(57)【要約】  本発明は、式（Ｉ）の化合物またはそれらの塩のヒドロホルミル化のための方法に関する。式（Ｉ）において、Ｘは、Ｃ、Ｐ（Ｒx）、Ｐ（Ｏ−Ｒx）Ｓ、またはＳ（＝Ｏ）であり、ここで、Ｒxは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり；Ａは、１〜４個の架橋原子を含む二価の架橋基であり；並びにＲ1は、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールである。前記方法により、式（Ｉ）の化合物は、触媒の存在下において一酸化炭素および水素と反応し、当該触媒は、第ＶＩＩＩ族の金属と式（ＩＩ）の化合物との錯体を含み、ここで、Ｐｎは、ピニコゲン原子であり；Ｗは、１〜８個の架橋原子を含む二価の架橋基であり；Ｒ2は、基−Ｘ（＝Ｏ）ＯＨと分子間非共有結合を形成することができる官能基であり；Ｒ3、Ｒ4は、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり；ａ、ｂ、ｃは、０または１であり；並びにＹ1、Ｙ2、およびＹ3は、Ｏ、Ｓ、ＮＲa、またはＳｉＲbＲcである。本発明による方法は、式（ＩＩ．ａ）の化合物のヒドロホルミル化のための方法でもあり、ここで、Ｗ’は、隣接する結合との間に１〜５個の架橋原子を含む二価の架橋基であり、Ｚは、Ｏ、Ｓ、Ｓ（＝Ｏ）、Ｓ（＝Ｏ）2、Ｎ（ＲIX）、またはＣ（ＲIX）（ＲX）であり；ＲI〜ＲXは、独立して、Ｈ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、アミノ、アルキルなどであるか；あるいは２つの基ＲI、ＲII、ＲIV、ＲVI、ＲVIII、およびＲIXが、共有結合の結合部分を形成する。
2011503028.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2011503028.tif 000043
［式中、
Ｘは、Ｃ、Ｐ（Ｒx）、Ｐ（Ｏ−Ｒx）Ｓ、またはＳ（＝Ｏ）であり、ここで、Ｒxは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、並びにシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、
Ａは、両側の結合の間に１〜４個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｒ1は、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、ここで、アルキル、アルケニル、およびアルキニルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、並びにシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキル、アルケニル、およびアルキニルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよい］の化合物、またはそれらの塩を、触媒の存在下での該式（Ｉ）の化合物と一酸化炭素および水素との反応によりヒドロホルミル化するための方法において、前記触媒が、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と、式（ＩＩ）：
【化２】
2011503028.tif 000044
［式中、
Ｐｎは、ピニコゲン原子であり；
Ｗは、両側の結合の間に１〜８個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｒ2は、式（Ｉ）の化合物の−Ｘ（＝Ｏ）ＯＨ基に対して少なくとも１つの分子間非共有結合を形成することができる官能基であり、
Ｒ3およびＲ4は、それぞれ、互いに独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、ここで、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、並びにシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、あるいは、
プニコゲン原子と一緒になって、かつ存在する場合には基Ｙ2およびＹ3と一緒になって、１、２、３、または４つのシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリール基とさらに縮合していてもよい５〜８員のヘテロ環を形成していてもよく、ここで、当該ヘテロ環および場合によって存在する縮合基は、それぞれ、互いに独立して、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルキル、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、
ａ、ｂ、およびｃは、それぞれ、互いに独立して、０または１であり、並びに
Ｙ1，Ｙ2，およびＹ3は、それぞれ、互いに独立して、Ｏ、Ｓ、ＮＲa、またはＳｉＲbＲcであり、ここで、Ｒa、Ｒb、およびＲcは、それぞれ、互いに独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、並びにシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよい］の少なくとも１つの化合物との少なくとも１つの錯体を含む前記方法。
【請求項２】
前記触媒が、前記基Ｒ2に基づき、式（Ｉ）の化合物と会合体を形成することができ、ここで、前記式（Ｉ）の化合物のＣ−Ｃ二重結合は、前記錯体化した第ＶＩＩＩ族の遷移金属と相互作用することができる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記式（Ｉ）の化合物のＸが、Ｃ、Ｓ（＝Ｏ）、またはＰ（Ｏ−Ｒx）であり、ここで、Ｒxは、Ｈであるか、あるいはそれぞれ、置換されていてよいアルキル、シクロアルキル、またはアリールである、請求項１または２までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項４】
ＸがＣである、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記式（Ｉ）の化合物が、式（Ｉ．ａ）：
【化３】
2011503028.tif 000045
［式中、
Ｘは、Ｃ、Ｐ（Ｒx）、Ｐ（Ｏ−Ｒx）、Ｓ、Ｓ（＝Ｏ）であり、ここで、Ｒxは、Ｈであるか、あるいはそれぞれ、置換されていてよいアルキル、シクロアルキル、またはアリールであり、
Ｒa1およびＲa2は、それぞれ、互いに独立して、ＨまたはＣ1〜Ｃ4−アルキルであり、
Ｒ1は、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールである］の化合物の中から選択される、請求項１から４までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属が、Ｃｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、およびＰｔの中から選択される、請求項１から５までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属がＲｈである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記式（ＩＩ）の化合物におけるＰｎがリンである、請求項１から７までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記式（ＩＩ）の化合物における前記基Ｒ2が、少なくとも１つのＮＨ基を含む、請求項１から８までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
Ｒ2が、−ＮＨＲw、＝ＮＨ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲw、−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、および−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲwの中から選択され、ここで、Ｒw、Ｒy、およびＲzは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールであるか、あるいは、それぞれ式（ＩＩ）の化合物のさらなる置換基と一緒に、４〜８員環系の一部である、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
Ｒ2が、−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨＲwであり、ここで、Ｒwは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールである、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ｒ3およびＲ4が、それぞれ、置換されていてよいフェニル、ピリジル、またはシクロヘキシルから選択される、請求項１から１１までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
ａ、ｂ、およびｃが、それぞれ０である、請求項１から１２までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記式（ＩＩ）の化合物が、式（ＩＩ．ａ）：
【化４】
2011503028.tif 000046
［式中、
ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｙ1、Ｙ2、およびＹ3は、請求項１から１３のいずれか１項において与えられた意味の１つを有し、
Ｗ′は、両側の結合の間に１〜５個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｚは、Ｏ、Ｓ、Ｓ（＝Ｏ）、Ｓ（＝Ｏ）2、Ｎ（ＲIX）、またはＣ（ＲIX）（ＲX）であり、並びに
ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、ＲIX、およびＲXは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、アミノ、アルキル、アルコキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであるか、
あるいは隣接する環原子に結合している２つの基ＲI、ＲII、ＲIV、ＲVI、ＲVIII、およびＲIXが一緒に、隣接する環原子の間の二重結合の結合部を表し、この場合、該６員環は、最大３つまでの非累積二重結合を有してよい］の化合物の中から選択される、請求項１から１３までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
