(57)【要約】  方法、装置及びコンピュータ命令を有する物が記載される。一実施例では、装置は、トレーニングパケットを受信する無線周波数受信機を有する。受信機はプロセッサを有する。プロセッサは、キャリアリカバリを実行するモジュールを有する。粗推定モジュールは、トレーニングパケットから粗周波数オフセットを導出し、精密推定モジュールは、粗推定モジュールとパラレルかつ実質的に同時にトレーニングパケットから精密周波数オフセットを導出する。キャリアリカバリモジュールは、精密及び粗周波数オフセットを用いてキャリアリカバリを実行する。
2011517157.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
期間Ｐを有する周期的トレーニングシーケンスを受信するステップと、
前記周期的トレーニングシーケンスを用いて粗周波数推定を適用するステップと、
前記粗周波数推定とパラレルかつ実質的に同時に、前記周期的トレーニングシーケンスを用いて精密周波数推定を適用するステップと、
前記粗及び精密周波数推定に基づき、周波数オフセット補正項を取得するステップと、
を有する方法。
【請求項２】
前記粗周波数推定を適用するステップは、
期間Ｐを用いて自己相関を計算するステップと、
前記自己相関に基づき粗周波数オフセットを推定するステップと、
を有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記周波数オフセット補正項を用いてキャリアリカバリを実行するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記精密周波数推定を適用するステップは、
期間Ｐの倍数（Ｐ１）を用いて自己相関を計算するステップと、
前記自己相関と前記粗周波数推定からの粗周波数オフセットとに基づき、精密周波数オフセットを推定するステップと、
を有する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記期間Ｐの倍数は、最大予想残留周波数オフセットについて位相曖昧性を阻止する最大の整数である、請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記周期的トレーニングシーケンスは、残留周波数オフセットが取得可能な最小の長さ（Ｎ０）と、前記残留周波数オフセットの推定における要求される精度が取得される最小の長さ（Ｎ１）との大きいものにより決定される長さＮを有する（ただし、ＮはＮ０及びＮ１の和より小さい）、請求項１記載の方法。
【請求項７】
トレーニングパケットを受信する無線周波数受信機を有する装置であって、
前記受信機は、
前記トレーニングパケットから粗周波数オフセットを導出する粗推定モジュールと、
前記粗推定モジュールとパラレルかつ実質的に同時に前記トレーニングパケットから精密周波数オフセットを導出する精密推定モジュールと、
前記精密及び粗周波数オフセットを用いてキャリアリカバリを実行するキャリアリカバリモジュールと、
から構成されるプロセッサを有する装置。
【請求項８】
前記受信機に結合されるアンテナをさらに有する、請求項７記載の装置。
【請求項９】
前記トレーニングパケットは、期間Ｐを有する実質的に同一の複数のトレーニングシーケンスから構成される、請求項７記載の装置。
【請求項１０】
前記トレーニングパケットは、残留周波数オフセットが取得可能な最小の長さ（Ｎ０）と、前記残留周波数オフセットの推定における要求される精度が取得される最小の長さ（Ｎ１）との大きいものにより決定される長さＮを有する（ただし、ＮはＮ０及びＮ１の和より小さい）、請求項７記載の装置。
【請求項１１】
前記精密推定モジュールは、期間Ｐの倍数（Ｐ１）を用いて自己相関を計算し、前記自己相関と前記粗推定モジュールからの粗周波数オフセットとに基づき精密周波数オフセットを推定することによって、前記精密周波数オフセットを導出する、請求項７記載の装置。
【請求項１２】
前記期間Ｐの倍数は、最大予想残留周波数オフセットについて位相曖昧性を阻止する最大の整数である、請求項１１記載の装置。
【請求項１３】
実行された場合、
期間Ｐを有する周期的トレーニングシーケンスを受信するステップと、
前記周期的トレーニングシーケンスを用いて粗周波数推定を適用するステップと、
前記粗周波数推定とパラレルかつ実質的に同時に、前記周期的トレーニングシーケンスを用いて精密周波数推定を適用するステップと、
前記粗及び精密周波数推定に基づき、周波数オフセット補正項を取得するステップと、
をシステムが実行することを可能にする命令を有する記憶媒体を有する物。
【請求項１４】
期間Ｐを用いて自己相関を計算するステップと、
