(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉａ）：
【化２７】
0005826374.tif 000038
で表される化合物又はその薬学的に許容しうるエステルであって、そのアルコール基の水素原子が―Ｃ（Ｏ）Ｃ１−６アルキルにより置き換えられたエステルもしくは塩。
【請求項２】
式（Ｉｂ）：
【化２８】
0005826374.tif 000039
で表される化合物である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
式（Ｉｃ）：
【化２９】
0005826374.tif 000040
で表される化合物である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
式（Ｉａ）の化合物が、式（Ｉｂ）の化合物と（Ｉｃ）の化合物の混合物を含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
式（Ｉａ）の化合物が、式（Ｉｂ）の化合物と（Ｉｃ）の化合物のラセミ混合物を含む、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
式（Ｉａ）の化合物が、エナンチオマーの過剰な式（Ｉｂ）の化合物を含む、請求項４に記載の化合物。
【請求項７】
式（Ｉａ）の化合物が、エナンチオマーの過剰な式（Ｉｃ）の化合物を含む、請求項４に記載の化合物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に請求される少なくとも１つの化合物、及び場合により、１つ又は複数の薬学的に許容しうる賦形剤を含む、医薬組成物。
【請求項９】
治療において使用するための、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物又は組成物。
【請求項１０】
カリウムチャネル阻害において使用するための、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物又は組成物。
【請求項１１】
不整脈の治療又は予防において使用するための化合物又は組成物である、請求項１０に記載の化合物又は組成物。
【請求項１２】
カリウムチャネル阻害において使用するための医薬を製造するための、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１３】
医薬が、不整脈の治療又は予防において使用するための医薬である、請求項１２に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カリウムチャネル阻害剤であるチエノピリミジン化合物に関する。また、本化合物を含む医薬組成物及び不整脈の処置におけるそれらの使用も提供する。
【背景技術】
【０００２】
イオンチャネルは、細胞膜の脂質二重層にまたがるタンパク質であり、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｃａ２＋及びＣｌ−などの特定のイオンが通過することができる水性経路を提供する（Herbert, 1998）。カリウムチャネルは、イオンチャネルの最大で最も多様なサブグループであり、これらは、膜電位の調節及び細胞興奮性の制御において中心的な役割を担っている（Armstrong & Hille, 1998）。カリウムチャネルは、それらのアミノ酸配列及びそれらの生物物理学的特性に基づいて遺伝子ファミリーに分類されている（命名については、Gutman et al., 2003を参照されたい）。
【０００３】
カリウムチャネルをモジュレートする化合物は、心臓血管性、ニューロン性、聴覚性、腎臓性、代謝性及び細胞増殖性の疾患を含む、いくつかの疾患領域において多様な治療用途を有する（Shieh et al., 2000; Ford et al., 2002）。より具体的には、Ｋｖ４．３、Ｋｉｒ２．１、ｈＥＲＧ、ＫＣＮＱ１／ｍｉｎＫ及びＫｖ１．５などのカリウムチャネルは、心筋細胞における活動電位の再分極相に関与している。これらのカリウムチャネルのサブタイプは、ＱＴ延長症候群、肥大、心室細動及び心房細動（これらの全ては心不全及び心臓死の原因となりうる）を含む、心臓血管の疾患及び障害と関連している(Marban, 2002）。
【０００４】
ヒトの遅延整流電位依存性カリウムチャネルサブユニットのＫｖ１．５は心房筋細胞にのみ発現しており、いくつかの異なる理由によって心房細動を管理するための治療機会を与えると考えられている（Brendel及びPeukert, 2002の総説を参照されたい）：（ｉ）同様の生物物理学的及び薬理学的な特性により、Ｋｖ１．５が、ヒトの心臓の超高速遅延整流（Ｋｖ（ｕｒ））生理電流に関わっている証拠がある（Wang et al., 1993;及びFedida et al., 1993）。これは、ヒトの心房筋細胞においてＫｖ（ｕｒ）振幅を減少させることが明らかとなった、Ｋｖ１．５に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドによって支持されている（Feng et al., 1997）。（ｉｉ）電気生理学的記録法から、Ｋｖ（ｕｒ）が心房筋細胞で選択的に発現しており、そのため、心室の再分極を妨げることによって、死に至る可能性がある心室性不整脈の誘発が避けられることが実証された（Amos et al., 1996; Li et al., 1996;及びNattel, 2002）。（ｉｉｉ）心房細動型のヒト心房筋細胞においてＫｖ（ｕｒ）を阻害することによって、正常な健常ヒト心房筋細胞と比較して、活動電位期間が延長した（Courtemanche et al., 1999）。（ｉｖ）Ｋｖ１．５を選択的に阻害することにより活動電位期間を延長することで、心室の不応期が未変化のまま心房の不応期を延長することによって、伝統的なクラスＩＩＩ抗不整脈薬と比較して、心房細動及び心房粗動などのリエントリー性の心房性不整脈を防ぐためのより安全な薬理学的介入を提供することができる（Nattel et al., 1999, Knobloch et al., 2002;及び Wirth et al., 2003）。クラスＩＩＩ抗不整脈薬は、心臓の不整脈を処置するための好ましい方法として広く報告されている（Colatsky et al., 1990）。
【０００５】
伝統的及び新規のクラスＩＩＩ抗不整脈カリウムチャネル遮断薬は、Ｋｖ１．５又はＫｖ（ｕｒ）を直接モジュレートすることによる作用機序を有すると報告されている。公知のクラスＩＩＩ抗不整脈薬のアンバシリド（Feng et al. , 1997）、キニジン（Wang et al., 1995）、クロフィリウム（Malayev et al., 1995）及びベルトサミル（Godreau et al., 2002）は全て、ヒトの心房筋細胞におけるＫｖ（ｕｒ）のカリウムチャネル遮断薬として報告されている。新規のベンゾピラン誘導体のＮＩＰ−１４２は、イヌのin vivoモデルにおいて、Ｋｖ１．５チャネルを遮断して、心房の不応期を延長し、そして、心房の細動及び粗動を停止させ（Matsuda et al., 2001）、また、Ｓ９９４７は、アフリカツメガエル卵母細胞及びチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞の両方において安定的に発現されるＫｖ１．５を阻害し、そして、ネイティブなラット及びヒトの心筋細胞においてＫｖ（ｕｒ）を阻害した（Bachmann et al., 2001）。他に、Ｋｖ１．