前記式（ＩＩ．ａ）の化合物におけるＷ′が、Ｃ（＝Ｏ）である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
Ｒ2が、−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨＲwであり、この場合、Ｒwは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールである、請求項１４または１５のいずれかに記載の方法。
【請求項１７】
前記式（ＩＩ．ａ）の化合物における基ＲIおよびＲIIが一緒に、基ＲIVおよびＲVIが一緒に、並びにＲVIIIおよびＲIXが一緒に、それぞれ、隣接する環原子の間の二重結合の結合部を表す、請求項１４から１６までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
請求項１４から１７までのいずれか１項で定義される式（ＩＩ．ａ）の化合物。
【請求項１９】
式（１）および（２）：
【化５】
2011503028.tif 000047
の化合物の中から選択される、請求項１８に記載の化合物。
【請求項２０】
元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と、請求項１８または１９のいずれかで定義される式（ＩＩ．ａ）の少なくとも１つの化合物との、少なくとも１つの錯体を含む触媒。
【請求項２１】
前記元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属が、Ｃｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、およびＰｔの中から選択される、請求項２０に記載の触媒。
【請求項２２】
請求項２０または２１のいずれかで定義される触媒を、ヒドロホルミル化のために用いる使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、分子間非共有結合を形成することができる官能基を有する不飽和化合物のヒドロホルミル化のための方法であって、この化合物が、第ＶＩＩＩ族の遷移金属と配位子としてのプニコゲン含有化合物との錯体を含む触媒の存在下において、一酸化炭素および水素と反応し、この場合、当該プニコゲン含有化合物は、ヒドロホルミル化される化合物、例えば配位子、の分子間非共有結合を形成することができる官能基に対して相補的な官能基を有する、配位子、触媒、またはそれらの使用に関する。
【０００２】
ヒドロホルミル化またはオキソ法は、重要な工業方法であり、不飽和化合物、一酸化炭素、および水素からアルデヒドを製造するために用いられている。場合により、これらのアルデヒドを、同じ方法において水素によって水素化することにより、対応するオキソアルコールを得ることができる。当該反応自体は、強い発熱性であり、一般的に、触媒の存在下において超高圧および高温で進行する。使用される触媒は、活性および／または選択性に影響を及ぼすＮ−またはＰ−含有配位子により修飾されていてもよいＣｏ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、またはＰｔ化合物もしくは錯体である。
【０００３】
３つ以上の炭素原子を有する不飽和化合物のヒドロホルミル化反応では、二重結合の２つの炭素原子のそれぞれに対してＣＯ付加が可能であるために、異性体アルデヒドの混合物の形成が生じ得る。加えて、少なくとも４個の炭素原子を有する不飽和化合物を使用する場合、二重結合の異性体化、すなわち、内部二重結合の端末の位置へのシフトおよびその逆も生じ得る。さらに、不飽和化合物の混合物が使用される場合、錯体および分離困難な生成混合物が、ヒドロホルミル化から得られる可能性がある。
【０００４】
ロジウム触媒化低圧ヒドロホルミル化において触媒金属を安定化および／または活性化するためのプニコゲン含有配位子、特にリン含有配位子、の使用は公知である。好適なリン含有配位子は、例えば、ホスフィン、ホスフィニット、ホスホニット、ホスフィット、ホスホルアミダイト、ホスホール、およびホスファベンゼンである。現時点で最も広く用いられている配位子は、トリアリールホスフィン、例えば、トリフェニルホスフィンおよびスルホン化トリフェニルホスフィンであり、というのも、これらが、反応条件下において十分な安定性を有しているためである。しかしながら、これらの配位子の欠点は、一般的に非常に大過剰量の配位子からでなければ、満足できる収量が得られないという点である。
【０００５】
Ｂ．ＢｒｅｉｔおよびＷ．Ｓｅｉｃｈｅによって公開されたＪ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００３，１２５，６６０８−６６０９には、二座配位性供与性配位子を形成するための、水素結合を介した単座配位子の二量化並びに高い位置選択性を有するヒドロホルミル化触媒におけるそれらの使用について記載されている。
【０００６】
欧州特許第１４８６４８１号には、第ＶＩＩＩ族の遷移金属と配位子として非共有結合を介した二量化が可能な単リン化合物との少なくとも１つの錯体を含む触媒の存在下におけるオレフィンのヒドロホルミル化ための方法について記載されている。
【０００７】
独国特許第１０２００６０４１０６４号には、ペプチド基を含むリン化合物：
【化１】
2011503028.tif 000003
［式中、Ｙ1は、両側の結合の間に１個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、ＲαおよびＲβは、それぞれ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、もしくはヘタリールであるか、あるいはリン原子、およびそれらが結合している、場合によって存在する基Ｘ1およびＸ2と一緒に、５〜８員のヘテロ環を形成し、Ｒγは、少なくとも２つのアミノ酸ユニットを含むペプチド基であり、Ｘ1およびＸ2は、Ｏ、Ｓ、ＳｉＲεＲζ、およびＮＲηの中から選択され、Ｚは、ＮＲIXまたはＣＲIXＲXであり、ＲI〜ＲXは、それぞれ、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、ヘタリールなどであり、この場合、２つの隣接基であるＲI、ＲII、ＲIV、ＲVI、ＲVIII、およびＲIXが一緒に、環原子の間の二重結合の第二の結合を表していてもよく、並びにａ、ｂ、およびｃは、それぞれ０または１である］、
そのような化合物を配位子として含む触媒、並びにそのような触媒の存在下でヒドロホルミル化を実施する方法についても記載されている。
【０００８】
国際出願ＰＣＴ／ＥＰ２００７／０５９７２２号（国際公開第２００８／０３１８８９号）には、配位子としてイオン相互作用を介した二量化が可能な少なくとも２つのプニコゲン含有化合物を有する少なくとも１つの金属錯体を含む触媒（この場合、当該配位子は、互いに相補的である官能基を有するか、あるいは２つの非相補的な官能基を有する２つの配位子およびさらに当該２つの配位子の官能基に対して相補的な多価イオン化合物および／またはイオノゲン化合物が用いられる）、並びにそのような触媒が用いられる方法について記載されている。
【０００９】
前述の文献には、反応する化合物（基質）と会合することができる配位子の作製については記載されていない。
【００１０】
本発明の目的は、分子間非共有結合を形成することができる官能基を含有する不飽和化合物の化学選択的および位置選択的ヒドロホルミル化に好適なヒドロホルミル化方法を提供することである。この方法において、基質に関して高選択性を示すだけではなく、高い位置選択性および／または水素化よりもヒドロホルミル化に対して高い選択性を示し、および／または高い時空収量を可能にするヒドロホルミル化触媒が、当該方法において好ましく使用されるべきである。
【００１１】
驚いたことに、この目的は、反応する化合物（基質）に対して分子間非共有結合を形成することができるモノプニコゲン配位子を使用することによって達成されることが見出された。この方法により、ヒドロホルミル化反応の高い位置選択性および反応する基質または反応する官能基に関する高い選択性が達成される。したがって、本発明による化合物は、不飽和化合物の混合物の選択的ヒドロホルミル化、または反応することができる２つ以上の官能基を有する不飽和化合物の選択的ヒドロホルミル化に対して特に有利である。
【００１２】
したがって、本発明は、式（Ｉ）：
【化２】
2011503028.tif 000004
［式中、
Ｘは、Ｃ、Ｐ（Ｒx）、Ｐ（Ｏ−Ｒx）、Ｓ、またはＳ（＝Ｏ）であり、ここで、Ｒxは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、
Ａは、両側の結合の間に１〜４個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｒ1は、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、ここで、アルキル、アルケニル、およびアルキニルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキル並びにアルキル、アルケニル、およびアルキニルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよい］
の化合物またはそれらの塩のヒドロホルミル化のための方法であって、
この場合、式（Ｉ）の化合物が、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と式（ＩＩ）：
【化３】
2011503028.tif 000005
［式中、
Ｐｎは、ピニコゲン原子であり、
Ｗは、両側の結合の間に１〜８個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｒ2は、式（Ｉ）の化合物の−Ｘ（＝Ｏ）ＯＨ基に対して少なくとも１つの分子間非共有結合を形成することができる官能基であり、
Ｒ3およびＲ4は、それぞれ、互いに独立して、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、ここで、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、アルキルおよびアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、あるいはプニコゲン原子および場合によって存在する基Ｙ2およびＹ3と一緒に、さらに１、２、３、または４つのシクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリール基と縮合していてもよい５〜８員のヘテロ環を形成していてもよく、この場合、当該ヘテロ環および場合によって存在する縮合基は、それぞれ、互いに独立して、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルキル、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、
ａ、ｂ、およびｃは、それぞれ、互いに独立して、０または１であり、
