
本明細書において使用される「隔週投薬治療計画」、「隔週投薬」及び「隔週投与」という用語は、治療目的を達成するために、物質（例えば、抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体）を対象に投与することの時間経過を表し、時間経過は隔週（ｅｏｗ）である。隔週投薬治療計画は、毎週投薬治療計画を含まない。好ましくは、物質は、９から１９日おき、より好ましくは、１１から１７日おき、さらに好ましくは、１３から１５日おき、最も好ましくは、１４日おきに投与される。
【０１２８】
「第二の因子と組み合わせた第一の因子」という用語におけるような「組み合わせ」という用語には、例えば、同じ医薬として許容される担体中に溶解若しくは相互混合され得る第一の因子と第二の因子の同時投与又は第一の因子に続く第二の因子の投与又は第二の因子に続く第一の因子の投与が含まれる。従って、本発明は、組み合わせ治療的処置の方法及び組み合わせ医薬組成物を含む。
【０１２９】
「同時治療的処置」という用語におけるような「同時」という用語は、第二の因子の存在下である因子を投与することを含む。同時治療的処置法には、第一、第二、第三又はさらなる因子が同時投与される方法が含まれる。同時治療的処置法には、第二の因子又はさらなる因子の存在下で、第一又はさらなる因子が投与され、第二の因子又はさらなる因子は、例えば、予め投与され得る方法も含まれる。同時の治療的処置法は、異なる行為者によって、段階的に実施され得る。例えば、第一の因子（及びさらなる因子）が第二の因子（及びさらなる因子）の存在下での投与後である限り、ある行為者が第一の因子を対象に投与し、別の行為者が第二の因子を対象に投与することができ、投与する工程は、同時に、又はほぼ同時に、又は離れた時間で実施することができる。行為者及び対象は、同じ実体（例えば、ヒト）であり得る。
【０１３０】
本明細書において使用される「組み合わせ療法」という用語は、２つ又はそれ以上の治療用物質（例えば、抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体及び別の薬物）の投与を表す。他の薬物は、抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体の投与と同時、投与前又は投与後に投与され得る。
【０１３１】
本明細書において使用される「キット」という用語は、ＩＬ−１２関連疾患を治療するために、それを用いて本発明の抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体を投与するための成分を含むパッケージ化された製品を表す。キットは、好ましくは、キットの成分を保持する箱又は容器を含む。箱又は容器には、ラベル又は食品医薬品局によって承認されたプロトコールが添付される。箱又は容器は、プラスチック、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン又はプロピレン容器内に好ましくは含有される本発明の成分を保持する。容器は、蓋されたチューブ又は瓶であり得る。キットは、抗ＩＬ−１２、抗ＩＬ−２３抗体を投与するための指示書も含むことができる。
【０１３２】
本発明の様々な態様が、以下の小節中に、さらに詳しく記載されている。
【０１３３】
Ｉ．ヒトＩＬ−１２を結合するヒト抗体
本発明は、乾癬の治療のために、ヒトＩＬ−１２に結合するヒト抗体又はその抗原結合部分を使用する方法及び組成物を提供する。本発明は、ＩＬ−１２及びＩＬ−２３の両方を結合する抗体を使用する方法及び組成物も含む。好ましくは、本発明において使用されるヒト抗体は、組換え、中和ヒト抗ｈＩＬ−１２抗体である。
【０１３４】
一実施形態において、本発明において使用される抗体は、抗体ＡＢＴ−８７４である（米国特許第６，９１４，１２８号を参照）。ＡＢＴ−８７４は、インターロイキン１２（ＩＬ−１２）及びＩＬ−２３に対する完全ヒト抗体である。ＡＢＴ−８７４は、乾癬（Ｐｓ）の治療における有効性が確認された標的であるＩＬ−１２及びＩＬ−２３の両方に共通するｐ４０サブユニットへ大きな親和性で結合する。
【０１３５】
ヒトＩＬ−１２へ結合する抗体は、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１に記載されているファージディスプレイ技術によるなど、例えば、ｈＩＬ−１２を用いて、１つ又はそれ以上のヒトＶＬ及びＶＨｃＤＮＡライブラリーをスクリーニングすることによって選択することができる。ヒトＶＬ及びＶＨｃＤＮＡライブラリーのスクリーニングは、まず、一連の抗ＩＬ−１２抗体を同定し、さらなる開発のために、そのうちの１つの抗体（本明細書において、「Ｊｏｅ９」（又は「Ｊｏｅ９野生型」と称される。）を選択した。Ｊｏｅ９は、相対的に低い親和性のヒトＩＬ−１２抗体（例えば、約０．１秒−１のＫｏｆｆ）であるが、ｈＩＬ−１２を特異的に結合し、検出するのに有用である。Ｊｏｅ９抗体の親和性は、重鎖及び軽鎖ＣＤＲの突然変異誘発を実施し、「ミックス及びマッチされ」、さらに変異を受けた軽鎖及び重鎖可変領域の群を作製し、ｈＩＬ−１２に対して増加した親和性を有する多くのさらなる抗ｈＩＬ−１２抗体をもたらすことによって改善された（実施例１、米国特許第６，９１４，１２８号の表２（本明細書に添付されている添付書類Ａの表２参照）及び米国特許第６，９１４，１２８号の図１ＡからＤの配列並置参照（本明細書の図８ＡからＤ参照））。
【０１３６】
これらの抗体のうち、本明細書においてＹ６１と称されるヒト抗ｈＩＬ−１２抗体が、結合親和性の著しい改善を示した（例えば、約２×１０−４秒−１のＫｏｆｆ）。Ｙ６１抗ｈＩＬ−１２抗体は、重鎖及び軽鎖ＣＤＲ内の特異的アミノ酸残基を個別に変異させることによって、さらなる親和性成熟のために選択された。Ｙ６１のアミノ酸残基は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触及び／又は高頻度変異位置を占めるアミノ酸残基に基づいて、部位特異的変異（選択的突然変異誘発アプローチ）のために選択された。重鎖及び軽鎖ＣＤＲ中の選択された位置での置換の要約が、米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈ（本明細書の図９ＡからＨ）に示されている。本明細書においてＪ６９５（ＡＢＴ−８７４とも称される。）（Ａｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）と称される本発明の好ましい組換え中和抗体は、Ｙ６１の軽鎖ＣＤＲ２の５０位におけるＧｌｙからＴｙｒへの置換及びＹ６１の軽鎖ＣＤＲ３の９４位におけるＧｌｙからＴｙｒへの置換から生じた。
【０１３７】
Ｊｏｅ９野生型からＪ６９５への系統上での、本発明において使用される抗ＩＬ−１２抗体の群の重鎖及び軽鎖可変領域のアミノ酸配列並置が、米国特許第６，９１４，１２８号の図１Ａから１Ｄ（本明細書中の図８ＡからＤ）に示されている。これらの配列並置によって、Ｊｏｅ９らＪ６９５への系統上に、ｈＩＬ−１２を結合する本発明の抗体の好ましい重鎖及び軽鎖可変領域に対するコンセンサス配列並びにＣＤＲ３、ＣＤＲ２及びＣＤＲ１に対するコンセンサス配列の同定が可能となった。さらに、米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈ（本明細書中の図９ＡからＨ）にまとめられているＹ６１突然変異誘発分析によって、Ｙ６１からの修飾を有するが、優れたｈＩＬ−１２結合特性をなお保持する配列を包含するＹ６１からＪ６９５への系統上に、ｈＩＬ−１２を結合する重鎖及び軽鎖可変領域に対するコンセンサス配列並びにｈＩＬ−１２を結合するＣＤＲ３、ＣＤＲ２及びＣＤＲ１に対するコンセンサス配列の同定が可能となった。添付の配列表中の配列識別子によって特定される本発明の好ましいＣＤＲ、ＶＨ及びＶＬ配列（コンセンサス配列を含む。）が、以下に要約されている。
【０１３８】
【表１】
2011515404.tif 000002
2011515404.tif 000003
2011515404.tif 000004
【０１３９】
Ｊｏｅ９野生型の親和性成熟から産生された抗体は、Ｋｄ及びＫｏｆｆ速度を測定するために、表面プラズモン共鳴分析によって機能的に性質決定された。約０．１ｓ−１から約１×１０−５ｓ−１の範囲内のＫｏｆｆ速度、より好ましくは、約１×１０−４ｓ−１から１×１０−５ｓ−１又はそれ以下のＫｏｆｆを有する一連の抗体が作製された。抗体は、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３に記載されているように、フィトヘマグルチニン（ＰＨＡ）芽球増殖を阻害する能力に関しても、インビトロで性質決定された。約１×１０−６Ｍから約１×１０−１１Ｍ、より好ましくは、約１×１０−１０Ｍから約１×１０−１１Ｍ又はそれ以下の範囲のＩＣ５０値を有する一連の抗体が作製された。
【０１４０】
従って、一態様において、本発明は、ヒトＩＬ−１２に結合し、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に、０．１ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又は１×１０−６Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でインビトロフィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡアッセイ）において、フィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を使用するための方法及び組成物を提供する。好ましい実施形態において、単離されたヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−２ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−７Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに好ましい実施形態において、単離されたヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−３ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−８Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに好ましい実施形態において、単離されたヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−４ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−９Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに好ましい実施形態において、単離されたヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−５ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−１０Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。さらに好ましい実施形態において、単離されたヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、１×１０−５ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−１１Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。
【０１４１】
ＩＬ−１２抗体の解離速度定数（Ｋｏｆｆ）は、表面プラズモン共鳴（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例５参照）によって測定することができる。一般に、表面プラズモン共鳴分析は、ＢＩＡｃｏｒｅシステム（Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｓｅｎｓｏｒ，  Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，  ＮＪ）を用いて、表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）により、リガンド（バイオセンサーマトリックス上に固定された組換えヒトＩＬ−１２）と分析物（溶液中の抗体）の間のリアルタイム結合相互作用を測定する。表面プラズモン分析は、分析物（バイオセンサーマトリックス上の抗体）を固定化し、リガンド（溶液中の組換えＩＬ−１２）を提示することによっても実施することができる。ＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分の中和活性は、幾つかの適切なインビトロアッセイの１つ又はそれ以上を用いて評価することができる（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）。
【０１４２】
抗体重鎖及び軽鎖ＣＤＲは、抗原に対する抗体の結合特異性／親和性において重要な役割を果たしていることが本分野において周知である。従って、本発明は、Ｊｏｅ９の軽鎖及び重鎖ＣＤＲを有するヒト抗体並びに該抗体の結合特異性／親和性を改善するために修飾されたＣＤＲを有する他の抗体を包含する。米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１に示されているように、軽鎖及び重鎖ＣＤＲに対する一連の修飾は、ヒト抗ｈＩＬ−１２抗体の親和性成熟をもたらす。ヒトＩＬ−１２を結合するＪｏｅ９野生型からＪ６９５にわたる一連のヒト抗体の重鎖及び軽鎖可変領域アミノ酸配列の並置が、米国特許第６，９１４，１２８号の図１Ａから１Ｄ（本明細書の図８ＡからＤ）に示されている。抗体のＣＤＲに対するコンセンサス配列モチーフは、配列の並置から決定することができる。例えば、Ｊｏｅ９からＪ６９５への系統のＶＨＣＤＲ３に対するコンセンサスモチーフは、アミノ酸配列：（Ｈ／Ｓ）−Ｇ−Ｓ−（Ｈ／Ｙ）−Ｄ−（Ｎ／Ｔ／Ｙ）（配列番号１）を含み、これは、配列番号７に示されているコンセンサスＨＣＶＲの９５位から１０２位までのアミノ酸を包含する。ＶＬＣＤＲ３に対するコンセンサスモチーフは、配列番号８に示されているコンセンサスＬＣＶＲの８９から９７位までのアミノ酸を包含するアミノ酸配列：Ｑ−（Ｓ／Ｔ）−Ｙ−（Ｄ／Ｅ）−（Ｓ／Ｒ／Ｋ）−（Ｓ／Ｇ／Ｙ）−（Ｌ／Ｆ／Ｔ／Ｓ）−（Ｒ／Ｓ／Ｔ／Ｗ／Ｈ）−（Ｇ／Ｐ）−（Ｓ／Ｔ／Ａ／Ｌ）−（Ｒ／Ｓ／Ｍ／Ｔ／Ｌ−Ｖ／Ｉ／Ｔ／Ｍ／Ｌ）（配列番号２）を含む。
【０１４３】
従って、別の態様において、本発明は、以下の特徴：
ａ）１×１０−６Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及び
ｃ）配列番号２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する、
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を含む方法及び組成物を提供する。
【０１４４】
好ましい実施形態において、抗体は、アミノ酸配列：Ｆ−Ｉ−Ｒ−Ｙ−Ｄ−Ｇ−Ｓ−Ｎ−Ｋ−Ｙ−Ｙ−Ａ−Ｄ−Ｓ−Ｖ−Ｋ−Ｇ（配列番号３）（アミノ酸配列配列番号７を含むコンセンサスＨＣＶＲの５０から６５位までのアミノ酸を包含する。）を含むＶＨＣＤＲ２をさらに含み、及びアミノ酸配列（Ｇ／Ｙ）−Ｎ−（Ｄ／Ｓ）−（Ｑ／Ｎ）−Ｒ−Ｐ−Ｓ（配列番号４）（アミノ酸配列配列番号８を含むコンセンサスＬＣＶＲの５０から５６位までのアミノ酸を包含する。）を含むＶＬＣＤＲ２をさらに含む。
【０１４５】
別の好ましい実施形態において、抗体は、アミノ酸配列：Ｆ−Ｔ−Ｆ−Ｓ−（Ｓ／Ｅ）−Ｙ−Ｇ−Ｍ−Ｈ（配列番号５）（アミノ酸配列配列番号７を含むコンセンサスＨＣＶＲの２７から３５位までのアミノ酸を包含する。）を含むＶＨＣＤＲ１をさらに含み、及びアミノ酸配列（Ｓ／Ｔ）−Ｇ−（Ｇ／Ｓ）−（Ｒ／Ｓ）−Ｓ−Ｎ−Ｉ−（Ｇ／Ｖ）−（Ｓ／Ａ）−（Ｎ／Ｇ／Ｙ）−（Ｔ／Ｄ）−Ｖ−（Ｋ／Ｈ）（配列番号６）（アミノ酸配列配列番号８を含むコンセンサスＬＣＶＲの２４から３４位までのアミノ酸を包含する。）を含むＶＬＣＤＲ１をさらに含む。
【０１４６】
さらに別の好ましい実施形態において、本発明において使用される抗体は、配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＣＶＲ及び配列番号８のアミノ酸配列を含むＬＣＶＲを含む。
【０１４７】
さらなるコンセンサスモチーフは、Ｊ６９５抗体をもたらしたＹ６１に対して行われた変異分析に基づいて決定することができる（米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈに要約されている。本明細書中の図９ＡからＨ）。米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈ（本明細書中の図９ＡからＨ）に示されているグラフによって示されるように、Ｙ６１の重及び軽鎖ＣＤＲのある種の残基は、抗体のｈＩＬ−１２結合特性を著しく損なわない置換に適していた。例えば、１２の異なるアミノ酸残基でのＣＤＲＨ１中の３０位の各置換は、抗体のＫｏｆｆ速度を著しく低下させず、この位置が、様々な異なるアミノ酸残基での置換に適していることを示唆する。従って、変異分析に基づいて（すなわち、他のアミノ酸残基による置換に適したＹ６１内の位置）、コンセンサスモチーフが決定された。重鎖及び軽鎖ＣＤＲ３に対するコンセンサスモチーフが、それぞれ、配列番号９及び１０に示されており、重鎖及び軽鎖ＣＤＲ２に対するコンセンサスモチーフが、それぞれ、配列番号１１及び１２に示されており、並びに重鎖及び軽鎖ＣＤＲ１に対するコンセンサスモチーフが、それぞれ、配列番号１３及び１４に示されている。ＶＨ及びＶＬ領域に対するコンセンサスモチーフが、それぞれ、配列番号１５及び１６に示されている。
【０１４８】
従って、一態様において、本発明は、以下の特徴、
ａ）１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及び
ｃ）配列番号１０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する、
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を含む。
【０１４９】
好ましい実施形態において、抗体は、配列番号１１のアミノ酸配列を含むＶＨＣＤＲ２をさらに含み、及び配列番号１２のアミノ酸配列を含むＶＬＣＤＲ２をさらに含む。
【０１５０】
別の好ましい実施形態において、抗体は、配列番号１３のアミノ酸配列を含むＶＨＣＤＲ１をさらに含み、及び配列番号１４のアミノ酸配列を含むＶＬＣＤＲ１をさらに含む。
【０１５１】
さらに別の好ましい実施形態において、本発明において使用される抗体は、配列番号１５のアミノ酸配列を含むＨＣＶＲ及び配列番号１６のアミノ酸配列を含むＬＣＶＲを含む。
【０１５２】
本発明において使用される好ましい抗体であるヒト抗ｈＩＬ−１２抗体Ｙ６１は、（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１に記載されているように）ＣＤＲ３のＰＣＲ突然変異誘発によるＪｏｅ９野生型の親和性成熟によって作製することができる。Ｙ６１は、表面プラズモン共鳴によって及びインビトロ中和アッセイによって測定された、改善された特異性／結合親和性を有していた。Ｙ６１の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ３が、それぞれ、配列番号１７及び１８に示されており、Ｙ６１の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ２が、それぞれ、配列番号１９及び２０に示されており、並びにＹ６１の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ１が、それぞれ、配列番号２１及び２２に示されている。Ｙ６１のＶＨは配列番号２３のアミノ酸配列を有しており、Ｙ６１のＶＬは配列番号２４のアミノ酸配列を有している（これらの配列は、Ｊｏｅ９と並置されて、米国特許第６，９１４，１２８号の図１Ａから１Ｄ（本明細書中の図８ＡからＤ）にも示されている。）。
【０１５３】
従って、別の態様において、本発明は、
ａ）１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号１７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及び
ｃ）配列番号１８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１５４】
好ましい実施形態において、本発明の方法及び組成物において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号１９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２を有する。
【０１５５】
別の好ましい実施形態において、本発明の方法及び組成物において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１及び配列番号２２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を有する。
【０１５６】
さらに別の好ましい実施形態において、本発明の方法及び組成物において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２３のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び配列番号２４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。
【０１５７】
ある種の実施形態において、完全長抗体は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＭ、ＩｇＡ及びＩｇＥ定常領域などの重鎖定常領域及びＫａｂａｔ（Ｋａｂａｔ，Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  ＰｕｂｌｉｃａｔｉｏｎＮｏ．９１−３２４２）に記載されているその中のあらゆるアロタイプのバリアントを含む。好ましくは、抗体重鎖定常領域はＩｇＧ１重鎖定常領域である。あるいは、抗体部分は、Ｆａｂ断片、Ｆ（ａｂ’２）断片又は一本鎖Ｆｖ断片であり得る。
【０１５８】
Ｙ６１の各残基の修飾は、米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈ（本明細書中の図９ＡからＨ）に示されている抗体群の作製をもたらした。各抗体の特異性／結合親和性は、表面プラズモン共鳴によって及び／又はインビトロ中和アッセイによって測定された。
【０１５９】
従って、別の態様において、本発明は、
ａ）インビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する、
ｂ）配列番号４０４から配列番号４６９からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有する、及び
ｃ）配列番号５３４から配列番号５７９からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を特徴とする。
【０１６０】
好ましい実施形態において、本発明の方法及び組成物において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号３３５から配列番号４０３からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号５０６から配列番号５３３からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２を有する。
【０１６１】
別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２８８から配列番号３３４からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１及び配列番号４７０から配列番号５０５からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を有する。
【０１６２】
さらに別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２３のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び配列番号２４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。
【０１６３】
ある種の実施形態において、完全長抗体は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＭ、ＩｇＡ及びＩｇＥ定常領域などの重鎖定常領域及びＫａｂａｔ（Ｋａｂａｔ，Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２）に記載されているその中のあらゆるアロタイプのバリアントを含む。好ましくは、抗体重鎖定常領域はＩｇＧ１重鎖定常領域である。あるいは、抗体部分は、Ｆａｂ断片、Ｆ（ａｂ’２）断片又は一本鎖Ｆｖ断片であり得る。
【０１６４】
本発明において使用され得る特に好ましい組換え中和抗体Ｊ６９５は、抗体Ｙ６１の接触及び高頻度変異アミノ酸残基の部位指定突然変異誘発によって作製された（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例２及び以下のＩＩＩ節参照）。Ｊ６９５は、軽鎖ＣＤＲ２の５０位のＹ６１におけるＧｌｙからＴｙｒへの置換及び軽鎖ＣＤＲ３の９４位のＧｌｙからＴｙｒへの置換がＹ６１と異なる。Ｊ６９５の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ３が、それぞれ、配列番号２５及び２６に示されており、Ｊ６９５の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ２が、それぞれ、配列番号２７及び２８に示されており、並びにＪ６９５の重鎖及び軽鎖ＣＤＲ１が、それぞれ、配列番号２９及び３０に示されている。Ｊ６９５のＶＨは配列番号３１のアミノ酸配列を有しており、Ｊ６９５のＶＬは配列番号３２のアミノ酸配列を有している（これらの配列は、Ｊｏｅ９と並置されて、米国特許第６，９１４，１２８号の図１Ａから１Ｄ（本明細書中の図８ＡからＤ）にも示されている。）。
【０１６５】
従って、別の態様において、本発明は、ａ）１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０で、インビトロＰＨＡアッセイにおいてフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、ｂ）配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３を有し、及びｃ）配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３を有する、単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を特徴とする。
【０１６６】
好ましい実施形態において、本発明において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２を有する。
【０１６７】
別の好ましい実施形態において、本発明において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号２９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１及び配列番号３０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を有する。
【０１６８】
さらに別の好ましい実施形態において、本発明において使用される単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分は、配列番号３１のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び配列番号３２のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を有する。
【０１６９】
ある種の実施形態において、完全長抗体は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＭ、ＩｇＡ及びＩｇＥ定常領域などの重鎖定常領域及びＫａｂａｔ（Ｋａｂａｔ，Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２）に記載されているその中のあらゆるアロタイプのバリアントを含む。好ましくは、抗体重鎖定常領域はＩｇＧ１重鎖定常領域である。あるいは、抗体部分は、Ｆａｂ断片、Ｆ（ａｂ’２）断片又は一本鎖Ｆｖ断片であり得る。
【０１７０】
本発明のさらなる抗ＩＬ−１２抗体を提供するために、Ｊｏｅ９からＪ６９５又は系統Ｙ６１からＪ６９５への系列上の抗体のＣＤＲ３、ＣＤＲ２及びＣＤＲ１に対する好ましいコンセンサス配列中にさらなる突然変異を施すことができる。ＰＣＲ突然変異誘発などの標準的な分子生物学技術を使用し、軽鎖及び／又は重鎖ＣＤＲ中の各接触又は高頻度変異アミノ酸残基を標的化した後、本明細書に記載されているように、修飾された抗体の速度論的及び機能的分析（例えば、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３に記載されている中和アッセイ及び米国特許第６，９１４，１２８号の実施例５に記載されているＢＩＡｃｏｒｅ分析によって）によって、このような修飾方法を実施することができる。
【０１７１】
従って、別の態様において、本発明は、