前記自己相関に基づき粗周波数オフセットを推定するステップと、
を前記システムが実行することを可能にするさらなる命令を有する、請求項１３記載の物。
【請求項１５】
前記周波数オフセット補正項を用いてキャリアリカバリを実行するステップを前記システムが実行することを可能にするさらなる命令を有する、請求項１３記載の物。
【請求項１６】
期間Ｐの倍数（Ｐ１）を用いて自己相関を計算するステップと、
前記自己相関と前記粗周波数推定からの粗周波数オフセットとに基づき、精密周波数オフセットを推定するステップと、
前記システムが実行することを可能にするさらなる命令を有する、請求項１３記載の物。
【請求項１７】
前記期間Ｐの倍数は、最大予想残留周波数オフセットについて位相曖昧性を阻止する最大の整数である、請求項１６記載の物。
【請求項１８】
前記周期的トレーニングシーケンスは、残留周波数オフセットが取得可能な最小の長さ（Ｎ０）と、前記残留周波数オフセットの推定における要求される精度が取得される最小の長さ（Ｎ１）との大きいものにより決定される長さＮを有する（ただし、ＮはＮ０及びＮ１の和より小さい）、請求項１３記載の物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パスバンド通信システムのための効率的なキャリアリカバリ技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
パスバンド通信システムでは、送信機のキャリア周波数は水晶オシレータなどのタイミングリファレンスからローカルに提供される。キャリアリカバリシステムは、コヒーラントな復調のため、受信信号のキャリア波と受信機のローカルオシレータとの間の周波数及び位相差を推定及び補償するのに用いられる回路である。
【０００３】
通信キャリアシステムの送信機では、キャリア波はベースバンド信号により変調される。受信機では、ベースバンド情報は、入力される変調された波形から抽出される。理想的には、送信機及び受信機のキャリア周波数オシレータは、周波数及び位相において完全に一致し、これにより、変調されたベースバンド信号の完全にコヒーラントな復調が可能になる。しかしながら、送信機と受信機とが同一のキャリア周波数オシレータを共有することはまれである。通信受信システムは、通常は送信システムと独立したものであり、周波数及び位相オフセット及び不安定性を有する自らのオシレータを内蔵している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
コヒーラントな復調を実行するため、受信機は、送信機の正確なキャリア周波数及び位相を知っている必要がある。一般に、受信機のキャリア周波数は、送信機から独立に導出される。送信機及び受信機において生成されるキャリア周波数は、システム設計者により規定される最大オフセットまで異なる可能性がある。従って、正確なキャリア周波数が、受信機において受信される信号から導出される必要があり、この処理はまたキャリアリカバリとも呼ばれる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
従来のパスバンド通信システムでは、キャリアリカバリは、例えば、粗な周波数推定の後に精密な周波数オフセット推定が続くなど、少なくとも２つの段階により実行される。上記及び他の考慮に関して、以下の改良がなされる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、トレーニングシーケンスパケットを示す。
【図２】図２は、各実施例によるトレーニングシーケンスパケットを示す。
【図３】図３は、各実施例によるキャリアリカバリ技術のロジックフロー図を示す。
【図４】図４は、一実施例の装置のブロック図を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
各種実施例は、効率的なキャリアリカバリ技術を含む。当該技術は、キャリアリカバリに要する全体的な時間を短縮し、全体的なシステムスループットを向上させる。
【０００８】
キャリアリカバリのための１つの技術は、受信信号の自己相関を利用するものである、周波数誤差又は残留周波数オフセットは、送信機と受信機との間の周波数の差分である。残留周波数は、時間ドメインでは、位相ベクトル（ノイズ項を加えた）と乗算される送信信号として記述されてもよい。
【０００９】
【数１】
2011517157.tif 000003
ただし、Δｆは残留周波数オフセットであり、Ｔはサンプル期間である。長さＮ及び期間Ｐの周期的なトレーニングシーケンス、すなわち、ｘ（ｋ＋Ｐ）＝ｘ（ｋ）を送信することによって、
【００１０】