５又はＫｖ（ｕｒ）を標的とする他の新規のカリウムチャネルモジュレーターが、心臓の不整脈の処置に関して記載されており、これらには、ビフェニル（Peukert et al 2003）、チオフェンカルボン酸アミド（WO0248131）、ビスアリール誘導体（WO0244137、WO0246162）、カルボンアミド誘導体（WO0100573、WO0125189）、アントラニル酸アミド（WO2002100825、WO02088073、WO02087568）、ジヒドロピリミジン（WO0140231）、シクロアルキル誘導体（WO03063797）、インダン誘導体（WO0146155、WO9804521）、テトラリンベンゾシクロヘプタン誘導体（WO9937607）、チアゾリドン（thiazolindone）及びメタチアゾノン（metathiazanone）誘導体（WO9962891）、ベンズアミド誘導体（WO0025774）、イソキノリン誘導体（WO0224655）、ピリダジノン誘導体（WO9818475、WO9818476）、クロマン誘導体（WO9804542）、ベンゾピラン誘導体（WO0121610、WO03000675、WO0121609、WO0125224、WO02064581）、ベンゾオキサジン誘導体（WO0012492）、ならびに海洋性物質から精製した新規化合物Ａ１９９８（Xu & Xu, 2000）が含まれる。一般的な電位依存性カリウムチャネル阻害剤は、Ｋｖ１．５もモジュレートすることができると報告されている（US05753676、US05821251、EP0743936B）。
【０００６】
チエノピリミジンは、抗炎症剤、抗真菌剤、抗骨粗鬆症薬及び抗菌剤として、また、とりわけ、心臓血管薬（酵素のホスホジエステラーゼ基の調節を介して、又はナトリウム／プロトン交換系の調節を介して作用する）として有用であると報告されている。
【０００７】
場合により置換されているベンジルアミン又はフェネチルアミン部分で４位が、そして、メチル基で５位が置換されているチエノ［２，３−ｄ］−ピリミジンは、抗炎症剤又は抗骨粗鬆症薬として機能しうる（Katada et al., 1999）。そのような化合物は、骨髄の造血前駆細胞由来の白血球を含む、いくつかの細胞型の活性をモジュレートすることが示された。白血球の活性の増加は、様々な炎症性疾患をもたらしうるため、白血球に対して細胞毒性の化合物は、抗炎症薬として機能しうる。そのような化合物は、白血球表面のインテグリンに結合して、下流の細胞のシグナル伝達イベントを妨害することによって細胞活動を抑制すると考えられる。ヘテロアリールチオール、アリールチオール、アリールメチルチオール、ヘテロアリールアミン、ベンジルアミン、ヒドロキシル及びクロロ基で４位が置換されているチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、また、有用な抗炎症薬でありうる（Stewart et al., 2001）。この一連の化合物は、血管内皮の管腔表面の細胞接着分子の誘導発現を阻害し、それによって、炎症部位における白血球の接着を妨害することが示された。
【０００８】
４位に置換ヒドラジン及び５位にフェニル基を有するチエノ［２，３−ｄ］ピリミジン（Hozien et al., 1996）、テトラヒドロベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン（Ismail et al., 1995）、２位に水素、クロロ、ヒドラジン、ヘテロシクリル、アミノ、メチル、エチル又はフェニル基、４位にアルキルアミノ、アルキルアリールアミノ、アミノ、ジアルキルアミノ又はヒドラジノ置換基、５位に水素又はメチル基、６位に水素、メチルアセトアミド又はフェニル基、あるいは５，６位にテトラメチレンを有するチエノ［２，３−ｄ］ピリミジン（GB7549025）、ならびに２位にメチル又はフェニル及び４位にアルキルアミノ又はアリールアミノを有する５−フェニル−及び５，６−テトラメチレンチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンの主要系列（Konno et al., 1989）は全て、抗菌作用を有することが示された。４位に２−オキソ−３−ピロリジニルメチレン−ヒドラジノ部分を有するテトラヒドロベンゾチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、ベルベットリーフに対していくらかの除草作用を示した（Ram et al., 1981）。また、４−クロロテトラヒドロベンゾチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、除草性であり、４位にチオール、ヒドラジン、２−フルオロアニリノ、３−フルオロアニリノ又は４−ジエチルアニリノ置換基を有するテトラヒドロベンゾチエノ−［２，３−ｄ］ピリミジンは、大便連鎖球菌（Streptococcus fecales）に対して抗菌性であり、そして、４位に２，４−ジクロロベンジルアミノ又は２−フルオロアニリノ置換基を有するテトラヒドロベンゾ（tetrahyrobenzo）チエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、フハイカビ（Pythium）に対して抗真菌性であることが報告された（Ram, 1979）。２位に水素、ヒドロキシル、チオール、ハロゲン又はシアノ基、４位にアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ又はヒドロキシアルキルアミノ基、５位及び／又は６位に水素、アルキル又はハロゲン、あるいは５，６位にアルキレンを有するチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、ダニ抑制剤として報告されている（AU 521790）。
【０００９】
他に、テトラヒドロベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、抗腫瘍作用（Shehata et al., 1996）及びアスピリンの半分の鎮痛作用（Moneer et al., 1994）を示し、４−アルキルアミノ又はアリールアミノ、５−Ｈ又は５−メチル、６−メチル又は５，６−テトラメチレンを有する一連のチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、抗サイトカイニンとしての可能性を有することが示され（Jordis et al., 1986）、共に２位がアリールアミン又は複素環アミンで、そして、４位がアリールアミンで置換されている、一連の５，６−ジメチル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン及び５，６−テトラメチレンチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、血小板凝集阻害特性を示し（DD 226893）、４位がアミノ、ブチルアミン、アニリン、シクロヘキシルアミン、ベンジルアミン、フェネチルアミン及び２−ヒドロキシエチルアミンで置換されているピラノ−及びチオピラノ［３，４−ｂ］チエノ［５，４−ｄ］ピリミジンは、抗痙攣作用を示すことが報告されており（Noravyan et al., 1977）、そして、４−［（ベンゾ−２，１，３−チアジアゾリル−４）アミノ］−５，６，７，８−テトラヒドロベンゾチエノ−（２，３−ｄ）−ピリミジンは、幼虫の多包条虫症において駆虫作用を有することが報告されている（RU 2116309）。
【００１０】
４位に置換アミノ基、５位及び６位に水素、アルキル又はハロ置換、ならびに２位にアルキル鎖を有するチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、ホスホジエステラーゼＶの阻害剤であり、心臓血管疾患の処置及び性的能力の障害に有用であると主張されている（DE10104802）。