ａ）インビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−６Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号３のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号３のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いｋｏｆｆ速度を有する。）を含み、並びに
ｃ）配列番号２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いＫｏｆｆ速度を有する。）を含む、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１７２】
別の態様において、本発明は、
ａ）インビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球の増殖阻害し、
ｂ）配列番号９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号１１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号１３のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置、接触位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号１１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号１３のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いｋｏｆｆ速度を有する。）を含み、並びに
ｃ）配列番号１０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号１２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号１４のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置、接触位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号１０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号１２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号１４のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いＫｏｆｆ速度を有する。）を含む、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１７３】
当業者は、本発明のさらなる抗ＩＬ−１２抗体を提供するために、抗体のＣＤＲ領域に対して、例えばＹ６１中又はＪ６９５中にさらなる変異を施し得ることも理解する。このような修飾の方法は、上に記載されているように、標準的な分子生物学技術を用いて実施することができる。修飾された抗体の機能的及び速度論的分析は、それぞれ、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３及び米国特許第６，９１４，１２８号の実施例５に記載されているように実施することができる。Ｊ６９５の同定をもたらしたＹ６１の各残基の修飾は、米国特許第６，９１４，１２８号の図２Ａから２Ｈ（本明細書中の図９ＡからＨ）に示されており、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例２に記載されている。
【０１７４】
従って、別の態様において、本発明は、
ａ）インビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号１７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号１９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号１７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号１９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２１のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いｋｏｆｆ速度を有する。）を含み、並びに
ｃ）配列番号１８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号２０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号２２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号１８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号２０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号２２のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いＫｏｆｆ速度を有する。）を含む、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１７５】
別の態様において、本発明は、
ａ）インビトロでのＰＨＡアッセイにおいて、１×１０−９Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害し、
ｂ）配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ３、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ２及び配列番号２９のアミノ酸配列を含む重鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いｋｏｆｆ速度を有する。）を含み、並びに
ｃ）配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号２８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号３０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１又は好ましい選択的突然変異誘発位置若しくは高頻度変異位置に１つ若しくはそれ以上のアミノ酸置換を有するこれらの変異体（前記変異体は、配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ３、配列番号２８のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ２及び配列番号３０のアミノ酸配列を含む軽鎖ＣＤＲ１を含む抗体より最大１０倍高いＫｏｆｆ速度を有する。）を含む、
単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１７６】
さらに別の実施形態において、本発明は、ヒトＩＬ−１２並びにヒヒＩＬ−１２、マーモセットＩＬ−１２、チンパンジーＩＬ−１２、カニクイザルＩＬ−１２及びアカゲザルＩＬ−１２からなる群から選択される少なくとも１つのさらなる霊長類ＩＬ−１２の活性を中和するが、マウスＩＬ−１２の活性を中和しない単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を提供する。
【０１７７】
ＩＩ組換えヒト抗体の選択
本発明において使用され得る組換えヒト抗体は、ヒトリンパ球由来のｍＲＮＡから調製されたヒトＶＬ及びＶＨｃＤＮＡを用いて調製された組換えコンビナトリアル抗体ライブラリー、好ましくはｓｃＦＶファージディスプレイライブラリーのスクリーニングによって単離することができる。本発明の方法及び組成物において使用され得る抗体を同定するための方法は、参照により、本明細書に組み込まれる米国特許第６，９１４，１２８号に記載されている。このようなライブラリーを調製し、スクリーニングする方法は、本分野において公知である。ファージディスプレイライブラリーを作製するための市販のキット（例えば、Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  Ｐｈａｇｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｓｙｓｔｅｍ、カタログ番号２７−９４００−０１；及びＳｔｒａｔａｇｅｎｅ  ＳｕｒｆＺＡＰＴＭファージディスプレイキット、カタログ番号２４０６１２）に加えて、抗体ディスプレイライブラリーを作製及びスクリーニングする際に使用するのに特に適した方法及び試薬の例は、例えば、Ｋａｎｇ他のＰＣＴ国際公開ＷＯ９２／１８６１９号；Ｗｉｎｔｅｒ他のＰＣＴ国際公開ＷＯ９２／２０７９１号；Ｂｒｅｉｔｌｉｎｇ他のＰＣＴ国際公開ＷＯ９３／０１２８８号；ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ他のＰＣＴ国際公開ＷＯ９２／０１０４７号；Ｇａｒｒａｒｄ他のＰＣＴ国際公開ＷＯ９２／０９６９０号；Ｆｕｃｈｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ９：１３７０−１３７２；Ｈａｙ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｈｕｍ  Ａｎｔｉｂｏｄ  Ｈｙｂｒｉｄｏｍａｓ３：８１−８５；Ｈｕｓｅ  ｅｔ  ａｌ．（１９８９）Ｓｃｉｅｎｃｅ２４６：１２７５−１２８１；ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ（１９９０）３４８：５５２−５５４；Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９３）ＥＭＢＯＪ１２：７２５−７３４；Ｈａｗｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）ＪＭｏｌＢｉｏｌ２２６：８８９−８９６；Ｃｌａｃｋｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｎａｔｕｒｅ３５２：６２４−６２８；Ｇｒａｍ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）ＰＮＡＳ８９：３５７６−３５８０；Ｇａｒｒａｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｂｉｏ／Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ９：１３７３−１３７７；Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ  ａｔ  ａｌ．（１９９９）ＮｕｃＡｃｉｄＲｅｓ１９：４１３３−４１３７；及びＢａｒｂａｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）ＰＮＡＳ８８：７９７８−７９８２に見出すことができる。
【０１７８】
この方法において使用される抗体ライブラリーは、好ましくは、ヒトＶＬ及びＶＨｃＤＮＡから調製されたｓｃＦｖライブラリーである。ｓｃＦＶ抗体ライブラリーは、ＩＬ−１２に対して結合活性を有するヒト重鎖及び軽鎖配列を選択するための抗原として組換えヒトＩＬ−１２を用いて好ましくスクリーニングされる。ＩＬ−１２のｐ３５サブユニット又はｐ７０ヘテロ二量体に対して特異的な抗体を選択するために、過剰の遊離ｐ４０サブユニットの存在下で、スクリーニングアッセイを行った。サブユニットの選好性は、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１に記載されているようなｍｉｃｒｏ−Ｆｒｉｇｕｅｔ滴定によって測定することができる。
【０１７９】
最初のヒトＶＬ及びＶＨセグメントが選択されたら、好ましいＶＬ／ＶＨ対の組み合わせを選択するために、選択されたＶＬ及びＶＨセグメントの異なる対をＩＬ−１２結合についてスクリーニングする「ミックス＆マッチ」実験が行われる（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１参照）。さらに、ｈＩＬ−１２結合に対する親和性をさらに向上させ、及び／又はｈＩＬ−１２結合に対するｏｆｆ速度定数を低下させるために、天然の免疫応答の間に抗体の親和性成熟のために必要とされるインビボ体細胞変異プロセスと類似のプロセスにおいて、好ましくはＶＨ及び／又はＶＬのＣＤＲ３領域内で、好ましいＶＬ／ＶＨ対のＶＬ及びＶＨセグメントを無作為に変異させることが可能である。このインビトロ親和性成熟は、それぞれ、ＶＨＣＤＲ３又はＶＬＣＤＲ３に対して相補的なＰＣＲプライマーを用いてＶＨ及びＶＬ領域を増幅することによって達成することが可能であり、得られるＰＣＲ産物が、ＶＨ及び／又はＶＬＣＤＲ３領域中にランダムな変異が導入されたＶＨ及びＶＬセグメントをコードするように、前記プライマーは、ある位置において、４つのヌクレオチド塩基のランダムな混合物で「スパイク」されている。これらの無作為に変異されたＶＨ及びＶＬセグメントは、ｈＩＬ−１２への結合に関して再選択し、再スクリーニングすることが可能であり、ＩＬ−１２結合に対して高い親和性と低いｏｆｆ速度を示す配列を選択することが可能である。米国特許第６，９１４，１２８号の添付書類Ａの表２（本明細書の添付書類Ａの表２参照）は、ディスプレイされた抗体が、インビトロ親和性成熟の結果として生じた結合特異性／親和性を変化させたことを示している。
【０１８０】
組換え免疫グロブリンディスプレイライブラリーから得られた本発明の抗ｈＩＬ−１２抗体の選択、単離及びスクリーニングに続いて、選択された抗体をコードする核酸を、ファージ粒子から（例えば、ファージゲノムから）回収し、標準的な組換えＤＮＡ技術によって、他の発現ベクター中にサブクローニングすることが可能である。所望であれば、本発明の他の抗体形態を作製するために、核酸にさらに操作（例えば、さらなる定常領域などの、さらなる免疫グロブリンドメインをコードする核酸への連結）を施すことが可能である。コンビナトリアルライブラリーのスクリーニングによって単離された組換えヒト抗体を発現させるために、以下の第ＩＶ節でさらに詳しく記載されているように、組換え発現ベクター中に、抗体をコードするＤＮＡをクローニングし、哺乳動物宿主細胞中に導入される。
【０１８１】
ファージディスプレイ技術によってヒトＩＬ−１２結合抗体を選択する方法及びＣＤＲ領域の無作為又は部位指定突然変異誘発による選択された抗体の親和性成熟は、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１にさらに詳しく記載されている。
【０１８２】
米国特許第６，９１４，１２８号の実施例１に記載されているように、ヒトＶＬ及びＶＨｃＤＮＡライブラリーのスクリーニングによって、一連の抗ＩＬ−１２抗体が同定され、このうち、Ｊｏｅ９抗体をさらなる開発のために選択した。Ｊｏｅ９の重鎖可変領域をＶＢＡＳＥデータベースから選択された重鎖生殖系列配列と比較することによって、Ｊｏｅ９はＣＯＳ−３生殖系列配列と類似していることが明らかとなった。ＣＯＳ−３は、生殖系列配列のＶＨ３ファミリーに属する。
【０１８３】
ＶＨ３ファミリーは、ヌクレオチド配列の相同性に基づいて７つのファミリーＶＨ１−ＶＨ７にグループ分けされるヒトＶＨ生殖系列レパートリーの一部である（Ｔｏｍｌｉｎｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２２７，７７６−７９８及びＣｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｔｏｄａｙ，  １６，  ２３７−２４２）。ＶＨ３ファミリーは、一員の数を最も多く含み、生殖系列のレパートリーに最大の寄与をしている。与えられた全てのヒトＶＨ３生殖系列抗体配列に関して、ＶＨ３ファミリー全体内のアミノ酸配列の同一性は高い（例えば、Ｔｏｍｌｉｎｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，  ２２７，  ７７６−７９８及びＣｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｔｏｄａｙ，  １６，  ２３７−２４２参照。）。ＶＨ３ファミリーの２つの何れかの生殖系列ＶＨ配列間のアミノ酸配列の同一性の範囲は、約１００ＶＨ残基のうち６９から９８残基を変動する（すなわち、何れかの２つの生殖系列ＶＨ配列間で６９から９８％アミノ酸配列の相同性）。生殖系列配列の多くの対に対して、少なくとも８０又はそれ以上の同一のアミノ酸残基が存在する（すなわち、少なくとも８０％のアミノ酸配列の相同性）。ＶＨ３ファミリーの一員間のアミノ酸配列の相同性の高い程度は、ＶＨ鎖のＣＤＲ及びフレームワーク領域中の中心部位に存在するある種のアミノ酸残基の存在をもたらす。これらのアミノ酸残基は、ＣＤＲに対して構造的な特徴を付与する。
【０１８４】
ＣＤＲ及びフレームワーク領域中のある位置を占める中心的アミノ酸残基に基づいて、抗体構造の研究は、ＣＤＲの立体構造が標準的ＣＤＲ構造のファミリーへグループ分けできることを示している。その結果、同一の中心的アミノ酸残基を有する標準的構造を有する異なる抗体中に類似の局所的ＣＤＲ立体構造が存在する（Ｃｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ．（１９８７）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，  １９６，  ９０１−９１７及びＣｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ．（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ，  ３４２，  ８７７−８８３）。ＶＨ３ファミリー内に、ＣＤＲ１及びＣＤＲ２標準構造に対する中心的部位にアミノ酸残基の同一性の保存が存在する（Ｃｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ，２２７，７９９−８１７）。
【０１８５】
ＣＯＳ−３生殖系列ＶＨ遺伝子はＶＨ３ファミリーの一員であり、３−３０（ＤＰ−４９）生殖系列ＶＨ対立遺伝子のバリアントである。ＣＯＳ−３は、５つ位置において、Ｊｏｅ９ＶＨアミノ酸配列と異なるに過ぎない。Ｊｏｅ９ＶＨとＣＯＳ−３間の及びＪｏｅ９ＶＨと他のＶＨ３ファミリーの一員間のアミノ酸配列相同性の高い程度も、ＣＤＲ構造の相同性の高い程度を付与する（Ｃｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ（１９９２）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ，２２７，７９９−８１７；Ｃｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ（１９８７）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，１９６，９０１−９１７及びＣｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ，３４２，８７７−８８３）。
【０１８６】
当業者は、Ｊｏｅ９に対するアミノ酸配列及び標準構造の高い類似性に基づいて、他のＶＨ３ファミリーの一員も、ヒトＩＬ−１２に結合する抗体を作製するためにも使用できることを理解する。これは、例えば、鎖シャッフリング技術（Ｗｉｎｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）Ａｎｎｕａｌ  Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，  １２，  ４３３−５５）によって適切なＶＬを選択することにより、又はげっ歯類若しくは他のヒト抗体由来のＣＤＲ（本発明の抗体に由来するＣＤＲを含む。）をＶＨ３ファミリーのフレームワーク上に移植することによって実施することができる。
【０１８７】
ヒトＶλ生殖系列レパートリーは、ヌクレオチド配列相同性に基づいて、１０のファミリーへグループ分けされている（Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２６４，２２０−２３２）。Ｊｏｅ９の軽鎖可変領域をＶＢＡＳＥデータベースから選択された軽鎖生殖系列の配列と比較することによって、Ｊｏｅ９はＤＰＬ８λ生殖系列と類似することが明らかとなった。Ｊｏｅ９ＶＬは、４つのフレームワーク位置において、ＤＰＬ８配列と異なるに過ぎず、他のＶλ１ファミリーの一員のフレームワーク配列と極めて相同的である。Ｊｏｅ９に対する高いアミノ酸配相同性及び標準構造の類似性に基づいて、他のＶλ１ファミリーの一員も、ヒトＩＬ−１２に結合する抗体を作製するために使用され得る。これは、例えば、鎖シャッフリング技術（Ｗｉｎｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．上記）によって適切なＶＨを選択することにより、又はげっ歯類若しくは他のヒト抗体由来のＣＤＲ（本発明の抗体に由来するＣＤＲを含む。）をＶλ１ファミリーのフレームワーク上に移植することによって実施することができる。
【０１８８】
本発明の方法は、生殖系列配列のＶＨ３ファミリーの一員に由来する重鎖可変領域と及び生殖系列配列のＶλ１ファミリーの一員に由来する軽鎖可変領域とを含む、ｈＩＬ−１２に結合する組換え抗体を含むものとする。さらに、当業者は、ＶＨ３ファミリー重鎖配列の何れの一員も、Ｖλ１ファミリー軽鎖配列の何れの一員と組み合わせ得ることを理解する。
【０１８９】
当業者は、生殖系列のアミノ酸配列の変化をもたらすＤＮＡ配列多型が集団（例えば、ヒト集団）内に存在し得ることも理解する。このような生殖系列配列中の遺伝的多型は、天然の対立遺伝子変動に起因して、集団内の個体間に存在し得る。このような天然の対立遺伝子の変動は、典型的には、遺伝子のヌクレオチド配列の１から５％の変動をもたらす。天然の対立遺伝子の変動の結果である生殖系列配列中のこのようなヌクレオチドの変動及びその結果生じる一切のあらゆるアミノ酸多型が本発明の範囲に含まれるものとする。
【０１９０】
従って、一態様において、本発明は、以下の特徴：
ａ）ヒトＩＬ−１２に結合し、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に０．１ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのフィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡアッセイ）において、１×１０−６Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。
ｂ）ＶＨ３生殖系列ファミリーの一員から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（該重鎖可変領域は、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
ｃ）Ｖλ１生殖系列ファミリーの一員から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（該軽鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分を特徴とする。
【０１９１】
好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は重鎖ＣＤＲ３中に変異を有する。別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は軽鎖ＣＤＲ３中に変異を有する。別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は重鎖ＣＤＲ２中に変異を有する。別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は軽鎖ＣＤＲ２中に変異を有する。別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は重鎖ＣＤＲ１中に変異を有する。別の好ましい実施形態において、単離されたヒト抗体又は抗原結合は軽鎖ＣＤＲ１中に変異を有する。
【０１９２】
当業者は、ＶＨ３生殖系列ファミリーの一員間の又は軽鎖Ｖλ１生殖系列ファミリーの一員間の高いアミノ酸配列類似性に基づいて、生殖系列配列に対する変異はヒトＩＬ−１２に結合するさらなる抗体を与え得ることを理解する。米国特許第６，９１４，１２８号の表１（本明細書に添付された添付書類Ａの表１参照）は、ＶＨ３ファミリーの一員の生殖系列配列を示しており、ファミリーの一員内での著しい配列相同性を示している。米国特許第６，９１４，１２８号の表１（本明細書に添付された添付書類Ａの表１参照）には、Ｖλ１ファミリーの一員に対する生殖系列配列も示されている。Ｊｏｅ９の重鎖及び軽鎖配列が、比較として挙げられている。ＶＨ３又はＶλ１ファミリーメンバーの生殖系列配列に対する変異は、例えば、本発明の抗体中で施されたのと同じアミノ酸位置において施され得る（例えば、Ｊｏｅ９中の変異）。ＰＣＲ突然変異誘発などの標準的な分子生物学技術を使用し、生殖系列配列中の各アミノ酸残基を標的化した後、本明細書に記載されている修飾された抗体の速度論的及び機能的分析（例えば、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３に記載されている中和アッセイ及び米国特許第６，９１４，１２８号の実施例５に記載されているＢＩＡｃｏｒｅ分析によって）によって、修飾を実施することができる。
【０１９３】
従って、一態様において、本発明は、以下の特徴：
ａ）配列番号５９５から６６７からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（該重鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
ｂ）配列番号６６９から６７５からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（該軽鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１９４】
当業者は、Ｊｏｅ９とＣＯＳ−３重鎖生殖系列配列の間及びＪｏｅ９とＤＰＬ８λ生殖系列配列の間の高いアミノ酸配列類似性に基づいて、これらの生殖系列配列のＣＤＲ領域に対する他の変異はヒトＩＬ−１２に結合するさらなる抗体を与え得ることを理解する。このような修飾の方法は、上に記載されているように、標準的な分子生物学技術を用いて実施することができる。
【０１９５】
従って、一態様において、本発明は、以下の特徴：
ａ）ヒトＩＬ−１２に結合し、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に０．１ｓ−１若しくはそれ以下のＫｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのフィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡアッセイ）において、１×１０−６Ｍ若しくはそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。
ｂ）ＣＯＳ−３生殖系列アミノ酸配列を含む重鎖可変領域（該重鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
ｃ）ＤＰＬ８生殖系列アミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（該軽鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１９６】
軽鎖及び重鎖可変領域中のＣＤＲ及びフレームワーク領域中の中心的部位を占めるある種のアミノ酸残基のために、構造的な特徴がこれらの領域に付与される。特に、ＣＤＲ２及びＣＤＲ１領域は、標準的な構造上の分類に供せられる。ファミリーの一員間にはアミノ酸配列相同性の高い程度が存在するので、これらの標準的な特徴は、ファミリーの一員間に存在する。これらの標準的構造を付与するアミノ酸残基での修飾はＩＬ−１２へ結合するさらなる抗体を産生することが、当業者に理解される。修飾は、上に記載されているように、標準的な分子生物学技術を用いて実施することができる。
【０１９７】
従って、別の態様において、本発明は、以下の特徴：
ａ）ヒトＩＬ−１２に結合し、表面プラズモン共鳴によって測定された場合に０．１ｓ−１又はそれ以下のｋｏｆｆ速度定数でヒトＩＬ−１２から解離し、又はインビトロでのフィトヘマグルチニン芽球増殖アッセイ（ＰＨＡアッセイ）において、１×１０−６Ｍ又はそれ以下のＩＣ５０でフィトヘマグルチニン芽球増殖を阻害する。
ｂ）ＶＨ３生殖系列ファミリーの一員から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（前記重鎖可変領域は、他のＶＨ３生殖系列ファミリーの一員から得られるＣＤＲ２と構造的に類似するＣＤＲ２及び他のＶＨ３生殖系列ファミリーの一員から得られるＣＤＲ１と構造的に類似するＣＤＲ１を含み、並びに前記重鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基による変異を有する。）を有する。
ｃ）Ｖλ１生殖系列ファミリーの一員から選択されるアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（前記軽鎖可変領域は、他のＶλ１生殖系列ファミリーの一員から得られるＣＤＲ２と構造的に類似するＣＤＲ２及び他のＶλ１生殖系列ファミリーの一員から得られるＣＤＲ１と構造的に類似するＣＤＲ１を含み、並びに前記軽鎖可変領域は、好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に活性増強アミノ酸残基での変異を有する。）を有する。