【数２】
2011517157.tif 000004
により自己相関を計算できる。ただし、修正されたノイズｎ’（ｋ）はノイズ／信号及びノイズ／ノイズ項からの寄与を含む。
【００１１】
トレーニングシーケンスの長さＮが増加するに従って、式（２）の第２の和はゼロに接近し（ノイズの平均値）、向上した信号対ノイズ比（ＳＮＲ）が取得される。定数Ｎについて、期間Ｐの選択は結果としてのシステムパフォーマンスに影響を与える。角度の計算についてより大きなＰが有効なＳＮＲを向上させ、これにより、より大きなＰがシステムパフォーマンスに有効であることが示される。他方、位相曖昧性を排除するため、最大期間Ｐは、
【００１２】
【数３】
2011517157.tif 000005
を満たす必要がある。
【００１３】
従来のパスバンド通信システムでは、キャリアリカバリは少なくとも２つのステージにおいて実行される。図１は、従来のパスバンドシステムにおけるキャリアリカバリ処理のためのトレーニングシーケンスパケット１００の一例を示す。第１ステージでは、長さＮ０及び期間Ｐ０の周期的信号１０２が使用される。周期的信号は、周波数オフセットが精度Δｆ０により推定されることを可能にし、すなわち、周期的信号は、
【００１４】
【数４】
2011517157.tif 000006
の周波数オフセット推定をもたらす。期間Ｐ０は、最大許容周波数オフセットに対してさえ位相曖昧性を阻止する最大期間となるよう選択される。この第１ステージは、「粗周波数推定」と呼ばれてもよい。
【００１５】
「精密周波数オフセット推定」と呼ばれる第２ステージでは、長さＮ１及び期間Ｐ１の周期的信号１０４が利用され、残留周波数オフセットΔｆ０の推定を可能にする。Ｐ１は、最大許容残留周波数オフセットΔｆ０について位相曖昧性を阻止する最大期間となるよう選択される。
【００１６】
各種実施例は、より効率的なキャリアリカバリ技術を含む。この記述は、同一シーケンスに対して「粗」及び「精密」周波数推定をパラレルに実行することによって、キャリアリカバリに求められる全体時間を短縮する。この技術はまた、全体的なシステムスループットを向上させる。
【００１７】
図２は、本発明の各実施例により利用されるトレーニングシーケンスパケット２００の一例を示す。トレーニングシーケンスパケット２００は、長さＮ０及び期間Ｐ０の単一の周期的信号２０２を含む。第２トレーニングシーケンスは必要とされない。しかしながら、期間Ｐ１のサイズはＰ０の倍数であると制限される。トレーニングシーケンスの全長は、
【００１８】
【数５】
2011517157.tif 000007
により設定される。ただし、Ｎ０は残留周波数オフセットΔｆ０の推定を可能にする最小の長さであり、Ｎ１はΔｆ０の推定において要求される精度を可能にする最小の長さである。トレーニングシーケンスパケット２００の構成は、従来システムにおいて使用されるトレーニングパケットより短いパケット長をもたらす。より短いパケットは、より大きなスループット及び／又はより速いキャリアリカバリをもたらす。
【００１９】
図３において、本技術の実施例を示す論理フローが示される。ブロック３０２において、受信機は、期間Ｐ０の周期的なトレーニングシーケンスを受信する。周期的なトレーニングシーケンスは、図２に示されるトレーニングシーケンスパケット２００と同様であってもよい。
【００２０】
ブロック３０４において、受信機は、トレーニングシーケンスに粗周波数推定を適用する。粗周波数推定は、例えば、式（２）など自己相関Ｒ（Ｐ０）を計算することによって適用されてもよい。結果として得られる周波数オフセット推定
【００２１】
【数６】
2011517157.tif 000008
は、推定誤差Δｆ０を有する可能性がある。
【００２２】
ブロック３０６において、受信機は、ブロック３０４とパラレルかつ実質的に同時に、同一のトレーニングシーケンスの自己相関Ｒ（Ｐ１）を計算することによって精密周波数推定を適用する（ただし、Ｐ１＝ｍＰ０及びｍは整数）。整数ｍは、最大予想残留周波数オフセットΔｆ０について位相曖昧性を依然として阻止する最大となる整数である。
【００２３】
ブロック３０８において、受信機は、自己相関Ｒ（Ｐ０）の指数項から角度を抽出し、すなわち、−ｊ２πΔｆＰＴからΔｆ項を抽出する。
【００２４】
ブロック３１０において、受信機は、ブロック３０８とパラレルかつ実質的に同時に、自己相関Ｒ（Ｐ１）の指数項から角度を抽出する。Ｒ（Ｐ１）はｅｘｐ｛−ｊ２πΔｆＰ１Ｔ｝に比例し、それの位相は、
【００２５】
【数７】
2011517157.tif 000009
により与えられる。
【００２６】
