(57)【要約】【課題】同調モータの保持力を克服せずに、手動で同調できるモータ同調NMRプローブを提供する。【解決手段】本NMRプローブは、NMR RFコイルに接続された可変コンデンサの静電容量を調節するための、切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの静電容量調節アセンブリを備えており、このアセンブリは、ギヤアセンブリを介して可変コンデンサに接続された同調シャフトと、同調シャフトに連結されたモード切り換え連結器とを有している。モード切り換え連結器は、圧電モータに連結された第1の末端と、同調シャフトに連結された第2の末端とを備えている。手動モードでは、ユーザは、同調シャフトを押し上げて、モード切り換え連結器の2つの末端を連結解除し、これによってモータを同調シャフトから連結解除し、次いで同調シャフトを手動で回転させる。【選択図】図2A
2011513765.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高周波核磁気共鳴コイルと、
前記高周波コイルに電気的に接続された可変コンデンサと、
前記可変コンデンサの静電容量を調節するために、前記可変コンデンサに連結された切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリとを備えた核磁気共鳴機器であって、
前記同調アセンブリは、
前記可変コンデンサに連結された、軸方向に回転可能な長手形状の同調シャフトと、
前記同調アセンブリが手動モードのときに前記同調シャフトに連結されている手動制御器であって、前記同調シャフトを手動で回転させて、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための手動制御器と、
前記同調アセンブリがモータ駆動モードのときに前記同調シャフトに連結され、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調シャフトから連結解除されている同調モータであって、前記同調シャフトの回転を駆動して、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための同調モータと、
前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトに連結しているモード切り換え連結器であって、前記同調モータに接続された第1の連結器末端および前記同調シャフトに接続された第2の連結器末端を備え、前記モータ駆動モードにおいて、前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端に連結されて前記第2の連結器末端の軸方向に関する回転を駆動し、前記手動モードにおいて、前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端から長手方向に分離され回転に関して連結解除されているモード切り換え連結器とを備えた、核磁気共鳴機器。
【請求項２】
前記同調モータは、前記同調シャフトが通過する中央の長手方向開口部を備えた、請求項1に記載の機器。
【請求項３】
前記同調シャフトを長手方向の伝動シャフトに連結するギヤアセンブリをさらに備え、前記伝動シャフトの回転により前記可変コンデンサの少なくとも1つの電極の動作が駆動され、前記ギヤアセンブリは、前記同調シャフトにより駆動される第1のギヤと、前記第1のギヤに連結され、前記伝動シャフトの前記回転を駆動する第2のギヤとを備えた、請求項1に記載の機器。
【請求項４】
前記ギヤアセンブリの少なくとも１つのギヤの回転数を数えるために、前記ギヤアセンブリに連結されたシャフトエンコーダをさらに備えた、請求項3に記載の機器。
【請求項５】
前記ギヤアセンブリが、
前記同調シャフトによって駆動され、第１の長手方向回転軸を有する第1のギヤと、
前記第1のギヤによって駆動され、前記伝動シャフトを駆動する第2のギヤであって、前記第1の長手方向回転軸と平行であって、かつ同軸でない第2の長手方向回転軸を有する第2のギヤとを備えた、請求項3に記載の機器。
【請求項６】
前記ギヤアセンブリが、
前記同調シャフトによって駆動され、第１の長手方向回転軸を有する第1のギヤと、
前記第2のギヤによって駆動され、前記伝動シャフトを駆動する第2のギヤであって、前記第1の長手方向回転軸と同軸の第2の長手方向回転軸を有する第2のギヤと
前記第1のギヤと前記第2のギヤとを連結するシャフトエンコーダギヤであって、前記第1の長手方向回転軸に直交する横方向の回転軸を有するシャフトエンコーダギヤとを備えた、請求項5に記載の機器。
【請求項７】
前記第1の連結器末端および前記第2の連結器末端を、長手方向にともに押す長手方向のばねテンショナをさらに備えた、請求項1に記載の機器。
【請求項８】
前記同調モータが圧電モータである、請求項1に記載の機器。
【請求項９】
高周波核磁気共鳴コイルを含む核磁気共鳴回路を同調するための核磁気共鳴機器であって、
前記高周波コイルに電気的に接続された可変コンデンサと、
前記可変コンデンサの静電容量を調節するために、前記可変コンデンサに接続された切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリとを備え、