を有する単離されたヒト抗体又はその抗原結合部分の使用を特徴とする。
【０１９８】
本発明において使用される組換えヒト抗体は、ＶＢＡＳＥデータベースから選択されるヒト生殖系列免疫グロブリン配列に対して相同的である可変及び定常領域を有する。（例えば、無作為突然変異誘発又はＰＣＲ突然変異誘発による）組換えヒト抗体に対する変異は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列によってコードされていないアミノ酸をもたらす。また、ヒトドナーに由来した組換え抗体のライブラリーは、Ｂ細胞の発達中に起こる体細胞変異の正常な過程のために、それらの対応する生殖系列配列と異なる抗体配列を含有する。ＰＣＲ増幅によって得られた「生殖系列」配列が、真の生殖系列配置から得られるフレームワーク領域中にアミノ酸の差（すなわち、真の生殖系列配列と比較した、増幅された配列の差）をコードする場合には、これらのアミノ酸の差を変化させて真の生殖系列配列に戻すこと（すなわち、生殖系列配置へのフレームワーク残基の「逆変異」）が望ましいことがあり得ることに注目すべきである。従って、本発明は、逆変異工程を場合によって含み得る。これを実施するために、最も近い生殖系列配列と異なる変異された免疫グロブリンフレームワーク配列中のアミノ酸残基を同定するために、まず、（ＶＢＡＳＥデータベース中に例として見出されるような）生殖系列によってコードされる重鎖及び軽鎖のアミノ酸を変異された免疫グロブリン重鎖及び軽鎖フレームワークアミノ酸配列と比較する。次いで、何れのヌクレオチド変化を施すべきかを決定するために遺伝子コードを用いて、変異された免疫グロブリン配列の適切なヌクレオチドを生殖系列配列に対応させるために逆変異させる。変異された免疫グロブリンフレームワーク配列の突然変異誘発は、ＰＣＲによって媒介される突然変異誘発（ＰＣＲ産物が変異を含有するように、変異されたヌクレオチドがＰＣＲプライマー中に取り込まれている。）又は部位特異的突然変異誘発などの標準的な方法によって実施される。逆変異のための候補として同定された各アミノ酸の役割は、抗原結合における直接的又は間接的な役割に関して調べるべきであり、ヒト抗体の何らかの望ましい特徴に影響を及ぼすことが変異後に見出されたいずれのアミノ酸も、最終のヒト抗体中に含めるべきでない。一例として、選択的な突然変異導入アプローチによって同定された活性増強アミノ酸は逆変異へ供されない。突然変異誘発から生じた抗体の特徴を決定するためのアッセイには、ＥＬＩＳＡ、競合的ＥＬＩＳＡ、インビトロ及びインビボ中和アッセイ及び／又は（例えば、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）様々な源（ヒト、霊長類及び／又は他の種を含む。）由来の組織切片を用いた免疫組織化学が含まれ得る。
【０１９９】
逆変異に供されるアミノ酸の数を最小限にするために、最も近い生殖系列配列と異なるが、第二の生殖系列配列中の対応するアミノ酸と同一であることが見出されたアミノ酸位置は、そのままにすることができるが、但し、前記第二の生殖系列配列は、問題のアミノ酸の両側で、少なくとも１０、好ましくは１２アミノ酸に関して、本発明のヒト抗体の配列と同一であり、及び同一線上にある。これにより、本発明のヒト抗体で処理された対象中の専門の抗原提示細胞によって免疫系に提示されるあらゆるペプチドエピトープが外来でなく、自己抗原（すなわち、第二の生殖系列配列によってコードされる免疫グロブリン）と同一であることが確保される。逆変異は、抗体の最適化の何れの段階においても行われ得る。好ましくは、逆変異は、選択的突然変異誘発アプローチの直前又は直後に行われる。より好ましくは、逆変異は、選択的突然変異誘発アプローチの直前に行われる。
【０２００】
ＩＩＩ．好ましい選択的突然変異誘発位置、接触及び／又は高頻度変異位置への修飾
典型的には、改善された親和性を有する抗体の選択は、上記第ＩＩ節及び本明細書中に組み込まれる米国特許第６，９１４，１２８号に記載されているように、ファージディスプレイ法を用いて実施することができる。これは、ＣＤＲ残基の組み合わせを無作為に変異させること、及び異なる配列の抗体を含有する大規模なライブラリーを作製することによって達成することができる。しかしながら、これらの選択法が機能するために、抗体−抗原反応は、長時間にわたって、抗原に対してより高い親和性の抗体の優先的結合を可能にするために平衡状態となる傾向がなければならない。親和性のあるレベル（すなわち、抗体Ｙ６１のレベル）が達成された時点で、選択された抗ＩＬ−１２抗体の親和性を改善するために、ファージディスプレイ法が使用された場合、（おそらく、抗原とファージ粒子間のさらなる非特異的相互作用のために）平衡状態を確立することができる選択条件を決定することはできない。従って、ファージディスプレイ法によって、さらに高い親和性を有する抗体を選択することはできない。従って、少なくともある種の抗体又は抗原に対しては、高度に改善された結合特異性／親和性を有する抗体を選択する能力において、ファージディスプレイ法には限界がある。従って、この限界を克服するために、抗体のファージディスプレイ親和性成熟を必要としない選択的突然変異誘発アプローチと名づけられた方法が確立され、本発明によって提供される。この選択的突然変異誘発アプローチは、ファージディスプレイ系を用いた限界を克服するために開発されたが、この方法は、ファージディスプレイ系とともに使用することもできることに注意すべきである。さらに、選択的突然変異誘発アプローチは、あらゆる抗体の活性を改善するために使用することができる。
【０２０１】
抗体の活性（例えば、親和性又は中和活性）を向上させるために、理想的には、重鎖及び軽鎖の両方中のあらゆるＣＤＲ位置を他のあらゆる可能なアミノ酸残基に変異することが望まれる。しかしながら、抗体内には、平均して、７０のＣＤＲ位置が存在するので、このようなアプローチには、多大な時間と労力が必要である。従って、本発明の方法は、重鎖及び／又は軽鎖ＣＤＲ内のある選択された残基のみを変異させることによって、抗体の活性を改善することを可能にする。さらに、本発明の方法は、抗体の他の望ましい特性に影響を与えずに、抗体の活性を改善することを可能にする。
【０２０２】
一次配列又は可変領域内でのそれらの位置に基づいて、抗体可変領域の何れのアミノ酸残基が抗原と接触しているかを決定することは正確に予想できない。それにも関わらず、異なる特異性を有する抗体由来の配列の並置がＫａｂａｔ他によって実施されることにより、抗体間で著しく異なる可変領域内の局所的領域としてＣＤＲが同定された（Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．（１９７１）Ａｎｎ．ＮＹ  Ａｃａｄ．，  Ｓｃｉ．１９０：３８２−３９３，，Ｋａｂａｔ，  Ｅ．Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，  Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２）。構造的研究は、抗原結合表面がＣＤＲ中に存在するアミノ酸残基によって形成されることを示した。ＣＤＲ外の他のアミノ酸残基は、構造的役割を果たし、又は抗原結合に直接関与することも知られている。従って、各抗原抗体対に対して、ＣＤＲ内及びＣＤＲ外のアミノ酸残基が重要であり得る。
【０２０３】
Ｔｏｍｌｉｓｏｎ他による配列並置研究によって、重鎖及び軽鎖ＣＤＲ１及びＣＤＲ２の中に並びに体細胞変異が頻繁に生じる部位であるκ鎖ＣＤＲ３の一部に多数の位置が同定された。（Ｔｏｍｌｉｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ（１９９６）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２５６：８１３−８１７）。特に、位置Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３３、Ｈ３３Ｂ、Ｈ５２Ｂ、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３１Ａ、Ｌ５０、Ｌ５３、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３及びＬ９４が、体細胞変異が頻繁に生じる部位として同定された。しかしながら、この分析は、重要な重鎖ＣＤＲ３領域及び抗体結合部位の中心に位置することが知られており、抗原との重要な相互作用を与える可能性を秘める軽鎖ＣＤＲ３の区域を除外している。さらに、Ｔｏｍｌｉｓｏｎ他は、体細胞の多様性単独では、抗原結合における特定のアミノ酸の役割を必ずしも予測せず、抗原に接触する保存されたアミノ酸残基及び抗原と接触しない多岐にわたるアミノ酸残基を示唆しないことを提唱している。この結論は、抗体親和性に対する体細胞変異の役割に関する変異研究によってさらに裏付けられている（Ｓｈａｒｏｎ，（１９９０），ＰＮＡＳ，８７：４８１４−７）。高親和性抗ｐ−アゾフェニルアルソン酸（Ａｒｓ）抗体中の１９個の体細胞変異がそれらの対応する生殖系列残基と同時に置き換えられ、活性が２００倍低下した抗Ａｒｓ抗体の生殖系列バージョンが得られた。１９の体細胞変異のうち僅か３つを回復させることによって抗Ａｒｓ抗体の完全な親和性を回復することができ、抗原結合活性に寄与していない多くの体細胞変異が許容され得ることを示している。
【０２０４】
この結果は、１つには、抗体の多様性そのものによって説明することができる。未成熟Ｂ細胞は、多数の自己又は非自己抗原を認識する低親和性抗体を当初産生し得る。さらに、抗体は、親和性成熟の過程において、自己反応性を引き起こし得る配列変動を受ける場合があり得る。このような低親和性抗体の高頻度変異は自己反応性を喪失させる役割を果たし（「負の選択」）、外来抗原に対する親和性を増加させ得る。従って、多数の抗体の一次及び構造的データの分析は、（１）望ましくない抗原に対する親和性を減少させるプロセスと比較した、親和性成熟プロセスにおける体細胞高頻度変異部位の役割又は（２）あるアミノ酸が、特異的な抗原抗体対の特性にどのように寄与するかを予測する方法を与えない。
【０２０５】
抗原認識における特定のアミノ酸残基の役割を明らかにするための他の試みは、抗原抗体複合体の多数の結晶構造を分析することによって為された（ＭａｃＣａｌｌｕｍ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２６２：７３２−７４５）。ＣＤＲ内及びＣＤＲ外に位置する位置の潜在的な役割が示された。分析された２６の構造のうち１０を超える構造において、抗原結合に関与するＣＤＲ中の位置には、重鎖中のＨ３１、Ｈ３３、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８及びＨ１００並びに軽鎖中のＬ３０Ａ、Ｌ３２、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４、Ｌ９６が含まれた。しかしながら、著者は、これら及び他の構造的データを用いた抗原接触の予測は、接触位置を過大に又は過小に予測し得、異なる戦略を異なる抗原に対して適用しなければならないかもしれないという推測に至った。
【０２０６】
Ｐｉｎｉ他は、抗体親和性を素早く増加させるために、大規模なファージディスプレイライブラリー中の抗体ＣＤＲ配列中の複数の残基を無作為化することについて記載している（Ｐｉｎｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｊ．Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．２７３：２１７６９−２１７７６）。しかしながら、Ｐｉｎｉ他によって論述されている高親和性抗体は、合計８つの位置に変異を有しており、必要とされるアミノ酸の最小に対して、可能な多数の組み合わせを調べなければならないために、抗体の親和性を改善するために何れの変化が絶対に必要とされるかという還元的（ｒｅｄｕｃｔｉｏｎａｒｙ）分析は非実用的なものとなる。
【０２０７】
さらに、複数残基の無作為化は、抗体の他の所望される特性を必ずしも保持し得ない。抗体の望ましい特性又は特徴は本分野において認知されており、例えば、例えば他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持及びヒト生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体配列の保持、中和能の改善が含まれる。他の望ましい特性又は特徴には、種の交叉反応性を保持する能力、エピトープ特異性を保持する能力及び哺乳動物細胞中のタンパク質の高い発現レベルを保持する能力が含まれる。望ましい特性又は特徴は、ＥＬＩＳＡ、競合的ＥＬＩＳＡ、インビトロ及びインビボ中和アッセイ（例えば、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）、必要に応じてヒト、霊長類又は他の源などの異なる源から得られた組織切片を用いた免疫組織化学及び一過性発現又は安定な発現を用いた哺乳動物細胞中での発現研究などの（但し、これらに限定されない。）本分野で認知された技術を用いて観察又は測定することができる。
【０２０８】
さらに、Ｐｉｎｉ他の方法は、親和性を改善するために実際に必要とされる最少数より多い変化を導入する可能性があり、ヒト対象中の抗ヒト抗体（ＨＡＭＡ）形成の引き金を引く抗体をもたらし得る。さらに、他の箇所で論述されているように、ここに示されているファージディスプレイ又はその他の関連する方法（リボソームディスプレイなど）は、抗体と抗原間のある親和性に到達すると適切に機能しなくなる場合があり得、他のファージ又はリボソーム成分及び抗原との相互作用などのさらなる相互作用のために、平衡に到達するために必要な条件が合理的な時間枠内に確立されない場合があり得る。
【０２０９】
当業者は、上に論述されている参考文献の教示から抗体の多様性の起源に関する興味深い科学的情報を収集し得る。しかしながら、本発明は、抗体の他の適切な特徴又は望ましい特徴を保持しつつ、特異的な抗原抗体対の抗体親和性を増加させる方法を提供する。抗原結合など、複数の異なる特徴を特異的抗体に対して付与することの望ましさを考えると、これは特に重要である。
【０２１０】
出発抗体が保持される必要がある望ましい特性又は特徴を有する場合には、選択的突然変異誘発アプローチは、抗体の活性を改善しながら、これらの望ましい特性を保持するための最良の戦略であり得る。例えば、Ｙ６１の突然変異誘発において、目的は、所望の特性を保持しながら、ｈＩＬ−１２に対する親和性を増加させること及び抗体の中和能を改善することであった。Ｙ６１の所望される特性には、（１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、（２）優れたエピトープ特異性の保持（すなわち、好ましくはｐ７０（ｐ４０／ｐ３５）ヘテロ二量体におけるｐ４０エピトープを認識することにより、遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制する。）、及び（３）それぞれの生殖系列免疫グロブリン配列に可能な限り近い重鎖及び軽鎖アミノ酸配列を有する抗体の作製が含まれた。
【０２１１】
一実施形態において、本発明の方法は、親和性及び／又は中和能を改善しながら、抗体の望ましい特性又は特徴を保持するための戦略として、選択的突然変異誘発アプローチを提供する。「選択的突然変異誘発アプローチ」という用語は上に定義されているとおりであり、選択されたアミノ酸残基を個別に変異させる方法を含む。まず好ましい選択的突然変異誘発位置から、次いで接触位置から、次いで高頻度変異位置から、変異されるべきアミノ酸残基を選択し得る。選択された各位置は、少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ変異させることが可能であり、抗体の所望の特性及び抗体活性の改善の両者に対する変異の効果が測定される。
【０２１２】
選択的突然変異誘発アプローチは、
１）好ましい選択的突然変異誘発位置、２）接触位置、３）高頻度変異位置の順序で候補位置を選択する工程、抗体の重鎖及び軽鎖可変領域内の位置の配置に基づいて前記位置に順位を付ける工程（ＣＤＲ３はＣＤＲ２より好ましく、ＣＤＲ２はＣＤＲ１より好ましい）、
順位の順に、候補の好ましい選択的突然変異誘発位置、高頻度変異及び／又は接触位置を、他の全ての可能なアミノ酸残基へと個別に変異させ、活性増強アミノ酸残基を決定するために、抗体の活性に対して各変異が及ぼす影響を分析する工程、
必要であれば、各活性増強アミノ酸残基の段階的な組み合わせを作製し、及び抗体の活性に対する様々な組み合わせの効果を分析する工程；活性増強アミノ酸残基を有する変異抗体を選択し、アミノ酸置換の免疫原性の可能性に関して、アミノ酸置換の位置と種類に基づいて変異抗体を順位付けする工程を含む。生殖系列データベース中に記載されている可変領域配列とほぼ同じアミノ酸配列を含む変異抗体又は他のヒト抗体と同等のアミノ酸配列を有する変異抗体に対して最も高い順位が与えられる。生殖系列配列又は別のヒト抗体の配列の何れかにおいて稀に遭遇されるアミノ酸置換を含有する変異抗体には、より低い順位が与えられる。生殖系列配列又は別のヒト抗体の配列中で遭遇されないアミノ酸置換を有する変異抗体には、最も低い順位が与えられる。上述されているように、ＣＤＲ３中に配置された少なくとも１つの活性増強アミノ酸残基を含む変異抗体は、ＣＤＲ２中に配置されたものより好ましく、ＣＤＲ２中に配置されたものは、ＣＤＲ１中に配置されたものより好ましい。重鎖可変領域のＣＤＲは、軽鎖可変領域のＣＤＲより好ましい。
【０２１３】
変異抗体は、例えば対応する親抗体と比較したときの活性の改善に関して研究することもできる。変異抗体の活性の改善は、例えば、中和アッセイ又は表面プラズモン共鳴分析による結合特異性／親和性によって測定することができる（米国特許第６，９１４，１２８号の実施例３参照）。好ましくは、活性の改善は、親抗体より少なくとも２から２０倍高くなり得る。活性の改善は、親抗体より少なくとも「Ｘ１」から「Ｘ２」倍高くなり得、「Ｘ１」及び「Ｘ２」は２と２０の間の整数（２から２０を含む。）であり、表記範囲内の範囲（例えば、２から１５、例えば、５から１０）を含む。
【０２１４】
活性増強アミノ酸残基を有する変異抗体は、少なくとも１つの他の望ましい特性が変異後に保持されているかどうかを測定するために研究することもできる。例えば、抗ｈＩＬ−１２抗体を用いて、（１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、（２）エピトープ認識の保持（すなわち、好ましくはｐ７０（ｐ４０／ｐ３５）ヘテロ二量体におけるｐ４０エピトープを認識することにより、遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制する。）、及び（３）それぞれの生殖系列免疫グロブリン配列に可能な限り近い重鎖及び軽鎖アミノ酸配列を有する抗体の作製及び生殖系列配列からの差の数に基づく、何れがヒト免疫応答を惹起する可能性が最も低いかという測定に関して検査される。望ましい特性又は特徴の保持が起こったかどうかを決定するために、２以上の活性増強アミノ酸残基（例えば、少なくとも２つ又は少なくとも３つの活性増強アミノ酸残基）を有する抗体に対する同じ観察を行うことができる。
【０２１５】
Ｙ６１の突然変異誘発における「選択的突然変異誘発アプローチ」の使用の例が以下に記載されている。各変異Ｈ３１Ｓ−＞Ｅ、Ｌ５０−＞Ｙ又はＬ９４Ｇ−＞Ｙは、それぞれ、抗体の中和活性を改善した。しかしながら、組み合わせクローンを検査すると、組み合わせクローンＨ３１Ｓ−＞Ｅ＋Ｌ５０−＞Ｙ＋Ｌ９４Ｇ−＞Ｙの活性は、Ｌ５０−＞Ｙ＋Ｌ９４Ｇ−＞Ｙ（Ｊ６９５）より優れていなかった。従って、ＣＤＲ１の３１位の生殖系列アミノ酸残基ＳｅｒからＧｌｕへの変更は、Ｙ６１に対してＪ６９５の活性を改善させるのに不要であった。従って、選択的突然変異誘発アプローチは、最終活性に寄与する変化の最少数を特定し、これにより、最終抗体の免疫原性の可能性を低下させ、抗体の他の所望の特性を保持する。
【０２１６】
選択された突然変異誘発アプローチによって作製されたＶＨ及びＶＬをコードする単離されたＤＮＡは、第ＩＶ節に記載されているように、完全長抗体鎖遺伝子、Ｆａｂ断片遺伝子、ｓｃＦＶ遺伝子へ転化され得る。第ＩＶ節に詳しく記載されているように、様々な宿主細胞中に、選択された突然変異誘発アプローチによって作製されたＶＨ及びＶＬ領域の発現のために、重鎖及び軽鎖をコードする発現ベクターを形質移入することができる。好ましい宿主細胞には、原核宿主細胞、例えば、イー・コリ（Ｅ．ｃｏｌｉ）又は真核宿主細胞、例えば、酵母細胞、例えば、Ｓ．セレビサエ（Ｓ．ｃｅｒｅｖｉｓａｅ）が含まれる。最も好ましい真核宿主細胞は哺乳動物宿主細胞であり、第ＩＶ節に詳しく記載されている。
【０２１７】
選択的突然変異誘発アプローチは、他の手段による抗体の事前の親和性成熟なしに、改善された活性を有する抗体を作製する方法を提供する。選択的突然変異誘発アプローチは、逆転移に供された、改善された親和性を有する抗体を作製する方法を提供する。選択的突然変異誘発アプローチは、親和性成熟された抗体の活性を改善させる方法も提供する。
【０２１８】
当業者は、本分野で公知の標準的な抗体操作技術において、選択的突然変異誘発アプローチを使用できることを認識する。例には、ＣＤＲ移植抗体、キメラ抗体、ｓｃＦＶ断片、完全長抗体のＦａｂ断片及び他の源（例えば、トランスジェニックマウス）から得られたヒト抗体が含まれるが、これらに限定されない。
【０２１９】
抗体の迅速な大規模変異分析には、リボソームディスプレイ技術を用いたインビトロ転写及び翻訳が含まれる（例えば、Ｈａｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ，（１９９７）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．９４：４９３７−４９４２；Ｄａｌｌ  Ａｃｑｕａ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９８）Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｓｔｒｕｃ．Ｂｉｏｌ．８：４４３−４５０；Ｈｅ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ．２５：５１３２−５１３４及びＫａｗａｓａｋｉに対して付与された米国特許第５，６４３，７６８号及び米国特許第５，６５８，７５４号参照）。選択的突然変異誘発アプローチは、リボソームディスプレイ技術を用いて選択することができる、改善された活性を有する抗体を作製する方法も提供する。
【０２２０】
本発明の方法において、抗体又はその抗原結合部分は、ＨＣＶＲ及び／又はＬＣＶＲのＣＤＲ中の各位置を変化させることによってさらに修飾される。これらの修飾はファージディスプレイされた抗体中に施すことができるが、細菌、酵母又は哺乳動物細胞発現系などの宿主系の他の種類中で発現される抗体を用いて実施できる点で、この方法は有利である。修飾のために選択されたＣＤＲ内の各位置は、接触及び／又は高頻度変異位置である位置を基礎とする。
【０２２１】
本明細書中に定義されている好ましい接触位置及び高頻度変異位置は米国特許第６，９１４，１２８号の表３（米国特許第６，９１４，１２８号の添付書類Ａ及び本明細書に添付されている添付書類Ａの表３参照）中に示されており、本発明の方法に従うそれらの修飾は、米国特許第６，９１４，１２８号の実施例２に詳しく記載されている。好ましい接触位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される。好ましい高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択される。より好ましいアミノ酸残基（「好ましい選択的突然変異誘発位置」と称される。）は接触及び高頻度変異位置の両方であり、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から選択される。特に好ましい接触位置は、Ｌ５０及びＬ９４からなる群から選択される。好ましい活性増強アミノ酸残基は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される位置に位置するアミノ酸残基を置換する。より好ましい活性増強アミノ酸残基は、位置Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４に位置するアミノ酸残基を置換する。特に、好ましい活性増強アミノ酸残基は、Ｌ５０及びＬ９４からなる群から選択される位置に位置するアミノ酸残基を置換する。
【０２２２】
一般に、本発明の方法は、目的の親抗体又はその抗原結合部分の重鎖又は軽鎖のＣＤＲ内の特定の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触及び／又は高頻度変異位置を選択すること、（例えば、修飾された抗体の「ミニライブラリー」を作製するために、変異原性オリゴヌクレオチドを用いた遺伝学的手段により）その各位置を無作為に変異させること、又は活性増強アミノ酸残基を同定するために、特異的な所望のアミノ酸に対する位置を変異させ、発現させること及び（例えば、非ファージディスプレイ宿主系中で）修飾された抗体を精製すること、（例えば、ＢＩＡｃｏｒｅ分析によってｋｏｆｆ速度を測定することによって）抗原に対する修飾された抗体の活性を測定すること、必要に応じて、他のＣＤＲ位置に対してこれらの工程を反復すること、並びに改善された活性を有することが示された各変異を組み合わせること、並びにこの組み合わせが、親抗体よりさらにより大きな活性（例えば、親和性又は中和能）を有する抗体又はその抗原結合部分を生成するかどうかを検査することを含む。
【０２２３】
従って、一実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）相補性決定領域（ＣＤＲ）内の、１）好ましい選択的突然変異誘発位置、２）接触位置又は３）高頻度変異位置を順に変異のために選択することにより、選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、これにより変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価すること；
ｅ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ａ）からｄ）を場合によって反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された各変異を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分に対して組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。好ましくは、選択された一又は複数の抗体は、上記親抗体の少なくとも１つの望ましい特徴又は特性を喪失せずに又は保持しながら、改善された活性を有する。望ましい特徴又は特性は、本分野で認知された技術を用いて、当業者によって測定又は観察され得る。
【０２２４】
好ましい接触位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される。好ましい高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択される。より好ましい、好ましい選択的突然変異誘発位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３及びＬ９４からなる群から選択される。特に好ましい接触位置は、Ｌ５０及びＬ９４からなる群から選択される。
【０２２５】
別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を変異のために選択すること；
ｃ）これにより、変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製ために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ａ）からｄ）を場合によって反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２２６】
好ましい接触位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される。好ましい高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択される。より好ましい、好ましい選択的突然変異誘発位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３及びＬ９４からなる群から選択される。特に好ましい接触位置は、Ｌ５０及びＬ９４からなる群から選択される。
【０２２７】
別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を変異のために選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ａ）からｄ）を場合によって反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された３つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２２８】
好ましくは、活性増強アミノ酸残基は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される位置に位置するアミノ酸残基を置換する。
【０２２９】
各選択された位置の突然変異誘発に続いて、各クローン中の選択された位置の中に何れのアミノ酸残基が導入されたかを特定するために、変異されたクローンの配列を決定することができる。統計学的に１０から１５の特有の抗体を与えるはずであるクローンの少数（例えば、約２４）を配列決定のために選択することができるのに対して、選択された位置に全ての可能な置換を有する抗体が確実に同定されるようにするために、より多数のクローン（例えば、６０超）を配列決定することができる。
【０２３０】