ブロック３１２において、抽出された角度は、例えば、当該角度と１／（２πｉＰ０Ｔ）と乗算することによって正規化される。正規化後の結果は、粗周波数オフセット推定
【００２７】
【数８】
2011517157.tif 000010
となる。（図３では、
【００２８】
【数９】
2011517157.tif 000011
は、Δｆ’として示されることに留意されたい。）
ブロック３１４において、ブロック３１０から抽出された角度と粗周波数オフセットとが、ブロック３１４に示される式に適用される。
【００２９】
【数１０】
2011517157.tif 000012
を式（３）に代入することによって、
【００３０】
【数１１】
2011517157.tif 000013
が得られる。Δｆ０を推定するため、ｘ＋ｙ＝ｚ  ｍｏｄ  ２πの形式の系を解くようにしてもよい。ただし、ｘ及びｚは既知である。ｙがｙ＝ｙ  ｍｏｄ  ２πを満たす場合、この系の解はｙ＝（ｚ−ｘ）ｍｏｄ  ２πとなる。
【００３１】
ブロック３１６において、受信機は、残留オフセット周波数
【００３２】
【数１２】
2011517157.tif 000014
を取得する（Δｆ０’として図示される）。例えば、
【００３３】
【数１３】
2011517157.tif 000015
を式（４）に代入することによって、残留周波数オフセットΔｆ０の推定値を得ることができる。
【００３４】
【数１４】
2011517157.tif 000016
【００３５】
【数１５】
2011517157.tif 000017
は正確であるが曖昧であり、
【００３６】
【数１６】
2011517157.tif 000018
は正確でないが、
【００３７】
【数１７】
2011517157.tif 000019
の曖昧さを解決することができる。結果として得られる
【００３８】
【数１８】
2011517157.tif 000020
は、その後に受信信号における周波数オフセットを補正するのに利用可能である。
【００３９】
一実施例では、トレーニングシーケンスの全長は、
【００４０】
【数１９】
2011517157.tif 000021
により設定される。ただし、Ｎ０は残留周波数オフセットΔｆ０が取得される最小の長さであり、Ｎ１はΔｆ０の要求される推定精度が取得される最小の長さである。（ここで、
【００４１】
【数２０】
2011517157.tif 000022
であるとき、
【００４２】
【数２１】
2011517157.tif 000023
となる。ただし、Δｆ１は第２ステージの誤差である。）
図４は、一実施例によるパラレル２段階キャリリカバリ装置４００のブロック図を示す。装置４００は、無線周波数受信機４０２を有する。受信機４０２は、リモート装置から送信される信号を受信可能である。受信機４０２は、アンテナ４０４を介し信号を受信する。受信機４０２はさらに、プロセッサ４０６を有する。プロセッサ４０６は、周波数ドメイン等化技術のすべて又は一部を実行する各種モジュールを有する。このようなモジュールは、例えば、粗推定手段４０８と、精密推定手段４１０と、キャリアリカバリモジュール４１２とを有してもよい。
【００４３】
一般に、装置４００は、情報を通信及び処理するための各種物理的及び／又は論理的コンポーネントを有し、これらは、所与の設計パラメータ又はパフォーマンス制約に対して所望されるように、ハードウェアコンポーネント（計算デバイス、プロセッサ、論理デバイスなど）、各種ハードウェアコンポーネントにより実行される実行可能なコンピュータプログラム命令（ファームウェア、ソフトウェアなど）、又はこれらの組み合わせとして実現されてもよい。図４は、例えば、限定的な個数のコンポーネントを示すが、より多くの又はより少ないコンポーネントが所与の実現形態に対して利用されてもよいことが理解できる。
【００４４】
各種実施例では、装置４００は、各種ネットワーキング、通信及び／又はマルチメディア機能をサポートする、モバイルプラットフォーム、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）プラットフォーム及び／又は家電（ＣＥ）プラットフォームなどの計算プラットフォームにより実現される。