前記同調アセンブリは、
前記可変コンデンサに連結された、軸方向に関して回転可能な長手方向の同調シャフトと、
前記同調アセンブリが手動モードのときに前記同調シャフトに連結されている手動制御器であって、前記同調シャフトを手動で回転させて、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための手動制御器と、
前記同調アセンブリがモータ駆動モードのときに前記同調シャフトに連結され、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調シャフトから連結解除されている同調モータであって、前記同調シャフトの回転を駆動して、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための同調モータと、
前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトに選択的に連結し、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトから連結解除する、モード切り換え連結器とを備えた、核磁気共鳴機器。
【請求項１０】
モード切り換え連結器の第1の連結器末端および第2の連結器末端を相互連結または連結解除することにより、核磁気共鳴プローブの切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリを、手動モードおよびモータ駆動モードに択一的に設定するステップであって、前記第1の連結器末端は同調モータに連結されており、前記第2の連結器末端は軸方向に関して回転可能な同調シャフトに連結されており、前記同調シャフトは可変コンデンサに接続されており、前記可変コンデンサは高周波核磁気共鳴コイルに電気的に接続されており、前記モータ駆動モードにおいて前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端に連結されて前記第2の連結器末端の前記軸方向に関する回転を駆動し、前記手動モードにおいて前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端から長手方向に分離され回転に関して連結解除されているステップと、
前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに、前記同調モータを使用して前記同調シャフトの回転を駆動することにより、前記可変コンデンサの静電容量を調節するステップと、
前記同調アセンブリが前記手動モードのときに、前記同調シャフトを手動で回転させることにより、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するステップとを含む、方法。
【請求項１１】
前記同調モータを貫通する中央の長手方向開口部を介して、前記同調シャフトを軸方向に回転させるステップを含む、請求項10に記載の方法。
【請求項１２】
ギヤアセンブリを使用して、前記同調シャフトを長手方向の伝動シャフトに連結するステップをさらに含み、前記伝動シャフトの回転により、前記可変コンデンサの少なくとも1つの電極の動作が駆動され、前記ギヤアセンブリは、前記同調シャフトにより駆動される第1のギヤと、前記第1のギヤに連結され前記伝動シャフトの前記回転を駆動する第2のギヤとを備えた、請求項10に記載の方法。
【請求項１３】
前記ギヤアセンブリに連結されたシャフトエンコーダを使用して、前記ギヤアセンブリの少なくとも1つのギヤの回転数を数えるステップをさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１４】
前記ギヤアセンブリが、
前記同調シャフトによって駆動され、第１の長手方向回転軸を有する第1のギヤと、
前記第1のギヤによって駆動され、前記伝動シャフトを駆動する第2のギヤであって、前記第1の長手方向回転軸と平行であって、かつ同軸でない第2の長手方向回転軸を有する第2のギヤとをさらに備えた、請求項12に記載の方法。
【請求項１５】
前記ギヤアセンブリが、
前記同調シャフトによって駆動され、第１の長手方向回転軸を有する第1のギヤと、
前記第2のギヤによって駆動され、前記伝動シャフトを駆動する第2のギヤであって、前記第1の長手方向回転軸と同軸の第2の長手方向回転軸を有する第2のギヤと
前記第1のギヤと前記第2のギヤとを連結するシャフトエンコーダギヤであって、前記第1の長手方向回転軸に直交する横方向の回転軸を有するシャフトエンコーダギヤとを備えた、請求項12に記載の方法。
【請求項１６】
長手方向のばねテンショナを使用して、前記第1の連結器末端および前記第2の連結器末端を長手方向にともに押すステップをさらに含む、請求項10に記載の方法。
【請求項１７】
前記同調モータが圧電モータである、請求項10に記載の方法。
【請求項１８】
高周波核磁気共鳴コイルを含む核磁気共鳴回路を同調するための方法であって、