一実施形態において、まず、重鎖及び／又は軽鎖のＣＤＲ３領域内の接触及び／又は高頻度変異位置が、突然変異誘発のために選択される。しかしながら、ファージディスプレイ選択を介したＣＤＲ３領域の無作為突然変異誘発によって、インビトロで既に親和性成熟されている抗体に関しては、好ましくは、まず、重鎖及び／又は軽鎖のＣＤＲ１又はＣＤＲ２内の接触及び／又は高頻度変異位置を選択することが好ましい場合があり得る。
【０２３１】
より好ましい実施形態において、まず、重鎖及び／又は軽鎖のＣＤＲ３領域内の好ましい選択的突然変異誘発位置が、突然変異誘発のために選択される。しかしながら、ファージディスプレイ選択を介したＣＤＲ３領域の無作為突然変異誘発によって、インビトロで既に親和性成熟されている抗体に関しては、まず、重鎖及び／又は軽鎖のＣＤＲ１又はＣＤＲ２内の好ましい選択的突然変異誘発位置を選択することが好ましい場合があり得る。
【０２３２】
別の好ましい実施形態において、選択的突然変異誘発アプローチによる選択された抗体の最適化は、以下のようにして、順次に行われる。まず、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から選択される好ましい選択的突然変異誘発位置を、それぞれ、少なくとも２つの他のアミノ酸（好ましくは、５から１４の他のアミノ酸）へ変異し、増加した親和性、中和能に関して（及び、おそらくは、他の箇所に論述されている少なくとも１つの他の保持された特徴又は特性に関しても）、得られた抗体を性質決定する。単一の好ましい選択的突然変異誘発位置の変異が、親和性又は中和能を全く又は十分に増加させず、及び好ましい選択的突然変異誘発位置中のアミノ酸を置換する複数の活性増強アミノ酸の組み合わせさえ、目標活性（親和性及び／又は中和能を含む。）を満たす組み合わせ抗体をもたらさない場合には、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｌ３０Ａ及びＬ９６からなる群から得られる選択的突然変異誘発のために、さらなるアミノ酸残基が選択され、それぞれ、少なくとも２つの他のアミノ酸（好ましくは、５から１４の他のアミノ酸）へ変異され、増加した親和性、中和能に関して（及び、おそらくは、他の箇所に論述されている少なくとも１つの他の保持された特徴又は特性に関しても）、得られた抗体を性質決定する。
【０２３３】
Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｌ３０Ａ及びＬ９６からなる群から選択される単一のアミノ酸残基の変異が、活性（親和性及び／又は中和能を含む。）を全く又は十分に増加させず、及びこれらの位置中のアミノ酸を置換する複数の活性増強アミノ酸の組み合わせさえ、目標とされる活性（親和性及び／又は標的中和能を含む。）を満たす組み合わせ抗体をもたらさない場合には、Ｈ３３Ｂ、Ｈ５２Ｂ及びＬ３１Ａからなる群から、選択的突然変異誘発のために、さらなるアミノ酸残基が選択され、それぞれ、少なくとも２つの他のアミノ酸（好ましくは、５から１４の他のアミノ酸）へ変異され、増加した親和性、中和能に関して（及び、おそらくは、他の箇所に論述されている少なくとも１つの他の保持された特徴又は特性に関しても）、得られた抗体を性質決定する。
【０２３４】
順次行われる選択的突然変異誘発アプローチは、所望の活性（親和性及び中和能を含む。）を有する抗体が同定された時点で直ちに、上に概説されている工程の何れにおいても終了し得ることを理解すべきである。予め選択された位置の突然変異誘発が活性増強アミノ酸残基を同定したが、組み合わせ抗体が、活性（親和性及び／又は中和能を含む。）に対する目標の組をなお満たさない場合、及び／又は同定された活性増強アミノ酸が他の望ましい特徴にも影響を及ぼし、従って、許容できない場合には、残りのＣＤＲ残基が突然変異誘発に供せられ得る（ＩＶ節参照）。
【０２３５】
本発明の方法は、所定の目標活性（例えば、所定の親和性及び／又は中和能及び／又は所望の特性若しくは特徴）に到達するために、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善するために使用することができる。
【０２３６】
従って、本発明は、
ａ）親抗体、その抗原結合部分を提供すること；
ｂ）Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から選択される好ましい選択的突然変異誘発位置を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の第一の群を作製するために、選択された好ましい選択的突然変異誘発位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）単一の選択的突然変異誘発位置の変異が所定の目標活性又は部分的目標活性を有する抗体又はその抗原結合部分を与えるかどうかを決定するために、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記第一の群の活性を評価すること；
ｅ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された各変異を、段階的な様式で、親抗体又はその抗原結合部分中に組み合わせること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分が所定の目標活性又は部分的目標活性を有するかどうかを決定するために、組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること；
ｇ）工程ｄ）又はｆ）が所定の目標活性を有する抗体若しくはその抗原結合部分をもたらさず、又は部分活性を有するに過ぎない抗体をもたらした場合には、変異された抗体又はその抗原結合部分の第二の群を作製するために、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｌ３０Ａ及びＬ９６からなる群から選択されるさらなるアミノ酸残基を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ変異させること、
ｈ）Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｌ３０Ａ及びＬ９６からなる群から選択される単一のアミノ酸残基の変異が所定の目標活性又は部分活性を有する抗体又はその抗原結合部分をもたらすかどうかを決定するために、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記第二の群の活性を評価すること；
ｉ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された工程ｇ）の各変異を、段階的な様式で、親抗体又はその抗原結合部分中に組み合わせること；
ｊ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分が所定の目標活性又は部分的目標活性を有するかどうかを決定するために、組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること；
ｋ）工程ｈ）又はｊ）が所定の目標活性を有する抗体若しくはその抗原結合部分をもたらさず、又は部分活性を有するに過ぎない抗体をもたらした場合には、変異された抗体又はその抗原結合部分の第三の群を作製するために、Ｈ３３Ｂ、Ｈ５２Ｂ及びＬ３１Ａからなる群から選択されるさらなるアミノ酸残基を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ変異させること；
ｌ）Ｈ３３Ｂ、Ｈ５２Ｂ及びＬ３１Ａからなる群から選択される単一のアミノ酸残基の変異が所定の目標活性又は部分活性を有する抗体又はその抗原結合部分をもたらすかどうかを決定するために、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記第三の群の活性を評価すること；
ｍ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された工程ｋ）の各変異を、段階的な様式で、親抗体又はその抗原結合部分中に組み合わせること；
ｎ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分が所定の目標活性を有するかどうかを決定するために、組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価し、これにより、所定の目標活性を有する抗体又はその抗原結合部分を与えること、を含む、所定の目標活性を達成するために、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２３７】
ＰＣＲアセンブリー、Ｋｕｎｋｅｌ（ｄｕｔ−ｕｎｇ−）及びチオリン酸（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｓｃｕｌｐｔｏｒ  ｋｉｔ）オリゴヌクレオチド指定突然変異誘発を含む多数の突然変異誘発法を使用することができる。
【０２３８】
変異された抗体を発現させるために、細菌、酵母、バキュロウイルス及び哺乳動物の発現系（及びファージディスプレイ発現系）を含む、多様な宿主発現系を使用することができる。適切な細菌性発現ベクターの例は、ｐＵＣ１１９（Ｓｆｉ）である。他の抗体発現系が本分野において公知であり、及び／又は以下のＩＶ節に記載されている。
【０２３９】
本発明の方法によって作製された、修飾された抗体又はその抗原結合部分は、選択のために、ファージディスプレイ法に依存することなく同定することができる。従って、本発明の方法は、ファージディスプレイ系中での選択によって得られるが、ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分の活性を改善するのに特に有利である。
【０２４０】
従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を選択することにより、選択された接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で前記パネルを発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価すること；
ｅ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ｂ）からｄ）を場合によって反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された各変異を親抗体又はその抗原結合部分中に組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分に対して組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の親和性を改善する方法を提供する。
【０２４１】
好ましい接触位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択される。好ましい高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択される。より好ましい、好ましい選択的突然変異誘発位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３及びＬ９４からなる群から選択される。特に好ましい接触位置は、Ｌ５０及びＬ９４からなる群から選択される。
【０２４２】
利用可能な方法を用いて、上に論述されている抗体の他の特性又は特徴を保持しながら、増加された結合親和性及び中和能を有する抗体を誘導することは不可能であり、又は極めて手間がかかる。しかしながら、本発明の方法は、このような抗体を容易に同定することができる。本発明の方法に供される抗体は、あらゆる採取源に由来し得る。
【０２４３】
従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）組換え親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を選択することにより、選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び適切な発現系中で前記パネルを発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴に関して（前記特性又は特徴は、前記抗体中に保持される必要がある特性又は特徴である。）、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２４４】
好ましい実施形態において、接触位置はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２４５】
別の好ましい実施形態において、高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択され、並びに他の特徴は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２４６】
より好ましい実施形態において、選択的突然変異誘発のための残基はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から得られる好ましい選択的突然変異誘発位置から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２４７】
より好ましい実施形態において、接触位置はＬ５０及びＬ９４からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２４８】
従って、特異的な抗原に対する抗体の親和性が改善されるべきであるが、ファージディスプレイ（又はリボソームディスプレイを含む関連する系）法がもはや適用可能でなく、他の望ましい特性又は特徴が保持されるべき場合には、本発明の方法を使用することができる。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分を準備すること；
ｂ）変異のために相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を選択することにより、選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で前記パネルを発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴（該特性又は特徴は保持される必要がある特性又は特徴である。）に関して、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること、
ｆ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ａ）からｅ）を場合によって反復すること；
ｇ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性及び少なくとも１つの保持された特性又は特徴を有することが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｈ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された他の特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分に対して組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、を含む、本発明は、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２４９】
好ましい実施形態において、接触位置はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５０】
別の好ましい実施形態において、高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択され、並びに他の特徴は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５１】
より好ましい実施形態において、選択的突然変異誘発のための残基はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から得られる好ましい選択的突然変異誘発位置から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５２】
より好ましい実施形態において、接触位置はＬ５０及びＬ９４からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５３】
別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を選択することにより、選択された接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で前記パネルを発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴（該特性又は特徴は保持される必要がある特性又は特徴である。）に関して、親抗体又はその抗原結合部分に対して変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２５４】
好ましい実施形態において、接触位置はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５５】
別の好ましい実施形態において、高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択され、並びに他の特徴は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５６】
より好ましい実施形態において、選択的突然変異誘発のための残基はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から得られる好ましい選択的突然変異誘発位置から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５７】
より好ましい実施形態において、接触位置はＬ５０及びＬ９４からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２５８】
別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために相補性決定領域（ＣＤＲ）内の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を選択することにより、選択された接触又は高頻度変異位置を特定すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で前記パネルを発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴（該特性又は特徴は保持される必要がある特性又は特徴である。）に関して、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること；
ｆ）少なくとも１つの他の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して、工程ａ）からｅ）を場合によって反復すること；
ｇ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性及び少なくとも１つの保持された他の特徴を有することが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｈ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、改善された活性及び少なくとも１つの保持された特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分に対して組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２５９】
好ましい実施形態において、接触位置はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２６０】
別の好ましい実施形態において、高頻度変異位置は、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５３及びＬ９３からなる群から選択され、並びに他の特徴は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２６１】
より好ましい実施形態において、選択的突然変異誘発のための残基はＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ５２、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ５０、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４からなる群から得られる好ましい選択的突然変異誘発位置から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２６２】
より好ましい実施形態において、接触位置はＬ５０及びＬ９４からなる群から選択され、並びに他の特徴は１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２６３】
ＩＶ．他のＣＤＲ残基の修飾
最終的には、ある抗体−抗原結合対中の全てのＣＤＲ残基は、何らかの手段によって、活性増強アミノ酸残基として必要とされることが同定され、及び／又は抗原への結合のために、及び／又は抗体の他の望ましい特性若しくは特徴を保持するために直接若しくは間接に必要とされることが同定される。このようなＣＤＲ残基は、「好ましい選択的突然変異誘発位置」と称される。特別な状況では、抗体及び抗原の同時結晶化並びに分子モデル化などの他の手段によっても、好ましい選択的突然変異誘発残基を同定することができることに注意すべきである。
【０２６４】
上述されている好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して的を絞って活性増強アミノ酸を同定する好ましい試みが枯渇した場合、又はさらなる改良が必要とされる場合には、残りのＣＤＲ残基を、以下に記載されているように修飾し得る。上に論述されている実施形態に従って、何れかの１つ又はそれ以上の接触又は高頻度修飾位置において抗体は既に修飾され得るが、さらなる改善が必要な場合があり得ることを理解すべきである。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗体結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又は変異された抗体の群又はこれらの抗原結合部分を作製するために、前記選択された位置を、例えば少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又は変異された抗体の群又はこれらの抗原結合部分の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴の変化に関して、親抗体又はその抗原結合部分に対して変異された抗体又は変異された抗体の群又はこれらの抗原結合部分を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２６５】
好ましくは、他の特徴又は特性は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２６６】
単一の残基の突然変異誘発が十分でない場合には、他の残基を含めることが可能である。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）ｂ）の下で選択された位置でなく、並びにＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６の位置でもない少なくとも１つの他のＣＤＲ位置に対して、工程ｂ）からｄ）を反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性を評価すること；
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２６７】
上述されている接触又は高頻度変異位置に的を絞って活性増強アミノ酸を同定するための好ましい試みが枯渇し、又はさらなる改良が必要とされ、及び突然変異誘発及びファージディスプレイ（又は関連するリボソームディスプレイ）法によって、問題の抗体をさらに最適化することができない場合には、以下に記載されているように、残りのＣＤＲ残基を修飾し得る。上に論述されている実施形態に従って、何れかの１つ又はそれ以上の好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度修飾位置において抗体は既に修飾され得るが、さらなる改善が必要な場合があり得ることを理解すべきである。
【０２６８】
従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない組換え親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；並びに
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された接触又は高頻度変異位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で前記群を発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴の変化に関して、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２６９】
好ましくは、他の特徴又は特性は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２７０】
抗体の親和性を増加させるのに、単一の突然変異誘発が十分でない場合には、他の残基を突然変異誘発の中に含め得る。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）ｂ）の下で選択された位置でなく、並びにＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４の位置でもない少なくとも１つの他の位置に対して、工程ｂ）からｄ）を反復すること；
ｇ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有することが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｈ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性及び他の特性又は特徴を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２７１】
好ましくは、他の特徴又は特性は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２７２】
記載されている好ましい選択的突然変異誘発位置、接触又は高頻度変異位置に対して的を絞った活性増強アミノ酸を同定するための好ましい試みが枯渇する場合があり得、又はさらなる改良が必要とされる場合があり得、抗体の他の特性又は特徴を保持することが重要である。
【０２７３】
従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び保持された他の特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴の変化に関して、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること；
を含む、他の特徴に影響を与えずに、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２７４】
好ましくは、他の特徴又は特性は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２７５】
単一の残基の突然変異誘発が十分でなければ、他の残基を含めることができる。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異すること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）少なくとも１つの他の特徴又は特性の変化に関して、親抗体又はその抗原部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること；
ｅ）ｂ）の下で選択された位置でなく、並びにＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６の位置でもない少なくとも１つの他のＣＤＲ位置に対して、工程ｂ）からｅ）を反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有し及び少なくとも１つの他の特性又は特徴に影響を与えないことが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの保持された他の特性又は特徴を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性及び少なくとも１つの他の特性又は特徴の保持を評価すること；
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２７６】
好ましい選択的突然変異誘発位置、接触及び高頻度変異残基の突然変異誘発が抗体の親和性を十分に増加させず、突然変異誘発及びファージディスプレイ法（又は関連するリボソームディスプレイ法）が、もはや有用ではない場合があり得、抗体の少なくとも１つの他の特徴又は特性を保持すべきである。
【０２７７】