Ｙ1、Ｙ2、およびＹ3は、それぞれ、互いに独立して、Ｏ、Ｓ、ＮＲa、またはＳｉＲbＲcであり、この場合、Ｒa、Ｒb、およびＲcは、それぞれ、互いに独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、ここで、アルキルは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよく、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、およびヘタリールは、場合により、アルキル並びにアルキルに対して上記において言及された置換基の中から選択される１、２、３、４、または５つの置換基を有していてもよい］
の少なくとも１つの化合物との少なくとも１つの錯体を含む触媒の存在下において、一酸化炭素および水素と反応する方法を提供する。
【００１３】
さらに、本発明は、本発明により配位子として使用される式（ＩＩ．ａ）：
【化４】
2011503028.tif 000006
［式中、
ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｙ1、Ｙ2、およびＹ3は、それぞれ、上記において言及した意味の１つを有し、
Ｗ’は、両側の結合の間に１〜５個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｚは、Ｎ（ＲIX）またはＣ（ＲIX）（ＲX）であり、
ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、ＲIX、およびＲXは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、アミノ、アルキル、アルコキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであるか、
あるいは隣接する環原子に結合している２つの基ＲI、ＲII、ＲIV、ＲVI、ＲVIII、およびＲIXが、隣接する環原子の間の二重結合の結合部を一緒に表し、この場合、６員環は、最大３つまでの非累積二重結合を有し得る］
の化合物、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と式（ＩＩ．ａ）の少なくとも１つの化合物との少なくとも１つの錯体を含む触媒、並びにヒドロホルミル化のためのそのような触媒の使用をも提供する。
【００１４】
本発明により、式（Ｉ）の基質に対して分子間非共有結合を形成することができる官能基Ｒ2を有する式（ＩＩ）または式（ＩＩ．ａ）の配位子が使用される。これらの結合は、好ましくは、水素結合またはイオン結合であり、特に水素結合である。分子間非共有結合を形成することができる当該官能基によって、当該配位子は基質と会合することができる、すなわち、ヘテロ二量体の形態の会合体を形成することができる。
【００１５】
配位子の官能基と、分子間非共有結合を形成することができる基質の官能基との対は、本発明の目的のために「相補的な官能基」と称される。「相補的化合物」は、互いに相補的な官能基を有する配位子／基質の対である。そのような対は会合すること、すなわち、集合体を形成することができる。
【００１６】
本発明の目的において、「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素であり、好ましくはフッ素、塩素、または臭素である。
【００１７】
本発明の目的において、「プニコゲン」は、リン、ヒ素、アンチモン、またはビスマスであり、特にリンである。
【００１８】
本発明の目的において、「アルキル」という用語は、直鎖状および分枝鎖状アルキル基を意味する。好ましいのは、直鎖状または分岐鎖状のＣ1〜Ｃ20−アルキル基であり、好ましくはＣ1〜Ｃ12−アルキル基、特に好ましくはＣ1〜Ｃ8−アルキル基、および非常に特に好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルキル基である。アルキル基の例としては、特にメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、２−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、２−ペンチル、２−メチルブチル、３−メチルブチル、１，２−ジメチルプロピル、１，１−ジメチルプロピル、２，２−ジメチルプロピル、１−エチルプロピル、ｎ−ヘキシル、２−ヘキシル、２−メチルペンチル、３−メチルペンチル、４−メチルペンチル、１，２−ジメチルブチル、１，３−ジメチルブチル、２，３−ジメチルブチル、１，１−ジメチルブチル、２，２−ジメチルブチル、３，３−ジメチルブチル、１，１，２−トリメチルプロピル、１，２，２−トリメチルプロピル、１−エチルブチル、２−エチルブチル、１−エチル−２−メチルプロピル、ｎ−ヘプチル、２−ヘプチル、３−ヘプチル、２−エチルペンチル、１−プロピルブチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、２−プロピルヘプチル、ノニル、デシルが挙げられる。
【００１９】
「アルキル」という表現は、一般的に、１、２、３、４、または５つの置換基、好ましくは１、２、または３つの置換基、特に好ましくは１つの置換基を有する置換されたアルキル基も含む。これらの置換基は、好ましくは、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される。
【００２０】
本発明の目的において、「シクロアルキル」という表現は、非置換および置換の両方のシクロアルキル基を意味し、好ましくはＣ3〜Ｃ7−シクロアルキル基、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、またはシクロヘプチルなど、を意味する。それらが置換されている場合、それらは、一般的に、１、２、３、４、または５つの置換基を有し、好ましくは１、２、または３つの置換基、特に好ましくは１つの置換基を有する。これらの置換基は、好ましくは、アルキル、アルコキシ、およびハロゲンの中から選択される。
【００２１】
本発明の目的において、「アルケニル」という用語は、非置換および置換の両方の、直鎖状および分枝鎖状アルケニル基を意味する。好ましいのは、直鎖状または分岐鎖状のＣ2〜Ｃ20−アルケニル基であり、好ましくはＣ2〜Ｃ12−アルケニル基、特に好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルケニル基、および非常に特に好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルケニル基である。
【００２２】
本発明の目的において、「アルキニル」は、非置換および置換の両方の、直鎖状および分枝鎖状アルキニル基を意味する。好ましいのは、直鎖状または分岐鎖状のＣ2〜Ｃ20−アルキニル基であり、好ましくはＣ2〜Ｃ12−アルキニル基、特に好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルケニル基、および非常に特に好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルキニル基である。
【００２３】
本発明の目的において、「ヘテロシクロアルキル」という用語は、一般的に、４〜７個、好ましくは５個または６個の環原子を有し、その場合、当該環炭素の１個または２個が、元素Ｏ、Ｎ、Ｓ、およびＰの中から選択されるヘテロ原子で置き換わっており、並びに場合により置換されていてもよい、飽和脂環式基を意味する。これらのヘテロ脂環式基が置換されている場合、それらは、１、２、または３つの置換基を有し得、好ましくは１つまたは２つの置換基、特に好ましくは１つの置換基を有し得る。これらの置換基は、好ましくは、アルキル、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択され、特に好ましいのはアルキル基である。そのようなヘテロ脂環式基の例としては、ピロリジニル、ピペリジニル、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル、イミダゾリジニル、ピラゾリジニル、オキサゾリジニル、モルホリジニル、チアゾリジニル、イソチアゾリジニル、イソキサゾリジニル、ピペラジニル、テトラヒドロチオフェニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニル、ジオキサニルが挙げられる。
【００２４】
本発明の目的において、「アリール」という表現は、非置換および置換の両方のアリール基を意味し、好ましくはフェニル、トリル、キシリル、メシチル、ナフチル、フルオレニル、アントラセニル、フェナントレニル、またはナフトアセニルであり、特に好ましくは、フェニル、またはナフチルである。これらのアリール基が置換されている場合、それらは、一般的に、アルキル、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される、１、２、３、４、または５つの置換基、好ましくは１、２、または３つの置換基、特に好ましくは１つの置換基を有し得る。
【００２５】
本発明の目的において、「ヘタリール」という表現は、好ましくは、ピリジル、キノリニル、アクリジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、インドリル、プリニル、インダゾリル、ベンゾトリアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，３，４−トリアゾリル、およびカルバゾリルの中から選択される非置換または置換のヘテロ環状芳香族基を意味する。これらのヘテロ環状芳香族基が置換されている場合、それらは、一般的に、アルキル、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される、１、２、または３つの置換基を有し得る。
【００２６】
本発明の目的において、「Ｃ1〜Ｃ4−アルキレン」という表現は、非置換または置換のメチレン、１，２−エチレン、１，３−プロピレン、１，４−ブチレンを意味する。この基が置換されている場合、それは、アルキル、ハロゲン、シアノ、ニトロ、アルコキシ、シクロアルキル、シクロアルコキシ、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘタリール、およびヘタリールオキシの中から選択される、１、２、３、または４つの置換基を有し得る。
【００２７】
「アルキル」、「シクロアルキル」、「ヘテロシクロアルキル」、「アリール」、および「ヘタリール」という表現に関して上記において言及したことが、「アルコキシ」、「シクロアルコキシ」、「ヘテロシクロアルコキシ」、「アリールオキシ」、および「ヘタリールオキシ」という表現にも類似して当てはまる。
【００２８】