核磁気共鳴プローブの切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリを、手動モードおよびモータ駆動モードに択一的に設定するステップであって、前記モータ駆動モードにおいて前記同調モータは同調シャフトに連結されて前記軸方向に関する回転を駆動し、前記手動モードにおいて前記同調モータは前記同調シャフトから回転に関して連結解除されているステップと、
前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに、前記同調モータを使用して前記同調シャフトの回転を駆動することにより、前記可変コンデンサの静電容量を調節するステップと、
記同調アセンブリが前記手動モードのときに、前記同調シャフトを手動で回転させることにより、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するステップとを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気共鳴システムおよび方法に関し、特に、NMRプローブを同調させるためのコンデンサ（キャパシタ）システムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
核磁気共鳴（NMR）分光計は通常、静磁場B0を発生させるための超伝導磁石と、B0に垂直な経時変化する磁場B1を発生させるため、および印加された磁場に対する試料の反応を検知するための1つ以上の特定用途の高周波（RF）コイルを含むNMRプローブとを含んでいる。各RFコイルおよび関連する電気回路は、試料中に存在する対象となる核のラーモア周波数で共鳴することができる。RFコイルは通常、NMRプローブの一部として提供され、試料管またはフローセル内に置かれた試料を分析するために使用される。
【０００３】
対象となるNMR周波数は、対象となる核および印加された静磁場B0の強度により決定される。NMR測定の感度を最大にするために、励起/検知電気回路の共鳴周波数は、対象となる周波数と同一に設定されている。励起/検知電気回路の共鳴周波数は、
【０００４】
【数１】
2011513765.tif 000003
【０００５】
として変動する（式中、LおよびCはそれぞれ、励起/検知電気回路の実効インダクタンスおよび静電容量である）。くわえて、RFコイルへのRFエネルギーの移動を最大にするために、構成要素のネットワークをRFコイルに電気的に接続した状態で、各コイルのインピーダンスを伝送線のインピーダンスと整合している。コイルがインピーダンス整合されていない場合、コイルに送られたRFエネルギーの最適化されていない部分がコイルに進入する。エネルギーの残りが反射され、NMR測定に貢献しない。可変および固定コンデンサならびに誘導子（インダクタ）を使用して、NMR回路共鳴周波数を所望の値に設定し、最適なインピーダンス整合を確保してもよい。
【０００６】
下記特許文献1（Anderson外）は、コイルに電気的に接続された第1の可変コンデンサと、第1の可変コンデンサに結合することが可能な第1のモータとを備えたNMRプローブにおいて、RFコイルを同調および/または整合するための機器を記載している。第1のモータは、第1の可変コンデンサに結合されると、第1のコンデンサに関連した静電容量を調節する。第1のモータは、強磁場で作動することができ、モータが作動していないときに磁場の均一性を乱さないようにすることができる。下記特許文献1の好ましい実施形態では、モータは、圧電モータであって、圧電材料に印加された発振器電圧により移動波または回転波を発生させるものであり、プレートを移動または回転させる摩擦板に連結されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第6,323,647号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の実施形態に係る例示的なシステムおよび方法により、同調モータの保持力を克服する必要なしに、モータ同調NMRプローブを手動で同調することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
一局面によれば、核磁気共鳴機器は、高周波核磁気共鳴コイルと、前記高周波コイルに電気的に接続された可変コンデンサと、前記可変コンデンサの静電容量を調節するために、前記可変コンデンサに連結された切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリとを備えている。前記同調アセンブリは、前記可変コンデンサに連結された、軸方向に関して回転可能な長手方向の同調シャフトと、前記同調アセンブリが手動モードのときに前記同調シャフトに連結されている手動制御器であって、前記同調シャフトを手動で回転させて、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための手動制御器と、前記同調アセンブリがモータ駆動モードのときに前記同調シャフトに連結され、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調シャフトから連結解除されている同調モータであって、前記同調シャフトの回転を駆動して、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための同調モータと、前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトに連結しているモード切り換え連結器とを備えている。