このような機能は、ＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＭＡＮ（Ｍｅｔｒｏｐｏｌｉｔａｎ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷＷＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＷＡＮ）、ＷＬＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＬＡＮ）、ＷＭＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＭＡＮ）、ＷＰＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷｉＭＡＸ（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、ＢＷＡ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、インターネット、ワールドワイドウェブ、電話網、ラジオネットワーク、テレビネットワーク、ケーブルネットワーク、ＤＢＳ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓａｔｅｌｌｉｔｅ）ネットワークなどの衛星ネットワーク、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、ＷＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅ−ｂａｎｄ  ＣＤＭＡ）などの第３世代（３Ｇ）ネットワーク、第４世代（４Ｇ）ネットワーク、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、Ｅ−ＴＤＭＡ（Ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＴＤＭＡ）セルラー無線電話ネットワーク、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）ネットワーク、ＧＳＭ／ＧＰＲＳ（ＧＳＭ  ｗｉｔｈ  Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  （ＧＰＲＳ）ｓｙｓｔｅｍ）ネットワーク、ＳＤＭＡ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、ＴＤ−ＳＣＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  ＣＤＭＡ）ネットワーク、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）ネットワーク、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、ＮＡＤＣ（Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ）セルラー無線電話ネットワーク、ＮＡＭＰＳ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｐｈｏｎｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）ネットワーク、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）ネットワーク及び／又は上述した実施例による他の何れかの有線又は無線ネットワークなどの各種ネットワークによりサポートされる。
【００４５】
一部の実現形態では、装置４００は、ＰＣ、デスクトップＰＣ、ノートブックＰＣ、ラップトップコンピュータ、モバイルインターネットデバイス（ＭＩＤ）、モバイル計算装置、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、携帯電話、コンビネーション携帯電話／ＰＤＡ、ビデオ装置、テレビ（ＴＶ）装置、デジタルＴＶ（ＤＴＶ）装置、高品位ＴＶ（ＨＤＴＶ）装置、メディアプレーヤー装置、ゲーム機、又は上述した実施例による他のタイプの計算装置の内部の及び／又はに接続されるシステムを有する。
【００４６】
装置４００を有する計算装置は、有線通信システム、無線通信システム又はこれらの組み合わせの形態をとるものであってもよい。例えば、計算装置は、１以上のタイプの有線通信リンクを介し情報を通信するよう構成されてもよい。有線通信リンクの具体例として、限定されることなく、ワイヤ、ケーブル、バス、ＰＣＢ（Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ  Ｂｏａｒｄ）、イーサネット（登録商標）接続、Ｐ２Ｐ（Ｐｅｅｒ−Ｔｏ−Ｐｅｅｒ）接続、バックプレーン、スイッチファブリック、半導体物質、ツイスティッドペアワイヤ、同軸ケーブル、光ファイバ接続などがあげられる。計算装置は、１以上のタイプの無線通信リンクを介し情報を通信するよう構成される。