従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、少なくとも１つの他の特性又は特徴の変化に関して、親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群を評価すること；
を含む、抗体又はその抗原結合部分の親和性を改善する方法を提供する。
【０２７８】
好ましくは、他の特徴又は特性は、１）他のタンパク質又はヒト組織との非交叉反応性の保持、２）エピトープ認識の保持（すなわち、ｐ４０エピトープ、好ましくはｐ７０（遊離の可溶性ｐ４０からの結合妨害を抑制するｐ４０／ｐ３５ヘテロ二量体）におけるｐ４０エピトープを認識する。）及び／又は３）生殖系列免疫グロブリン配列に近い抗体を産生することから選択される。
【０２７９】
単一の残基の突然変異誘発が十分でなければ、他の残基を含めることができる。従って、別の実施形態において、本発明は、
ａ）ファージディスプレイ系における選択によって取得されたが、前記ファージディスプレイ系中での突然変異誘発によって、その活性をさらに改善することができない親抗体又はその抗原結合部分を提供すること；
ｂ）変異のために、Ｈ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６以外の相補性決定領域（ＣＤＲ）内のアミノ酸残基を選択すること；
ｃ）変異された抗体又はその抗原結合部分の群を作製するために、前記選択された位置を少なくとも２つの他のアミノ酸残基へ個別に変異させ、及び非ファージディスプレイ系中で発現させること；
ｄ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて、変異された抗体又はその抗原結合部分の前記群の活性及び少なくとも１つの他の特性又は特徴の保持を評価することにより、活性増強アミノ酸残基を同定すること；
ｅ）ｂ）の下で選択された位置でなく、並びにＨ３０、Ｈ３１、Ｈ３１Ｂ、Ｈ３２、Ｈ３３、Ｈ３５、Ｈ５０、Ｈ５２、Ｈ５２Ａ、Ｈ５３、Ｈ５４、Ｈ５６、Ｈ５８、Ｈ９５、Ｈ９６、Ｈ９７、Ｈ９８、Ｈ１０１、Ｌ３０、Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ３４、Ｌ５０、Ｌ５２、Ｌ５３、Ｌ５５、Ｌ９１、Ｌ９２、Ｌ９３、Ｌ９４及びＬ９６の位置でもない少なくとも１つの他のＣＤＲ位置に対して、工程ｂ）からｄ）を反復すること；
ｆ）組み合わせ抗体又はその抗原結合部分を形成するために、改善された活性を有し及び少なくとも１つの他の特性又は特徴に影響を与えないことが示された少なくとも２つの各活性増強アミノ酸残基を親抗体又はその抗原結合部分中で組み合わせること；並びに
ｇ）親抗体又はその抗原結合部分と比べて改善された活性及び少なくとも１つの他の保持された特徴又は特性を有する抗体又はその抗原結合部分が得られるまで、親抗体又はその抗原結合部分に対して２つの活性増強アミノ酸残基を有する組み合わせ抗体又はその抗原結合部分の活性及び少なくとも１つの特性又は特徴の保持を評価すること、
を含む、抗体又はその抗原結合部分の活性を改善する方法を提供する。
【０２８０】
Ｖ．抗体の発現
本発明の抗体又は抗体部分は、宿主細胞中での、免疫グロブリン軽鎖及び重鎖遺伝子の組換え発現によって調製することが可能である。抗体を組換え的に発現させるために、軽鎖及び重鎖が宿主細胞中で発現されるように、及び好ましくは、宿主細胞がその中で培養されている培地（抗体は、この培地から回収することが可能である。）中に分泌されるように、抗体の免疫グロブリン軽鎖及び重鎖をコードするＤＮＡ断片を担持する１つ又はそれ以上の組換え発現ベクターで、宿主細胞が形質移入される。抗体重鎖及び軽鎖遺伝子を取得し、これらの遺伝子を組換え発現ベクター中に組み込み、ベクターを宿主細胞中に導入するために、「Ｓａｍｂｒｏｏｋ，Ｆｒｉｔｓｃｈ  ａｎｄ  Ｍａｎｉａｔｉｓ（ｅｄｓ），Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ；Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，  Ｓｅｃｏｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，  Ｎ．Ｙ．，（１９８９），  Ａｕｓｕｂｅｌ  Ｆ．Ｍ．  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，  Ｇｒｅｅｎｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，（１９８９）及びＢｏｓｓらによる米国特許第４，８１６，３９７号」に記載されているものなどの標準的な組換えＤＮＡ法が使用される。
【０２８１】
Ｊｏｅ９ｗｔ又はＪｏｅ９ｗｔ関連抗体の重鎖可変領域をコードするＤＮＡ断片を得るために、第ＩＩ節に記載されているように、ヒトＩＬ−１２に対して特異的な抗体をヒトライブラリーからスクリーニングし、変異する。Ｊｏｅ９ｗｔ又はＪｏｅ９ｗｔ関連ＶＨ及びＶＬセグメントをコードするＤＮＡ断片が得られたら、これらの配列の突然変異誘発は、ＰＣＲ部位指定突然変異誘発（ＰＣＲ産物が変異を含有するように、変異されたヌクレオチドがＰＣＲプライマー中に取り込まれるＰＣＲ媒介突然変異誘発）又は他の部位指定突然変異誘発法などの標準的な方法によって実施される。例えば、可変領域遺伝子を完全長抗体鎖遺伝子、Ｆａｂ断片遺伝子又はｓｃＦｖ遺伝子へ転化するために、標準的な組換えＤＮＡ技術によって、望ましい活性及び結合特異性／親和性のレベルを示したヒトＩＬ−１２抗体、例えばＪ６９５をさらに操作した。これらの操作では、ＶＬ又はＶＨをコードするＤＮＡ断片は、抗体定常領域又は柔軟なリンカーなど、別のタンパク質をコードする別のＤＮＡ断片へ作用可能に連結されている。本明細書において使用される「作用可能に連結された」という用語は、２つのＤＮＡ断片によってコードされたアミノ酸配列が翻訳領域内に保たれるように、２つのＤＮＡ断片が連結されていることを意味するものとする。
【０２８２】
ＶＨ領域をコードする単離されたＤＮＡは、ＶＨをコードするＤＮＡを、重鎖定常領域（ＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３）をコードする別のＤＮＡ分子へ作用可能に連結することによって、完全長重鎖遺伝子へと転化することが可能である。ヒト重鎖定常領域遺伝子の配列は、本分野において公知であり（例えば、Ｋａｂａｔ，  Ｅ．Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，  Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２を参照）、これらの領域を包含するＤＮＡ断片は、標準的なＰＣＲ増幅によって取得することが可能である。重鎖定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ、ＩｇＥ、ＩｇＭ若しくはＩｇＤ定常領域又はＫａｂａｔ（Ｋａｂａｔ，  Ｅ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，  Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２）に記載されているようなその中のあらゆるアロタイプバリアントであり得るが、最も好ましいのは、ＩｇＧ１又はＩｇＧ４定常領域である。Ｆａｂ断片重鎖遺伝子の場合、ＶＨをコードするＤＮＡは、重鎖ＣＨ１定常領域のみをコードする別のＤＮＡ分子へ作用可能に連結することが可能である。
【０２８３】
ＶＬ領域をコードする単離されたＤＮＡは、ＶＬをコードするＤＮＡを、軽鎖定常領域ＣＬをコードする別のＤＮＡ分子へ作用可能に連結することによって、完全長軽鎖遺伝子（及びＦａｂ軽鎖遺伝子）へ転化することが可能である。ヒト軽鎖定常領域遺伝子の配列は、本分野において公知であり（例えば、Ｋａｂａｔ，  Ｅ．Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．，（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，  Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，  ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２を参照）、これらの領域を包含するＤＮＡ断片は、標準的なＰＣＲ増幅によって取得することが可能である。軽鎖定常領域は、κ又はλ定常領域であり得るが、最も好ましいのは、λ定常領域である。
【０２８４】
ｓｃＦｖ遺伝子を作製するために、ＶＨ及びＶＬ配列が連続する一本鎖タンパク質として発現され、ＶＬ及びＶＨ領域が柔軟なリンカーによって連結され得るように、ＶＨ及びＶＬをコードするＤＮＡ断片は、柔軟なリンカーをコードする（例えば、アミノ酸配列（Ｇｌｙ４−Ｓｅｒ）３をコードする）別の断片へ、作用可能に連結される（例えば、Ｂｉｒｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｓｃｉｅｎｃｅ２４２：４２３−４２６；Ｈｕｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８５：５８７９−５８８３；ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ，  Ｎａｔｕｒｅ（１９９０）３４８：５５２−５５４参照）。
【０２８５】
本発明の抗体又は抗体部分を発現させるために、遺伝子が転写調節配列及び翻訳調節配列へ作用可能に連結されるように、部分又は完全長軽鎖及び重鎖をコードするＤＮＡ（上述のように得られる。）は発現ベクター中に挿入される。本明細書において、「作用可能に連結された」という用語は、ベクター内の転写及び翻訳調節配列が、抗体遺伝子の転写及び翻訳を制御するという所期の機能を果たすように、抗体遺伝子がベクター中に連結されていることを意味するものとする。発現ベクター及び発現調節配列は、使用される発現宿主細胞と適合的であるように選択される。抗体軽鎖遺伝子及び抗体重鎖遺伝子は、別個のベクター中に挿入することが可能であり、又はより典型的には、両遺伝子は同一の発現ベクター中に挿入される。抗体遺伝子は、標準的な方法（例えば、抗体遺伝子断片及びベクター上の相補的制限部位の連結、又は制限部位が存在しなければ、平滑末端連結）によって発現ベクター中に挿入される。Ｊ６９５又はＪ６９５関連軽鎖又は重鎖配列の挿入の前に、発現ベクターは、既に、抗体定常領域配列を担持し得る。例えば、Ｊ６９５又はＪ６９５関連ＶＨ及びＶＬ配列を完全長抗体遺伝子へと転化するための１つのアプローチは、ＶＨセグメントがベクター内のＣＨセグメントへ作用可能に連結され、及びＶＬセグメントがベクター内のＣＬセグメントへ作用可能に連結されるように、それぞれ、既に重鎖定常領域及び軽鎖定常領域をコードする発現ベクター中にそれらを挿入することである。これに加えて又はこれに代えて、組換え発現ベクターは、宿主細胞からの抗体鎖の分泌を促進するシグナルペプチドをコードすることが可能である。シグナルペプチドが、抗体鎖遺伝子のアミノ末端へ、翻訳領域内において連結されるように、抗体鎖遺伝子はベクター中にクローニングすることが可能である。シグナルペプチドは、免疫グロブリンシグナルペプチド又は異種のシグナルペプチド（すなわち、非免疫グロブリンタンパク質由来のシグナルペプチド）とすることが可能である。
【０２８６】
抗体鎖遺伝子に加えて、本発明の組換え発現ベクターは、宿主細胞中の抗体鎖遺伝子の発現を調節する制御配列を担持する。「制御配列」という用語は、プロモーター、エンハンサー及び抗体鎖遺伝子の転写又は翻訳を調節する他の発現調節要素（例えば、ポリアデニル化シグナル）を含むものとする。このような制御配列は、例えば、「Ｇｏｅｄｄｅｌ，  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ：Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  １８５，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，  ＣＡ（１９９０）」に記載されている。制御配列の選択など、発現ベクターの設計は、形質転換されるべき宿主細胞の選択、所望されるタンパク質の発現レベルなどの要因に依存し得ることが、当業者によって理解される。哺乳動物の宿主細胞発現のために好ましい制御配列には、サイトメガロウイルス（ＣＭＶ）（ＣＭＶプロモーター／エンハンサーなど）、サルウイルス４０（ＳＶ４０）（ＳＶ４０プロモーター／エンハンサーなど）、アデノウイルス（例えば、アデノウイルス主要後期プロモーター（ＡｄＭＬＰ））及びポリオーマに由来するプロモーター及び／又はエンハンサーなど、哺乳動物細胞中でタンパク質発現の高いレベルを誘導するウイルス要素が含まれる。ウイルス制御要素及びその配列のさらなる記述については、例えば、Ｓｔｉｎｓｋｉによる米国特許第５，１６８，０６２号、Ｂｅｌｌらによる米国特許４，５１０，２４５号及びＳｃｈａｆｆｎｅｒらによる米国特許第４，９６８，６１５号、Ｂｕｊａｒｄらによる米国特許第５，４６４，７５８号及びＢｕｊａｒｄらによる米国特許第５，６５４，１６８号を参照されたい。
【０２８７】
抗体鎖遺伝子及び制御配列に加えて、本発明の組換え発現ベクターは、宿主細胞中でのベクターの複製を制御する配列（例えば、複製起点）及び選択可能なマーカー遺伝子など、さらなる配列を担持し得る。選択可能なマーカー遺伝子は、その中にベクターが導入された宿主細胞の選択を容易にする（例えば、全てＡｘｅｌ他による米国特許第４，３９９，２１６号、米国特許第４，６３４，６６５号及び米国特許第５，１７９，０１７号を参照されたい。）。例えば、典型的には、選択可能なマーカー遺伝子は、その中にベクターが導入されている宿主細胞に対して、Ｇ４１８、ハイグロマイシン又はメトトレキサートなどの薬物に対する耐性を付与する。好ましい選択可能なマーカー遺伝子には、（メトトレキサート選択／増幅とともに、ｄｈｆｒ−宿主細胞中で使用するための）ジヒドロ葉酸還元酵素（ＤＨＦＲ）遺伝子及びｎｅｏ遺伝子（Ｇ４１８選択用）が含まれる。
【０２８８】
軽鎖及び重鎖を発現させるために、重鎖及び軽鎖をコードする発現ベクターは、標準的な技術によって、宿主細胞中に形質移入される。「形質移入」という用語の様々な形態は、原核又は真核宿主細胞中への外来ＤＮＡの導入のために一般に使用される多様な技術、例えば、電気穿孔、リン酸カルシウム沈殿、ＤＥＡＥ−デキストラン形質移入などを包含するものとする。原核又は真核宿主細胞の何れの中でも、本発明の抗体を発現することは理論的に可能であるが、真核細胞、特に、哺乳動物細胞は、原核細胞に比べて、適切に折りたたまれ、免疫学的に活性な抗体を組み立てて、分泌する傾向がより大きいので、真核細胞、最も好ましくは哺乳動物宿主細胞中での抗体の発現が最も好ましい。本発明の組換え抗体を発現するための好ましい哺乳動物宿主細胞には、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ細胞）（Ｕｒｌａｕｂ  ａｎｄ  Ｃｈａｓｉｎ，（１９８０）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ７７：４２１６−４２２０に記載されており、例えば、Ｒ．Ｊ．Ｋａｕｆｍａｎ  ａｎｄ  Ｐ．Ａ．Ｓｈａｒｐ（１９８２）Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１５９：６０１−６２１に記載されているようにＤＨＦＲ選択可能マーカーとともに使用されるｄｈｆｒ−ＣＨＯ細胞を含む。）、ＮＳ０骨髄腫細胞、ＣＯＳ細胞及びＳＰ２細胞が含まれる。抗体遺伝子をコードする組換え発現ベクターが哺乳動物宿主細胞中に導入されると、宿主細胞中で抗体の発現を可能とするのに十分な期間にわたって、又は、より好ましくは、宿主細胞がその中で増殖されている培地中への抗体の分泌を可能とするのに十分な期間にわたって、宿主細胞を培養することによって抗体が産生される。＞抗体は、標準的なタンパク質精製方法を用いて、培地から回収することが可能である。
【０２８９】
Ｆａｂ断片又はｓｃＦｖ分子など、完全な状態の抗体の部分を作製するために、宿主細胞を使用することも可能である。上記手技に対する改変は、本発明の範囲に属することが理解される。例えば、本発明の抗体の軽鎖又は重鎖の何れか（但し、両鎖ではない。）をコードするＤＮＡで宿主細胞を形質移入することが望ましい場合があり得る。ｈＩＬ−１２への結合に必要でない軽鎖及び重鎖の一方又は両方をコードするＤＮＡの一部又は全部を除去するために、組換えＤＮＡ技術も使用し得る。このような末端切断されたＤＮＡ分子から発現された分子も、本発明の抗体によって包含される。さらに、１つの重鎖及び１つの軽鎖が本発明の抗体であり、他の重鎖及び軽鎖が、ｈＩＬ−１２以外の抗原に対して特異的である二機能性抗体は、標準的な化学架橋法によって、本発明の抗体を第二の抗体へ架橋することによって作製し得る。
【０２９０】
本発明の抗体又はその抗原結合部分の組換え発現用の好ましいシステムでは、リン酸カルシウムによって媒介された形質移入によって、抗体重鎖及び抗体軽鎖の両方をコードする組換え発現ベクターが、ｄｈｆｒ−ＣＨＯ細胞中に導入される。組換え発現ベクター内で、抗体重鎖及び軽鎖遺伝子は、遺伝子の転写の高いレベルを誘導するために、各々、（ＣＭＶエンハンサー／ＡｄＭＬＰプロモーター制御要素又はＳＶ４０エンハンサー／ＡｄＭＬＰプロモーター制御要素などの、例えば、ＳＶ４０，ＣＭＶ、アデノウイルスなどに由来する）エンハンサー／プロモーター制御要素へ作用可能に連結されている。組換え発現ベクターは、メトトレキサート選択／増幅を用いて、ベクターで形質移入されたＣＨＯ細胞の選択を可能とするＤＨＦＲ遺伝子も担持する。選択された形質転換体宿主細胞は、抗体重鎖及び軽鎖の発現を可能とするために培養され、完全な状態の抗体が培地から回収される。組換え発現ベクターを調製し、宿主細胞を形質移入し、形質転換体を選択し、宿主細胞を培養し、培地から抗体を回収するために、標準的な分子生物学的技術が使用される。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、ヒト免疫グロブリン遺伝子が遺伝子導入された動物（例えば、マウス）中で発現させることができる（例えば、Ｔａｙｌｏｒ，Ｌ．Ｄ．ｅｔ  ａｌ．（１９９２）Ｎｕｃｌ．Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．２０：６２８７−６２９５参照）。本発明の抗体又はその抗原結合部分を発現するトランスジェニック植物を作製するために、植物細胞を修飾することも可能である。
【０２９１】
前記に照らして、本発明の別の態様は、本発明の抗体及び抗体部分の組換え発現のために使用することができる核酸、ベクター及び宿主細胞組成物に関する。好ましくは、本発明は、Ｊ６９５のＣＤＲ又はＪ６９５の完全な重鎖及び／又は軽鎖可変領域をコードする単離された核酸を特徴とする。従って、一実施形態において、本発明は、配列番号２５のアミノ酸配列を含むＪ６９５重鎖ＣＤＲ３をコードする抗体重鎖可変領域をコードする単離された核酸を特徴とする。好ましくは、抗体重鎖可変領域をコードする核酸は、配列番号２７のアミノ酸配列を含むＪ６９５重鎖ＣＤＲ２をさらにコードする。より好ましくは、抗体重鎖可変領域をコードする核酸は、配列番号２９のアミノ酸配列を含むＪ６９５重鎖ＣＤＲ１をさらにコードする。さらにより好ましくは、単離された核酸は配列番号３１のアミノ酸配列（Ｊ６９５の完全なＶＨ領域）を含む抗体重鎖可変領域をコードする。
【０２９２】
別の実施形態において、本発明は、配列番号２６のアミノ酸配列を含むＪ６９５軽鎖ＣＤＲ３をコードする抗体軽鎖可変領域をコードする単離された核酸を特徴とする。好ましくは、抗体軽鎖可変領域をコードする核酸は、配列番号２８のアミノ酸配列を含むＪ６９５軽鎖ＣＤＲ２をさらにコードする。さらに好ましくは、抗体軽鎖可変領域をコードする核酸は、配列番号３０のアミノ酸配列を含むＪ６９５軽鎖ＣＤＲ１をさらにコードする。さらにより好ましくは、単離された核酸は配列番号３２のアミノ酸配列（Ｊ６９５の完全なＶＬ領域）を含む抗体軽鎖可変領域をコードする。
【０２９３】
本発明は、抗体重鎖と抗体軽鎖の両方をコードする組換え発現ベクターも提供する。例えば、一実施形態において、本発明は、
ａ）配列番号３１のアミノ酸を含む可変領域を有する抗体重鎖及び
ｂ）配列番号３２のアミノ酸配列を含む可変領域を有する抗体軽鎖
をコードする組換え発現ベクターを提供する。
【０２９４】
本発明は、本発明の組換え発現ベクターの１つ又はそれ以上がその中に導入されている宿主細胞も提供する。好ましくは、宿主細胞は哺乳動物宿主細胞であり、より好ましくは、宿主細胞は、ＣＨＯ細胞、ＮＳ０細胞又はＣＯＳ細胞である。さらに、本発明は、本発明の組換えヒト抗体が合成されるまで、適切な培地中で、本発明の宿主細胞を培養することによって、本発明の組換えヒト抗体を合成する方法を提供する。この方法は、培地から組換えヒト抗体を単離することをさらに含むことが可能である。
【０２９５】
ＶＩ．医薬組成物及び医薬の投与
本発明の抗体及び抗体部分は、対象に投与するのに適した医薬組成物中に取り込ませることが可能である。典型的には、医薬組成物は、本発明の抗体又は抗体部分と及び医薬として許容される担体とを含む。本明細書において使用される「医薬として許容される担体」には、生理的に適合性がある、全ての溶媒、分散媒、コーティング、抗菌剤及び抗真菌剤、等張剤及び吸収遅延剤などが含まれる。医薬として許容される担体の例には、水、生理的食塩水、リン酸緩衝化された生理的食塩水、デキストロース、グリセロール、エタノールなどの１つ又はそれ以上及びこれらの組み合わせが含まれる。多くの場合、組成物中に等張剤、例えば、糖、マニトール、ソルビトールなどの多価アルコール又は塩化ナトリウムを含むことが好ましい。医薬として許容される担体は、抗体又は抗体部分の保存寿命又は有効性を増大させる、湿潤剤又は乳化剤、防腐剤又は緩衝剤などの補助物質の微量をさらに含み得る。
【０２９６】
本発明の抗体及び抗体部分は、非経口投与に適した医薬組成物中に取り込ませることが可能である。好ましくは、抗体又は抗体部分は、０．１から２５０ｍｇ／ｍＬの抗体を含有する注射可能溶液として調製される。注射可能溶液は、フリント又は琥珀色容器、アンプル又は予め充填された注射器中の液体又は凍結乾燥された剤形から構成され得る。緩衝液は、Ｌ−ヒスチジン（１から５０ｍＭ）、最適には５から１０ｍＭ、ｐＨ５．０から７．０（最適にはｐＨ６．０）であり得る。他の適切な緩衝液には、コハク酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム、リン酸ナトリウム又はリン酸カリウムが含まれるが、これらに限定されない。０から３００ｍＭの濃度に（最適には、液体剤形に対して１５０ｍＭ）の溶液の毒性（ｔｏｘｉｃｉｔｙ）を修飾するために、塩化ナトリウムを使用することが可能である。凍結保護剤、原則として０から１０％（最適には、０．５から１．０％）のショ糖を、凍結乾燥された剤形に対して含めることができる。他の適切な凍結保護剤には、トレハロース及びラクトースが含まれる。凍結乾燥された剤形に対して、充填剤、原則として、１から１０％のマニトール（最適には、２から４％）を含めることが可能である。液体及び凍結乾燥された両剤形中で、安定化剤、原則として１から５０ｍＭのＬ−メチオニン（最適には、５から１０ｍＭ）を使用することが可能である。他の適切な充填剤には、グリシンアルギニンが含まれ、０から０．０５％のポリソルベート−８０（最適には、０．００５から０．０１％）として含めることが可能である。さらなる界面活性剤には、ポリソルベート２０及びＢＲＩＪ界面活性剤が含まれるが、これらに限定されない。
【０２９７】
好ましい実施形態において、医薬組成物は、約１００ｍｇから２００ｍｇの用量で抗体を含む。
【０２９８】
本発明の組成物は、様々な形態であり得る。これらには、例えば、液体溶液（例えば、注射可能及び注入可能な溶液）、分散液又は懸濁液、錠剤、丸薬、粉末、リポソーム及び坐剤などの液体、半固体及び固体剤形が含まれる。好ましい形態は、予定される投与の様式及び治療用途に依存する。典型的な好ましい組成物は、他の抗体を用いたヒトの受動免疫のために使用される組成物と同様の組成物など、注射可能溶液又は注入可能溶液の形態である。投与の好ましい様式は、非経口（例えば、静脈内、皮下、腹腔内、筋肉内）である。好ましい実施形態において、抗体は、皮下注射によって投与される。
【０２９９】
治療組成物は、典型的には、製造及び保存の条件下で、無菌及び安定でなければならない。組成物は、溶液、ミクロエマルジョン、分散液、リポソーム又は高薬物濃度に適したその他の秩序化された構造として製剤化することが可能である。無菌注射可能溶液は、上に列記されている成分の１つ又は組み合わせを加えた適切な溶媒中に、必要な量で活性化合物（すなわち、抗体又はその抗体部分）を取り込ませ、必要に応じて、その後、ろ過された滅菌によって調製することが可能である。一般に、分散液は、塩基性分散溶媒及び上に列記されたものから得られる必要なその他の成分を含有する無菌ビヒクル中に活性化合物を取り込ませることによって調製される。無菌注射可能溶液の調製のための無菌凍結乾燥粉末の場合には、調製の好ましい方法は、予め滅菌ろ過されたその溶液から、あらゆる追加の所望される成分を加えた活性成分の粉末を与える真空乾燥及び噴霧乾燥である。溶液の適切な流動性は、例えば、レシチンなどのコーティングを使用することによって、分散液の場合に必要な粒径を維持することによって、及び界面活性剤を使用することによって維持することができる。注射可能組成物の延長された吸収は、吸収を遅延させる薬剤、例えば、モノステアリン酸塩及びゼラチンを組成物中に含めることによって実現することができる。
【０３００】
多くの治療用途において、好ましい投与経路／様式は皮下注射、静脈内注射又は注入であるが、本発明の抗体及び抗体部分は、本分野で公知の様々な方法によって投与することが可能である。当業者によって理解されるように、投与の経路及び／又は様式は、所望される結果に応じて変動する。ある種の実施形態において、活性化合物は、インプラント、経皮パッチ及び微小封入された送達系を含む徐放製剤など、迅速な放出に対して化合物を保護する担体とともに調製され得る。エチレン酢酸ビニル、ポリ無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステル及びポリ乳酸などの生物分解可能な生体適合性ポリマーを使用することが可能である。このような製剤の多くの調製方法には、特許が付与されており、又は、一般に当業者に公知である。例えば、「Ｓｕｓｔａｉｎｅｄ  ａｎｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｊ．Ｒ．Ｒｏｂｉｎｓｏｎ，ｅｄ．，ＭａｒｃｅｌＤｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９７８」を参照されたい。
【０３０１】
ある種の実施形態において、本発明の抗体又は抗体部分は、例えば、不活性希釈剤又は同化可能な食用担体とともに、経口投与され得る。また、化合物（及び、所望であれば、その他の成分）は、硬若しくは軟殻ゼラチンカプセル中に封入され、錠剤へと圧縮され、又は対象の食事中に直接取り込ませ得る。経口治療的投与の場合、化合物は、賦形剤とともに取り込ませることができ、摂取可能な錠剤、口腔錠、トローチ、カプセル、エリキシル剤、懸濁液、シロップ、ウェハースなどの形態で使用し得る。非経口投与以外によって本発明の化合物を投与するために、その不活化を妨げるための物質で化合物を被覆し、又はその不活化を妨げるための物質とともに化合物を同時投与することが必要であり得る。
【０３０２】
補助的活性化合物も、組成物中に取り込ませることが可能である。ある実施形態において、本発明の抗体又は抗体部分は、ＩＬ−１２活性が有害である疾患を治療するのに有用である、１つ又はそれ以上のさらなる治療剤とともに共製剤化され、及び／又は同時投与される。例えば、本発明の抗ｈＩＬ−１２抗体又は抗体部分は、他の錠剤を結合する１つ又はそれ以上のさらなる抗体（例えば、他のサイトカインを結合する抗体又は細胞表面分子を結合する抗体）とともに共製剤化され、及び／又は同時投与され得る。さらに、本発明の１つ又はそれ以上の抗体は、先述の治療剤の２つ又はそれ以上と組み合わせて使用され得る。このような組み合わせ療法は、投与される治療剤のより低い投薬量を有利に使用し得るので、様々な単独療法に伴って生じ得る毒性又は合併症が回避される。組み合わせ療法の一部として本発明の抗体が使用される場合、抗体のみが対象に投与される場合と比べて、抗体のより低用量が望ましい場合があり得ることが当業者に理解される（例えば、組み合わせ療法の使用を通じて、相乗的な治療効果が達成され得、次いで、所望の治療効果を達成するために抗体のより低用量の使用を可能とする。）。
【０３０３】