【００１１】
他に、４位にピペラジニル置換基を有する５−アルキルチエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、ナトリウム／プロトン交換体の阻害剤であり、様々な心臓血管障害（狭心症及び不整脈を含む）の処置に有用であることが見出された（WO 01/27107）。
【００１２】
５−チオフェニル置換基及び２−メチル置換基を有する４−［（フェニル）アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジンは、軟体動物駆除（molluscicidal）作用を有することが見出された（Hosni et al, Acta Poloniae Pharmaceutica, 1999, 56(1), 49-56）。
【００１３】
また、最近、チエノピリミジンが強力なＶＥＧＦＲ阻害剤として報告された（Munchhof, 2004）。
【００１４】
いくつかの刊行物は、カリウムチャネルに作用するものとして示される化合物を開示している。従って、US6531495は、２’−アミノメチルビフェニル−２−カルボキサミドを開示し、WO2002/100825は、抗不整脈薬としてアントラニル酸アミドを開示し、そして、WO2002/036556は、心臓血管薬としてアシルアミノアルキルベンゼンスルホンアミドを開示している。
【００１５】
カリウムチャネル阻害剤として、特に、カリウムチャネルＫｖ１．５又はＫｖ（ｕｒ）を阻害するために有用なチエノピリミジン化合物は、WO 2004/111057に報告されている。
【００１６】
発明の開示
本発明の第一の態様は、式（Ｉａ）：
【化１】
0005826374.tif 000002
で表される化合物又はその薬学的に許容しうるエステルもしくは塩を提供する。
【００１７】
一実施態様において、該化合物は、式（Ｉｂ）：
【化２】
0005826374.tif 000003
で表される化合物である。
【００１８】
別の実施態様において、該化合物は、式（Ｉｃ）：
【化３】
0005826374.tif 000004
で表される化合物である。
【００１９】
別の実施態様において、式（Ｉａ）の化合物は、式（Ｉｂ）の化合物と（Ｉｃ）の化合物の混合物を含む。さらなる実施態様において、式（Ｉａ）の化合物は、式（Ｉｂ）の化合物と（Ｉｃ）の化合物のラセミ混合物を含む。別のさらなる実施態様において、式（Ｉａ）の化合物は、エナンチオマー過剰率の式（Ｉｂ）の化合物又はエナンチオマー過剰率の式（Ｉｃ）の化合物を含む。
【００２０】
本発明の第二の態様は、少なくとも１つの上記化合物、及び場合により、１つ又は複数の薬学的に許容しうる賦形剤を含む、医薬組成物を提供する。
【００２１】
本発明の化合物及び組成物は、心房細動などの心房における心臓の不整脈を処置するための、カリウムチャネルＫｖ１．５又はＫｖ（ｕｒ）を阻害するために特に有用なカリウムチャネル阻害剤である。本発明は、心臓の不整脈を処置することに限定されず、本化合物は、また、カリウムチャネル阻害を必要とする疾患を処置するために有用である（例えば、Shieh et al., 2000; Ford et al., 2002）。
【００２２】
従って、本発明の第三の態様は、有効量の少なくとも１つの本発明の化合物又は組成物を対象に投与することを含む、カリウムチャネル阻害の方法を提供する。本発明のこの態様は、カリウムチャネル阻害において使用するための本発明の化合物又は組成物をさらに提供する。また、本発明のこの態様は、カリウムチャネル阻害において使用するための医薬を製造するための本発明の化合物の使用をさらに提供する。本明細書において使用するように、「カリウムチャネル阻害の方法」及び「カリウムチャネル阻害における使用」は、カリウムチャネル機能の阻害に応答する障害を治療又は予防するための方法及び使用を含む。この障害は、不整脈でありうる。
【００２３】
本発明の化合物は、特に、有効性及び／又は選択性に関して、先行技術に勝る有利な特性を有する。
【００２４】
発明の詳細な説明
ラセミ混合物
「ラセミ混合物」は、式（Ｉｂ）の化合物と式（Ｉｃ）の化合物をほぼ等量含有する。言い換えれば、式（Ｉｂ）の化合物と式（Ｉｃ）の化合物の「ラセミ混合物」を含む化合物又は組成物は、該化合物のほぼ１：１又は５０：５０の混合物を含有する。
【００２５】
エナンチオマー過剰率
「エナンチオマー過剰率」の式（Ｉｂ）の化合物又は式（Ｉｃ）の化合物を含む化合物又は組成物は、そのエナンチオマーを他のエナンチオマーより多く含む（スカレミック混合物としても知られる）。
【００２６】
エナンチオマー過剰率とは、ある１つの化合物がその他の化合物より過剰であることであり、これは全体の百分率として表される。例えば、式（Ｉｂ）の化合物と式（Ｉｃ）の化合物の９８：２混合物は、９６％のエナンチオマー過剰率の式（Ｉｂ）の化合物を有する。従って、本発明の化合物及び組成物は、少なくとも５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％又は１００％以下（すなわち、エナンチオピュア、純度の検出限界以下）のエナンチオマー過剰率の式（Ｉｂ）の化合物を含みうる。あるいは、本発明の化合物及び組成物は、少なくとも５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０ ％、７５％、８０％、８５ ％、９０％、９５％又は１００％以下のエナンチオマー過剰率の式（Ｉｃ）の化合物を含みうる。
【００２７】
Ｒ及びＳ命名法
本明細書において使用するように、用語「Ｒ」又は「Ｓ」異性体は、国際純正・応用化学連合（International Union of Pure and Applied Chemistry）（IUPAC）で採用されているCahn-Ingold-Prelog体系に従う、２つの可能なエナンチオマーを指す。従って、式（Ｉｂ）の化合物は、「Ｓ異性体」であり、式（Ｉｃ）の化合物は、「Ｒ異性体」である。
【００２８】
その薬学的に許容しうるエステル又は塩
用語「薬学的に許容しうるエステル」には、アルコール基の水素原子が置き換えられて、エステルを形成しうる（例えば、水素原子が、−Ｃ（Ｏ）Ｃ１−６アルキルにより置き換えられうる）本発明の化合物が含まれる。
【００２９】
用語「薬学的に許容しうる塩」には、薬学的に許容しうる非毒性の酸又は塩基（無機又は有機の酸及び塩基を含む）から調製される塩が含まれる。
【００３０】
本発明の化合物の薬学的に許容しうる酸付加塩には、ハロゲン化水素酸（例えば、塩酸、臭化水素酸及びヨウ化水素酸）、硫酸、硝酸及びリン酸などの無機酸の塩が含まれるが、これらに限定されない。また、本発明の化合物の薬学的に許容しうる酸付加塩には、有機酸の脂肪族、芳香族、カルボン酸及びスルホン酸クラスなどの有機酸の塩が含まれるが、これらに限定されない。それらの例としては、ギ酸、酢酸、プロピオン酸又は酪酸などの脂肪族モノカルボン酸；乳酸、クエン酸、酒石酸又はリンゴ酸などの脂肪族ヒドロキシ酸；マレイン酸又はコハク酸などのジカルボン酸；安息香酸、ｐ−クロロ安息香酸、フェニル酢酸、ジフェニル酢酸又はトリフェニル酢酸などの芳香族カルボン酸；ｏ−ヒドロキシ安息香酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、１−ヒドロキシナフタレン−２−カルボン酸又は３−ヒドロキシナフタレン−２−カルボン酸などの芳香族ヒドロキシル酸；ならびにメタンスルホン酸、エタンスルホン酸又はベンゼンスルホン酸などのスルホン酸である。他の本発明の化合物の薬学的に許容しうる酸付加塩には、グリコール酸、グルクロン酸、フロン酸、グルタミン酸、アントラニル酸、サリチル酸、マンデル酸、エンボン酸（パモ酸）、パントテン酸、ステアリン酸、スルファニル酸、アルギン酸（algenic acid）及びガラクツロン酸の塩が含まれるが、これらに限定されない。