無線通信リンクの具体例として、限定することなく、無線チャネル、衛星チャネル、テレビチャネル、放送チャネル、赤外線チャネル、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）チャネル、ＷｉＦｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）チャネル、ＲＦスペクトルの一部及び／又は１以上のライセンスされた又はライセンスフリーの周波数帯域があげられる。無線実現形態では、モバイル計算装置は、１以上の送信機、受信機、送受信機、アンプ、フィルタ、制御ロジック、無線ネットワークインタフェースカード（ＷＮＩＣ）、アンテナなどの１以上の無線通信用インタフェース及び／又はコンポーネントを有してもよい。特定の実施例は、例えば、特定の通信媒体を用いて示されるが、ここに記載される原理及び技術は各種通信媒体及び付随する技術を用いて実現可能であることは理解されるであろう。
【００４７】
特定のモジュール及び／又はブロックが例示的に説明されるが、より多数の又はより少数のモジュール及び／又はブロックが利用されてもよく、また実施例の範囲内に属することは理解できる。さらに、各種実施例が説明を容易にするためモジュール及び／又はブロックに関して説明されるが、このようなモジュール及び／又はブロックは、１以上のハードウェアコンポーネント（プロセッサ、ＤＳＰ、ＰＬＤ、ＡＳＩＣ、回路、レジスタなど）、ソフトウェアコンポーネント（プログラム、サブルーチン、ロジックなど）及び／又はこれらの組み合わせにより実現されてもよい。
【００４８】
図４を参照するに、粗推定手段４０８は、ブロック３０４、３０８及び３１２などの上記技術の粗推定部分を実行する。精密推定手段４１０は、ブロック３０６、３１０及び３１４などの上記技術の精密推定部分を実行する。粗推定手段４０８と精密推定手段４１０とは、互いに実質的に同時にかつパラレルに各自の機能を実行してもよい。
【００４９】
キャリアリカバリモジュール４１２は、粗推定及び精密推定を利用して、周波数オフセット項を計算し、ベースバンド周波数を復元する。一実施例では（図示せず）、粗推定手段４０８及び／又は精密推定手段４１０は、キャリアリカバリモジュール４１２のコンポーネントであってもよい。
【００５０】
一般に、装置４００は、設計パラメータ又はパフォーマンス制約の所与のセットについて所望されるように、ハードウェアコンポーネント（計算装置、プロセッサ、論理装置など）、各種ハードウェアにより実行される実行可能なコンピュータプログラム命令（ファームウェア、ソフトウェアなど）又はこれらの何れかの組み合わせとして実現される、情報を通信するための各種物理的及び／又は論理的コンポーネントを有してもよい。図４は限定数のコンポーネントを例示的に示しているが、より多数又はより少数のコンポーネントが所与の実現形態について利用されてもよいことは理解できるであろう。
【００５１】
実施例の完全な理解を提供するため、多数の具体的な詳細が与えられた。しかしながら、これらの実施例は上記具体的詳細なしに実現可能であることは当業者に理解されるであろう。他の例では、実施例を不明りょうにしないように、周知の処理、コンポーネント及び回路は詳細には説明されていない。ここに開示される特定の構成的及び機能的詳細は典型例であって、実施例の範囲を必ずしも限定するものでないことが理解できるであろう。
【００５２】
一部の図面は、フロー図を含む。このような図面は特定のロジックフローを含むが、このロジックフローは一般的な機能の一例となる実現形態を提供するにすぎないことが理解できるであろう。さらに、ロジックフローは、特段の記載がない場合、与えられた順序により実行される必要は必ずしもない。
【００５３】
各種実施例では、ロジックフローは、実行可能なコンピュータプログラム命令から構成又は実現される。実行可能なコンピュータプログラム命令は、ファームウェア、ソフトウェア、モジュール、アプリケーション、プログラム、サブルーチン、命令、命令セット、計算コード、ワード、値、シンボル又はこれらの組み合わせとして実現されてもよい。実行可能なコンピュータプログラム命令は、ソースコード、コンパイルされたコード、インタープリットされたコード、実行可能コード、スタティックコード、ダイナミックコードなどの何れか適切なタイプのコードを含むものであってもよい。実行可能なコンピュータプログラム命令は、計算装置に特定の機能を実行するよう指示するための所定のコンピュータ言語、方法又はシンタックスに従って実現されてもよい。実行可能なコンピュータプログラム命令は、上述した実施例による何れか適切なプログラミング言語を用いて実現されてもよい。実行可能なコンピュータプログラム命令は、サーバから上述したような計算装置にダウンロードされてもよい。