インターロイキン１２は、免疫及び炎症性要素を伴う様々な疾患と関連する病変において重要な役割を果たしている。これらの疾病には、関節リウマチ、骨関節炎、若年性慢性関節炎、ライム関節炎、乾癬性関節炎、反応性関節炎、脊椎関節症、全身性紅斑性狼瘡、クローン病、潰瘍性大腸炎、炎症性腸疾患、インシュリン依存性糖尿病、甲状腺炎、喘息、アレルギー性疾患、乾癬、皮膚炎、強皮症、アトピー性皮膚炎、移植片対宿主病、臓器移植拒絶、臓器移植に伴う急性又は慢性免疫疾患、サルコイドーシス、アテローム性動脈硬化症、播種性血管内凝固、川崎病、バセドウ病、ネフローゼ症候群、慢性疲労症候群、ウェゲナー肉芽腫症、ヘノッホ・シェーライン紫斑病、腎臓の顕微鏡的脈管炎、慢性活動性肝炎、ぶどう膜炎、敗血性ショック、毒物ショック症候群、敗血症症候群、悪液質、感染性疾患、寄生虫症、後天性免疫不全症候群、急性横断性脊髄炎、ハンチントン舞踏病、パーキンソン病、アルツハイマー病、発作、原発性胆汁性肝硬変、溶血性貧血、悪性腫瘍、心不全、心筋梗塞、アジソン病、孤発性多内分泌腺機能低下症候群Ｉ型及び多内分泌腺機能低下症候群ＩＩ型、シュミット症候群、成人（急性）呼吸窮迫症候群、脱毛症、円形脱毛症、血清反応陰性関節症、関節症、ライター病、乾癬性関節症、潰瘍性大腸炎性関節症、腸疾患性滑膜炎、クラミジア、エルシニア及びサルモネラ関連関節症、脊椎関節症（ｓｐｏｎｄｙｌｏａｒｔｈｏｐａｔｈｙ）、アテローム性疾患／アテローム性動脈硬化症、アトピー性アレルギー、自己免疫性水疱症、尋常性天疱瘡、落葉状天疱瘡、類天疱瘡、線状ＩｇＡ病、自己免疫性溶血性貧血、クームス陽性溶血性貧血、後天性悪性貧血、若年性悪性貧血、筋痛性脳炎／ロイヤルフリー病、慢性粘膜皮膚カンジダ症、巨細胞動脈炎、原発性硬化性肝炎、突発性自己免疫性肝炎、後天性免疫不全症候群、後天性免疫不全症関連疾患、Ｃ型肝炎、一般的な可変免疫不全症（ｃｏｍｍｏｎ  ｖａｒｉｅｄ  ｉｍｍｕｎｏｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ）（一般的な可変低ガンマグロブリン血症）、拡張型心筋症、女性不妊、卵巣障害、早発閉経、線維性肺疾患、突発性線維化性肺炎、炎症後間質性肺疾患、間質性肺炎、結合組織病関連間質性肺疾患、混合性結合組織病関連肺疾患、全身性硬化症関連間質性肺疾患、関節リウマチ関連間質性肺疾患、全身性紅斑性狼瘡関連肺疾患、皮膚筋炎／多発性筋炎関連肺疾患、シェーグレン病関連肺疾患、強直性脊椎炎関連肺疾患、脈管性びまん性肺疾患、ヘモシデリン沈着症関連肺疾患、薬物誘導性間質性肺疾患、放射線線維症、閉塞性細気管支炎、慢性好酸球性肺炎、リンパ球浸潤性肺疾患、感染後間質性肺疾患、通風性関節炎、自己免疫性肝炎、１型自己免疫性肝炎（古典的自己免疫性又はルポイド肝炎）、２型自己免疫性肝炎（抗ＬＫＭ抗体肝炎）、自己免疫媒介性低血糖、黒色表皮腫を伴うＢ型インシュリン抵抗性、副甲状腺機能低下症、臓器移植に関連する急性免疫疾患、臓器移植に関連する慢性免疫疾患、骨関節炎、原発性硬化性胆管炎、突発性白血球減少症、自己免疫性好中球減少症、特定不能な腎疾患、糸球体腎炎、腎臓の顕微鏡的脈管炎（ｖａｓｕｌｉｔｉｓ）、ライム病、円板状エリテマトーデス、突発性又は特定不能な男性不妊、��子自己免疫、多発性硬化症（全てのサブタイプ）、インシュリン依存性糖尿病、交感性眼炎、結合組織病に続発する肺高血圧症、グッドパスチャー症候群、結節性多発性動脈炎の肺症状、急性リウマチ熱、リウマチ性脊椎炎、スティル病、全身性硬化症、高安病／動脈炎、自己免疫性血小板減少症、突発性血小板減少症、自己免疫性甲状腺疾患、甲状腺機能亢進症、甲状腺腫性自己免疫性甲状腺機能低下症（橋本病）、萎縮性自己免疫甲状腺機能低下症、原発性粘液水腫、水晶体起因性ブドウ膜炎、原発性脈管炎及び白斑が含まれるが、これらに限定されない。本発明のヒト抗体及び抗体部分は、リウマチ性脊椎炎、アレルギー、自己免疫性糖尿病、自己免疫性ブドウ膜炎など、自己免疫疾患、特に、炎症を伴う自己免疫疾患を治療するために使用することができる。
【０３０４】
好ましくは、本発明の抗体又はその抗原結合部分は、第ＶＩＩ節により詳しく記載されているように、関節リウマチ、クローン病、多発性硬化症、インシュリン依存性糖尿病及び乾癬を治療するために使用される。
【０３０５】
本発明のヒト抗体又は抗体部分は、自己免疫疾患及び炎症性疾患の治療において有用な１つ又はそれ以上のさらなる治療剤とともに投与することもできる。
【０３０６】
本発明の抗体又はその抗原結合部分は、このような疾病を治療するために、単独で又は組み合わせて使用することができる。本発明のＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、単独で、又は追加の因子、例えば治療剤と組み合わせて使用することが可能であり、前記追加の因子は、その意図される目的に対して、当業者によって選択されることを理解すべきである。例えば、追加の因子は、本発明の抗体によって治療されている疾病又は症状を治療するのに有用であると本分野で認識されている治療剤であり得る。追加の因子は、治療用組成物に有益な属性を付与する因子、例えば、組成物に粘性をもたらす因子とすることも可能である。
【０３０７】
本発明に含まれるべき組み合わせは、それらの意図される目的に対して有用な組み合わせであることをさらに理解すべきである。以下に記されている因子は、例示を目的とするものであって、限定を意図するものではない。本発明の一部である組み合わせは、本発明の抗体及び以下のリストから選択される少なくとも１つの追加の因子であり得る。当該組み合わせにおいて、形成された組成物がその意図される機能を発揮することが可能であれば、組み合わせは、２以上の追加の因子、例えば、２又は３個の追加の因子を含むこともできる。さらに、ＩＬ−１２抗体と組み合わせて使用される本明細書中に記載されている追加の因子は、これらが治療のために原因とされる疾患に限定されない。
【０３０８】
好ましい組み合わせは、ＮＳＡＩＤとも称される非ステロイド性抗炎症薬（イブプロフェンのような薬物が含まれる。）である。他の好ましい組み合わせは、プレドニソロンなどのコルチコステロイドである。ステロイド使用の周知の副作用は、本発明の抗ＩＬ−１２抗体と組み合わせて患者を治療するときに必要とされるステロイド用量を徐々に減らすことによって、低減することが可能であり、又は除去することさえ可能である。本発明の抗体又は抗体部分とともに組み合わせることが可能な関節リウマチに対する治療剤の非限定的な例には、以下のもの：サイトカイン抑制性抗炎症薬（ＣＳＡＩＤ）；他のヒトサイトカイン又は成長因子（例えば、ＴＮＦ（アダリムマブ／ＨＵＭＩＲＡを含む。）、ＬＴ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１８、ＥＭＡＰ−ＩＩ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦ）に対する抗体又はこれらのアンタゴニストが含まれる。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤ４５、ＣＤ６９、ＣＤ８０（Ｂ７．１）、ＣＤ８６（Ｂ７．２）、ＣＤ９０又はＣＤ１５４を含むこれらのリガンド（ｇｐ３９又はＣＤ４０Ｌ）などの細胞表面分子に対する抗体と組み合わせることが可能である。
【０３０９】
治療剤の好ましい組み合わせは、異なる点で、自己免疫及びこれに続く炎症カスケードを妨害し得る。好ましい例には、キメラヒト化又はヒトＴＮＦ抗体、Ｄ２Ｅ７、（１９９６年２月９日に出願された米国出願番号０８／５９９，２２６号）、ｃＡ２（ＲｅｍｉｃａｄｅＴＭ）、ＣＤＰ５７１、抗ＴＮＦ抗体断片（例えば、ＣＤＰ８７０）及び可溶性ｐ５５又はｐ７５ＴＮＦ受容体、これらの誘導体、ｐ７５ＴＮＦＲＩｇＧ（ＥｎｂｒｅｌＴＭ）又はｐ５５ＴＮＦＲＩｇＧ（Ｌｅｎｅｒｃｅｐｔ）、可溶性ＩＬ−１３受容体（ｓＩＬ−１３）及びＴＮＦα変換酵素（ＴＡＣＥ）阻害剤などのようなＴＮＦアンタゴニストが含まれる。同様にＩＬ−１阻害剤（Ｖｘ７４０又はＩＬ−１ＲＡなどのインターロイキン−１変換酵素阻害剤）は、同じ理由のために有効であり得る。他の好ましい組み合わせには、インターロイキン１１、抗Ｐ７ｓ及びｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）が含まれる。さらに別の好ましい組み合わせは、ＩＬ−１２機能と平行して、ＩＬ−１２機能に依存して、又はＩＬ−１２と協調して作用し得る自己免疫応答の他の中心的プレーヤーである。特に好ましいのは、ＩＬ−１８抗体又は可溶性ＩＬ−１８受容体又はＩＬ−１８結合タンパク質などのＩＬ−１８アンタゴニストである。ＩＬ−１２及びＩＬ−１８は、重複しているが、異なる機能を有しており、両者に対するアンタゴニストの組み合わせは、最も有効であり得ることが示されている。さらに別の好ましい組み合わせは、非枯渇抗ＣＤ４阻害剤である。さらに別の好ましい組み合わせには、抗体、可溶性受容体又は拮抗性リガンドを含む、共同刺激経路ＣＤ８０（Ｂ７．１）又はＣＤ８６（Ｂ７．２）のアンタゴニストが含まれる。
【０３１０】
本発明の抗ＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、メトトレキサート、６−ＭＰ、アザチオプリン、スルファサラジン、メサラジン、オルサラジン、クロロキニン／ヒドロキシクロロキン、ペニシラミン、アウロチオマラート（筋肉内及び経口）、アザチオプリン、コルヒチン（ｃｏｃｈｉｃｉｎｅ）、コルチコステロイド（経口、吸入及び局所注射）、β−２アドレナリン受容体アゴニスト（サルブタモール、テルブタリン、サルメテラール）、キサンチン（テオフィリン、アミノフィリン）、クロモグリカート、ネドクロミル、ケトチフェン、イプラトロピウム及びオキシトロピウム、シクロスポリン、ＦＫ５０６、ラパマイシン、ミコフェノラート・モフェチル、レフルノミド、ＮＳＡＩＤ、例えば、イブプロフェン、プレドニゾロンなどのコルチコステロイド、ホスホジエステラーゼ阻害剤、アデノシンアゴニスト、抗血栓薬、補体阻害剤、アドレナリン系薬物、ＴＮＦα又はＩＬ−１などの炎症促進性サイトカインによるシグナル伝達を妨害する因子（例えば、ＩＲＡＫ、ＮＩＫ、ＩＫＫ、ｐ３８又はＭＡＰキナーゼ阻害剤）、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤（例えば、Ｖｘ７４０）、抗Ｐ７、ｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）、ＴＮＦα変換酵素（ＴＡＣＥ）阻害剤、キナーゼ阻害剤などのＴ細胞シグナル伝達阻害剤、メタロプロテイナーゼ阻害剤、スルファサラジン、アザチオプリン、６−メルカプトプリン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、可溶性サイトカイン受容体及びその誘導体（例えば、可溶性ｐ５５又はｐ７５ＴＮＦ受容体及び誘導体ｐ７５ＴＮＦＲＩｇＧ（ＥｎｂｒｅｌＴＭ）及びｐ５５ＴＮＦＲＩｇＧ（Ｌｅｎｅｒｃｅｐｔ）、ｓＩＬ−１ＲＩ、ｓＩＬ−１ＲＩＩ、ｓＩＬ−６Ｒ、可溶性ＩＬ−１３受容体（ｓＩＬ−１３））並びに炎症抑制性サイトカイン（例えば、ＩＬ−４、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１３及びＴＧＦβ）などの因子とも組み合わされ得る。好ましい組み合わせには、メトトレキサート又はレフルノミドが含まれ、中度又は重度の関節リウマチの症例では、シクロスポリンが含まれる。
【０３１１】
抗ＩＬ−１２抗体又は抗体部分とともに組み合わせることが可能な炎症性腸疾患に対する治療剤の非限定的な例には、以下のもの：ブデノシド；上皮成長因子；コルチコステロイド；シクロスポリン；スルファサラジン；アミノサリチラート；６−メルカプトプリン；アザチオプリン；メトロニダゾール；リポキシゲナーゼ阻害剤；メサラミン；オルサラジン；バルサラジド；抗酸化剤；トロンボキサン阻害剤；ＩＬ−１受容体アンタゴニスト；抗ＩＬ−１βモノクローナル抗体；抗ＩＬ−６モノクローナル抗体；成長因子；エラスターゼ阻害剤；ピリジニル−イミダゾール化合物；他のヒトサイトカイン又は成長因子（例えば、ＴＮＦ（アダリムマブ／ＨＵＭＩＲＡを含む。）、ＬＴ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１８、ＥＭＡＰ−ＩＩ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦ）が含まれる。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤ４５、ＣＤ６９、ＣＤ９０又はこれらのリガンドなどの細胞表面分子に対する抗体と組み合わせることが可能である。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、メトトレキサート、シクロスポリン、ＦＫ５０６、ラパマイシン、ミコフェノラート・モフェチル、レフルノミド、ＮＳＡＩＤ、例えば、イブプロフェン、プレドニゾロンなどのコルチコステロイド、ホスホジエステラーゼ阻害剤、アデノシンアゴニスト、抗血栓剤薬、補体阻害剤、アドレナリン系薬物、ＴＮＦα又はＩＬ−１などの炎症促進性サイトカインによるシグナル伝達を妨害する因子（例えば、ＩＲＡＫ、ＮＩＫ、ＩＫＫ、ｐ３８又はＭＡＰキナーゼ阻害剤）、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤（例えば、Ｖｘ７４０）、抗Ｐ７、ｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）、ＴＮＦα変換酵素阻害剤、キナーゼ阻害剤などのＴ細胞シグナル伝達阻害剤、メタロプロテイナーゼ阻害剤、スルファサラジン、アザチオプリン、６−メルカプトプリン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、可溶性サイトカイン受容体及びその誘導体（例えば、可溶性ｐ５５又はｐ７５ＴＮＦ受容体、ｓＩＬ−１ＲＩ、ｓＩＬ−１ＲＩＩ、ｓＩＬ−６Ｒ、可溶性ＩＬ−１３受容体（ｓＩＬ−１３））及び炎症抑制性サイトカイン（例えば、ＩＬ−４、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１３及びＴＧＦβ）などの因子とも組み合わされ得る。
【０３１２】
抗体又は抗原結合部分を組み合わせることが可能な、クローン病に対する治療剤の好ましい例には、以下のもの：ＴＮＦアンタゴニスト、例えば、抗ＴＮＦ抗体、Ｄ２Ｅ７（アダリムマブ／ＨＵＭＩＲＡ）、ｃＡ２（ＲｅｍｉｃａｄｅＴＭ）、ＣＤＰ５７１、抗ＴＮＦ抗体断片（例えば、ＣＤＰ７８０）、ＴＮＦＲ−Ｉｇ構築物（ｐ７５ＴＮＦＲＩｇＧ（ＥｎｂｒｅｌＴＭ）及びｐ５５ＴＮＦＲＩｇＧ（Ｌｅｎｅｒｃｅｐｔ））、抗ｐ７、ｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）、可溶性ＩＬ−１３受容体（ｓＩＬ−１３）及びＰＤＥ４阻害剤が含まれる。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、コルチコステロイド、例えば、ブデノシド及びデキサメタゾンと組み合わせることが可能である。抗体は、スルファサラジン、５−アミノサリチル酸及びオルサラジンなどの因子と、並びにＩＬ−１などの炎症促進性サイトカインの合成又は作用を妨害する因子（例えば、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤（例えば、Ｖｘ７４０）及びＩＬ−１ｒａとも組み合わされ得る。抗体又はその抗原結合部分は、Ｔ細胞シグナル伝達阻害剤、例えば、チロシンキナーゼ阻害剤６−メルカプトプリンとともに使用され得る。抗体又はその抗原結合部分は、ＩＬ−１１と組み合わせることが可能である。
【０３１３】
抗体又は抗体部分と組み合わせることが可能な、多発性硬化症のための治療剤の非限定的な例には、以下のもの：コルチコステロイド；プレドニゾロン；メチルプレドニゾロン；アザチオプリン；シクロホスファミド；シクロスポリン；メトトレキサート；４−アミノピリジン；チザニジン；インターフェロン−β１ａ（Ａｖｏｎｅｘ；Ｂｉｏｇｅｎ）；インターフェロン−β１ｂ（Ｂｅｔａｓｅｒｏｎ；Ｃｈｉｒｏｎ／Ｂｅｒｌｅｘ）；コポリマー１（Ｃｏｐ−１；Ｃｏｐａｘｏｎｅ；Ｔｅｖａ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．）；高圧酸素；静脈内免疫グロブリン；クラブリビン；他のヒトサイトカイン又は成長因子（例えば、ＴＮＦ、ＬＴ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１８、ＥＭＡＰ−ＩＩ、ＧＭ−ＣＳＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦ）に対する抗体又はこれらのアンタゴニストが含まれる。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤ４５、ＣＤ６９、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＤ９０又はこれらのリガンドなどの細胞表面分子に対する抗体と組み合わせることが可能である。本発明の抗体又はその抗原結合部分は、メトトレキサート、シクロスポリン、ＦＫ５０６、ラパマイシン、ミコフェノラート・モフェチル、レフルノミド、ＮＳＡＩＤ、例えば、イブプロフェン、プレドニゾロンなどのコルチコステロイド、ホスホジエステラーゼ阻害剤、アデノシンアゴニスト、抗血栓薬、補体阻害剤、アドレナリン系薬物、ＴＮＦα又はＩＬ−１などの炎症促進性サイトカインによるシグナル伝達を妨害する因子（例えば、ＩＲＡＫ、ＮＩＫ、ＩＫＫ、ｐ３８又はＭＡＰキナーゼ阻害剤）、ＩＬ−１β変換酵素阻害剤（例えば、Ｖｘ７４０）、抗Ｐ７、ｐ−セレクチン糖タンパク質リガンド（ＰＳＧＬ）、ＴＡＣＥ阻害剤、キナーゼ阻害剤などのＴ細胞シグナル伝達阻害剤、メタロプロテイナーゼ阻害剤、スルファサラジン、アザチオプリン、６−メルカプトプリン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、可溶性サイトカイン受容体及びその誘導体（例えば、可溶性ｐ５５又はｐ７５ＴＮＦ受容体、ｓＩＬ−１ＲＩ、ｓＩＬ−１ＲＩＩ、ｓＩＬ−６Ｒ、可溶性ＩＬ−１３受容体（ｓＩＬ−１３））及び炎症抑制性サイトカイン（例えば、ＩＬ−４、ＩＬ−１０、ＩＬ−１３及びＴＧＦβ）などの因子とも組み合わされ得る。
【０３１４】
抗体又はその抗原結合部分を組み合わせることが可能な、多発性硬化症のための治療剤の好ましい例には、インターフェロン−β、例えば、ＩＦＮβ１ａ及びＩＦＮ１ｂ；コパキソン、コルチコステロイド、ＩＬ−１阻害剤、ＴＮＦ阻害剤並びにＣＤ４０リガンド及びＣＤ８０に対する抗体が含まれる。
【０３１５】
抗体、抗体部分は、皮膚症状を治療するための他の因子と組み合わせて使用され得る。例えば、本発明の抗体、抗体部分又は他のＩＬ−１２阻害剤は、ＰＵＶＡ治療と組み合わされる。ＰＵＶＡは、多くの異なる皮膚症状を治療するために使用される、ソラーレン（Ｐ）と長波長紫外線照射（ＵＶＡ）の組み合わせである。本発明の抗体、抗体部分又は他のＩＬ−１２阻害剤は、ピメクロリムスと組み合わせることもできる。別の実施形態において、本発明の抗体は、乾癬を治療するために使用され、抗体は、タクロリムスと組み合わせて投与される。さらなる実施形態において、タクロリムスとＩＬ−１２阻害剤は、メトトレキサート及び／又はシクロスポリンと組み合わせて投与される。さらに別の実施形態において、本発明のＩＬ−１２阻害剤は、乾癬を治療するためのエキシマレーザー治療とともに投与される。
【０３１６】
本発明の医薬組成物は、本発明の抗体又は抗体部分の「治療的有効量」又は「予防的有効量」が含まれ得る。「治療的有効量」は、所望の治療的結果を達成するために必要な投薬量で、及び所望の治療的結果を達成するために必要な期間にわたって有効な量を表す。抗体又は抗体部分の治療的有効量は、病状、年齢、性別及び個体の体重並びに抗体又は抗体部分が、個体内で所望の応答を惹起する能力などの因子に従って変動し得る。治療的有効量は、治療的に有益な効果が抗体又は抗体部分のあらゆる毒性効果又は有害効果を上回る量でもある。「予防的有効量」は、所望の予防的結果を達成するために必要な投薬量で、及び所望の予防的結果を達成するために必要な期間にわたって有効な量を表す。疾病のより初期段階の前に又は疾病のより初期段階において、予防的投薬が対象に使用されるので、通例、予防的有効量は、治療的有効量を下回る。
【０３１７】
投薬計画は、最適な所望の応答（例えば、治療的応答又は予防的応答）を与えるように調整され得る。例えば、単一のボーラスを投与することができ、複数の分割された用量を経時的に投与することができ、又は、治療状況の緊急性によって示されるように、用量を比例的に減少若しくは増加させ得る。投与の容易さ及び投薬量の均一性のために、投薬単位形態で非経口組成物を製剤化することが特に有利である。本明細書において使用される投薬単位形態は、治療されるべき哺乳動物対象に対する統一された投薬として適した、物理的に分離された単位を表し、各単位は、必要とされる医薬担体とともに、所望される治療効果を生じるように計算された活性化合物の所定量を含有する。本発明の投薬単位形態に対する規格は、（ａ）活性化合物の特有の特徴及び達成されるべき具体的な治療効果又は予防効果並びに（ｂ）個体における過敏症の治療用のこのような活性化合物を配合する分野に固有の制約によって規定され、これらに直接依存する。
【０３１８】
一実施形態において、ＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、例えば、約５０から３００ｍｇの範囲の隔週投薬量、約１００ｍｇから約２００ｍｇの範囲の投薬量及び約１２５から約１７５ｍｇの投薬量など、隔週投薬計画で投与される。あるいは、ＩＬ−１２抗体は、例えば、約２００ｍｇ用量の投薬、約１００ｍｇの投薬など、一回投薬として投与され得る。別の実施形態において、ＩＬ−１２抗体は、例えば、約５０から３００ｍｇの範囲の用量、約１００ｍｇから約２００ｍｇの範囲の用量及び約１２５から約１７５ｍｇの用量など、毎週投薬計画で投与される。明記されている範囲内の用量、例えば、８５ｍｇ、９７ｍｇなども本明細書中に含まれることを銘記すべきである。
【０３１９】
別の実施形態において、ヒトＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分は、ＩＬ−１２活性が有害である疾患（例えば、乾癬）を有する対象に、治療をもたらす単回用量として投与される。ＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分に対する応答は、対象中で長期間にわたって維持され得る。応答の維持は、治療されている疾患に従ってモニターされ得る。例えば、乾癬を治療するためのＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分を用いた応答の維持は、対象の経時的なＰＡＳＩ７５によって決定され得る。乾癬を治療するための応答の維持は、対象の経時的なＰＡＳＩ５０応答又はＰＡＳＩ９０応答によっても決定され得る。あるいは、対象が経時的に「無」又は「最小」のＰＧＡスコア（例えば、０又は１のＰＧＡスコア）を達成することによって、乾癬を治療するための応答の維持を決定され得る。
【０３２０】
緩和されるべき症状の種類及び重度に応じて、投薬量の値が変動し得ることに注意すべきである。何れの具体的な対象に対しても、個別の要求に従って、及び組成物の投与を行い又は監督している者の専門的判断に従って、特異的投薬計画を経時的に調整すべきこと、及び、本明細書に記載されている投薬量の範囲は典型的なものに過ぎず、特許請求の範囲に記載されている組成物の範囲又は実施を限定することを意図したものではないことをさらに理解すべきである。
【０３２１】
ＶＩＩ．本発明の使用
本発明は、ＩＬ−１２活性が有害である疾患に罹患している対象中のＩＬ−１２活性を阻害するための方法を提供する。一実施形態において、本発明は、ＩＬ−１２抗体又はその抗原結合部分の単回用量を投与することを含む、乾癬を治療する方法を提供する。
【０３２２】
ＩＬ−１２は、多岐にわたる疾患の病態生理への関与が推測されている（Ｗｉｎｄｈａｇｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９５）Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１８２：１９８５−１９９６；Ｍｏｒｉｔａ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  ａｎｄ  Ｒｈｅｕｍａｔｉｓｍ．４１：３０６−３１４；Ｂｕｃｈｔ  ｅｔ  ａｌ，（１９９６）Ｃｌｉｎ．Ｅｘｐ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１０３：３４７−３６７；Ｆａｉｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）Ｊ．Ｉｎｔｅｒｆｅｒｏｎ  Ｒｅｓ．１４：２３５−２３８；Ｐａｒｒｏｎｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ａｍ．Ｊ．Ｐａｔｈ．１５０：８２３−８３２；Ｍｏｎｔｅｌｅｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ．１１２：１１６９−１１７８及びＢｅｒｒｅｂｉ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９８）Ａｍ．Ｊ．Ｐａｔｈ１５２：６６７−６７２；Ｐａｒｒｏｎｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ（１９９７）Ａｍ．Ｊ．Ｐａｔｈ．１５０：８２３−８３２）。本発明は、このような疾患に罹患している対象中のＩＬ−１２活性が阻害されるように、本発明の抗体又は抗体部分を前記対象に投与することを含む、このような疾患に罹患している対象中のＩＬ−１２活性を阻害するための方法を提供する。好ましくは、ＩＬ−１２はヒトＩＬ−１２であり、及び対象はヒト対象である。あるいは、対象は、本発明の抗体が交叉反応するＩＬ−１２を発現している哺乳動物であり得る。さらなる主題は、（例えば、ｈＩＬ−１２の投与によって、又はｈＩＬ−１２導入遺伝子の発現によって）ｈＩＬ−１２がその中に導入された哺乳動物であり得る。本発明の抗体は、治療目的のために、ヒト対象へ投与することができる（以下で、さらに論述されている。）。さらに、本発明の抗体は、獣医学的目的のために、又はヒト疾病の動物モデルとして、前記抗体と交叉反応するＩＬ−１２を発現しているヒト以外の哺乳動物へ投与することができる。後者に関して、このような動物モデルは、本発明の抗体の治療効果（例えば、投薬量の検査及び投与の時間経過）を評価するために有用であり得る。
【０３２３】
本明細書において、「ＩＬ−１２活性が有害である疾患」という用語には、当該疾患に罹患している対象中にＩＬ−１２が存在することが示されており、又はＩＬ−１２の存在が当該疾患の病態生理の原因であることが疑われており、若しくは当該疾患の悪化に寄与する要因であることが疑われている疾病及びその他の疾患を含むものとする。従って、ＩＬ−１２活性が有害である疾患は、ＩＬ−１２活性の阻害が疾患の症候及び／又は進行を緩和すると予想される疾患である。このような疾患は、例えば、当該疾患に罹患している対象の生物学的流体中のＩＬ−１２の濃度の増加（例えば、対象の血清、血漿、滑液などの中のＩＬ−１２の濃度の増加）によって証明され得、ＩＬ−１２の濃度の増加は、例えば、上述されているような抗ＩＬ−１２抗体を用いて検出することができる。ＩＬ−１２活性が有害である疾患の多数の例が存在する。一実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、本明細書に記載されている疾病又は疾患を治療するための治療法において使用することができる。別の実施形態において、抗体又はその抗原結合部分は、本明細書に記載されている疾病又は疾患を治療するための医薬を製造するために使用することができる。幾つかの非限定的な具体的疾患の治療における本発明の抗体及び抗体部分の使用が、以下でさらに論述されている。
【０３２４】
Ａ．関節リウマチ：
インターロイキン−１２は、関節リウマチなどの炎症性疾患において役割を果たしていると推測されている。関節リウマチ患者から得られた滑液中に誘導性ＩＬ−１２ｐ４０メッセージが検出されており、関節リウマチを有する患者から得られた滑液中にＩＬ−１２が存在することが示されている（例えば、Ｍｏｒｉｔａ  ｅｔ  ａｌ，（１９９８）Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  ａｎｄ  Ｒｈｅｕｍａｔｉｓｍ４１：３０６−３１４参照）。関節リウマチ滑膜の下内層中に、ＩＬ−１２陽性細胞が存在することが見出されている。本発明のヒト抗体及び抗体部分は、例えば、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、ライム関節炎、リウマチ性脊椎炎、骨関節炎及び通風性関節炎を治療するために使用することができる。典型的には、抗体又は抗体部分は全身的に投与されるが、ある種の疾患に関しては、抗体又は抗体部分の局所投与が有益であり得る。本発明の抗体又は抗体部分は、自己免疫疾患の治療において有用な１つ又はそれ以上のさらなる治療剤とともに投与することもできる。
【０３２５】
関節リウマチに対するコラーゲン誘導性関節炎（ＣＩＡ）マウスモデルにおいて、関節炎の前に、抗ＩＬ−１２ｍＡｂ（ラット抗マウスＩＬ−１２モノクローナル抗体Ｃ１７．１５）でマウスを処理すると、疾病の開始が大幅に抑制され、疾病の発生及び重度が低下された。関節炎の発生後早期に抗ＩＬ−１２ｍＡｂで処理することによって、重度が低減されたが、疾病の発症後、抗ＩＬ−１２ｍＡｂでマウスをより遅く処理すると、疾病の重度に対して最小限の効果を有した。
【０３２６】
Ｂ．クローン病
インターロイキン−１２は、炎症性腸疾患であるクローン病においても役割を果たしている。ＩＦＮ−γ及びＩＬ−１２の増加した発現が、クローン病を有する患者の腸粘膜中で起こる（例えば、Ｆａｉｓ  ｅｔ  ａｌ，（１９９４）Ｊ．Ｉｎｔｅｒｆｅｒｏｎ  Ｒｅｓ．１４：２３５−２３８；Ｐａｒｒｏｎｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９７）Ａｍｅｒ．Ｊ．Ｐａｔｈｏｌ．１５０：８２３−８３２；Ｍｏｎｔｅｌｅｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ，（１９９７）Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ１１２：１１６９−１１７８；Ｂｅｒｒｅｂｉ  ｅｔ  ａｌ，（１９９８）Ａｍｅｒ．Ｊ．Ｐａｔｈｏｌ．１５２：６６７−６７２参照）。抗ＩＬ−１２抗体は、大腸炎のマウスモデル（例えば、ＴＮＢＳ誘導性大腸炎ＩＬ−２ノックアウトマウス及び最近では、ＩＬ−１０ノックアウトマウス）において、疾病を抑制することが示された。従って、本発明の抗体及び抗体部分は、炎症性腸疾患の治療において使用することができる。
【０３２７】
Ｃ．多発性硬化症