【００３１】
本発明の化合物の薬学的に許容しうる塩基性塩には、アルカリ金属又はアルカリ土類金属塩（例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム又はカルシウム塩）及び亜鉛又はアルミニウム塩などの金属塩が含まれるが、これらに限定されない。また、本発明の化合物の薬学的に許容しうる塩基性塩には、アンモニア又は薬学的に許容しうる有機アミンもしくは複素環塩基、例えば、エタノールアミン（例えば、ジエタノールアミン）、ベンジルアミン、Ｎ−メチル−グルカミン、アミノ酸（例えば、リシン）又はピリジンと形成された塩が含まれるが、これらに限定されない。
【００３２】
合成
式（Ｉ）の化合物は、下記のスキーム１に記載の経路を使用して、ラセミ体として、スカレミック混合物として、又はキラル的に純粋なエナンチオマーとして調製することもできる：
【００３３】
【化４】
0005826374.tif 000005
【００３４】
これは、式（ＩＩ）の化合物及びアミノエタノールから、WO2004/111057に開示されている合成経路と同様の「直線経路」を使用する、式（Ｉ）の化合物の調製を含む。典型的には、この反応は、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド（ＥＤＣ）又は２−（７−アザ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート（ＨＡＴＵ）などのカップリング試薬を使用して、当業者によく知られた標準的な方法、例えば、テトラヒドロフラン、アセトニトリル又はジメチルホルムアミドなどの溶媒中、周囲温度〜還流温度の温度範囲での反応を用いて行われる。あるいは、式（Ｉ）の化合物は、式（ＩＩＩ）の化合物から、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンなどの塩基及びＮ−メチルピロリジノンなどの溶媒の存在下、従来の加熱又はマイクロ波照射を用いて、２−クロロ置換基を式（ＩＸ）の化合物で置換することによって調製することもできる。
【００３５】
【化５】
0005826374.tif 000006
【００３６】
式（ＩＩ）の化合物は、式（ＩＩＩ）の化合物から、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミンなどの塩基及びＮ−メチルピロリジノンなどの溶媒の存在下、従来の加熱又はマイクロ波照射を用いて、２−クロロ置換基を市販のニペコチン酸で置換することによって調製することもできる。
【００３７】
【化６】
0005826374.tif 000007
【００３８】
式（ＩＩＩ）の化合物は、式（ＩＶ）の化合物から、２−アミノメチルピリジンによる求核置換反応によって、場合により、溶媒及び塩基の存在下、及び場合により、高温又はマイクロ波照射を用いて容易に合成される。好ましくは、溶媒（存在する場合）は、アルコール、好ましくは、エタノールであり、塩基は、トリエチルアミンなどの嵩高い窒素塩基である。反応は、周囲温度で行われる。
【００３９】
【化７】
0005826374.tif 000008
【００４０】
式（ＩＶ）の化合物は、式（Ｖ）の化合物と塩素化試薬（フェニルホスホン酸ジクロリド又はオキシ塩化リンなど）との反応によって合成することもできる。
【００４１】
【化８】
0005826374.tif 000009
【００４２】
式（Ｖ）の化合物は、式（ＶＩ）の化合物とシアン酸アルカリ金属、好ましくは、シアン酸カリウムとの反応によって合成することもできる。
【００４３】
【化９】
0005826374.tif 000010
【００４４】
式（ＶＩ）の化合物は、「Gewald反応」によって調製することができ、その反応では、式（ＶＩＩ）の化合物を、塩基性条件下及びエタノールなどの適切な溶媒中で粉末硫黄と反応させる。好ましくは、塩基は、ジイソプロピルエチルアミン（ヒューニッヒ塩基）であり、溶媒は、アルコールであってもよく、好ましくは、エタノールであり、反応は、２５〜６５℃で行われる。
【００４５】
【化１０】
0005826374.tif 000011
【００４６】
式（ＶＩＩ）の化合物は、酸及び酢酸アンモニウムの存在下、トルエンなどの適切な溶媒中（場合により、共沸して水を除去して）、式（ＶＩＩＩ）の化合物をシアノ酢酸エチル（ＮＣＣＨ２ＣＯ２Ｅｔ）と共に加熱することによる、Knoevenagel縮合反応によって調製することができる。好ましくは、酸は、酢酸である。これは、アルキリデンシアノエステルを一対の（Ｅ及びＺ）幾何異性体として与える。
【００４７】
【化１１】
0005826374.tif 000012
【００４８】
式（ＩＸ）の化合物は、式（Ｘ）の化合物から、ジクロロメタンなどの溶媒中、カルバミン酸ｔ−ブチル（ＢＯＣ）保護基を強酸で加水分解することによって調製することもできる。典型的には、酸は、トリフルオロ酢酸である。
【００４９】
【化１２】
0005826374.tif 000013
【００５０】
式（Ｘ）の化合物は、式（ＸＩ）の化合物及びアミノエタノールから調製することもできる。典型的には、この反応は、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド（ＥＤＣ）又は２−（７−アザ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート（ＨＡＴＵ）などのカップリング試薬を使用して、当業者によく知られた標準的な方法、例えば、テトラヒドロフラン、アセトニトリル又はジメチルホルムアミドなどの溶媒中、周囲温度〜還流温度の温度範囲での反応を用いて行われる。
【００５１】
【化１３】
0005826374.tif 000014
【００５２】
医薬組成物
本明細書において考察するように、本発明の化合物は、様々な病状の処置に有用である。従って、本発明の第二の態様は、少なくとも１つの本発明の化合物、及び場合により、１つ又は複数の薬学的に許容しうる賦形剤を含む、医薬組成物又は製剤を提供する。
【００５３】
典型的な薬学的に許容しうる賦形剤には、以下：
・  希釈剤、例えば、ラクトース、デキストロース、スクロース、マンニトール、ソルビトール、セルロース及び／又はグリシン；
・  潤滑剤、例えば、シリカ、タルカン、ステアリン酸、そのマグネシウムもしくはカルシウム塩及び／又はポリエチレングリコール；
・  結合剤、例えば、ケイ酸マグネシウムアルミニウム、デンプン粉、ゼラチン、トラガカント、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム及び／又はポリビニルピロリドン；
・  崩壊剤、例えば、デンプン、寒天、アルギン酸もしくはそのナトリウム塩、又は起沸性混合物；及び／又は
・  吸収剤、着色剤及び／又は甘味料
が含まれる。
【００５４】
本発明の組成物は、用量あたり所定量の各活性成分を含有する単位投与剤形で提供することもできる。そのような単位は、５〜１００mg／日、好ましくは、５〜１５mg／日、１０〜３０mg／日、２５〜５０mg／日、４０〜８０mg／日又は６０〜１００mg／日の本化合物を提供するように適合してもよい。本発明の化合物については、１００〜１０００mg／日、好ましくは、１００〜４００mg／日、３００〜６００mg／日又は５００〜１０００mg／日の範囲の用量が提供される。そのような用量は、単位用量で又はいくつかの別々の用量として提供することができる。最終的な用量は、処置される病状、投与経路ならびに患者の年齢、体重及び病状に依存し、そして、医師の判断によるであろう。