前記連結器は、前記同調モータに接続された第1の連結器末端、および前記同調シャフトに接続された第2の連結器末端を備えている。前記モータ駆動モードにおいて、前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端に連結されて前記第2の連結器末端の軸方向に関する回転を駆動する。前記手動モードにおいて、前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端から長手方向に分離され回転に関して連結解除されている。
【００１０】
別の局面によれば、高周波核磁気共鳴コイルを含む核磁気共鳴回路を同調するための核磁気共鳴機器は、前記高周波コイルに電気的に接続された可変コンデンサと、前記可変コンデンサの静電容量を調節するために、前記可変コンデンサに接続された切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリとを備えている。前記同調アセンブリは、前記可変コンデンサに連結された、軸方向に関して回転可能な長手方向の同調シャフトと、前記同調アセンブリが手動モードのときに前記同調シャフトに連結されている手動制御器であって、前記同調シャフトを手動で回転させて、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための手動制御器と、前記同調アセンブリがモータ駆動モードのときに前記同調シャフトに連結され、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調シャフトから連結解除されている同調モータであって、前記同調シャフトの回転を駆動して、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するための同調モータと、前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトに選択的に連結し、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに前記同調モータを前記同調シャフトから連結解除する、モード切り換え連結器とを備えている。
【００１１】
別の局面によれば、本方法は、モード切り換え連結器の第1の連結器末端および第2の連結器末端を相互連結または連結解除することにより、核磁気共鳴プローブの切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードの同調アセンブリを、手動モードおよびモータ駆動モードに択一的に設定するステップを含んでいる。前記第1の連結器末端は同調モータに連結されており、前記第2の連結器末端は軸方向に関して回転可能な同調シャフトに連結されており、前記同調シャフトは可変コンデンサに接続されており、前記可変コンデンサは高周波核磁気共鳴コイルに電気的に接続されており、前記モータ駆動モードにおいて前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端に連結されて前記第2の連結器末端の前記軸方向に関する回転を駆動し、前記手動モードにおいて前記第1の連結器末端は前記第2の連結器末端から長手方向に分離され回転に関して連結解除されている。本方法は、前記同調アセンブリが前記モータ駆動モードのときに、前記同調モータを使用して前記同調シャフトの回転を駆動することにより、前記可変コンデンサの静電容量を調節するステップと、前記同調アセンブリが前記手動モードのときに、前記同調シャフトを手動で回転させることにより、前記可変コンデンサの前記静電容量を調節するステップとをさらに含んでいる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明のいくつかの実施形態に係る、例示的なNMR分光計の模式図である。
【図２Ａ】本発明のいくつかの実施形態に係る、モータ駆動状態にある切り換え可能な手動/モータ駆動のNMRプローブ同調アセンブリを示す。
【図２Ｂ】本発明のいくつかの実施形態に係る、手動同調状態にある切り換え可能な手動/モータ駆動のNMRプローブ同調アセンブリを示す。
【図３】本発明のいくつかの実施形態に係る、切り換え可能な手動/モータ駆動のNMRプローブ同調アセンブリを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の上述した局面および利点は、以下の詳細な説明を読むことにより、および図面を参照することにより、よりよく理解されるであろう。