インターロイキン−１２は、多発性硬化症の中心的媒介物質であると推測されている。誘導性ＩＬ−１２ｐ４０メッセージ又はＩＬ−１２自体の発現が、多発性硬化症を有する患者の病変中に示され得る（Ｗｉｎｄｈａｇｅｎ  ｅｔ  ａｌ，（１９９５）Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１８２：１９８５−１９９６，Ｄｒｕｌｏｖｉｃ  ｅｔ  ａｌ，（１９９７）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｌ．Ｓｃｉ．１４７：１４５−１５０）。多発性硬化症を有する慢性の進行性患者は、ＩＬ−１２の上昇した循環レベルを有する。多発性硬化症を有する患者から得たＴ細胞及び抗原提示細胞（ＡＰＣ）を用いた研究によって、Ｔｈ１型免疫応答をもたらす進行性多発性硬化症の基礎として、自己永続的な一連の免疫相互作用が明らかとなった。Ｔ細胞からのＩＦＮ−γの増加した分泌は、ＡＰＣによる増加したＩＬ−１２産生をもたらし、増加したＩＬ−１２産生は、Ｔｈ１型免疫活性化及び疾病の慢性状態に至るサイクルを永続化した（Ｂａｌａｓｈｏｖ  ｅｔ  ａｌ，（１９９７）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．９４：５９９−６０３）。多発性硬化症におけるＩＬ−１２の役割は、多発性硬化症のマウス及びラット実験的アレルギー性脳脊髄炎（ＥＡＥ）モデルを用いて調べられてきた。マウスでの多発性硬化症の再発性寛解型ＥＡＥモデルにおいて、抗ＩＬ−１２ｍＡｂでの前処理は麻痺を遅延させ、臨床スコアを低下させた。麻痺のピーク時又はその後の寛解期の間における抗ＩＬ−１２ｍＡｂでの処理は、臨床スコアを低下させた。従って、本発明の抗体又はその抗原結合部分は、ヒト中の多発性硬化症を伴う症候を緩和させる役割を果たし得る。
【０３２８】
Ｄ．インシュリン依存性糖尿病
インターロイキン−１２は、インシュリン依存性糖尿病（ＩＤＤＭ）の重要な媒介物質として推測されてきた。ＩＬ−１２の投与によって、ＮＯＤマウス中にＩＤＤＭが誘導され、抗ＩＬ−１２抗体はＩＤＤＭの養子免疫伝達モデルにおいて保護的であった。初期発症ＩＤＤＭ患者は、幾つかの残存する膵島細胞機能が維持されている所謂「ハネムーン期間」をしばしば経験する。これらの残存する膵島細胞はインシュリンを産生し、投与されたインシュリンより良好に血中グルコースレベルを制御する。これらの初期発症患者の抗ＩＬ−１２抗体での処理は、膵島細胞のさらなる破壊を抑制し、これにより、インシュリンの体内源を維持し得る。
【０３２９】
Ｅ．乾癬
インターロイキン−１２（ＩＬ−１２）及び関連するサイトカインＩＬ−２３は、乾癬における中心的媒介物質として推測されている。乾癬は、ＴＨ１型サイトカイン発現プロファイルを伴う急性及び慢性の皮膚病変を伴う。（Ｈａｍｉｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｊ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１：２２５−２３１；Ｔｕｒｋａ  ｅｔ  ａｌ．（１９９５）Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．１：６９０−６９９）。ＩＬ−１２及びＩＬ−２３は何れも、乾癬におけるＩ型Ｔヘルパー細胞（Ｔｈ１）免疫応答の発達に寄与する。さらに、ＩＬ−１２ｐ４０及びＩＬ−２３ｐ４０メッセンジャーＲＮＡは、乾癬の皮膚病変中で過剰発現される。従って、本発明の抗体又はその抗原結合部分は、乾癬などの慢性的皮膚疾患を緩和させる役割を果たし得る。
【０３３０】
一実施形態において、本発明は、乾癬を治療するための方法を提供する。乾癬に対する治療は、局所的コルチコステロイド、ビタミンＤ類縁体及び局所若しくは経口レチノイド又はこれらの組み合わせをしばしば含む。一実施形態において、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３抗体は、これらの一般的な治療の１つと組み合わせて又はこれらの一般的な治療の１つの存在下で投与される。乾癬治療のためにＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３抗体と組み合わせることができる追加の治療剤が、以下にさらに詳しく記載されている。
【０３３１】
乾癬の診断は、通常、皮膚の外観に基づく。さらに、他の皮膚疾患を除外するために、皮膚の生検又は皮膚片の掻き取り及び培養が必要とされ得る。関節痛が存在し、持続する場合には、乾癬性関節炎をチェックするために、Ｘ線を使用し得る。
【０３３２】
対象中の乾癬の改善は、対象の乾癬面積及び重度指数スコア（ＰＡＳＩ）によってモニターすることができる。ＰＡＳＩを測定するための方法は、「Ｆｒｅｄｒｉｋｓｓｏｎ  ａｎｄ  Ｐｅｔｔｅｒｓｓｏｎ  （１９７８）  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｉｃａ  １５７：２３８」及び「Ｍａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９８９）  Ａｒｃｈ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  １２５：２３５」に記載されている。簡潔に述べると、指数は、５点の等級（０＝症候なし、１＝軽度、２＝中度、３＝顕著、４＝極めて顕著）を用いて、紅斑、硬結及び落屑に関する、頭部、上肢、体幹及び下肢などの４つの解剖学的部位の評価に基づく。ある解剖学的部位中の病変の程度に基づいて、罹患領域には、数値が割り振られる（０＝０、１＝＜１０％、２＝１０から２９％、３＝３０から４９％、４＝５０から６９％、５＝７０から８９％、６＝９０から１００％）。次いで、ＰＡＳＩスコアを計算する。ＰＡＳＩスコアが取り得る範囲は０．０から７２．０であり、最高のスコアは最も激しい程度の完全な紅斑性皮膚に相当する。
【０３３３】
本発明の一実施形態において、ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３抗体は、慢性尋常性乾癬、滴状乾癬、反転型乾癬（ｉｎｖｅｒｓｅ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ）、膿疱性乾癬、尋常性天疱瘡、乾癬性紅皮症、炎症性腸疾患（ＩＢＤ）を伴う乾癬及び関節リウマチ（ＲＡ）を伴う乾癬などの乾癬の治療のために使用される。別の実施形態において、Ｊ６９５／ＡＢＴ−８７４などのＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３抗体は、ＰｓＡと組み合わせて、乾癬を有する対象を治療するために使用される。本発明の治療法に含められる乾癬の具体的な種類は、以下に詳しく記載されている。
【０３３４】
ａ．慢性尋常性乾癬
慢性尋常性乾癬（ｐｌａｑｕｅ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ）（「ｐｓｏｒｉａｓｉｓ  ｖｕｌｇａｒｉｓ」とも称される。）は、乾癬の最も一般的な形態である。慢性尋常性乾癬は、硬貨の大きさからずっと大きいサイズにわたる、皮膚の隆起した紅斑によって特徴付けられる。慢性尋常性乾癬において、斑は単一又は複数であり得、数ミリメートルから数センチメートルのサイズを変動し得る。通常、斑は、落屑性表面を有する赤であり、穏やかに引っ掻いたときに光を反射して、「銀色」効果を引き起こす。慢性尋常性乾癬から得られる（しばしば、対称性である）病変は、全身に発生するが、膝、肘、腰仙部領域、頭皮及び爪などの伸展性表面に好発する。時々、慢性尋常性乾癬は、陰茎、外陰部及び屈曲部にも発生し得るが、落屑は、通常存在しない。慢性尋常性乾癬を有する患者の診断は、上に記載されている臨床的な特徴を通常基礎とする。特に、慢性尋常性乾癬中の病変の分布、色及び典型的な銀色の落屑は、慢性尋常性乾癬の特徴である。
【０３３５】
ｂ．滴状乾癬
滴状乾癬は、特徴的な水滴形状のうろこ状斑を有する乾癬の形態を表す。感染症、特に、連鎖球菌性咽喉炎の後に、滴状乾癬の紅斑が通常発生する。滴状乾癬の診断は、皮膚の外観及び最近の咽喉痛の病歴がしばしば存在するという事実に通常基づく。
【０３３６】
ｃ．反転型乾癬
反転型乾癬は、患者が、尋常性感染に伴う落屑とは異なり、赤く炎症した皮膚の滑らかで、通常湿性の領域を有する乾癬の形態である。反転型乾癬は、間擦性乾癬（ｉｎｔｅｒｔｉｇｉｎｏｕｓ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ）又は湾曲性乾癬（ｆｌｅｘｕｒａｌ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ）とも称される。反転型乾癬は、腋窩、鼠蹊部、乳房の下並びに性器及び臀部周囲のその他の皮膚の襞に多く発生し、発症部位の故に、摩擦及び発汗は罹患部位に刺激を与え得る。
【０３３７】
ｄ．膿疱性乾癬
膿疱性乾癬（掌蹠乾癬（ｐａｌｍａｒ  ｐｌａｎｔａｒ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ）とも称される。）は、サイズ及び位置が変動するが、手と足にしばしば発生する膿疱を引き起こす乾癬の形態である。水疱は限局し、又は身体の広範囲に広がり得る。膿疱性乾癬は、圧痛性及び有痛性であり得、発熱を引き起こし得る。
【０３３８】
ｅ．他の乾癬疾患
ＩＬ−１２及び／又はＩＬ−２３抗体で治療することができる乾癬性疾患の他の例には、乾癬性紅皮症、尋常性、ＩＢＤを伴う乾癬及び関節リウマチを含む関節炎を伴う乾癬が含まれる。
【０３３９】
以下の実施例によって、本発明がさらに例示されるが、いかなる意味においても、以下の実施例を限定的なものと解釈してはならない。本願を通じて引用されている、引用された全ての参考文献（参考文献、発行された特許及び公開された特許出願を含む。）の内容は、参照により、本明細書へ明示的に組み込まれる。本明細書に添付されている全ての表の内容（本明細書に添付されている添付書類Ａ及び米国特許第６，９１４，１２８号の添付書類Ａ参照）及び米国特許第６，９１４，１２８号の全内容が参照により本明細書に組み込まれることをさらに理解すべきである。
【０３４０】
【表２】
2011515404.tif 000005
2011515404.tif 000006
2011515404.tif 000007
【０３４１】
【表３】
2011515404.tif 000008
2011515404.tif 000009
2011515404.tif 000010
2011515404.tif 000011
2011515404.tif 000012
2011515404.tif 000013
2011515404.tif 000014
2011515404.tif 000015
2011515404.tif 000016
【０３４２】
【表４】
2011515404.tif 000017
【０３４３】
【表５】
2011515404.tif 000018
【０３４４】
実施例
【実施例１】
【０３４５】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／ＩＬ−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４の効力
ＡＢＴ−８７４は、インターロイキン−１２（ＩＬ−１２）及びＩＬ−２３に対する完全ヒト抗体である。ＡＢＴ−８７４は、ともに乾癬（Ｐｓ）の治療における有効性が確認された標的であるＩＬ−１２及びＩＬ−２３の両方に共通するｐ４０サブユニットへ高い親和性で結合する。
【０３４６】
以下の研究の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬を有する患者の治療におけるＡＢＴ−８７４の皮下注射の効力を評価することであった。
【０３４７】
ベースラインにおいて１０％以上の体表面積（ＢＳＡ）を冒す乾癬及び１２以上の乾癬面積及び重度指数（ＰＡＳＩ）スコアを有する成人患者が、この１２週の二重盲検プラセボ対照化試験への参加資格を有した。患者を６つの治療群の１つに無作為に割り振った。１）１００ｍｇＡＢＴ−８７４、隔週（ｅｏｗ）１２週間、２）第０週目に１回２００ｍｇＡＢＴ−８７４を投薬、３）毎週４週間、２００ｍｇのＡＢＴ−８７４、４）２００ｍｇＡＢＴ−８７４を隔週１２週間、５）２００ｍｇＡＢＴ−８７４を毎週１２週間又は６）プラセボ。一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。他の有効性評価には、ＰＡＳＩ５０及び医師の全体的評価（ＰＧＡ）が含まれた。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の盲検化された／再治療相に入り、応答の喪失までの時間に関してモニターされた。
【０３４８】
各治療群３０人、合計１８０人の患者が研究に参加した。ベースラインの特徴は、治療群間で類似しており、中度ないし重度の乾癬を示していた。（男性の％を除き、全て平均値）：年齢４６歳、男性７４％、乾癬の期間２１年、ＰＡＳＩ１９及び２５％のＢＳＡが罹患。１２週目に、ＰＡＳＩ７５以上を達成している患者のパーセントは、プラセボと比べて、５つの各ＡＢＴ−８７４治療群中の患者に関して、統計的に有意に大きかった（それぞれ、９３％、６３％、９０％、９３％、９０％対３％、ｐ＜０．００１、ＩＴＴ）。さらに、ＰＡＳＩ５０以上を達成している患者のパーセントは、プラセボと比べて、５つの各ＡＢＴ−８７４治療群中の患者に関して、統計的に有意に大きかった（１００％、７７％、９７％、９７％及び１００％対１７％、ｐ＜０．００１）。１２週におけるＰＡＳＩの平均％減少（改善）は、ＡＢＴ−８７４治療群において、それぞれ、９０％、７０％、９２％、９２％及び９０％であり、プラセボに対して２６％であった。同様に、無／最小限のＰＧＡを有する患者のパーセントは、ＡＢＴ−８７４治療群において、それぞれ、８３％、５０％、７３％、８７％及び８７％であり、プラセボに関して３％であった。
【０３４９】
結論として、ＡＢＴ−８７４は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、プラセボより有意に効果的であった。
【実施例２】
【０３５０】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／ＩＬ−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４の安全性及び有効性
ＡＢＴ−８７４は、インターロイキン１２（ＩＬ−１２）及びＩＬ−２３に対する完全ヒト抗体である。ＡＢＴ−８７４は、乾癬（Ｐｓ）の治療における有効性が確認された標的であるＩＬ−１２及びＩＬ−２３の両方に共通するｐ４０サブユニットへ高い親和性で結合する。この第ＩＩ相の研究の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療におけるＡＢＴ−８７４の皮下注射の有効性及び安全性を評価することであった。
【０３５１】
１０％以上の体表面積（ＢＳＡ）のを冒す乾癬及び１２以上のＰＡＳＩスコアを有する成人が、この１２週の二重盲検プラセボ対照化試験への参加資格を有した。患者を６つの治療群の１つに無作為に割り振った。１）１００ｍｇＡＢＴ−８７４、隔週（ｅｏｗ）１２週間、２）第０週目に１回２００ｍｇＡＢＴ−８７４を投薬、３）毎週４週間、２００ｍｇのＡＢＴ−８７４、４）２００ｍｇＡＢＴ−８７４を隔週で１２週間、５）２００ｍｇＡＢＴ−８７４を毎週１２週間又は６）プラセボ。一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の盲検化された／再治療相に入り、応答の喪失までの時間に関してモニターされた。５４週を通じて、全ての患者を安全性に関して評価した。
【０３５２】
１８０人の患者（各治療群３０人）が参加した。ベースラインの特徴は、治療群間で類似していた。（男性の％を除き平均値が表記されている。）：年齢４６歳、男性７４％、乾癬の期間２１年、ＰＡＳＩ＝１９及び２５％のＢＳＡが罹患。１２週目に、ＰＡＳＩ７５以上を有する患者のパーセントは、プラセボと比べて、５つの各ＡＢＴ−８７４治療群で統計的に有意に大きかった（それぞれ、９３％、６３％、９０％、９３％、９０％対３％、ｐ＜０．００１、ＩＴＴ）。１２週のＤＢ相の間、ＡＢＴ−８７４群に対する感染性の有害効果は２３から４３％の範囲であり、プラセボ群に対する感染性の有害効果は２３％であり、最も一般的なのは、鼻咽頭炎であった（ＡＢＴ−８７４に関して７から１７％、プラセボに関して３％）。治療群間には、統計的に有意な差は存在しなかった。重大な感染性の有害効果は報告されず、死亡も発生しなかった。
【０３５３】
結論として、ＡＢＴ−８７４は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、プラセボより有意に効果的であり、好ましい安全性特性を有するように見受けられる。
【実施例３】
【０３５４】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／ＩＬ−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４による応答の維持
１２週の第ＩＩ相無作為化対照試験及び３６週の追跡期間において、ＡＢＴ−８７４の有効性及び安全性を評価した。以下の実施例の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、ＡＢＴ−８７４の皮下注射のこの第ＩＩ相試験の２番目の１２週の間に治療を中断した後における応答の維持を分析することであった。
【０３５５】
１０％以上の体表面積（ＢＳＡ）を冒す乾癬及び１２以上のＰＡＳＩスコアを有する成人が、この１２週の二重盲検プラセボ対照化試験への参加資格を有した。患者を６つの治療群の１つに無作為に割り振った。
１）１００ｍｇＡＢＴ−８７４、隔週（ｅｏｗ）１２週間、
２）第０週目に１回２００ｍｇＡＢＴ−８７４を投薬、
３）２００ｍｇのＡＢＴ−８７４、毎週４週間、
４）２００ｍｇＡＢＴ−８７４、隔週１２週間、
５）２００ｍｇＡＢＴ−８７４を毎週１２週間又は
６）プラセボ。
【０３５６】
一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の盲検化された／再治療相に入った。試験薬を用いた治療を中断し、応答の喪失までの時間（ＰＡＳＩスコアの減少、ＰＡＳＩ５０未満になるまでの３６週の追跡期間中の何れかの時間）に関して、患者をモニターした。２４週を通じて、ＰＡＳＩ応答の維持を評価した。
【０３５７】
合計１８０人の患者（各治療群３０人）が参加した。ベースラインの特徴は、治療群間で類似していた。（男性の％を除き平均値が表記されている。）：年齢４６歳、男性７４％、乾癬の期間２１年、ＰＡＳＩ＝１９及び２５％のＢＳＡが罹患。
【０３５８】
１２週目に、ＰＡＳＩ７５以上を有する患者のパーセントは、プラセボに比べて、５つの各ＡＢＴ−８７４治療群において統計的に有意に高かった（表１）。２４週目に、能動処置群におけるＰＡＳＩ７５応答者の相当なパーセントが、少なくともＰＡＳＩ５０応答を維持していた。
【０３５９】
【表６】
2011515404.tif 000019
結論として、ＡＢＴ−８７４は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、プラセボより有意に効果的であった。ＰＡＳＩ７５応答者の相当なパーセントは、能動的治療の中断後、２４週の時点でこれらの応答を維持していた。
【実施例４】
【０３６０】
中度ないし重度の慢性尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／ＩＬ−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４の安全性及び有効性
以下の実施例の目的は、臨床的に安定な中度ないし重度の慢性尋常性乾癬を有する患者の治療において、プラセボと比較したヒトＩＬ−１２／２３モノクローナル抗体（ＡＢＴ−８７４）の広範囲の用量の有効性及び安全性を示すことであった。
【０３６１】
Ｉ．材料と方法
Ａ．研究デザイン：以下の研究は、米国（１６ヶ所）及びカナダ（８ヶ所）内の２４の施設で行われた１２週の複数施設、無作為化二重盲検第ＩＩ相プラセボ対照化試験であった。ＡＢＴ−８７４（Ａｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，  Ａｂｂｏｔｔ  Ｐａｒｋ，  ＩＬ）は、ＩＬ−１２／２３ｐ４０サブユニットタンパク質に対して高い親和性を有する遺伝子操作された相補性決定領域を有するヒトモノクローナル抗体である。６つの治療の１つを与えるために、１：１：１：１：１：１の比で患者を無作為に割り振った。ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ、０週目に１回投薬（２００ｍｇ×１）；１２週間、隔週でＡＢＴ−８７４の１００ｍｇ（１００ｍｇ隔週）；最初の４週間毎週、ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ；１２週間、隔週でＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ（２００ｍｇ隔週）；１２週間毎週、ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ（２００ｍｇ毎週）又はプラセボ。１２週後に、乾癬面積及び重度指数応答の少なくとも７５％の低下（ＰＡＳＩ７５）を達成した全ての患者が、３６週の盲検化された観察／再治療相を続けた。
【０３６２】
Ｂ．患者：患者は、１８歳以上であり、少なくとも６ヶ月間の乾癬の臨床診断（患者の問診及び研究者による身体検査を通じた診断の確認によって決定）、被験者の問診によって決定されたところにより、スクリーニング前の少なくとも２ヶ月間及びベースライン訪問時に安定な尋常性乾癬、ベースライン訪問時に１０％以上の体表面積（ＢＳＡ）が関与することによって定義される中度ないし重度の尋常性乾癬、ベースライン訪問時に１２以上のＰＡＳＩスコア並びにベースライン訪問時に少なくとも中度の疾病の医師の全般的評価（ＰＧＡ）を有していた。
【０３６３】
全身性又は生物学的抗ＩＬ−１２療法への以前の曝露；非尋常性乾癬；ベースライン訪問時より前に、以下の療法を中断できないこと；少なくとも２週間前に、局所的な乾癬療法；少なくとも２週間前に、紫外線Ｂ光の光療法、少なくとも４週間前に、ソラーレン−紫外光光療法、少なくとも４週間前に全身的治療及び少なくとも１２週間前に生物学的療法を受け；研究の間に、経口又は注射可能コルチコステロイドの摂取が必要であり（安定な医学的症状に対する吸入コルチコステロイドは、許容された。）；スクリーニングの前の１０年内に入院を必要とする喘息の増悪；感染症又は重度の感染症に対する危険因子；首尾よく治療された基底細胞癌腫（扁平上皮細胞癌の既往歴を有する患者は除外した。）又は子宮頸部上皮内癌以外の悪性腫瘍の既往歴；又は免疫グロブリンＧ含有因子（例えば、静脈内γグロブリン、融合タンパク質又はモノクローナル抗体）に対する大規模な免疫反応（例えば、血清病又はアナフィラキシー様反応）の既往歴を有していた場合には、患者は不適格であった。
【０３６４】
患者は、研究の間、掌、足の裏、顔、乳房下領域及び鼠蹊部に対して、コルチコステロイド、無刺激性の（β又はα−ヒドロキシ酸を含まない）皮膚軟化剤又はクラスＶＩ若しくはＶＩＩの弱作用性局所コルチコステロイドを含有しない薬用シャンプーを用いた治療を継続することを許可された。これらの局所的な乾癬療法の適用は、研究訪問の２４時間以内に行われるべきでなかった。ＡＢＴ−８７４の投薬前の１ヶ月以内、研究の間、又は研究薬の最後の用量が投与された後の１ヶ月間、生ウイルス因子を用いたワクチン接種は許容されなかった。
【０３６５】
以下の臨床的に重要な異常な検査結果の何れかが発生した場合には、患者を研究から直ちに離脱させた。正常の上限の５倍超のアスパラギン酸トランスアミナーゼ又はアラニントランスアミナーゼ、正常の上限の３倍超の血清総ビリルビン、正常の上限の３倍超の血清クレアチン；正常の上限の５倍超のクレアチンホスホキナーゼ；８ｇ／ｄＬ未満のヘモグロビン；２×１０９／Ｌ未満の白血球細胞数又は７５×１０９／Ｌ未満の血小板数。
【０３６６】
Ｃ．有効性の評価：一次的有効性評価は、１２週の時点でＰＡＳＩ７５応答（ベースラインスコアと比較したＰＡＳＩスコアの少なくとも７５％の低下と定義）を達成する患者のパーセントであった。ＰＡＳＩは、（紅斑、硬化及び落屑の観点での）乾癬性病変の重度及びＢＳＡ関与の程度の指標である。ＰＡＳＩスコアは、０（乾癬なし）から７２（重度の疾病）までの範囲である（Ｆｒｅｄｒｉｋｓｓｏｎ  Ｔ，  Ｐｅｔｔｅｒｓｓｏｎ  Ｕ．  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｉｃａ  １９７８；  １５７：２３８−４４）。他の有効性指標には、１、２、４及び８週の時点で少なくともＰＡＳＩ７５を達成した患者のパーセント；１、２、４、８及び１２週の時点で少なくともＰＡＳＩ５０又はＰＡＳＩ９０を達成した患者のパーセント；並びに１２週及び１、２、４及び８週の時点で、無の又は最小限のＰＧＡを達成した患者のパーセントが含まれた。ＰＧＡは、０（疾病なし又は無）から５（極めて重度）にわたる６点の尺度で疾病の重度を測定する（Ｋｏ  Ｈ−Ｓ．  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｔｒｉａｌ  ｄｅｓｉｇｎ  ｉｎ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ．Ｐｒｅｓｅｎｔｅｄ  ａｔ：４９ｔｈ  Ｍｅｅｔｉｎｇ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｉｃ  ａｎｄ  Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌｏｇｉｃ  Ａｄｖｉｓｏｒｙ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ；  Ｍａｒｃｈ  ２０，  １９９８；  Ｂｅｔｈｅｓｄａ，  ＭＤ）。
【０３６７】
Ｄ：安全性の評価：研究を通じて、有害な現象、研究データ及びバイタルサインを評価した。感染症、悪性疾患及び免疫反応の徴候に関して、患者を詳しくモニターした。治療−緊急の有害な現象は、０週と最後の非喪失（ｎｏｎｍｉｓｓｉｎｇ）研究薬物投薬から４５日後又は最初の再治療投薬（３６週の試験へ継続した患者の場合）から１日前のうち早い方との間に行った現象として定義した。
【０３６８】
Ｅ．統計学的解析：標本のサイズは、ｎＱｕｅｒｙＡｄｖｉｓｏｒ（Ｒ）４．０（Ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ，  Ｓａｕｇｕｓ，  ＭＡ）を用いて計算した。プラセボ群の患者の１５％が１２週目にＰＡＳＩ７５応答を達成すると仮定して、研究の設計者は、０．０５両側有意差水準で９０％の検出力を有するＦｉｓｈｅｒの正確確率検定を用いて、処理群からの少なくとも４５％の差を検出するのに、各投薬群内の２６の標本サイズが十分であることを確定した。研究は、約１８０人の患者（各群中に３０人の患者）が参加するように設計された。
【０３６９】
治療企図（Ｉｎｔｅｎｔｉｏｎ−ｔｏ−ｔｒｅａｔ）集団は、０週に無作為化され、研究薬の少なくとも１回の注射を与えられた全ての患者を含んだ。有効性分析のために、この集団を使用した。全ての検定は、α＝０．０５で行った。全ての有効性分析に対して、非応答者のデータ補完を使用した。何れかの訪問時にＰＡＳＩ又はＰＧＡスコアを喪失しているあらゆる患者は、その訪問時における非応答者と考えた。喪失したデータの影響を評価するために、最終観察繰越法を用いて、１２週データの感度解析を完全にした。多重性を調整するために、１２週でのＰＡＳＩ７５応答の一次解析は、以下の逐次的順序を用いて行った。２００ｍｇ毎週対プラセボ、２００ｍｇ隔週対プラセボ、１００ｍｇ隔週対プラセボ、２００ｍｇ×４対プラセボ及び２００ｍｇ×１対プラセボ。ベースラインＰＡＳＩスコアと処置群を因子として用い、分散分析を使用して、ＰＡＳＩスコアの平均パーセント変化に関する各ＡＢＴ−８７４処置群とプラセボ群の間の治療差を評価した。研究薬の少なくとも１回の注射を受けた全ての患者を含む安全性集団を用いて、安全性解析を行った。
【０３７０】
ＩＩ．結果
Ａ．患者：合計１８０人の患者が参加し、６つの治療群のうちの１つに無作為に振り分けた（図１）。患者の大半（プラセボ処置された患者の７６．７％及びＡＢＴ−８７４治療群の全患者の９８％）は、研究の１２週部分を完了した。
【０３７１】
人口学的特徴及び疾病の活性に関して、患者は、治療群にわたって十分に釣り合いを取らせた（表１）。患者は、主に、男性（７４．４％）及び白人（９２．２％）であった。平均ＢＳＡ関与は２５％であり、平均ＰＡＳＩスコアは１８．８であった。
【０３７２】
Ｂ．有効性：１２週目でのＰＡＳＩ７５応答の一次的評価項目を達成する患者のパーセントは、プラセボ（３．３％、３０人のうち１人）と比べて、ＡＢＴ−８７４治療群の全て（２００ｍｇ×１：６３．３％、３０人のうち１９人；１００ｍｇ隔週：９３．３％、３０人のうち２８人；２００ｍｇ×４：９０．０％、３０人のうち２７人；２００ｍｇ隔週：９３．３％、３０人のうち２８人：２００ｍｇ毎週：９０．０％、３０人のうち２７人）で、統計学的に有意に大きかった（ｐ＜０．００１）。この試験の相対的に短い期間に関して、全てのＡＢＴ−８７４治療群中のＰＡＳＩ７５応答は、２００ｍｇ×１治療群を除き、同様であった（図２）。
【０３７３】
人口統計学的要素（性別、年齢、人種及び体重）、ベースライン疾病特性（乾癬性関節炎の既往歴、ＢＳＡ及びＰＡＳＩスコア）及び研究治療を受けている１２ヶ月内の乾癬に対するベースライン治療（全身生物学的及び非生物学的、局所的及び光治療）による亜群解析は、様々な亜群内のＡＢＴ−８７４処理された患者が１２週におけるＰＡＳＩ７５応答の高いレベルを一貫して達成することを示した。
【０３７４】
より高いＡＢＴ−８７４投薬量群のほぼ１００％が、１２週までに少なくともＰＡＳＩ５０応答を達成した（２００ｍｇ×１：７６．７％、３０人のうち２３人；１００ｍｇ隔週：１００．０％、３０人のうち３０人；２００ｍｇ×４：９６．７％、３０人のうち２９人；２００ｍｇ隔週：９６．７％、３０人のうち２９人；２００ｍｇ毎週：１００．０％、３０人のうち３０人；プラセボ：１６．７％、３０人のうち５人；プラセボとの各比較に関してｐ＜０．００１）。以下のように、プラセボと比較した場合、１２週において少なくともＰＡＳＩ９０応答を達成する患者のパーセントは、ＡＢＴ−８７４治療群の１つ（２００ｍｇ×１）を除く全てで統計学的に有意に高かった（ｐ＜０．００１）。２００ｍｇ×１：１６．７％、３０人のうち５人；１００ｍｇ隔週：５３．３％、３０人のうち１６人；２００ｍｇ×４：６３．３％、３０人のうち１９人；２００ｍｇ隔週：７６．６％、３０人のうち２３人；２００ｍｇ毎週：５３．３％、３０人のうち１６人；及びプラセボ：０％、３０人のうち０人。さらに、１２週までに、全てのＡＢＴ−８７４治療群中の有意に多くの（ｐ＜０．００１）患者が、以下のように、プラセボ群内の患者と比べて、無又は最小限のＰＧＡ評点を達成した。プラセボ３．３％、３０人のうち１人に対して、２００ｍｇ×１：５０．０％、３０人のうち１５人；１００ｍｇ隔週：８３．３％、３０人のうち２５人；２００ｍｇ×４：７３．３％、３０人のうち２２人；２００ｍｇ隔週：８６．７％、３０人のうち２６人；２００ｍｇ毎週：８６．７％、３０人のうち２６人。