【００５５】
本発明の組成物は、任意の適当な経路、例えば、経口（頬部又は舌下を含む）、直腸、鼻腔内、局所（頬部、舌下又は経皮を含む）、膣内又は非経口（皮下、筋肉内、静脈内又は皮内を含む）経路で投与するように適合してもよい。そのような製剤は、薬学分野において公知の任意の方法、例えば、活性成分を担体又は賦形剤と会合させることにより調製することもできる。
【００５６】
経口投与に適合した医薬製剤は、カプセル剤又は錠剤；粉剤又は顆粒剤；水性又は非水性液体中の液剤又は懸濁剤；食用の泡剤又はホイップ剤；あるいは水中油型液体エマルジョン剤又は油中水型液体エマルジョン剤などの個別の単位として提供することもできる。
【００５７】
経皮投与に適合した医薬製剤は、長期間にわたり被験体の表皮と密接に接触し続けることを意図する個別のパッチとして提供することもできる。例えば、活性成分は、一般的にPharmaceutical Research, 3(6), 318 (1986)に記載されるように、イオン導入によりパッチから送達させてもよい。
【００５８】
局所投与に適合した医薬製剤は、軟膏、クリーム剤、懸濁剤、ローション剤、粉剤、液剤、ペースト剤、ゲル剤、スプレー剤、エアロゾル又は油剤として製剤化することもできる。
【００５９】
眼又は他の外部組織、例えば、口腔及び皮膚への適用のために、製剤は、好ましくは、局所軟膏又はクリーム剤として適用される。軟膏中に製剤化する場合、活性成分は、パラフィン系又は水混和性の軟膏基剤と共に用いてもよい。あるいは、活性成分は、水中油型クリーム基剤又は油中水型基剤と共にクリーム中に製剤化してもよい。
【００６０】
眼への局所投与に適合した医薬製剤には、活性成分が適切な担体、特に、水性溶媒中に溶解又は懸濁されている、点眼薬が含まれる。
【００６１】
口腔中の局所投与に適合した医薬製剤には、ロゼンジ剤、トローチ剤及び口腔洗浄液が含まれる。
【００６２】
直腸投与に適合した医薬製剤は、坐剤又は浣腸剤として提供することもできる。
【００６３】
担体が固体である、鼻腔内投与に適合した医薬製剤には、例えば、２０〜５００ミクロンの範囲の粒径を有する粗粉剤が含まれ、これは、嗅剤を吸うように、すなわち、鼻に密接して保持された粉末の容器から鼻腔を介した急速な吸入によって投与される。担体が液体である、鼻腔内スプレー剤又は点鼻薬としての投与に適した製剤には、活性成分の水性又は油性液剤が含まれる。
【００６４】
吸入による投与に適合した医薬製剤には、様々なタイプの定量加圧エアロゾル、噴霧器又は吸入器によって発生させることができる、微粒子のダスト剤又はミスト剤が含まれる。
【００６５】
膣内投与に適合した医薬製剤は、ペッサリー、タンポン、クリーム剤、ゲル剤、ペースト剤、泡剤又はスプレー製剤として提供することもできる。
【００６６】
非経口投与に適合した医薬製剤には、水性及び非水性の無菌の注射剤（酸化防止剤、緩衝剤、静菌薬、及び該製剤を意図する被験体の血液と等張にする溶質を含有してもよい）；ならびに水性及び非水性の無菌の懸濁剤（懸濁化剤及び増粘剤を含んでもよい）が含まれる。製剤は、単位用量又は多用量容器、例えば、密閉アンプル及びバイアル中に提供することもでき、そして、使用直前に無菌の液体担体、例えば、注射用水を添加するだけでよい、凍結乾燥状態で保存することもできる。即時注射剤及び懸濁剤は、無菌の粉剤、顆粒剤及び錠剤から調製することもできる。
【００６７】
好ましい単位用量製剤は、本明細書において上述したような、活性成分の１日用量もしくは分割用量、又はそれらの適当な分画を含有する製剤である。
【００６８】
成分（特に、前述の）の他に、製剤はまた、当該製剤のタイプを考慮して、当技術分野において常用の他の成分を含むこともできることを理解すべきであり、例えば、経口投与に適する製剤は、香味剤を含むこともできる。
【００６９】
発明を実施するための形態
下記のプロトコールは、以下の調製：
１．「収束経路」を使用して製造したラセミ体（実施例１〜６）
２．「収束経路」を使用して製造したエナンチオマー（実施例１〜５及び７〜１２）
３．「直線経路」を使用して製造したエナンチオマー（実施例１〜５及び１３〜１６）
を記載する。
【００７０】
エナンチオマーの合成及び決定
所望のエナンチオピュアな化合物は、特に、キラル中心を形成する工程及びそれに続く反応に関して、試薬を精選し、適当な実験条件及び順序を使用することによって得た。合成過程において、「直線経路」は、最後のアミド形成結合を、「収束経路」（良好な収率を与えるが、検出可能なラセミ化を伴う）とは対照的に、より低い温度で行うことができるので、ラセミ化する傾向が小さいことが認められた。
【００７１】
「直線経路」の場合、ニペコチン酸の純粋なエナンチオマーは、分割剤として１−（Ｓ）−カンファースルホン酸を使用する、安価な市販のラセミ体ニペコチン酸の古典的な分割によって得て、ｅｅ分析は、試料のＢＯＣ誘導体を形成した後に決定した。
【００７２】
エナンチオマーの純度は、キラルＨＰＬＣにより決定した。
【００７３】
分析方法
プロトン磁気共鳴（１Ｈ  ＮＭＲ）スペクトルは、Varian 400MHz Mercury Plus分光計で記録した。スペクトルは全て、特に指定のない限りＤＭＳＯ−ｄ６で測定し、化学シフトは、内部標準のテトラメチルシラン（ＴＭＳ）から低磁場の（シグマ）単位で報告し、そして、プロトン間のカップリング定数は、ヘルツ（Ｈｚ）で報告し、分裂パターンは、以下のように表示する：ｓ、シングレット；ｄ、ダブレット；ｔ、トリプレット；ｑ、カルテット；ｍ、マルチプレット；ｂｒ、ブロードピーク；ｄｄ、ダブルダブレット；ｄｔ、ダブルトリプレット；ｂｓ、ブロードシングレット；ｄｑ、ダブルカルテット。
【００７４】
ＩＲスペクトルは、Perkin Elmer Spectrum One装置で測定した。
【００７５】
質量スペクトルは、Agilent 6310 Ion trap装置で測定した。
【００７６】
ＨＰＬＣ分析（方法（ａ））は、ZORBAX SB C-18（４．６×５０mm）カラムを使用するWaters 2695システムで行った；
【００７７】
移動相：Ａ：０．０５％ＴＦＡ（ＡＱ）、Ｂ：０．０５％ＴＦＡ（ＭｅＣＮ）；Ｔ％Ｂ：０／２０、５／９０、８／９０、８．１／２０；流速１．０mL／分；
【００７８】
キラルカラム：Chiralpak IC（４．６×２５０mm）５ｕ、移動相：Ａ：ヘキサン、Ｂ：ＥｔＯＨ（７０：３０）；流速０．８ml／分を４０分間かけて実行した。
【００７９】
融点は、EX-Melt装置（モデル：MPA120）で測定した。
【００８０】
あるいは、ＨＰＬＣ分析（方法（ｂ））は、Waters 616流体操作システム、Waters 996フォトダイオードアレイ検出器で行った。
【００８１】
キラルカラム：Daicel Chiralpak AD-H（Chiral technologies)（２４４nmでのキラル純度を報告する）；移動相８０％ヘキサン：２０％ＥｔＯＨ；流速０．８ml／分；温度４０℃。
【００８２】
質量スペクトルは、Agilent 1100シリーズ装置（モデル：G1946C）で測定した。
【００８３】
本明細書に概説した情報を使用して、下記の化合物を合成することができるが、これらは単に例示を目的に提供される。本発明の化合物の薬理学的プロファイルは、本明細書において説明される手順及び技術ならびにFord et al., 2002において詳述される手順及び技術などのルーチン実験を用いて、当業者が容易に評価することができる。
【００８４】
実施例１
（Ｚ）−２−シアノ−３−フェニル−ブタ−２−エン酸エチルエステル（ＶＩＩ）
【化１４】
0005826374.tif 000015