本発明の目的において、「式（Ｉ）の化合物の塩」という表現は、式Ｍ+ -Ｏ−Ｘ（＝Ｏ）−Ａ−ＣＨ＝ＣＨ−Ｒ1の化合物を意味し、この場合、Ｍ+は、カチオン等価物であり、すなわち、一価のカチオンまたは多価カチオンにおける１つの正電荷に相当する部分である。当該カチオンのＭ+は、負電荷を有する置換基、例えば、-Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）、-Ｏ−Ｐ（Ｒx）（＝Ｏ）、-Ｏ−Ｐ（Ｏ−Ｒx）（＝Ｏ）、または-Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）2基など、を単に中和するための対イオンとして機能し、原則として、任意に選択することができる。したがって、好ましいのは、アルカリ金属イオン、特にＮａ+イオン、Ｋ+イオン、およびＬｉ+イオン、アルカリ土類金属イオン、特にＣａ2+イオンまたはＭｇ2+イオン、あるいはオニウムイオン、例えば、アンモニウムイオン、モノアルキルアンモニウムイオン、ジアルキルアンモニウムイオン、トリアルキルアンモニウムイオン、テトラアルキルアンモニウムイオン、ホスホニウムイオン、テトラアルキルホスホニウムイオン、またはテトラアリールホスホニウムイオンを使用することである。
【００２９】
理論に束縛されることを望むわけではないが、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と式（ＩＩ）の化合物とを含む触媒は、分子間非共有結合を形成することができる基Ｒ2が存在するので、錯体化した第ＶＩＩＩ族の遷移金属と相互作用することができるＣ−Ｃ二重結合を有する式（Ｉ）の化合物と会合体を形成すると考えられる。したがって、超分子の環状遷移状態が、中間体として形成され得る。
【００３０】
本発明の方法は、強い分子間非共有結合を形成することができる式（Ｉ）の不飽和化合物のヒドロホルミル化に対して特に好適である。この特性を有する化合物の種類は、特に、カルボン酸、ホスホン酸、スルホン酸、およびそれらの塩である。
【００３１】
Ｘ、Ａ、およびＲ1が、互いに独立して、または好ましくは組み合わせにおいて、下記において挙げる意味の１つを有する式（Ｉ）の化合物は、本発明の方法に対して特に好適である。
【００３２】
式（Ｉ）の化合物のＸは、好ましくは、Ｃ、Ｓ（＝Ｏ）、またはＰ（Ｏ−Ｒx）であり、この場合、Ｒxは、Ｈであるか、あるいはそれぞれ、置換されていてよいアルキル、シクロアルキル、またはアリールである。Ｘは、特に好ましくはＣである。特に好ましくは、式（Ｉ）の化合物におけるＸが、Ｃ、Ｐ（ＯＨ）、またはＳ（＝Ｏ）である。非常に特に好ましくは、ＸはＣである。
【００３３】
式（Ｉ）の化合物におけるＡは、好ましくはＣ1〜Ｃ4−アルキレンである。Ａは、特に好ましくはＣ1〜Ｃ2−アルキレンであり、非常に特に好ましくはメチレンである。
【００３４】
式（Ｉ）の化合物におけるＲ1は、好ましくは、Ｈ、アルキル、またはアルケニルである。
【００３５】
本発明の方法の特定の実施形態において、式（Ｉ）の化合物は、式（Ｉ．ａ）：
【化５】
2011503028.tif 000007
［式中、
Ｘは、Ｃ、Ｐ（Ｒx）、Ｐ（Ｏ−Ｒx）、Ｓ、Ｓ（＝Ｏ）であり、ここで、Ｒxは、Ｈであるか、あるいはそれぞれ、置換されていてよいアルキル、シクロアルキル、またはアリールであり、
Ｒa1およびＲa2は、それぞれ、互いに独立して、ＨまたはＣ1〜Ｃ4−アルキルであり、
Ｒ1は、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールである］
の化合物の中から選択される。
【００３６】
本発明により使用される式（Ｉ．ａ）の化合物におけるＸは、好ましくはＣである。
【００３７】
本発明により使用される式（Ｉ．ａ）の化合物におけるＲa1およびＲa2は、好ましくはＨである。
【００３８】
本発明により使用される式（Ｉ．ａ）の化合物におけるＲ1は、好ましくは、Ｈまたはアルキルであり、特に好ましくは、ＨまたはＣ1〜Ｃ8−アルキルである。
【００３９】
Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｗ、ａ、ｂ、ｃ、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3が、互いに独立してまたは好ましくは組み合わせにおいてのどちらかにおいて、下記に挙げる意味の１つを有する式（ＩＩ）の化合物は、本発明の方法に対して特に好適である。
【００４０】
式（ＩＩ）の化合物におけるＰｎは、好ましくはリンである。式（ＩＩ）のそのような化合物の好適な例は、ホスフィン、ホスフィニット、ホスホニット、ホスホルアミダイト、またはホスフィット化合物である。
【００４１】
式（ＩＩ）の化合物におけるＲ2は、少なくとも１つのＮＨ基を含む官能基である。好適な基Ｒ2は、−ＮＨＲw、＝ＮＨ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、−Ｏ−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲw、−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨＲw、−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝Ｓ）ＮＨＲw、または−Ｎ（Ｒz）−Ｃ（＝ＮＲy）ＮＨＲwであり、ここで、Ｒw、Ｒy、およびＲzは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールであるか、あるいは、それぞれ式（ＩＩ）の化合物のさらなる置換基と一緒に、４〜８員環系の一部である。
【００４２】
式（ＩＩ）の化合物におけるＲ2は、特に好ましくは、−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨＲwであり、ここで、Ｒwは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールである。Ｒ2は、非常に特に好ましくは−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ2である。
【００４３】
式（ＩＩ）の化合物におけるＲ3およびＲ4は、好ましくは、それぞれ、置換されていてよいフェニル、ピリジル、またはシクロヘキシルである。Ｒ3およびＲ4は、特に好ましくは、置換されていてよいフェニルである。
【００４４】
式（ＩＩ）の化合物の添え字ａ、ｂ、およびｃは、好ましくは０である。
【００４５】
特定の実施形態において、本発明により使用される式（ＩＩ）の化合物は、式（ＩＩ．ａ）：
【化６】
2011503028.tif 000008
［式中、
ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｙ1、Ｙ2、およびＹ3は、上記において言及した意味の１つを有し、
Ｗ′は、両側の結合の間に１〜５個の架橋原子を有する二価の架橋基であり、
Ｚは、Ｏ、Ｓ、Ｓ（＝Ｏ）、Ｓ（＝Ｏ）2、Ｎ（ＲIX）、またはＣ（ＲIX）（ＲX）であり、並びに
ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、並びに場合によって存在するＲIXおよびＲxは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、アミノ、アルキル、アルコキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、またはヘタリールであるか、
あるいは隣接する環原子に結合している２つの基ＲI、ＲII、ＲIV、ＲVI、ＲVIII、およびＲIXが、隣接する環原子の間の二重結合の結合部を一緒に表し、この場合、６員環は、最大３つまでの非累積二重結合を有し得る］
の化合物の中から選択される。
【００４６】
ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｙ1、Ｙ2、およびＹ3の好ましい意味に関しては、一般式（ＩＩ）の化合物に関して上記において言及したことを参照することができる。
【００４７】
ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、ＲIX、ＲX、Ｗ’、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3、およびＺが、互いに独立してまたは好ましくは組み合わせにおいてのどちらかにおいて、好ましいものとしての上記において言及された意味の１つ、または以下の意味の１つを有する式（ＩＩ．ａ）の化合物は、本発明の方法に対して特に好適である。
【００４８】
式（ＩＩ．ａ）の化合物におけるＷ’は、好ましくは、Ｃ1〜Ｃ5−アルキレン、（Ｃ1〜Ｃ4−アルキレン）カルボニル、またはＣ（＝Ｏ）である。式（ＩＩ．ａ）の化合物におけるＷ’は、特に好ましくはＣ（＝Ｏ）である。
【００４９】
式（ＩＩ．ａ）の化合物におけるＺは、好ましくはＮ（ＲIX）またはＣ（ＲIX）（ＲX）である。Ｚは、特に好ましくはＮ（ＲIX）である。
【００５０】
式（ＩＩ．ａ）の化合物における基ＲIおよびＲIIが一緒に、基ＲIVおよびＲVIが一緒に、並びにＲVIIIおよびＲIXが一緒に、好ましくは、それぞれ、隣接する環原子の間の二重結合の結合部を表し、すなわち、式（ＩＩ．ａ）の化合物における６員環は、好ましくは、置換されたベンゼンまたはピリジンである。
【００５１】
好ましいくは、式（ＩＩ．ａ）の化合物における基ＲIII、ＲV、ＲVII、および場合によって存在するＲXは、それぞれ、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン、ニトロ．シアノ、アミノ、Ｃ1〜Ｃ4−アルキル、Ｃ1〜Ｃ4−アルコキシ、Ｃ1〜Ｃ4−アルキルアミノ、またはジ（Ｃ1〜Ｃ4−アルキル）アミノである。ＲIII、ＲV、ＲVII、および場合によって存在するＲXは、特に好ましくは、それぞれＨである。
【００５２】
本発明の方法の特定の好適な実施形態において、式（ＩＩ）または（ＩＩ．ａ）の化合物は、式（１）および（２）：
【化７】
2011503028.tif 000009
の化合物の中から選択される。
【００５３】
非常に特に好ましいのは、本発明のヒドロホルミル化方法において式（１）の化合物を使用することである。
【００５４】
本発明に従って使用される触媒は、配位子として上記において説明したような式（ＩＩ）または（ＩＩ．ａ）の化合物の少なくとも１つを有する。上記において説明した配位子に加えて、当該触媒は、さらに、好ましくは、ハロゲン化物、アミン、カルボキシレート、アセチルアセトネート、アリールスルホネートおよびアルキルスルホネート、ヒドリド、ＣＯ、オレフィン、ジエン、シクロオレフィン、ニトリル、Ｎ−含有複素環、芳香族およびヘテロ芳香族、エーテル、ＰＦ3、ホスホール、ホスファベンゼン、並びに単座配位、二座配位、および多座配位のホスフィン、ホスフィニット、ホスホニット、ホスホルアミダイト、およびホスフィット配位子の中から選択される少なくとも１つのさらなる配位子を有し得る。
【００５５】