以下の説明は、本発明を例示的に示しており、必ずしも限定するものでない。ある要素に言及した場合、少なくとも1つの要素に言及していると理解されたい。一式の要素は、1つ以上の要素を含んでいると理解されたい。複数の要素は、少なくとも2つの要素を含んでいる。言及された要素および構造はそれぞれ、単体構造により形成されていても、もしくは単体構造の一部であってもよく、または複数の異なる構造で形成されていてもよい。言及された電気的または機械的な接続は、直接的な接続であっても、または、中間の回路要素もしくは構造を介して確立された間接的で駆動的な接続であってもよい。例えば、高周波NMRコイルは、複数の回路構成要素によりコンデンサに接続されていてもよい。
【００１４】
以下の説明は、本発明の実施形態を例示的に示しており、必ずしも限定するものでない。
図1は、本発明の実施形態に係る、例示的な核磁気共鳴（NMR）分光計12の模式図である。分光計12は、磁石16と、磁石16の円筒状の穴に挿入されたNMRプローブ20と、磁石16およびNMRプローブ20に電気的に接続された制御/取得システム18とを備えている。プローブ20は、1つ以上の高周波（RF）コイル24と、関連する電気回路構成要素とを含んでいる。簡略化のために、以下の説明では単一のコイル24に焦点を合わせるが、システムが他の類似のコイルを含んでもよいことを理解されたい。対象となるNMR試料を、試料に対する測定がなされている間、コイル24内に保持するために、試料容器22がプローブ20内に配置されている。試料容器22は、試料管またはフローセルであってもよい。コンデンサ、誘導子および他の構成要素などの多数の電気回路構成要素が、プローブ20の回路領域26内に配置されており、コイル24に接続されている。コイル24、およびコイル24に接続されたさまざまな構成要素は、1つ以上のNMR測定回路を形成している。回路領域26は、コイル24の直下に、コイル24に隣接して配置されている。
【００１５】
測定を実施するために、コイル24内に区画された測定空間へと試料が挿入される。磁石16により、試料容器22内に保持された試料へ、静磁場B0が印加される。制御/取得システム18は、プローブ20に所望の高周波パルスを印加するように、および、プローブ20内の試料の核磁気共鳴特性を示すデータを取得するように構成された電子的な構成要素を備えている。コイル24は、高周波磁場B1を試料に印加するために、および/または、印加された磁場に対する試料の反応を測定するために使用される。RF磁場は、静磁場に対して垂直である。同一のコイルを、RF磁場を印加するために、および、印加された磁場に対する試料の反応を測定するための両方に使用してもよい。あるいは、1つのコイルをRF磁場を印加するために使用し、別のコイルを印加された磁場に対する試料の反応を測定するために使用してもよい。コイルを含んでいるNMR測定回路の共鳴周波数を同調させることにより、単一のコイルを、複数の周波数で測定を行うために使用してもよい。回路内に含まれる1つ以上の可変コンデンサの静電容量値を調節することにより、回路共鳴周波数の同調を実現してもよい。1つ以上の静電容量値の調節を、インピーダンス整合または他の所望の回路特性を実現するために使用してもよい。
【００１６】
図2Aおよび図2Bは、本発明のいくつかの実施形態に係る、それぞれモータ駆動状態および手動同調状態にある切り換え可能な手動モード/モータ駆動モードのNMRプローブ同調アセンブリ30を示している。アセンブリ30は可変コンデンサ32を含んでおり、可変コンデンサ32は、RFコイル24に電気的に接続されて、RFコイル24を含むNMR測定回路の一部を形成している。可変コンデンサ32は、長手形状の伝動シャフト34に接続されている。軸方向に関して回転する伝動シャフト34は、コンデンサ32の可変の静電容量を制御する。伝動シャフト34は、長手形状の同調シャフト40に、シャフト34、40をそれぞれ中心とする1対のギヤホイール（ギヤ）44、46を介して連結されている。ギヤホイール46の軸方向の回転は、モータ36、または、同調シャフト40に固定的に連結された手動制御器（同調ノブ）38により、択一的に制御される。同調シャフト40は、モータ36を貫通する中央の長手方向開口部を通過する。モータ36は、電源および制御/取得システム18に電気的に接続されている（図1）。
【００１７】
モード切り換え連結器48は、上側および下側噛み合い連結器末端50、52を含んでおり、末端50、52は、同調アセンブリ30がモータ駆動状態にあるときに（図2A）、噛み合い界面54に沿って互いに軸方向に固定することができ、または、同調アセンブリ30が手動同調状態にあるときに（図2B）、互いに係合解除される。上側末端50は同調シャフト40に固定的に連結されているが、下側末端52はモータ連結シャフト42を介して圧電モータ36に固定的に連結されている。モータ連結シャフト42は、同調シャフト40と同心で同調シャフト40を包囲する外側チューブにより形成されている。モータ36は、モータ連結シャフト42を介して、下側末端52の回転を駆動する。末端52は長手方向に固定されているが、末端50は、連結状態位置と連結解除状態位置の間で、末端52に対し長手方向に可動とされている。同調シャフト40、モータ連結シャフト42およびモード切り換え連結器48は、モード切り換え同調シャフトアセンブリを形成していても、またはモード切り換え同調シャフトアセンブリの一部であってもよい。
【００１８】