アセトフェノン（ＶＩＩＩ）（１８０ｇ、１．５mol）、シアノ酢酸エチル（１７０ｇ、１．３mol）、酢酸アンモニウム（２３．１ｇ）、酢酸（７２ｇ）及びトルエン（３００ml）の撹拌混合物を、共沸蒸留により反応物から水を除去しながら１８時間加熱還流した。混合物を周囲温度まで放冷し、トルエン（１００ml）を加え、次に、混合物を水（３×１００ml）で洗浄した。合わせた水性洗浄物をトルエン（５０ml）と振盪し、次に、合わせたトルエン溶液を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過して、溶媒を真空下で除去した。残留油状物を減圧下で蒸留して、２−シアノ−３−フェニル−ブタ−２−エン酸エチルエステルを油状物（３０９ｇ）として得て、これをさらに精製することなく使用した。
【００８５】
実施例２
２−アミノ−４−フェニル−チオフェン−３−カルボン酸エチルエステル（ＶＩ）
【化１５】
0005826374.tif 000016
２−シアノ−３−フェニル−ブタ−２−エン酸エチルエステル（５１３．２５ｇ、２．３mol）を、周囲温度で、エタノール（５００ml）中の粉末硫黄（７６ｇ、２．３mol）の激しく撹拌した懸濁液に加えた。ジエチルアミン（２００ml）を２０分間かけて少しずつ加え、その間に反応物の温度が６２℃まで昇温した。混合物を３６℃まで放冷し、次に、これを５０℃まで加熱し、その温度で撹拌を１時間続けた。この後、撹拌を中断し、デカンテーションによって未反応の硫黄から温かい溶液を取り出し、次に、これを周囲温度まで放冷した。得られた固体を濾過により回収して、少量の冷エタノールで洗浄し、真空下で乾燥させて、２−アミノ−４−フェニルチオフェン−３−カルボン酸エチルエステルを橙色の固体（１９５ｇ）として得て、これをさらに精製することなく使用した。
【００８６】
実施例３
５−フェニル−１Ｈ−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２，４−ジオン（Ｖ）
【化１６】
0005826374.tif 000017
２−アミノ−４−フェニル−チオフェン−３−カルボン酸エチルエステル（２．０ｇ、８．１mmol）及びシアン酸カリウム（Aldrich、２．０ｇ、２４．３mmol）を氷酢酸（ＶＷＲ、２０ml）に加え、周囲温度で１８時間撹拌した。反応物を水（５０ml）で希釈し、得られた沈殿物を濾過して、水で洗浄し、湿ったケーキにまで乾燥させた。固体を水（１００ml）に懸濁し、濃水酸化ナトリウムを加えてアルカリ性（ｐＨ１２〜１４）にした。得られた懸濁液を撹拌しながら１００℃で２時間加熱し、次に、周囲温度まで冷まして、氷酢酸を加えて酸性にした。得られた固体を濾過により回収して、水で洗浄し、真空下、４０℃で乾燥させて、５−フェニル−１Ｈ−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２，４−ジオンを白色の固体として得た。収量＝（１．１ｇ、５６％）。
【００８７】
実施例４
２，４−ジクロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン（ＩＶ）
【化１７】
0005826374.tif 000018
５−フェニル−１Ｈ−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２，４−ジオン（１．０７ｇ、４．３９mmol）及びフェニルホスホン酸ジクロリド（Aldrich、１０ml、過剰）の撹拌混合物を１５０℃で７時間加熱し、次に、周囲温度で１８時間静置した。得られた暗色の溶液を氷水に注ぎ、ＤＣＭ（３×１５０ml）で抽出した。合わせた抽出物を飽和炭酸水素ナトリウム溶液（１５０ml）で洗浄して、乾燥（ＭｇＳＯ４）させた。溶媒を真空下で除去し、油性残渣を４０〜６０℃の石油エーテルでトリチュレートして、２，４−ジクロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジンを淡黄色の固体として得た。収量＝（０．８２ｇ、６６％）。
【００８８】
実施例５
（２−クロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−ピリジン−２−イルメチル−アミン（ＩＩＩ）
【化１８】
0005826374.tif 000019
２，４−ジクロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン（１．７７ｇ、６．３mmol）、２−アミノメチルピリジン（Aldrich、７８２μl、７．６mmol）及びトリエチルアミン（ＶＷＲ、１．０６ml、７．６３mmol）の混合物をエタノール（３０ml）中で３時間還流した。冷却して、反応物を水（３００ml）に注ぎ、１時間撹拌した。得られた沈殿物を濾過し、水（２×３０ml）で洗浄し、真空下、４０℃で乾燥させて、（２−クロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−ピリジン−２−イルメチル−アミンを淡黄色の固体として得た。収量＝（１．５５ｇ、７０％）。
【００８９】
ラセミ体−収束経路
実施例６
（ラセミ体）１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド（Ｉａ）
【化１９】
0005826374.tif 000020
（２−クロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−ピリジン−２−イルメチル−アミン（４４mg、０．１２４mmol）、ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシエチル）アミド（Fluorochem、３２mg、０．１８８mmol、１．５当量）及びＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（Aldrich、０．１８８mmol）を、Biotageマイクロ波管中、Ｎ−メチルピロリジノン（１．５ml）に溶解し、２００℃に加熱して、この温度で３０分間維持した。冷却して、溶媒を真空下で除去した。残渣をＤＣＭ（２×１０ml）でトリチュレートして、抽出物を合わせ、濃縮し、分取ＴＬＣ（溶離剤、１０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）により精製して、生成物を黄色の油状物として得て、これを静置しロウ状固体までゆっくり固化させた。このロウ状固体は、ジエチルエーテル中で１〜２時間撹拌することにより自由流動性の粉末物に変換することもできる（１０ml中０．５ｇ）。収量＝１８．３mg（３０％）。
【００９０】
エナンチオマー−収束経路
実施例７
（Ｓ）−３−（２−ヒドロキシ−エチルカルバモイル）−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル
【化２０】
0005826374.tif 000021
脱水ＤＣＭ（１０ml）中、（Ｓ）−ピペリジン−１，３−ジカルボン酸１−tert−ブチルエステル（５００mg、２．２mmol）、ＨＡＴＵ（８３３mg、２．２mmol）及びジイソプロピルエチルアミン（７６１μL、４．４mmol）を氷浴内で５分間、次に、室温で５分間撹拌した。エタノールアミン（１９８μL、３．２８mmol）を加え、反応物を室温で３時間撹拌した。反応物をＤＣＭ（４０ml）で希釈して、水（５０ml）で洗浄し、ＤＣＭ層を分離して、乾燥（ＭｇＳＯ４）させて、濃縮した。残渣をシリカカラムで処理した（２０ｇ  isolute）。溶離：ＭｅＯＨ／ＤＣＭ  ０〜５％  ５ＣＶ、ＭｅＯＨ／ＤＣＭ  ５％〜５％  １０ＣＶ、ＭｅＯＨ／ＤＣＭ  ５〜１０％  ５ＣＶ。ＴＬＣは、ＫＭｎＯ４で可視化した。これから生成物を無色の油状物（３２７mg）として得た。
【００９１】
同様に調製した：