本発明に従って使用される触媒は、好ましくは、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属の少なくとも１つを含む。当該第ＶＩＩＩ族の遷移金属は、好ましくはＣｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、またはＰｔであり、特に好ましくは、Ｃｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、またはＩｒであり、非常に特に好ましくはＲｈである。
【００５６】
Ｍが第ＶＩＩＩ族の遷移金属であり、Ｌが式（ＩＩ）のプニコゲン含有化合物であり、並びにｑ、ｘ、ｙ、ｚが、金属の原子価および種類に応じて決まる整数であり、配位座の数が配位子Ｌによって占められている、一般式ＨxＭy（ＣＯ）zＬqで表される触媒的に活性な種は、一般的に、それぞれ使用される触媒または触媒前駆体から、ヒドロホルミル化条件下において形成される。好ましくは、ｚおよびｑは、それぞれ、互いに独立して、少なくとも１、例えば、１、２、または３である。ｚおよびｑの合計は、好ましくは１〜５である。所望であれば、当該錯体は、さらに、上記において説明したさらなる配位子の少なくとも１つを有し得る。
【００５７】
好ましい実施形態において、ヒドロホルミル化触媒は、ヒドロホルミル化反応に使用される反応器においてｉｎ  ｓｉｔｕで製造される。しかしながら、所望であれば、本発明の触媒は、別個に製造して、通例の方法により単離することもできる。本発明の触媒のｉｎ−ｓｉｔｕ製造のために、例えば、本発明に従って使用される式（ＩＩ）の少なくとも１つの配位子と、第ＶＩＩＩ族の遷移金属の化合物または錯体と、場合により、少なくとも１種のさらなる配位子と、並びに場合により、活性剤とを、ヒドロホルミル化条件下において不活性溶媒中で反応させることが可能である。
【００５８】
好適なロジウム化合物または錯体は、例えば、ロジウム（ＩＩ）塩およびロジウム（ＩＩＩ）塩、例えば、塩化ロジウム（ＩＩＩ）、硝酸ロジウム（ＩＩＩ）、硫酸ロジウム（ＩＩＩ）、硫酸ロジウムカリウム、カルボン酸ロジウム（ＩＩ）もしくはカルボン酸ロジウム（ＩＩＩ）、酢酸ロジウム（ＩＩ）および酢酸ロジウム（ＩＩＩ）、酸化ロジウム（ＩＩＩ）、ロジウム（ＩＩＩ）酸の塩、トリスアンモニウムヘキサクロロロデート（ＩＩＩ）などである。ロジウム錯体、例えば、ビカルボニルロジウムアセチルアセトネート、アセチルアセトナトビスエチレンロジウム（Ｉ）など、も好適である。好ましいのは、ビカルボニルロジウムアセチルアセトネートまたは酢酸ロジウムを使用することである。
【００５９】
ルテニウム塩またはルテニウム化合物も同様に好適である。好適なルテニウム塩は、例えば、塩化ルテニウム（ＩＩＩ）、酸化ルテニウム（ＩＶ）、酸化ルテニウム（ＶＩ）、もしくは酸化ルテニウム（ＶＩＩＩ）、ルテニウムオキソ酸のアルカリ金属塩、例えば、Ｋ2ＲｕＯ4、またはＫＲｕＯ4、または錯体、例えばＲｕＨＣｌ（ＣＯ）（ＰＰｈ3）3である。ルテニウムの金属カルボニル、例えば、ドデカカルボニルトリスルテニウムもしくはオクタデカカルボニルヘキサルテニウム、またはＣＯが式ＰＲ3の配位子によって部分的に置き換えられている混合形態、例えばＲｕ（ＣＯ）3（ＰＰｈ3）2なども、本発明の方法において使用することができる。
【００６０】
好適なコバルト化合物は、例えば、塩化コバルト（ＩＩ）、硫酸コバルト（ＩＩ）、カルボン酸コバルト（ＩＩ）、硝酸コバルト（ＩＩ）、それらのアミン錯体または水和物錯体、コバルトカルボキシレート、例えば、酢酸コバルト、コバルトエチルヘキサノエート、コバルトナフタノエート、さらにコバルトカプロエート錯体である。ここでも、コバルトのカルボニル錯体、例えば、オクタカルボニルジコバルト、ドデカカルボニルテトラコバルト、およびヘキサデカカルボニルヘキサコバルトなど、を使用することができる。
【００６１】
コバルト、ロジウム、ルテニウム、およびイリジウムの前述およびさらなる好適な化合物は、原則として公知であり、文献において的確に説明されているか、または、当業者によって、公知の化合物のための方法に類似した方法を用いて製造することができる。
【００６２】
好適な活性剤は、例えば、ブレンステッド酸、ルイス酸、例えば、ＢＦ3、ＡｌＣｌ3、ＺｎＣｌ2など、およびルイス塩基である。
【００６３】
好適な溶媒は、エーテル、例えば、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、ジフェニルエーテル、およびテトラヒドロフランである。さらに可能な溶媒は、脂肪族カルボン酸とアルカノールとのエステル、例えば、酢酸エステルなど、あるいはオキソ油、例えば、Ｐａｌａｔｉｎｏｌ（登録商標）またはＴｅｘａｎｏｌ（登録商標）など、芳香族化合物、例えば、トルエンおよびキシレンなど、炭化水素もしくは炭化水素の混合物である。
【００６４】
モノプニコゲン配位子（ＩＩ）と第ＶＩＩＩ族の遷移金属のモル比は、一般的に、約１：１〜１０００：１の範囲であり、好ましくは２：１〜５００：１、特に好ましくは５：１〜１００：１の範囲である。
【００６５】
好ましいのは、本発明に従って使用することができる配位子（ＩＩ）の少なくとも１つと、第ＶＩＩＩ族の遷移金属の化合物または錯体と、並びに、場合により活性剤とを、ヒドロホルミル化条件下において不活性溶媒中で反応させることによって、ヒドロホルミル化触媒とをｉｎ  ｓｉｔｕで製造する方法である。
【００６６】
当該ヒドロホルミル化反応は、連続的、半連続的、またはバッチ式において実施することができる。
【００６７】
連続反応のための好適な反応装置は、当業者に公知であり、例えば、Ｕｌｌｍａｎｎｓ  Ｅｎｚｙｋｌｏｐａｅｄｉｅ  ｄｅｒ  ｔｅｃｈｎｉｓｃｈｅｎ  Ｃｈｅｍｉｅ，第１巻，第３版，１９５１年，第７４３頁（以下参照）に記載されている。
【００６８】
好適な圧力級の反応装置も、同様に当業者に公知であり、例えば、Ｕｌｌｍａｎｎｓ  Ｅｎｚｙｋｌｏｐａｅｄｉｅ  ｄｅｒ  ｔｅｃｈｎｉｓｃｈｅｎ  Ｃｈｅｍｉｅ，第１巻，第３版，１９５１年，第７６９頁（以下参照）に記載されている。一般的に、本発明の方法は、所望の場合には攪拌機および内部ライナーを備え得るオートクレーブを使用して実施される。
【００６９】
本発明の方法において使用される、一酸化炭素および水素を含む合成ガスの組成は、広い範囲で変わり得る。一酸化炭素と水素のモル比は、一般的に、約５：９５〜７０：３０であり、好ましくは４０：６０〜６０：４０である。特に好ましいのは、約１：１付近の一酸化炭素と水素のモル比を用いることである。
【００７０】
ヒドロホルミル化反応における温度は、一般的に、約２０〜１８０℃の範囲であり、好ましくは約５０〜１５０℃の範囲である。圧力は、一般的に、約１〜７００ｂａｒの範囲であり、好ましくは１〜６００ｂａｒ、特に１〜３００ｂａｒの範囲である。当該反応圧力は、使用される本発明のヒドロホルミル化触媒の活性に応じて変わり得る。概して、式（ＩＩ）のプニコゲン含有化合物に基づく本発明の触媒は、一般的に、比較的低い圧力付近、例えば１〜１００ｂａｒの範囲での反応を可能にする。
【００７１】
本発明のヒドロホルミル化触媒および本発明に従って使用される触媒は、当業者に公知の通例の方法によってヒドロホルミル化反応による生成物から分離することができ、並びに、一般的に、ヒドロホルミル化に再使用することができる。
【００７２】
上記において説明した触媒は、好適な方法、例えば、アンカー基として好適な官能基を介する結合、吸着、グラフト化などにより、好適な支持体、例えば、ガラス、シリカゲル、合成樹脂、ポリマーなど、で構成される支持体に固定することも可能である。それらは、固相触媒としての使用に好適である。
【００７３】
式（ＩＩ）の上記において説明した配位子に基づく触媒のヒドロホルミル化活性は、一般的に、内部二重結合の形成に関して、異性体化活性よりも高い。分子間非共有結合を形成することができる官能基を有する不飽和化合物のヒドロホルミル化において、本発明に従って使用される触媒は、有利には、反応中心のヒドロホルミル化に関して、高い化学選択性および位置選択性を示す。その上、当該触媒は、一般的に、ヒドロホルミル化条件下において高い安定性を有しているので、従来技術において公知の触媒を使用する場合よりも、一般的に、長い触媒寿命を達成することが可能である。本発明に従って使用される触媒は、有利には、高い活性も示すため、対応するアルデヒドまたはアルコールは、一般的に、良好な収率において得られる。
【００７４】
本発明はさらに、本発明に従って使用される式（ＩＩ．ａ）：
【化８】
2011503028.tif 000010
の化合物を提供する。
【００７５】
変数ａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3、Ｗ’、Ｚ、ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、並びに場合によって存在するＲIXおよびＲXの好ましい意味については、本発明の方法に関して上記において言及したことを参照することができる。
【００７６】
特に好ましいのは、Ｐｎがリンである式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００７７】
好ましいのは、同様に、Ｒ2が−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨＲwである式（ＩＩ．ａ）の化合物であり、この場合、Ｒwは、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アリール、またはヘタリールであり、特に−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ2である。
【００７８】
好ましいのは、同様に、Ｒ3およびＲ4が、それぞれ置換されていてよいフェニルである、式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００７９】
好ましいのは、同様に、ａ、ｂ、およびｃがそれぞれ０である式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００８０】
好ましいのは、同様に、Ｗ’がＣ（＝Ｏ）基である式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００８１】
好ましいのは、同様に、ＺがＮ（ＲIX）である式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００８２】
好ましいのは、同様に、ＲIおよびＲIIが一緒に、ＲIVおよびＲVIが一緒に、並びにＲVIIIおよびＰIXが一緒に、それぞれ、隣接する環原子の間の二重結合の結合部であり、かつＲIII、ＲV、ＲVII、および場合によって存在するＲXは、それぞれＨである式（ＩＩ．ａ）の化合物である。
【００８３】
式（ＩＩ．ａ）の化合物におけるａ、ｂ、ｃ、Ｐｎ、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、ＲI、ＲII、ＲIII、ＲIV、ＲV、ＲVI、ＲVII、ＲVIII、ＲIX、ＲX、Ｗ’、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3、およびＺの好ましい意味に関して上記において言及したことは、互いに独立して、並びに特に、任意の組み合わせにおいて適用される。