連結器末端50、52は、互いに対向する連動（インターロック）噛み合い面54a、54bを含んでいる。噛み合い面54a、54bは、方位角対称である噛み合い長手固定パターン（突起、表面組織）を含んでおり、噛み合い長手固定パターンは、噛み合い面54a、54bの方位角（回転）位置に関係なく、噛み合い面54a、54bを連動させることができる。末端50、52は、係合/係合解除することができ、その相対的な方位角方位に関係なく、回転について連結または連結解除されることが可能である。末端50、52が長手方向に連結されたとき、噛み合い面54a、54bは互いに取り付けられて末端50、52を連動（インターロック）させ、圧電モータ36を同調シャフト40に連結させる。次いで、圧電モータ36は同調シャフト40の回転を駆動し、それによって伝動シャフト34の回転が駆動され、コンデンサ32の静電容量を所望の値に調節することができる。例えばユーザが手で手動制御器38を上方に押すことにより、末端50が末端52から離れるように長手方向に動いたとき、末端50、52は互いに係合解除され、圧電モータ36は同調シャフト40の回転から連結解除される。いくつかの実施形態では、ユーザは、同調シャフト40を上方へ押すために、ドライバ（ねじ回し）または他の道具を使用してもよい。同調シャフト40を回転させたあと、ユーザが同調シャフト40に対する上方への力を除去するだけで、末端50、52が連結される。
【００１９】
長手形状のばねテンショナ56が、固定されたモータ36と、同調シャフト40に固定的に連結された同調ノブ38または長手方向に移動可能な別の構造との間に配置されている。ばねテンショナ56は、同調アセンブリ30の初期設定のモータ駆動構成において（図2A）、末端50、52を押し合わせる。ユーザが同調シャフト40を押し上げると、末端50が上方に押されるに従って、ばねテンショナ56が圧縮される。同調シャフト40は、モータ36の中央開口部を通過し、ギヤホイール44、46の回転についての結合を維持したまま、ギヤホイール46を押してギヤホイール44に沿って上方に摺動させる。ユーザが同調シャフト40に加えられた上方への力を除去すると、重力およびばねテンショナ56の復元力により、末端50、52が連結される。いくつかの実施形態において、ばねテンショナ56は、異なる構造（その一方は長手方向に固定されており、他方は同調シャフト40とともに長手方向に移動可能とされている）の間に配置されていてもよい。例えば、ばねテンショナ56は、連結器末端50と、連結器末端50の上方に配置された固定の停止部材（ストップ）との間で圧縮されてもよい。
【００２０】
シャフトエンコーダ（符号器）58が、ギヤホイール46に連結されたエンコーダギヤホイール60と、エンコーダギヤホイール60に連結されたエンコーダ本体とを含んでいる。シャフトエンコーダ58は、モータ駆動モードおよび手動同調モードの両方において、同調シャフト40の回動数を数えるのに使用される。
図3は、本発明のいくつかの実施形態に係る、切り換え可能な手動/モータ駆動式のNMRプローブ同調アセンブリ130を示している。同調アセンブリ130は、伝動シャフト34および同調シャフト40にそれぞれ連結された1対の対向するギヤ144、146を含んでいる。ギヤ144、146は、ギヤ144、146の間に配置された符号化ギヤ160を介して、互いに連結されている。連結ギヤ160はシャフトエンコーダ158の一部を形成しており、シャフトエンコーダ158は、符号化ギヤホイール160に連結されたエンコーダ本体62を含んでいる。同調シャフト40を回転することで、ギヤ146が回転される。連結ギヤ160は、ギヤ146をギヤ144に連結し、ギヤ144を回転させて、それによりコンデンサ32の静電容量を所望の値に調節する。ばねテンショナ56は一般に、連結器末端50とギヤ146との間に配置されている。同調シャフト40を上方に押すことにより、連結器末端50が押し上げられ、連結器末端50が連結器末端52から連結解除され、それにより、同調シャフト40の回転がモータ36の抵抗力/保持力から連結解除される。同調シャフト40がその連結位置と連結解除位置との間を長手方向に移動する際に、ギヤ146内に区画された中央の長手方向開口部（例えば、キー開口部）は、同調シャフト40とギヤ146との間の回転についての連結を維持しながら、長さの変化する同調シャフト40を収容してもよい。
【００２１】
上述したシステムおよび方法により、所望の仕方で、NMRプローブ内の1つ以上のコンデンサの静電容量を手動で、または、圧電モータもしくは他のモータを使用して、調節することができる。圧電モータは、当該モータがオフのときに、モータ動作に対して特に高い抗力または抵抗を示す。プローブが、同調モータを駆動および制御するのに適切な電源および/または電子機器に接続されていないときに、手動同調は、特に有効な場合がある。
【００２２】
本発明の範囲を逸脱することなしに、上記実施形態をさまざまな仕方で変更することが可能である。したがって、本発明の範囲は、下記の特許請求の範囲およびその法的な均等物により決定されるものとする。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【国際調査報告】
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