実施例８
（Ｒ）−３−（２−ヒドロキシ−エチルカルバモイル）−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル
【００９２】
実施例９
（Ｓ）−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド
【化２１】
0005826374.tif 000022
上記反応の生成物をＴＦＡ／ＤＣＭ（１：１）中で２時間撹拌し、次に、真空下で油状物まで濃縮した。これをＭｅＯＨ（５ml）に溶解し、５ｇのＳＣＸカートリッジに装填した。カートリッジをＭｅＯＨ（１０ml）で洗浄し、次に、２Ｍ  ＮＨ３／ＭｅＯＨ（１０ml）で生成物を溶離させた。フラクションを濃縮して、白色の固体を得た。収量＝２６０mg。
【００９３】
同様に調製した：
実施例１０
（Ｒ）−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド
【００９４】
実施例１１
（Ｓ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド（Ｉｂ）
【化２２】
0005826374.tif 000023
上記実施例６と同様に、（Ｓ）−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミドを（２−クロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−ピリジン−２−イルメチル−アミンと反応させて、（Ｓ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミドを黄色の泡状物（１８８mg）として得た。
【００９５】
同様に調製した：
実施例１２
（Ｒ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド（Ｉｃ）
【００９６】
エナンチオマー−直線経路を経由
実施例１３
（Ｓ）−ニペコチン酸−（Ｓ）−カンファースルホン酸塩
市販のラセミ混合物からの（Ｓ）−ニペコチン酸のキラル分割
【化２３】
0005826374.tif 000024
アセトン（１２７kg）中の（Ｓ）−カンファースルホン酸（１８kg、７７mol）の溶液に、５５〜５８℃で、水（２０kg）中の（Ｒ，Ｓ）−ニペコチン酸（１０kg、７７mol）の溶液を素早く投入した。固体が全て溶解するまで混合物を５５〜５８℃で維持した。溶液を２０〜２５℃までゆっくり冷却すると、塩が沈殿し、次に、一晩撹拌して、単離した。ジアステレオマー純度をさらに高めるために、得られた塩をアセトン（１６kg）及び水（４kg）から５５〜５８℃で再結晶した。再度、温かい溶液を２０〜２５℃に冷却して、一晩撹拌し、単離して、精製（Ｓ）−ニペコチン酸−（Ｓ）−カンファースルホン酸塩（１４kg）を得た。
【００９７】
実施例１４
（Ｓ）−ピペリジン−３−カルボン酸塩酸塩
【化２４】
0005826374.tif 000025
（Ｓ）−ピペリジン−１，３−ジカルボン酸１−tert−ブチルエステル（２０kg、８７．２mol）を酢酸（１８９kg）中でスラリーにし、１５℃に冷却した。過剰の塩化水素ガス（９．６kg）を投入し、〜４時間撹拌して、脱保護を完了した。スラリーを単離し、フィルターケーキを酢酸（２×３１．５kg）ですすいだ。次に、フィルターケーキを真空下で乾燥させて、生成物（１４．４kg）を得た。
【００９８】
実施例１５
（Ｓ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸
【化２５】
0005826374.tif 000026
（２−クロロ−５−フェニル−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−イル）−ピリジン−２−イルメチル−アミン（５．９kg、１６．７mol）及び（Ｓ）−ニペコチン酸塩酸塩（４．１５kg、２５．１mol）をブチロニトリル（butyrolnitrile）（１３．９kg）に溶解した。過剰のジイソプロピルエチルアミン（８．６kg、６６．９mol）を加え、混合物を１１０℃で２４〜４８時間加熱して、反応を完了した。カップリングが完了したら（＜２％のニペコチン酸が残留）、反応物を室温に冷まし、水（２９kg）を投入した。２５％水酸化ナトリウム水溶液（４．５Ｌ）で混合物のｐＨを〜１０に調整し、層を分離した。生成物の水層を酢酸エチル（１５．９Ｌ）で２回抽出し、次に、塩化メチレン（２３．５kg）を水層に加え、濃塩酸（６．３kg）でｐＨを〜２．５に調整した。層を分離し、水層を塩化メチレン（２×１５．７kg）で再抽出した。塩化メチレン層を合わせ、水（１８kg）で洗浄し、次に、硫酸ナトリウム（５．９kg）で乾燥させて、次の工程（実施例１６）で処理するために生成物を溶液で保持した。
【００９９】
実施例１６
（Ｓ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド（Ｉｂ）
【化２６】
0005826374.tif 000027
（Ｓ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸溶液（７．４kg、１６．６３mol）（実施例１５から）を０℃に冷却し、ジイソプロピルアミン（４．５１kg、３５mol）及びエタノールアミン（２．０３kg、３３．３mol）を加えた。反応温度を１０℃未満に維持し、ベンゾトリアゾリル（bezotriazolyl）テトラメチルウロニウム−ＢＦ４（ＴＢＴＵ）（５．９kg、１８．３mol）を少しずつ投入し、次に、カップリングが完了するまで〜５℃で撹拌した。次に、反応溶液を濾過して、ＴＢＴＵ塩を除去し、水（２２．２Ｌ）、続いて、クエン酸／水酸化ナトリウム緩衝水溶液（ｐＨ〜５）（２．８８kg、１５mol）で２回、最後に、ブライン溶液（４Ｌ）で洗浄した。その後、混合物にブチロニトリル（１７．４Ｌ）を投入し、部分的に揮散させると、ジアステレオマー生成物が沈殿した。スラリーを濾過して、ジアステレオ異性体を除去し、濾液を〜１／２容量までさらに揮散させた。この混合物にヘプタン（３０．４Ｌ）を投入して、生成物を沈殿させ、スラリーを室温まで冷ました。スラリーを濾過し、ヘプタン（１０．１Ｌ）ですすいで、真空下で乾燥させて、生成物（４．１kg）を得た。
【０１００】
（Ｒ）−１−｛５−フェニル−４−［（ピリジン−２−イルメチル）−アミノ］−チエノ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル｝−ピペリジン−３−カルボン酸（２−ヒドロキシ−エチル）−アミド（Ｉｃ）は、実施例１３〜１６と同様の経路に従って調製することもできる。
【０１０１】
実施例１７
上記実施例で表される化合物の解析データを下記の表に示す。
【０１０２】
【表１】
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0005826374.tif 000029
【０１０３】
実施例１８
Ｋｖ１．５の電気生理学法
Ｋｖ１．５カリウムチャネルに対する本発明の化合物の阻害能を、全細胞パッチクランプ実験にて、対象のチャネルを発現する組換え細胞を使用した電気生理学実験で計測した。
【０１０４】
外部槽溶液は、１５０  ＮａＣｌ、１０  ＫＣｌ、３  ＭｇＣｌ２、１  ＣａＣｌ２、１０  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）（mM）を含有する。パッチピペットに組成物の電極液（１６０  ＫＣｌ、０．５  ＭｇＣｌ２、１０  ＨＥＰＥＳ、１  ＥＧＴＡ、ＫＯＨによりｐＨ７．２）（mM）を満たした。
【０１０５】