【００８４】
式（ＩＩ．ａ）の化合物は、非常に特に好ましくは、式（１）および（２）：
【化９】
2011503028.tif 000011
の化合物の中から選択される。
【００８５】
本発明はさらに、元素周期表の第ＶＩＩＩ族の遷移金属と本発明に従って好ましくは使用される上記において定義されるような式（ＩＩ．ａ）の少なくとも１つの化合物との、少なくとも１つの錯体を含む触媒を提供する。第ＶＩＩＩ族の好ましい遷移金属および本発明による式（ＩＩ．ａ）の好ましい化合物に関しては、上記において言及したことを参照することができる。
【００８６】
本発明はさらに、第ＶＩＩＩ族の遷移金属とヒドロホルミル化に対して上記において説明したような式（Ｉ）の少なくとも１つの配位子との、少なくとも１つの錯体を含む触媒の使用を提供する。好ましい実施形態に関しては、本発明の触媒について上記において言及したことを参照することができる。
【００８７】
本発明を、以下の非限定的な実施例により説明する。
【００８８】
実施例
Ｉ．  一般論
すべての反応は、乾燥させたガラス装置においてアルゴン雰囲気下で実施した。空気および湿気感応性液体は、シリンジにより移した。すべての溶液の乾燥および蒸留は、標準的な方法を用いて実施した。溶液の除去は、ロータリーエバポレターを用いて減圧下で実施した。反応生成物のクロマトグラフィー精製には、ＭｅｒｃｋシリカゲルＳｉ６０（登録商標）（２００〜４００メッシュ）を使用した。ＮＭＲスペクトルは、Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｒｃｕｒｙ分光器（1Ｈ、31Ｐ、および13Ｃに対して、３００ＭＨｚ、１２１ＭＨｚ、および７５ＭＨｚ）、Ｂｒｕｋｅｒ  ＡＭＸ４００（1Ｈ、31Ｐ、および13Ｃに対して、４００ＭＨｚ、１６２ＭＨｚ、および１０１ＭＨｚ）、またはＢｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ５００（1Ｈ、31Ｐ、および13Ｃに対して、５００ＭＨｚ、２０２ＭＨｚ、および１２５ＭＨｚ）を用いて記録した。参照のために、内部標準（1Ｈ−ＮＭＲおよび13Ｃ−ＮＭＲ）としてＴＭＳを使用し、または標準物質（31Ｐ−ＮＭＲ）として８５％のＨ3ＰＯ4を使用した。1Ｈ−ＮＭＲデータは、以下のように記録した：化学シフト（δ（ｐｐｍ））、多重度（ｓ＝一重線、ｂｓ＝幅広一重線、ｄ＝二重線、ｔ＝三重線、ｑ＝四重線、ｍ＝多重線）、結合定数（Ｈｚ）、積分。13Ｃ−ＮＭＲデータは、以下のように記録した：化学シフト（δ（ｐｐｍ））、多重度、結合定数（Ｈｚ）。高解像度質量分析スペクトルは、Ｆｉｎｎｉｇａｎ  ＭＡＴ８２００を使用して記録した。元素分析は、Ｅｌｅｍｅｎｔａｒ  ｖａｒｉｏ（Ｅｌｅｍｅｎｔａｒ  Ａｎａｌｙｓｅｎｓｙｓｔｅｍｅ  ＧｍｂＨ社）を用いて実施した。
【００８９】
ＩＩ．  式（ＩＩ）の化合物の製造
１．Ｎ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボニル）グアニジン（１）の製造
【化１０】
2011503028.tif 000012
【００９０】
１．１  ２−ブロモ−６−ジフェニルホスファニルピリジン
ｎ−ブチルリチウム（４８．２ｍｌ、０．０９３ｍｏｌ、ヘキサン中において１．６Ｍ、１．１当量）を、ＣＨ2Ｃｌ2（７５０ｍｌ）中における２，６−ジブロモピリジン（２０ｇ、０．０８４ｍｏｌ、１当量）の溶液に、アルゴン下において、−７８℃でゆっくりと加えた（１５分間）。当該反応混合物を、さらに３０分間攪拌した。それに続いて、Ｐｈ2ＰＣｌ（１７．６ｍｌ（９５％）、０．０９３ｍｏｌ、１．１当量）を、１０分間かけて加え、得られた反応混合物を−７８℃でさらに３０分間撹拌した。得られた溶液を、１．５時間かけて室温まで温め、この温度でさらに２時間撹拌した。それに続いて、当該反応混合物を水（４００ｍｌ）と混合した。得られた相を分離した後、水相をＣＨ2Ｃｌ2で抽出した（１００ｍｌで２回）。当該有機相を収集し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥させ、減圧下で溶媒を除去した。当該残留物をＣＨ2Ｃｌ2（１００ｍｌ）に溶解させ、シリカゲルに通して濾過した。溶媒をエバポレートし、続いて石油エーテル／Ｅｔ2Ｏ（３：１）を用いて当該残留物をトリチュレートして、無色の固体として、２６ｇ（収率：９０％）の量の２−ブロモ−６−ジフェニルホスファニルピリジンを得た。
【００９１】
2011503028.tif 000013
【００９２】
１．２  ６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボン酸
ｎ−ブチルリチウム（４０．２ｍｌ、０．０６４ｍｏｌ、ヘキサン中において１．６Ｍ、１．１当量）を、ＣＨ2Ｃｌ2（８００ｍｌ）中における２−ブロモ−６−ジフェニルホスフィノピリジン（２０ｇ、０．０５９ｍｏｌ、１当量）の溶液に、アルゴン雰囲気下において、−７８℃で滴下して加えた。当該反応混合物を、この温度で７５分間撹拌した。それに続いて、結果として得られた溶液にガス状のＣＯ2を−７８℃で３０分間通した。当該反応混合物を、ＣＯ2雰囲気下で１．５時間、−３０℃の温度で加熱した。それに続いて、当該反応混合物を再び−７８℃まで冷却し、ＣＯ2で飽和させ（１５分間）、２時間かけて０℃まで温めた。当該反応混合物を、塩酸水溶液で抽出した（２Ｍ、２００ｍｌで３回）。続いて、当該水層をＣＨ2Ｃｌ2で抽出した（１００ｍｌで２回）。当該有機相を収集し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥させ、濾過して、減圧下で溶媒を除去した。黄色味を帯びた油状の残留物を、酢酸エチル（５０ｍｌ）中に取り、短いシリカゲルカラムに通して濾過した（酢酸エチルを用いて洗い出す）。溶媒を除去し、当該残留物を石油エーテル／ジエチルエーテル（２：１）を用いてトリチュレートして、わずかに黄色味を帯びた固体として１８ｇ（収率：８０％）の量の６−ジフェニルホスファニルピリジン−２イルカルボン酸を得た。
【００９３】
2011503028.tif 000014
【００９４】
１．３  Ｎ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボニル）グアニジン
１−ベンゾトリアゾリルオキシトリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート（ＢＯＰ、１７．６ｇ、３９．７９ｍｍｏｌ、１当量）を、ＤＭＦ（２５０ｍｌ）中における６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−カルボン酸（１２．２３ｇ、３９．７９ｍｍｏｌ、１当量）、Ｎ’−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニルグアニジン（９．５ｇ、５９．６８ｍｍｏｌ、１．５当量）、およびＮ−メチルモルホリン（１０．９ｍｌ、１０．０６ｇ、９９．５ｍｍｏｌ、２．５ｅｑ．）の溶液に、アルゴン雰囲気下において０℃で加えた。当該反応混合物を、０℃で２時間攪拌し、さらに室温で２時間撹拌した。当該反応は、ＴＣＬ（石油エーテル／酢酸エチル／ＣＨ3ＯＨ＝５０：２５：２）によってモニタリングした。０℃で水（２００ｍｌ）を添加すると、当該反応生成物が沈殿した。結果として得られた懸濁液を、０℃で１０分間撹拌した。続いて、濾過により白色固体を単離し、水で洗浄した（１００ｍｌで２回）。当該粗生成物を、ＣＨ2Ｃｌ2中に取り、濾過した。濾液を水で洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥させ、減圧下で溶媒を除去した。当該残留物を、ＣＨ2Ｃｌ2／酢酸エチル（３：１）中に取り、短いシリカゲルカラムに通して濾過した。ＣＨ2Ｃｌ2／石油エーテルによるトリチュレートおよび、それに続いて溶媒を除去することにより、無色の固体として、１４．３ｇ（収率：８０％）の量のＮ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボニル）グアニジンを得た（クロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル／ＣＨ3ＯＨ＝３０：１０：１）による精製も同様に可能である）。
【００９５】
2011503028.tif 000015
【００９６】
１．４  Ｎ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボニル）グアニジン（１）
Ｎ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−カルボニル）グアニジン（１０ｇ、２２．３０ｍｍｏｌ、１当量）および１，３−ジメトキシベンゼン（３．１４ｍｌ、３．３９ｇ、２４．５３ｍｍｏｌ、１．１当量）を、アルゴン雰囲気下においてトリフルオロ酢酸（８０ｍｌ）に溶解させ、室温で３時間攪拌した（ＴＬＣモニタリング：ＣＨ2Ｃｌ2／ＣＨ3ＯＨ／トリエチルアミン＝３０：２：１、Ｍｏ−Ｃｅ試薬）。過剰なトリフルオロ酢酸を減圧下で除去した。当該残留物を、ＣＨ2Ｃｌ2（６０ｍｌ）に溶解させ、Ｎａ2ＣＯ3溶液（２０％水溶液、２００ｍｌ）に０℃で加えた。当該二相混合物を０℃で１５分間激しく撹拌した。これにより、結果として白色沈殿物が形成された。当該沈殿物を濾別し、水で数回洗浄した（代替手段として、当該沈殿物を約２００ｍｌの水に懸濁させ、超音波処理し、濾別することもできる）。それに続いて、当該沈殿物を再び酢酸エチルで洗浄し（２５ｍｌで２回）、ｎ−ペンタンで洗浄して（２５ｍｌで２回）、減圧下で五酸化リンによって乾燥させた。無色の粉末として、７．５５ｇ（収量）の量のＮ−（６−ジフェニルホスファニルピリジン−２−イルカルボニル）グアニジンをジクロロメタン付加体として得た。この化合物は、ＤＭＳＯを除いて、一般的な溶媒に対して不溶性である。
【００９７】
2011503028.tif 000016
【００９８】
２．  Ｎ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジン（２）の製造
【化１１】
2011503028.tif 000017
【００９９】
２．１  Ｎ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジン
１−ベンゾトリアゾリルオキシトリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート（ＢＯＰ、１．７３３ｇ、３．９２ｍｍｏｌ、１当量）を０℃で、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ：ｄｉｍｅｔｈｙｌｆｏｒｍａｍｉｄｅ、２５ｍｌ）中における３−（ジフェニルホスフィノ）安息香酸（１．２ｇ、３．９２ｍｍｏｌ、１当量）、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニルグアニジン（９３６ｍｇ、５．８８ｍｍｏｌ、１．５当量）、およびＮ−メチルモルホリン（８６２μｌ、７９３ｍｇ、７．８４ｍｍｏｌ、２当量）の溶液に加えた。当該反応混合物を、０℃で１０分間撹拌し、並びにアルゴン雰囲気下において室温で４時間攪拌した。当該反応は、ＴＬＣ（ＣＨ2Ｃｌ2／酢酸エチル＝１０：１）によりモニタリングした。水（４０ｍｌ）を添加した後、沈殿物が形成された（０℃で１０分間撹拌した）。当該沈殿物を濾別し、水で洗浄した（２０ｍｌ）。当該沈殿物をＣＨ2Ｃｌ2に溶解させ、再び濾過した。濾液を水で洗浄し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥させ、減圧下で溶媒を除去した。残留物をカラムクロマトグラフィー（ＣＨ2Ｃｌ2／酢酸エチル＝１０：１）で精製した。−３０℃でｎ−ペンタン（２０ｍｌ）によりトリチュレートして、無色の固体として、１．１９５ｇ（収率：６８％）の量のＮ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジンを得た。
【０１００】
2011503028.tif 000018
【０１０１】
２．２  Ｎ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジン（２）
Ｎ’−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−Ｎ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジン（８００ｍｇ、１．７８９ｍｍｏｌ）を、アルゴン雰囲気下でトリフルオロ酢酸（８ｍｌ）に溶解させ、室温で１．５時間撹拌した（ＴＬＣモニタリング：ＣＨ2Ｃｌ2／ＣＨ3ＯＨ／トリエチルアミン＝３０：２：１；Ｍｏ−Ｃｅ試薬）。過剰のトリフルオロ酢酸を減圧下で除去した。当該残留物を、ＣＨ2Ｃｌ2（１０ｍｌ）に溶解させ、Ｎａ2ＣＯ3溶液（２０％水溶液、１０ｍｌ）で抽出した。当該水層をＣＨ2Ｃｌ2で抽出した（１０ｍｌで２回）。有機相を収集し、ＭｇＳＯ4で乾燥させ、濾過して、減圧下で溶媒を除去した。当該残留物を、ｎ−ペンタンでトリチュレートし（１０ｍｌ×２回）、減圧下で乾燥した。無色固体として、５９０ｍｇ（収率：９５％）の量のＮ−（３−ジフェニルホスファニルベンゾイル）グアニジンを得た。
【０１０２】
2011503028.tif 000019
【０１０３】
ＩＩ．  基質の製造
１．  （Ｚ）−ペンタ−３−エン酸（（Ｚ）−３）の製造
１．１  （Ｚ）−ペンタ−３−エン−１−オール
リンドラー触媒（４５ｍｇ）を２５０ｍｌのＳｃｈｌｅｎｋフラスコに入れて脱ガスした。キノリン（７８０ｍｇ、アルゴン下で蒸留）、ジエチルエーテル（１５０ｍｌ、純物質）、およびペンタ−３−イン−１−オール（２．７４ｍｌ、２．５ｇ、２９．７ｍｍｏｌ）を加えた。アルゴン雰囲気をＨ2雰囲気で置換した。１ｂａｒのＨ2気圧下において室温で２０時間かけて水素化を実施した。得られた当該反応混合物を、Ｃｅｌｉｔｅに通して濾過し、ジエチルエーテルで洗い出した。濾液を、減圧下で溶媒を除去した。残留物を蒸留により精製した（１４０℃／大気圧）。無色の液体として、２．４ｇ（収率：９４％）の量の（Ｚ）−ペンタ−３−エン−１−オールを得た。得られた生成物中における（Ｚ）−異性体の含有量は、ＧＣ分析により、＞９６％であった（ＧＣ：６８９０Ｎ  ＡＧＩＬＥＮＴ  ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＩＥＳ；カラム：２４０７９  ＳＵＰＥＬＣＯ、Ｓｕｐｅｌｃｏｗａｘ１０、３０．０ｍ×０．２５ｍｍ×０．２５μｍ；７５℃等温、Ｈｅ流量は０．７ｍｌ／分；（Ｅ）：１８．９分、（Ｚ）：１９．３分）。
【０１０４】
2011503028.tif 000020
【０１０５】
１．２  （Ｚ）−ペンタ−３−エン酸（（Ｚ）−３）
ＣＨ3ＣＮ（５０ｍｌ）および（Ｚ）−ペンタ−３−エン−１−オール（２．３６ｍｌ、２．０ｇ、２３．２２ｍｍｏｌ、１．０当量）を順番に、０℃で、Ｈ2Ｏ（２５ｍｌ）中におけるＮａ2Ｃｒ2Ｏ7（６９．２ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ、０．０１当量）、６５％濃度の硝酸（４５０ｍｇ、４．６４ｍｍｏｌ、０．２当量）、およびＮａｌＯ4（１０．９３ｇ、５１．１ｍｍｏｌ、２．２当量）の溶液に加えた。当該反応混合物を０℃で８時間撹拌し、１０℃で終夜撹拌した。ＮＭＲにより転換率は９８％であった。無機塩を濾別し、ジエチルエーテルで洗浄した。当該相を分離した後、水相をエーテルで抽出した（１００ｍｌで３回）。有機相を収集し、Ｎａ2ＳＯ4で乾燥させて、減圧下で溶媒を除去した。残留物（２．０４ｇ）を分別蒸留した（１００℃／２０ｍｂａｒ）。無色の液体として、１．８３ｇ（収率：７９％）の量の（Ｚ）−ペンタ−３−エン酸を得た。1Ｈ−ＮＭＲ分析により、（Ｚ）−異性体の含有量は９５％であった。
【０１０６】
2011503028.tif 000021
【０１０７】
２．  ２−ビニルヘプタ−６−エン酸（４）の製造
２．１．  ペンタ−４−エニルｐ−トルエンスルホネート
塩化ｐ−トルエンスルホニル（２２．１５ｇ、１１６ｍｍｏｌ、１．５当量）を少量ずつ、０℃で、ＣＨ2Ｃｌ2（８０ｍｌ）中におけるペンタ−４−エン−１−オール（６．６７ｇ、７７．５ｍｍｏｌ、１当量）およびピリジン（純物質、１２．５３ｍｌ、１２．２５ｇ、１５４．９ｍｍｏｌ、２当量）の溶液に加えた。当該反応混合物を、０℃で３時間撹拌した。水（６０ｍｌ）を添加した後、当該混合物をジエチルエーテル（１２５ｍｌ）で抽出した。当該有機相を、順番に、塩酸水溶液（２Ｍ）、Ｎａ2ＣＯ3水溶液（５％）、および水で洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥して、減圧下で溶媒を除去した。当該残留物をカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／ジエチルエーテル＝８：１）によって分取した。無色のオイルとして、１７．７ｇ（収率：９５％）の量のペンタ−４−エニルｐ−トルエンスルホネートを得た。
【０１０８】
2011503028.tif 000022
【０１０９】
２．２  ２−ビニルヘプタ−６−エン酸（４）
ｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中において２．５Ｍ、３９．９ｍｌ、９９．８４ｍｍｏｌ、２．４当量）を、アルゴン下において、−７８℃で、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ：ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｆｕｒａｎ、５０ｍｌ、純物質）中におけるジエチルアミン（７．３ｇ、１０．２８ｍｌ、９９．８４ｍｍｏｌ、２．４当量）の溶液にゆっくりと加えた。当該反応混合物を０℃で０．５時間撹拌し、続いて、再び−７８℃まで冷却した。この温度で、ＴＨＦ（純物質、５０ｍｌ）中における（Ｅ）−ブタ−２−エン酸（４．３ｇ、４９．９２ｍｍｏｌ、１．２当量）の溶液を、１５分かけてこの反応混合物に加えた。続いて、当該反応混合物を０℃で１時間撹拌し、再び−７８℃まで冷却した。ＴＨＦ（５０ｍｌ、純物質）中におけるペンタ−４−エンイルパラ−トルエンスルホネート（１０ｇ、４１．６ｍｍｏｌ、１当量）の溶液を、シリンジ・ポンプにより−７８℃で１時間かけて、この反応混合物に加えた。当該反応混合物を１時間かけて−２０℃まで温め、この温度でさらに１６時間撹拌した。続いて、Ｈ2Ｏ（３００ｍｌ）を加え、当該混合物をジエチルエーテルで洗浄した（２００ｍｌで３回）。氷冷しながら当該水相をリン酸（８５％）で酸性化し、続いて、酢酸エチルで抽出した（２５０ｍｌで３回）。当該有機相を収集し、ＭｇＳＯ4で乾燥させて、減圧下で溶媒を除去した。当該残留物を分別蒸留した（８０℃／０．４ｍｂａｒ）。無色のオイルとして、５．２ｇ（収率：８１％）の量の２−ビニルヘプタ−６−エン酸を得た。
【０１１０】
2011503028.tif 000023
【０１１１】
ＩＶ．  ヒドロホルミル化の基本的な方法
反応させる化合物（基質）を、Ｓｃｈｌｅｎｋフラスコにおいて、［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］、適切な配位子、１，３，５−トリメトキシベンゼン（内部標準として）を懸濁させた溶液に加える。当該反応混合物をアルゴン下で５分間撹拌する。当該反応混合物をアルゴン雰囲気下においてシリンジによってオートクレーブに移す。当該オートクレーブを合成ガス（ＣＯ／Ｈ2＝１：１）で３回フラッシュする。
【０１１２】
ヒドロホルミル化反応は、
（Ａ）独立した温度および圧力制御を備えた８つの並列の、機械的に撹拌される圧力反応装置を有するＡｒｇｏｎａｕｔ  Ｅｎｄｅａｖｏｕｒ（登録商標）反応装置システム。反応の進行は、合成用ガスの消費量を評価することによって特定する
（Ｂ）マグネットスターラーを備えたＰｒｅｍｅｘ  Ｍｅｄｉｍｅｘステンレスオートクレーブ（１００ｍｌ）。当該オートクレーブは、ガラスライナーおよびサンプリング設備を備えている。速度論的研究のために、当該オートクレーブは温度制御されており、試料を採取してＮＭＲ分析によって調べる
において実施する。
【０１１３】
（場合により）系を冷却することによって当該反応を中断し、当該反応装置を脱ガスし、アルゴンによってフラッシングする。ＣＤＣｌ3中における当該粗反応混合物のＮＭＲ分析および／または溶媒を除去した後の試料のＮＭＲ分析によって試料を試験する。
【０１１４】
Ｖ．  位置選択性を試験するためのヒドロホルミル化の実施例
１．  ビニル酢酸（５）のヒドロホルミル化：
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ａ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：配位子：（５）：標準物質のモル比＝１：１０：２００：１００；溶媒：ＴＨＦ（２ｍｌ）；基質（３）の出発濃度：Ｃ0（３）＝０．２Ｍ；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：１０ｂａｒ；反応温度：４０℃；反応時間：４時間。
【０１１５】
ヒドロホルミル化の主生成物：
【化１２】
2011503028.tif 000024
【０１１６】
ターンオーバー頻度（ＴＯＦ；モル（アルデヒド）／モル（触媒）ｈ-1）は、合成用ガスの消費量から特定した。減圧下（１５０ｍｂａｒ）で溶媒を除去した後、トリエチルアミン（１００μｌ）を加え、当該反応の転換率（％）および位置選択性（（６）／（７）のモル比）を、形成された反応混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルにおいて、形成された反応生成物の特性シグナルの積分によって特定した。各実験を、少なくとも二度繰り返した。この反応の副産物は、すべての実験において、＜５％の量であることを確認した。
使用した、本発明によらない配位子：
【化１３】
2011503028.tif 000025