【０３７５】
１２週でＰＡＳＩ１００応答の一次的評価項目を達成する患者のパーセントは、プラセボ（０％、３０人のうち０人）と比べて、以下のＡＢＴ−８７４治療群（２００ｍｇ隔週：４６．７％、３０人のうち１４人；２００ｍｇ毎週：３６．７％、３０人のうち１１人）において統計学的に有意に大きかった（ｐ＜０．００１）。
【０３７６】
ＡＢＴ−８７４に対する応答は、迅速であった。全てのＡＢＴ−８７４治療群に対して、ベースラインからのＰＡＳＩスコアの平均パーセント改善は時間が経過するとともに増加し（図３）、それぞれの時点で、プラセボと比較して、各ＡＢＴ−８７４治療群に対して統計学的に有意に大きかった（ｐ＜０．００１、１週での１００ｍｇ隔週群を除く（ｐ＝０．０２３）。）
【０３７７】
Ｃ．安全性：ＡＢＴ−８７４治療は、一般に、良好に耐容された（表２）。ＡＢＴ−８７４で治療された１人の患者（０．７％）が、局所的な皮膚の変色のために研究を中断した。プラセボで治療された２人の患者（６．７％）が研究を中断した（１人は乾癬性関節症のため、及び１人は卵巣癌のため）。２人（１．１％）の患者が、深刻な有害現象（ＡＥ）を経験した。１人のプラセボ処理された患者は３７日目に卵巣癌と診断され、１人のＡＢＴ−８７４処理された患者（２００ｍｇ×１）は１０日目に肋軟骨炎と診断された。心筋梗塞又は脳梗塞を経験した患者は存在せず、死亡例も存在しなかった。
【０３７８】
ＡＢＴ−８７４の何れかの用量を与えた患者は、少なくとも研究薬と関連する可能性がある有害現象を経験する可能性がプラセボを与えた患者より有意に高かった（ＡＢＴ−８７４：３６．０％、１５０人のうち５４人；プラセボ：１０．０％、３０人のうち３人；表２）（ｐ＝０．０３３）。これらの有害現象の多くは注射部位と関連していた（注射部位の反応、紅斑、掻痒又は炎症）。
【０３７９】
有害現象の多くは穏やかであった（ＡＢＴ−８７４処理された患者の４６．０％「１５０人のうち６９人」に穏やかな有害現象が起こり、プラセボ処理された患者の３０．０％「３０人のうち９人」）。最も一般的な有害現象は、ＡＢＴ−８７４の何れかの用量で処理された患者の１６．７％（１５０人のうち２５人）に起こった注射部位反応であった（プラセボ処理された患者には注射部位反応は報告されなかった；ｐ＝０．０２８；表３）。プラセボ処理された患者と比べた、ＡＢＴ−８７４処理患者中での他の有害現象の発生率の間には統計学的に有意な差は存在しなかった。次に最も頻繁に報告された有害現象は、鼻咽頭炎及び上部気道感染であった。
【０３８０】
全ての患者の３２．８％（１８０人のうち５９人）によって、感染性の有害現象が報告された（プラセボ：２３．３％、３０人のうち７人；全てのＡＢＴ−８７４処理された患者：３４．７％、１５０人のうち５２人）。全てのＡＢＴ−８７４治療群に対して報告された最も一般的な感染性の有害現象は、鼻咽頭炎（１２．０％、１５０人のうち１８人）、上部気道感染（１０．７％、１５０人のうち１６人）並びに気管支炎及びウイルス感染（何れも２．７％、１５０人のうち４人）であった。深刻な感染性の有害現象は報告されなかった。
【０３８１】
２人の患者が、研究の間に悪性腫瘍を報告した。１人のプラセボ処理された患者が卵巣癌と診断され、１２９日の時点で進行中であった。１人のＡＢＴ−８７４処理された患者（２００ｍｇ×４）は、非悪性黒色腫皮膚癌（扁平上皮細胞癌）と診断され、１３３日に除去された。この患者に対する医学的な既往歴には、２００５年３月における両性皮膚増殖の除去が含まれた。
【０３８２】
プラセボと比べて、臨床的に重要な血液学、化学（血中グルコース濃度を含む。）又はバイタルサインの変化は存在しなかった。
【０３８３】
【表７】
2011515404.tif 000020
【０３８４】
【表８】
2011515404.tif 000021
【０３８５】
【表９】
2011515404.tif 000022
【０３８６】
ＩＩＩ．結論
本実施例に記載されている第ＩＩ相、複数施設無作為化二重盲検プラセボ対照化試験は、中度ないし重度の慢性尋常性乾癬の治療における統計学的に及び臨床的に有意なＡＢＴ−８７４の有効性を示した。ＡＢＴ−８７４２００ｍｇ×１治療群を除き、全てのＡＢＴ−８７４治療群中の患者の９０％又はそれ以上が、プラセボ処理された患者の３．３％と比べて、１２週までに、ＰＡＳＩ７５又はそれ以上を達成した。研究薬を１回だけ投薬された群（２００ｍｇ×１）でさえ、患者の過半数（６３．３％）は、１２週までに、少なくともＰＡＳＩ７５を達成した。さらに、ＡＢＴ−８７４で処理された患者のほぼ１００％が、１２週までにＰＡＳＩ５０又はそれ以上に達し、これは、臨床的に有意な改善であると考えられる（Ｃａｒｌｉｎ  ＣＳ，  Ｆｅｌｄｍａｎ  ＳＲ，  Ｋｒｕｅｇｅｒ  ＪＧ，  Ｍｅｎｔｅｒ  Ａ，  Ｋｒｕｅｇｅｒ  ＧＧ．Ｊ  Ａｍ  Ａｃａｄ  Ｄｅｒｍａｔｏｌ  ２００４；  ５０：８５９−６６）。ＰＡＳＩ９０及び無又は最小限のＰＧＡなどの他の二次的評価項目に対する結果は、一次的有効性分析と合致しており、一次的有効性分析を支持した。
【０３８７】
ＡＢＴ−８７４に対する応答は、迅速であった。プラセボ及びＡＢＴ−８７４処理された患者間での統計学的に有意な分離は、ＰＡＳＩスコアの平均パーセント改善に関して、早くも１週目に起こった。ＡＢＴ−８７４２００ｍｇ×１及び２００ｍｇ×４投薬群内の患者に対してさえ、試験の１２週期間にわたって改善が維持された。
【０３８８】
ＡＢＴ−８７４は良好に耐容され、多くの有害現象は穏やかであった。ＡＢＴ−８７４処理された患者は研究薬と少なくとも関連する可能性がある有害現象を経験する可能性が有意に高かったが、これらの多くは注射部位に関連する有害現象であった（注射部位反応、紅斑、掻痒又は炎症）であった。ＡＢＴ−８７４の増加した用量と有害現象の増大した発生率との間には、明白な関連は存在しなかった。注目すべきことに、心筋梗塞又は脳梗塞は存在しなかった。
【０３８９】
抗ＩＬ−１２／２３抗体を与えた患者に関して、免疫関連現象は特に興味深い。最も頻繁に報告された感染性の有害現象は、鼻咽頭炎、上部気道感染、気管支炎及びウイルス性感染であった。この試験の実施期間にわたって、深刻な感染性の有害現象は報告されなかった。研究の間に診断された２つの悪性腫瘍のうち、プラセボ処理された患者中に卵巣癌が診断され、良性皮膚増殖の既往歴を有するＡＢＴ８７４処理患者中に非悪性黒色腫皮膚癌が診断された。
【０３９０】
要約すると、ＡＢＴ−８７４は、中度ないし重度の慢性尋常性乾癬を有する患者の治療に対して、統計学的に及び臨床的に有意な有用性を示し、良好に耐容された。
【実施例５】
【０３９１】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４による応答の維持
１２週の第ＩＩ相無作為化対照試験及び３６週の追跡相において、ＡＢＴ−８７４の有効性及び安全性を評価した。以下の実施例の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、ＡＢＴ−８７４の皮下注射のこの第ＩＩ相試験の２番目の１２週の間に治療を中断した後における応答の維持を分析することであった。
【０３９２】
体表面積（ＢＳＡ）の１０％以上を冒す乾癬及び１２以上のＰＡＳＩスコアを有する成人が、この１２週の二重盲検プラセボ対照試験への参加資格を有した。患者を６つの治療群の１つに無作為に割り振った。
１）１００ｍｇＡＢＴ−８７４、隔週（ｅｏｗ）１２週間、
２）第０週目に１回２００ｍｇＡＢＴ−８７４投薬、
３）毎週４週間、２００ｍｇＡＢＴ−８７４、
４）隔週で１２週間、２００ｍｇＡＢＴ−８７４
５）毎週１２週間、２００ｍｇＡＢＴ−８７４又は
６）プラセボ。
【０３９３】
一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の盲検化された／再治療相に入った。研究薬を用いた治療を中断し、３６週の追跡期間の間の様々な時点で、ＰＡＳＩ５０、ＰＡＳＩ７５及びＰＡＳＩ９０応答などのＰＡＳＩスコアに関して患者をモニターした。２４週を通じて、ＰＡＳＩ応答の維持を評価した。
【０３９４】
合計１８０人の患者（各治療群３０人）が参加した。ベースラインの特徴は、治療群間で類似していた。（男性の％を除き、全て平均値で表されている。）：年齢４６歳、男性７４％、乾癬の期間２１年、ＰＡＳＩ＝１９及び２５％のＢＳＡが罹患。
【０３９５】
１２週目に、ＰＡＳＩ７５以上の患者のパーセントは、プラセボに比べて、５つの各ＡＢＴ−８７４治療群において統計的に有意に高かった（表４）。２４週目に、能動治療群におけるＰＡＳＩ７５応答者の相当なパーセントが、少なくともＰＡＳＩ５０以上のＰＡＳＩスコアを維持していた。さらに、能動治療群中のＰＡＳＩ７５応答者の相当なパーセントは、少なくともＰＡＳＩ７５以上のＰＡＳＩスコア及びＰＡＳＩ９０以上のＰＡＳＩスコアも維持していた（表４及び図４ＡからＣ）。２４週の期間にわたって、ＰＡＳＩ７５応答を維持する患者のパーセントが、図４Ｄに図示されている。
【０３９６】
【表１０】
2011515404.tif 000023
【０３９７】
結論として、ＡＢＴ−８７４は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、プラセボより有意に効果的であった。ＰＡＳＩ７５応答者の相当なパーセントが、能動治療の中断後、２４週の時点で、ＰＡＳＩ５０以上、ＰＡＳＩ７５以上及びＰＡＳＩ９０以上の応答を維持していた。
【実施例６】
【０３９８】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４による再治療応答の維持
１２週の初期治療相及び初期治療に対して応答した患者の３６週再治療相を含む４８週の第ＩＩ相無作為化対照化試験において、ＡＢＴ−８７４の有効性及び安全性を評価した。最初の１２週の有効性の結果及び応答の維持の結果は、上記実施例に記載されている。以下の実施例の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、ＡＢＴ−８７４の皮下注射のこの第ＩＩ相研究の初期応答を失った患者での３６週再治療／追跡相の間の再治療の応答を調べることであった。以下の実施例のさらなる目的は、４８週を通じて、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療におけるＡＢＴ−８７４の皮下注射の安全性を調べることであった。
【０３９９】
ベースラインにおいて、人口学的要素及び臨床的特徴は治療群にわたって類似していた（下表５に要約されている。）
【０４００】
【表１１】
2011515404.tif 000024
【０４０１】
１０％以上の体表面積を冒す乾癬、及び１２以上の乾癬面積及び重度指数（ＰＡＳＩ）スコアを有する成人を、６つの治療群の１つに無作為に割り当てた。１）０週目に、２００ｍｇ用量のＡＢＴ−８７４を１回；２）隔週に１２週間ＡＢＴ−８７４の１００ｍｇ；３）毎週４週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ；４）隔週に１２週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ；５）毎週１２週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ又は６）プラセボ。一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の再治療相に進んだ。研究薬を用いた治療を中断し、１２から３６週の間に応答を失った（ＰＡＳＩ５０以下）患者は、最初の１２週の間に割り当てられたのと同じ投薬治療計画を用いた再治療を受けた。再治療は、１２週間継続した。処置に関わらず、研究の持続期間全体にわたって、又は中断まで、全ての患者をモニターした。
【０４０２】
最初に参加した１８０人のうち、１３０人（プラセボ１人）が再治療相に進み、５８人（全てＡＢＴ−８７４）が再治療を受けた。１２週の時点でＰＡＳＩ７５以上を達成し、次いで、再治療から１２週後に再び、ＰＡＳＩ７５以上を達成した患者のパーセントは、各群について以下のとおりであった。それぞれ、１回の２００ｍｇ投薬、６３％対５５％；１００ｍｇ隔週、９３％対９４％、２００ｍｇ毎週４週間、９０％対６９％；２００ｍｇ隔週、９３％対７５％；及び２００ｍｇ毎週、９０％対８３％。再治療を受けた合計５８人の患者のうち、７６％が、再治療後１２週の時点でＰＡＳＩ７５以上を達成した。
【０４０３】
再治療を受けた患者に対する経時的なＰＡＳＩスコアの改善が、図５ＡからＢに図示されている。具体的には、図５Ａは、ＰＡＳＩ応答者における、４週から１２週までのＰＡＳＩスコアのベースラインからの平均パーセント改善を示しており、図５Ｂは、ＰＡＳＩ７５応答者における、再治療後の４週から１２週までのＰＡＳＩスコアのベースラインからの平均パーセント完全を示している。
【０４０４】
再治療から１２週後の時点でＰＡＳＩ５０以上を達成した患者のパーセントは、各群に対して以下のとおりであった。１回２００ｍｇ投薬、８２％；１００ｍｇ隔週、１００％；２００ｍｇ毎週４週、７７％；２００ｍｇ隔週、８３％及び２００ｍｇ毎週、１００％。再治療を受けた合計５８人の患者のうち、８８％が、再治療から１２週後の時点でＰＡＳＩ５０以上を達成した。
【０４０５】
再治療後の１２週の時点で「無」又は「最小限」のＰＧＡを達成した患者のパーセントは、各群に対して以下のとおりであった。１回２００ｍｇ投薬、３６％；１００ｍｇ隔週、７５％；２００ｍｇ毎週４週、６２％；２００ｍｇ隔週、６７％及び２００ｍｇ毎週、８３％。再治療を受けた合計５８人の患者のうち、６４％が、再治療から１２週後の時点で、「無」又は「最小限」のＰＧＡを達成した。
【０４０６】
４８週を通じて、少なくとも１つの治療群中に５％以上発生する有害現象（ＡＥ）は、降順で、鼻咽頭炎、注射部位反応、上部気道感染、頭痛、高血圧及び関節痛であった。４８週を通じた治療によって発生した有害現象の概要が、下表６中に示されている。何れかの治療群中に５％以上の発生率を有する治療によって発生した有害効果の概要は、下表７に示されている。
【０４０７】
【表１２】
2011515404.tif 000025
【０４０８】
【表１３】
2011515404.tif 000026
【０４０９】
前記データは、ＡＢＴ−８７４が中度から重度の乾癬の治療において極めて効果的であることを示す。応答が喪失し、再治療すると、患者の過半数はＰＡＳＩ７５応答を再度達成することができた。さらに、ＡＢＴ−８７４は、長期間、好ましい安全性特性を有するように見受けられる。
【実施例７】
【０４１０】
正常な健康なボランティアにおける完全ヒトＩＬ−１２／−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４の薬物速度論
無作為化された二重盲検プラセボ対照化用量変動研究において、ＡＢＴ−８７４のある範囲の用量の耐容性、安全性及び薬物速度論（ＰＫ）を評価した。以下の実施例の目的は、健康なボランティアにおけるＡＢＴ−８７４の静脈内（ＩＶ）及び皮下（ＳＣ）注射の薬物速度論を調査することであった。
【０４１１】
主な導入基準は、（ｉ）１８歳から４５歳の間の健康な男性ボランティア、（ｉｉ）スクリーニング検査の調査の何れにおいても、臨床的に関連する異常がない（身体検査、バイタルサイン、心電図、生化学、血液学、尿検査、血清学）及び（ｉｉｉ）試験に参加する前の１２ヶ月以内に胸部ｘ線が正常であった。主な除外基準は、（ｉ）１日に１０本より多い煙草を吸う；（ｉｉ）１日あたりアルコール３０ｇ超を飲む；（ｉｉｉ）陽性の尿薬物スクリーニング、（ｉｖ）特に、ミコバクテリウム・チュバキュロシスなどの細胞内細菌性病原体による慢性の感染症及び（ｖ）以前の２年以内に入院又は静脈内抗生物質を必要とする大きな感染症であった。
【０４１２】
若い（１８から４５歳）健康な男性ボランティアは、２期間クロスオーバー（２×２Ｌａｔｉｎスクウェア）デザインで、０．１、０．３、１．０又は５．０ｍｇ／ｋｇＡＢＴ−８７４の２つの等用量（静脈内１回及び皮下１回を８週間隔で投与）を与えた。ＡＢＴ−８７４濃度を測定するための血液試料は、最初の投薬前（０）及び投薬から０．５、１、１．５、２、４、８、１２、２４、４８、７２、１２０、１６８、３３６、５０４及び６７２時間後に集めた。酵素結合免疫吸着検定法によって、ＡＢＴ−８７４の血清濃度を測定した。
【０４１３】
ＡＢＴ−８７４血清濃度を個別に表で表し、統計学的な特徴（幾何平均及び幾何標準偏差を含む。）によって記載し、静脈内及び皮下処置並びに各処置群に対して、個別並びに平均、中央値及び幾何平均濃度対時間曲線として表した。ノンコンパートメント法を用いて、以下のＰＫパラメータを推測した。
・Ｃｍａｘ  最大血清濃度（μｇ／ｍＬ）
・Ｔｍａｘ  Ｃｍａｘに到達するまでの時間（時間）
・ＡＵＣ  血清濃度−時間曲線下面積（μｇ×時間／ｍＬ）
・ｔ１／２  半減期（時間）
・ＣＬ  クリアランス（ｍＬ／時間）（静脈内投与に関して）
・Ｖｚ  分布の容積（ｍＬ）（静脈内投与に関して）
・ＣＬ／Ｆ  見かけのＣＬ（ｍＬ／時間）（皮下投与に関して）
・Ｖ／Ｆ  見かけのＶＺ（ｍＬ）（皮下投与に関して）
【０４１４】
合計６４人の患者を無作為化した。各投薬群に対して、１２人にＡＢＴ−８７４を与え、４人にプラセボを与えた。ＡＢＴ−８７４は、静脈内投与後に双指数関数的速度論に従うように見受けられ、投与から約７日後に終末相に入った。０．１、０．３、１．０及び３．０ｍｇ静脈内投薬に対する平均＋標準偏差終末半減期は、それぞれ、８１．２±５５．６、１４７±７３．２、２０８±７９．２及び１９６±５５．４時間であった。０．１、０．３、１．０及び３．０ｍｇ皮下投薬に対する平均±標準偏差終末半減期は、それぞれ、２２１±１０３、１６１±９２．６、２１０±９０．９及び２０８±７９．２時間であった。静脈内投与に対する平均終末半減期は、８１．２±５５．６時間から２０８±７９．２時間の範囲であった。皮下投与に対する平均終末半減期は、１６１±９２．６時間から２２１±＋１０３時間の範囲であった。総合平均終末半減期は、８から９日であった。
【０４１５】
ＡＢＴ−８７４の薬物速度論（薬物の最大濃度［Ｃｍａｘ］又は曲線下面積［ＡＵＣ］）は、静脈内及び皮下投与の両者の後に、用量に比例して増加した。静脈内及び皮下投薬に対する血清濃度−時間曲線が、それぞれ、図６Ａ及び６Ｂに示されている。分布の容積は、静脈内投与後には約８から１０Ｌ、皮下投与後には２４から６７Ｌの範囲であった。皮下投与後、Ｃｍａｘに到達するまでの時間は約３から４日であった。皮下投与後の生物学的利用性は、評価された用量に対して４２％と６２％の間の範囲であった。各用量での静脈内又は皮下投与後の薬物速度論的パラメータ（Ｃｍａｘ（μｇ／ｍＬでの最大血清濃度）、ＡＵＣ（μｇ×時間／ｍＬでの血清濃度−時間曲線下面積）、ｔｍａｘ（時間でのＣｍａｘに到達するまでの時間）、ｔ１／２（時間での半減期）、ＣＬ（ｍＬ／時間でのクリアランス）及びＶｚ（分布の容積（ｍＬ）を含む。）が、下表８に示されている。
【０４１６】
【表１４】
2011515404.tif 000027
【０４１７】
先述のデータは、０．１と５．０ｍｇ／ｋｇの間の単回用量で静脈内及び皮下投与されたＡＢＴ−８７４は、若い健康な男性個体によって良好に耐容されたことを示す。８から９日の半減期を有するＡＢＴ−８７４の薬物速度論的特性は、ＩｇＧ１抗体に対して予想されたとおりである。
【実施例８】
【０４１８】
中度ないし重度の尋常性乾癬の治療における、完全ヒトＩＬ−１２／−２３モノクローナル抗体ＡＢＴ−８７４による再治療応答の維持
１２週の初期治療相及び初期治療に対して応答した患者の３６週再治療相を含む４８週の第ＩＩ相無作為化対照化試験において、ＡＢＴ−８７４の有効性及び安全性を評価した。最初の１２週の有効性の結果及び応答の維持の結果は、上記実施例１から５に記載されている。以下の実施例の目的は、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療において、ＡＢＴ−８７４の皮下注射のこの第ＩＩ相研究の初期応答を失った患者での３６週再治療／追跡相の間における再治療応答を調べることであった。以下の実施例のさらなる目的は、４８週を通じて、中度ないし重度の尋常性乾癬の治療におけるＡＢＴ−８７４の皮下注射の安全性を調べることであった。
【０４１９】
試験への主な参加基準は、以下のとおりであった。（ｉ）スクリーニングの前に、少なくとも６ヶ月間乾癬の臨床的診断及び少なくとも２ヶ月間安定な尋常性乾癬を有する成人、並びに（ｉｉ）ベースライン訪問時に中度ないし重度の尋常性乾癬（１０％以上の体表面積の関与、１２以上の乾癬面積及び重度指数［ＰＡＳＩ］スコア及び少なくとも中度疾病の医師の全体的評価［ＰＧＡ］）。
【０４２０】
試験に対する第一の除外基準は、以前に全身的又は生物学的抗ＩＬ−１２治療に曝露されていたことであった。第二の除外基準は、ベースライン訪問前に以下の治療を中断できないことであった。局所的乾癬治療、２週以前；紫外（ＵＶ）−Ｂ光光療法、２週以前；ソラーレンＵＶ光光療法、４週以前；全身療法、４週以前；及び生物学的療法、１２週以前。
【０４２１】
ベースラインにおいて、人口学的要素及び臨床的特徴は処置群にわたって類似していた（上記実施例６の表５に要約されている。）
１０％以上の体表面積を冒し、及び１２以上の乾癬面積及び重度指数（ＰＡＳＩ）スコアの乾癬を有する成人を、６つの治療群の１つに無作為に割り当てた。１）０週目に、２００ｍｇ用量のＡＢＴ−８７４を１回；２）隔週に１２週間ＡＢＴ−８７４の１００ｍｇ；３）毎週４週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ；４）隔週に１２週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ；５）毎週１２週間ＡＢＴ−８７４の２００ｍｇ又は６）プラセボ。一次的評価項目は、１２週目でのＰＡＳＩ７５以上の応答であった。一次的評価項目に合致した患者は、３６週の再治療相に進んだ。研究薬を用いた治療を中断し、１２から３６週の間に応答を失った（ＰＡＳＩ５０以下）患者は、最初の１２週の間に割り当てられたのと同じ投薬治療計画を用いた再治療を受けた。再治療は、１２週間継続した。処置に関わらず、研究の持続期間全体にわたって、又は中断まで、全ての患者をモニターした。
【０４２２】
成果の測定には、以下のものが含まれた。（ｉ）ＰＡＳＩ７５を達成している患者のパーセント；（ｉ）再治療後にＰＡＳＩ７５応答を達成するまでの時間の中央値；（ｉｉｉ）ＰＡＳＩ７５応答を失うまでの時間の中央値、（ｉｉｉ）再治療後の「無」又は「最小限」のＰＧＡスコアを有する患者のパーセント。
【０４２３】
統計学的解析は、以下のように実施した。治療企図（ＩＴＴ）分析は、無作為化された処置群によって行った。ＡＢＴ−８７４での再治療後に得られたＰＡＳＩ評価に関しては、再治療の最初の投薬からの日数に従って、研究訪問に評価を割り当てた。ＰＡＳＩ応答（あり／なし）を達成している患者の割合は、由来する研究訪問に従って表されている。全ての統計学的検定は、０．０５の有意値を用いた両側検定であった。
【０４２４】
最初に参加した１８０人の患者（治療群当り３０人の患者）のうち、１３０人（プラセボ１人）が再治療相に進み、５８人（全てＡＢＴ−８７４）が再治療を受けた。１２週の時点でＰＡＳＩ７５以上を達成し、次いで、再治療から１２週後に再び、ＰＡＳＩ７５以上を達成した患者のパーセントは、各群について以下のとおりであった。それぞれ、１回の２００ｍｇ投薬、６３％対５５％；１００ｍｇ隔週、９３％対９４％、２００ｍｇ毎週４週間、９０％対６９％；２００ｍｇ隔週、９３％対７５％；及び２００ｍｇ毎週、９０％対８３％。再治療を受けた合計５８人の患者のうち、７６％が、再治療後１２週の時点でＰＡＳＩ７５以上を達成した。患者の過半数は、ＰＡＳＩ７５応答を再度達成することができた（図７Ａ）。
【０４２５】
全てのＡＢＴ−８７４投薬群にわたって、再治療相の間にＰＡＳＩ７５を達成する時間の中央値（日）が、図７Ｂに図示されている。再治療の間にＰＡＳＩ７５以上を達成する時間の中央値は、各群に対して以下のとおりであった。それぞれ、１回の２００ｍｇ投薬、６０日と６５日の間；１００ｍｇ隔週、５５と６０日の間；２００ｍｇ毎週４週間、５５日と６０日の間；２００ｍｇ隔週、２５と３５日の間；及び２００ｍｇ毎週、５５日と６０日の間。
【０４２６】
治療の最初の１２週後にＰＡＳＩ７５を失う時間の中央値（日）が、図７Ｃに図示されている。治療の最初の１２週後にＰＡＳＩ７５を失う時間の中央値は、各群に対して以下のとおりであった。それぞれ、１回の２００ｍｇ投薬、５５日と６０日の間；１００ｍｇ隔週、１１０と１２０日の間；２００ｍｇ毎週４週間、１１０日と１２０日の間；２００ｍｇ隔週、１６０と１８０日の間；及び２００ｍｇ毎週、１８０日と１９０日の間。
【０４２７】
再治療から１２週後の時点で「無」又は「最小限」のＰＧＡ（例えば、０又は１のＰＧＡ）を達成した患者のパーセントが、図７Ｄに図示されている。再治療の間に０又は１のＰＧＡを達成した患者のパーセントは、各群に対して以下のとおりであった。それぞれ、２００ｍｇ用量１回、３５％と４０％の間；１００ｍｇ隔週、７０％と８０％の間；２００ｍｇ毎週４週間、６０％と６５％の間；２００ｍｇ隔週、６０％と７０％の間；及び２００ｍｇ毎週、８０％と９０％の間。再治療を受けた全患者のうち、６０と６５％の間が、再治療後に、０又は１のＰＧＡを達成した。
【０４２８】
４８週を通じて、少なくとも１つの処置群中に５％を以上発生する有害な現象（ＡＥ）は、降順で、鼻咽頭炎、注射部位反応、上部気道感染、頭痛、高血圧及び関節痛であった。４８週を通じた治療によって発生した有害現象の概要は、上記実施例６の表６中に示されている。何れかの処置群中に５％以上の発生率を有する治療によって発生した有害効果の概要は、上記実施例６の表７に示されている。
【０４２９】
前記データは、ＡＢＴ−８７４が中度から重度の乾癬の治療において極めて効果的であることを示す。応答の喪失及び再治療に際して、患者の過半数はＰＡＳＩ７５応答を再度達成することができた。さらに、ＡＢＴ−８７４は、長期間、好ましい安全性特性を有するように見受けられる。
【０４３０】
均等物
当業者は、定型的な実験操作のみを用いて、本明細書中に記載されている本発明の具体的な実施形態に対する多くの均等物を認識し、又は確認することができる。このような均等物は、以下の特許請求の範囲によって包含されるものとする。
【図１】
2011515404.tif 000028
【図２】
2011515404.tif 000029
【図３】
2011515404.tif 000030
【図４Ａ】
2011515404.tif 000031
【図４Ｂ】
2011515404.tif 000032
【図４Ｃ】
2011515404.tif 000033
【図４Ｄ】
2011515404.tif 000034
【図５Ａ】
2011515404.tif 000035
【図５Ｂ】
2011515404.tif 000036
【図６Ａ】
2011515404.tif 000037
【図６Ｂ】
2011515404.tif 000038
【図７Ａ】
2011515404.tif 000039
【図７Ｂ】
2011515404.tif 000040
【図７Ｃ】
2011515404.tif 000041
【図７Ｄ】
2011515404.tif 000042
【図８Ａ】
2011515404.tif 000043
【図８Ｂ】
2011515404.tif 000044
【図８Ｃ】
2011515404.tif 000045
【図８Ｄ】
2011515404.tif 000046
【図９Ａ】
2011515404.tif 000047
【図９Ａ−１】
2011515404.tif 000048
【図９Ａ−２】
2011515404.tif 000049
【図９Ａ−３】
2011515404.tif 000050
【図９Ａ−４】
2011515404.tif 000051
【図９Ｂ】
2011515404.tif 000052
【図９Ｂ−１】
2011515404.tif 000053
【図９Ｂ−２】
2011515404.tif 000054
【図９Ｂ−３】
2011515404.tif 000055
【図９Ｂ−４】
2011515404.tif 000056
【図９Ｃ】
2011515404.tif 000057
【図９Ｃ−１】
2011515404.tif 000058
【図９Ｄ】
2011515404.tif 000059
【図９Ｄ−１】
2011515404.tif 000060
【図９Ｄ−２】
2011515404.tif 000061
【図９Ｄ−３】
2011515404.tif 000062
【図９Ｄ−４】
2011515404.tif 000063
【図９Ｅ】
2011515404.tif 000064
【図９Ｅ−１】
2011515404.tif 000065
【図９Ｅ−２】
2011515404.tif 000066
【図９Ｆ】
2011515404.tif 000067
【図９Ｆ−１】
2011515404.tif 000068
【図９Ｆ−２】
2011515404.tif 000069
【図９Ｆ−３】
2011515404.tif 000070
【図９Ｇ】
2011515404.tif 000071
【図９Ｇ−１】
2011515404.tif 000072
【図９Ｇ−２】
2011515404.tif 000073
【図９Ｈ】
2011515404.tif 000074
【図９Ｈ−１】
2011515404.tif 000075
【図９Ｈ−２】
2011515404.tif 000076
【図９Ｈ−３】
2011515404.tif 000077
【手続補正書】
【提出日】平成22年11月18日(2010.11.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】配列表
【補正方法】変更
【補正の内容】
【配列表】
2011515404000001.app
【国際調査報告】
2011515404.tif 000078