化合物をＤＭＳＯ（１００％）に溶解し、外部槽中にて新たに所望の濃度で作製した（最終ＤＭＳＯ濃度＝０．１％）。実験は全て室温で実施した。
【０１０６】
全細胞パッチクランプ研究では、細胞（ｈＫｖ１．５で安定的にトランスフェクトしたＣＨＯ）をガラスカバースリップ上に播種した後、記録を行った。単離細胞をパッチクランプ実験で選択可能な密度で、無菌の３０mmペトリディッシュに細胞を播種した。使用するまで、ディッシュを加湿インキュベーター（５％ＣＯ２ガス）にて３７℃で保存した。
【０１０７】
膜電流の全細胞パッチクランプ記録法は、パッチ電極と細胞の間にギガオームシールを形成した後、Pulseソフトウェア（Ver8.5x/8.6x, HEKA, Germany）で制御したHEKA EPC-9/10増幅器を使用して行った。細胞を播種したカバースリップを、倒立顕微鏡のステージ上に取り付けられた記録チャンバー内に置いた。実験の間、対象の細胞を、細胞に近接して置かれたカニューレを介して送達される槽溶液で連続的に灌流して、細胞外液環境を制御できるようにした。電流＞５００pAの細胞のみを実験に使用した。実験の間、総直列抵抗は１０MΩを越えず、７０％以上に補正した。リーク減算は、PulseのＰ／ｎプロトコールを使用してオンラインで実施した。
【０１０８】
電気生理学の電圧ステッププロトコール及びデータ解析を以下のように実施した。データを５kHzで取得し、２．５kHzの−３dBバンド幅でフィルタリングした。細胞を−８０mVの電圧で保持した。電圧ステップを０mV（９００ms）に脱分極することによって電流を惹起させた後、最初に−４０mV（１００ms）に再分極して、−８０mVに戻した。実験を通して、指令波形を５秒毎に繰り返し印加した。０mVまでの脱分極ステップの７５〜９５％の間の平均電流を、Pulsefitソフトウェア（v8.x, HEKA, Germany）を使用して解析した。電圧プロトコールを適用して、槽内の安定な電流ベースラインを達成した後、カニューレを介して試験物質を灌流した。輸液交換には、約１５秒必要であった。試験物質を平衡化させ、その間に、電圧プロトコールを繰り返し適用し、記録した。試験物質の存在下での電流の阻害率を、対照の投薬前の値（pre-drug value）に対して相対的に計算した。
【０１０９】
【表２】
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【０１１０】
実施例１９
選択性のスクリーニング
本発明の化合物及び比較化合物を下記のアッセイでスクリーニングした：
１．Ｎａｖ１．５；異種ｈＮａｖ１．５ｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＮａｖ１．５電流を発現するＣＨＯ細胞を使用して、Sophion QPatchでスクリーニングした。
２．Ｋｖ４．３；異種Ｋｖ４．３ｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＫｖ４．３電流を発現するＣＨＯ細胞を使用して、手動全細胞パッチクランプによりスクリーニングした。
３．ｈＥＲＧ；異種ｈＥＲＧｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＥＲＧ電流を発現するＨＥＫ２９３細胞を使用して、手動全細胞パッチクランプによりスクリーニングした。
４．Ｋｉｒ３．１／３．４；異種ｒＫｉｒ３．１及びｒＫｉｒ３．４ｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｒＫｉｒ３．１／３．４電流を発現するＨＥＫ２９３細胞を使用して、手動全細胞パッチクランプによりスクリーニングした。
５．ＫＣＮＱ１；異種ｈＫＣＮＱ１／ｈｍｉｎｋｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＫＣＮＱ１／ｈｍｉｎｋ電流を発現するＣＨＯ細胞を使用して、手動全細胞パッチクランプによりスクリーニングした。
６．Ｋｉｒ２．１；異種ｈＫｉｒ２．１ｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＫｉｒ２．１電流を発現するＨＥＫ２９３細胞を使用して、手動全細胞パッチクランプによりスクリーニングした。
７．Ｃａｖ１．２；異種ｈＣａｖ１．２ｃＤＮＡで安定的にトランスフェクトしたｈＣａｖ１．２電流を発現するＧＨ３細胞又はＨＥＫ２９３細胞を使用して、スクリーニングした。
【０１１１】
上記イオンチャネルと比較したＫｖ１．５の選択性の比率を下記に示す：
【０１１２】
【表３】
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【０１１３】
実施例２０
解離ヒト心房筋細胞におけるＩＫｕｒ電流の阻害
ヒト心房筋細胞の単離
ヒト心耳（左右のどちらか）の標本は、様々な心臓外科手術を受けた患者から得た。Local Research Ethical Approval Committeeの承認に従って、Papworth Hospital NHS Trust, Cambs. UK.の同意した患者から組織を得た。筋細胞の機械−酵素的単離は、Wang et al. (1993)及びDobrev et al. (2005)によって記載されるような改変プロトコールを用いて実施した。使用するまで、単離した筋細胞を改変「Krafte-bruhe」（ＫＢ）溶液に懸濁した。
【０１１４】
記録システム
筋細胞を、倒立顕微鏡のステージ上に取り付けられた、ガラスカバースリップベースを備えた小容量記録チャンバー内に置いた。実験の間、対象の細胞を、細胞に近接して置かれたカニューレを介して送達される槽溶液で連続的に灌流して、細胞外液環境を制御できるようにした。膜電流の全細胞パッチクランプ記録法は、パッチ電極と筋細胞の間にギガオームシールを形成した後、HEKA EPC-9/10増幅器を使用して行った。ガラスパッチピペットをホウケイ酸ガラスから作製した。線状の横紋筋細胞だけを選択して使用した。Pulseソフトウェアを使用して、電気容量及び直列抵抗を補正した。Pulseソフトウェアを使用して電圧クランプ指令を発生させ、ＰＣのハードディスクにデータを記録した。リーク減算は実施せず、有意なリークを有する細胞を不採用にした。実験は室温で実施した。他のイオン電流からの混入を最小限にするために、実験溶液には、１０mM塩化テトラエチルアンモニウム（ＩＫ）、１００nMアトロピン（ＩＫ，ＡＣｈ）、２００μM ＣｄＣｌ２（ＩＣａ，Ｌ；及びＩＣｌ，Ｃａ）、０．５mM ＢａＣｌ２（ＩＫ１及びＩＫＡＣｈ）を含有させた。遮断薬は、ＩＫｕｒに影響を与えないと予想される濃度で使用した。ナトリウム電流（ＩＮａ）は、塩化コリンベースの槽を使用することにより抑制した。電圧ステップの脱分極を１０秒毎に適用して、過度的及び持続的成分からなる外向きのカリウム電流を誘発した。３００μM ４−ＡＰに感受性が高い持続電流を、超高速遅延整流電流、ＩＫｕｒとして定義した。
【０１１５】
【表４】
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【０１１６】
略語
ＨＧＮＣ     ＨＵＧＯ遺伝子命名委員会
Ｋｖ（ｕｒ）        心臓の超高速遅延整流
ＣＨＯ       チャイニーズハムスター卵巣細胞
ＩＰ３              イノシトール三リン酸
ＣＲＡＣ     Ｃａ２＋放出活性化Ｃａ２＋電流
ＤＭＥＭ     ダルベッコ改変イーグル培地
ＤＭＳＯ     ジメチルスルホキシド
ＦＣＳ       ウシ胎仔血清
ＥＢＳＳ     アール平衡塩溶液
ＷＣＰＣ     全細胞パッチクランプ
ＨＥＫ２９３ ヒト胚腎臓２９３細胞
【０１１７】
【表５】
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