【００５４】
各種実施例では、ロジックフローは、上述した実施例による各種システム及び／又は装置により実現される生産物及び／又はコンピュータ可読記憶媒体に格納される実行可能なコンピュータプログラム命令から構成又は実現されてもよい。生産物及び／又はコンピュータ可読記憶媒体は、計算装置によって実行されると、計算装置に上述した実施例に従う方法及び／又は処理を実行させる実行可能なコンピュータプログラム命令を格納する。
【００５５】
生産物及び／又はコンピュータ可読記憶媒体は、揮発性又は不揮発性メモリ、着脱可能又は着脱不可なメモリ、消去可能又は消去不可なメモリ、書き込み可能又は書き換え可能なメモリなどを含む、データを格納可能な１以上のタイプのコンピュータ可読記憶媒体を含む。コンピュータ可読記憶媒体の具体例として、限定することなく、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ−Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  ＲＡＭ）、ＤＤＲＡＭ（Ｄｏｕｂｌｅ−Ｄａｔａ−Ｒａｔｅ  ＤＲＡＭ）、ＳＤＲＡＭ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  ＤＲＡＭ）、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  ＲＡＭ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＰＲＯＭ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  ＰＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  ＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリ（ＮＯＲ又はＮＡＮＤフラッシュメモリなど）、ＣＡＭ（Ｃｏｎｔｅｎｔ  Ａｄｄｒｅｓｓａｂｌｅ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ポリマーメモリ（強誘電ポリマーメモリなど）、相変化メモリ、オボニックメモリ、強誘電メモリ、ＳＯＮＯＳ（Ｓｉｌｉｃｏｎ−Ｏｘｉｄｅ−Ｎｉｔｒｉｄｅ−Ｏｘｉｄｅ−Ｓｉｌｉｃｏｎ）メモリ、磁気又は光カード又は上述した実施例による他の何れか適切なタイプのコンピュータ可読媒体があげられる。
【００５６】
特段の記載がない場合、「処理」、「計算」、「決定」などの用語は、計算システムのレジスタ及び／又はメモリ内の物理（電子など）量として表されるデータを、計算システムのメモリ、レジスタ又は他の情報ストレージ、伝送又は表示装置内の物理量として同様に表される他のデータに処理及び／又は変換するコンピュータ、計算システム又は同様の電子計算装置のアクション及び／又は処理を表すことが理解されるであろう。
【００５７】
また、「一実施例」又は「実施例」という用語は、実施例に関して説明された特定の機能、構成又は特徴が少なくとも１つの実施例に含まれていることを意味することに留意することが重要である。従って、明細書全体の各所における「一実施例では」又は「実施例では」という用語の出現は、必ずしもすべてが同一の実施例を参照しているとは限らない。さらに、特定の機能、構成又は特徴は、１以上の実施例において何れか適切な方法により組み合わせ可能である。
【００５８】
一部の実施例は、「結合」及び「接続」という表現とそれらの派生語とを用いて説明される。これらの用語は、互いに同義的であることを意図しないことが理解されるべきである。例えば、一部の実施例は、２以上の要素が互いに直接的な物理的又は電気的接触状態にあることを示すため、「接続」という用語を用いて説明されるかもしれない。他の例では、一部の実施例は、２以上の要素が互いに直接的な物理的又は電気的接触状態にあることを示すため、「結合」という用語を用いて説明されるかもしれない。しかしながら、「結合」という用語は、２以上の要素が互いに直接的な接触はないが、互いに協調又はやりとりすることを意味するものであってもよい。
【００５９】
上記実施例の特定の機能が説明されるが、当業者は多数の改良、置換、変更及び均等物が想到するであろう。従って、添付した請求項が実施例の真の趣旨の範囲内に入るとしてこのようなすべての改良及び変更をカバーするものとすることは理解されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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