【０１１７】
第１表
【表１】
2011503028.tif 000026
（ＶＢ）＝比較例（本発明によらない）
［ａ］転換率が低いため、位置選択性を十分正確に特定することができなかった
［ｂ］基本的方法から逸脱した反応温度
［ｃ］基本的方法から逸脱した反応時間
【０１１８】
１．８  ビニル酢酸（５）のヒドロホルミル化による５−オキソペンタン酸（６）の製造
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（５）のモル比＝１：２０：２００；溶媒：ＴＨＦ（５ｍｌ）；基質（５）の出発濃度：Ｃ0（５）＝０．３９Ｍ；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：室温；反応時間：２０時間。
【０１１９】
減圧下において溶媒を除去した後、当該残留物をＣＨ2Ｃｌ2中に取り、短いシリカゲルカラムに供し、ジエチルエーテルと溶離した。無色の液体として、２１５．５ｍｇ（収量：  ９６％）の量の５−オキソペンタン酸（６）を得た。ＮＭＲ解析により、単離された生成物は、さらなる成分として、１．７ｍｏｌ％の３−メチル−４−オキソ酪酸（７）を含んでいる。
【０１２０】
2011503028.tif 000027
【０１２１】
２．  ペンタ−４−エン酸（９）のヒドロホルミル化
反応条件：反応装置：オートクレーブ（Ａ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（９）：標準物質のモル比＝１：１０：２００：１００；溶媒：ＴＨＦ（２ｍｌ）；基質（９）の出発濃度：Ｃ0（９）＝０．２Ｍ；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：１０ｂａｒ；反応温度：４０℃；反応時間：４時間。
【０１２２】
ヒドロホルミル化による可能な生成物：
【化１４】
2011503028.tif 000028
【０１２３】
ターンオーバー頻度（ＴＯＦ；モル（アルデヒド）／モル（触媒）ｈ-1）は、合成用ガスの消費量から特定した。減圧下（１５０ｍｂａｒ）で溶媒を除去した後、当該反応の転換率（％）および位置選択性（（１０）／（１１）のモル比）を、形成された反応混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルにおいて、形成された反応生成物の特性シグナルの積分によって特定した。各実験を、少なくとも二度繰り返した。この反応の副産物は、すべての実験において、＜５％の量であることを確認した。
【０１２４】
結果：ＴＯＦ＝４９ｈ-1；転換率：７３％；反応の位置選択性：（１０）／（１１）＝３．６である。
【０１２５】
４．  ブタ−３−エン酸メチル（１２）のヒドロホルミル化（本発明によらない）
反応条件：反応装置：オートクレーブ（Ａ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（１２）：ＣＨ3ＣＯＯＨ：標準物質のモル比＝１：１０：２００：（第２表に示す通り）：１００；溶媒：ＴＨＦ（２ｍｌ）；基質（１２）の出発濃度：Ｃ0（１２）＝０．２Ｍ；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：１０ｂａｒ；反応温度：４０℃；反応時間：４時間。
【０１２６】
ヒドロホルミル化による可能な生成物：
【化１５】
2011503028.tif 000029
【０１２７】
ターンオーバー頻度（ＴＯＦ；モル（アルデヒド）／モル（触媒）ｈ-1）は、合成用ガスの消費量から特定した。当該反応の転換率（％）および位置選択性（（１３）／（１４）のモル比）は、結果として得られた反応混合物のＣＤＣｌ3希釈による1Ｈ−ＮＭＲスペクトルにおいて、形成された反応生成物の特性シグナルの積分によって特定した。各実験を、少なくとも二度繰り返した。この反応の副産物は、すべての実験において＜５％の量であることを確認した。
【０１２８】
第２表
【表２】
2011503028.tif 000030
［ａ］（１２）の１ｍｏｌあたりのＣＨ3ＣＯＯＨのｍｏｌ量
［ｂ］懸濁液（配位子１は、カルボン酸なしでは反応媒体において不溶性である）
【０１２９】
５．  （Ｚ）−ペンタ−３−エン酸（（Ｚ）−３）のヒドロホルミル化
反応条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：配位子：（（Ｚ）−３）：標準物質のモル比＝１：１０：５０：２５；基質（（Ｚ）−３）の出発濃度：Ｃ0（（Ｚ）−３）＝０．２Ｍ； 溶媒：ＴＨＦ（４ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：６ｂａｒ；反応温度：室温；反応時間：６８時間。
【０１３０】
減圧下（１５０ｍｂａｒ）で溶媒を除去した後、トリエチルアミン（１００μｌ）を加え、当該反応の転換率（％）および位置選択性（（１５）／（１６）のモル比）を、形成された反応混合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルにおいて、形成された反応生成物の特性シグナルの積分によって特定した。結果を表３に示す。
【０１３１】
ヒドロホルミル化による生成物：
【化１６】
2011503028.tif 000031
【０１３２】
第３表
【表３】
2011503028.tif 000032
【０１３３】
５．３  （Ｚ）−ペンタ−３−エン酸（（Ｚ）−３）のヒドロホルミル化による４−メチル−５−オキソペンタン酸（１５）の製造
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（（Ｚ）−３）のモル比＝１：１０：５０；基質（（Ｚ）−３）の出発濃度：Ｃ0（（Ｚ）−３）＝０．２Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（４ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：室温；反応時間：６８時間。
【０１３４】
得られた反応混合物を、シリカゲル（１ｇ）と混合し、減圧下で溶媒を除去した。結果として得られた固体をシリカゲルカラムに供し、クロマトグラフィー（溶離液：石油エーテル／ジエチルエーテル／酢酸＝１００：５０：１）により分取した。無色の固体として、７０ｍｇ（収率：６７．２％）の量の（１５）および（１６）の生成混合物を得た。当該生成混合物は、９２％の４−メチル−５オキソペンタン酸（１５）および８％の３−ホルミルペンタン酸（１６）から構成されていた。７．４ｍｇ（９．２％）の出発化合物およびその（Ｅ）−異性体が回収された。
【０１３５】
2011503028.tif 000033
【０１３６】
６．  阻害剤の存在下におけるビニル酢酸（５）のヒドロホルミル化
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ａ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：阻害剤：標準物質のモル比＝１：１０：（第４表に示す通り）：２００：１００；基質（５）の出発濃度：Ｃ0（５）＝０．２Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（２ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：１０ｂａｒ；反応温度：４０℃；反応時間：４時間。
【０１３７】
さらなる実験条件に関しては、ビニル酢酸（５）の反応の評価に関する以下の段落Ｖ．１において言及したことを参照することができる。結果を第４表に一覧する。
【０１３８】
第４表
【表４】
2011503028.tif 000034
［ａ］ビニル酢酸（５）１ｍｏｌに基づくＣＨ3ＣＯ2Ｈのｍｏｌ量
【０１３９】
ＶＩ．  化学選択性を試験するためのヒドロホルミル化の実施例
１．  メチル酢酸ビニル（１７）の存在下におけるビニル酢酸（５）のヒドロホルミル化
反応条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：配位子：（５）：（１７）：標準物質のモル比＝１：２０：２００：２００：２５；基質（５）および（１７）の出発濃度：Ｃ0（５）＝Ｃ0（１７）＝０．１３Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（６ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：室温。
【０１４０】
（１７）のヒドロホルミル化による生成物
【化１７】
2011503028.tif 000035
【０１４１】
（５）および（１７）の転換率（％）および（１７）の反応の位置選択性（（１８）／（１９））は、ＣＤＣｌ3によって希釈した粗生成混合物のＮＭＲ分析によって特定した。（５）の反応の位置選択性（（６）／（７））は、当該反応混合物から溶媒を除去した後で特定した。結果を第５表に示す。
【０１４２】
第５表
【表５】
2011503028.tif 000036
【０１４３】
２．  １−オクテン（２０）の存在下におけるビニル酢酸（５）のヒドロホルミル化
反応条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（５）：（２０）：標準物質のモル比＝１：２０：２００：２００：１００；基質（５）および（２０）の出発濃度：Ｃ0（５）＝Ｃ0（２０）＝０．１３Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（６ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：室温。
【０１４４】
（２０）のヒドロホルミル化による生成物：
【化１８】
2011503028.tif 000037
【０１４５】
（５）および（２０）の転換率（％）および（２０）の反応の位置選択性（（２１）／（２２））は、ＣＤＣｌ3によって希釈した粗生成混合物のＮＭＲ分析によって特定した。（５）の反応の位置選択性（（６）／（７））は、当該反応混合物から溶媒を除去した後で特定した。結果を第６表に示す。
【０１４６】
第６表
【表６】
2011503028.tif 000038
【０１４７】
３．  ２−ビニルヘプタ−６−エン酸（２３）のヒドロホルミル化（内部選択性）
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：配位子：（２３）：標準物質のモル比＝１：１０：１５０：５０；基質（２３）の出発濃度：Ｃ0（２３）＝０．２Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（８ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：２５℃。
【０１４８】
（２３）のヒドロホルミル化のための反応位置：
【化１９】
2011503028.tif 000039
【０１４９】
第７表および第８表に示した時点においてヒドロホルミル化反応から試料（０．５ｍｌ）を採取した。試料から溶媒を除去した後、それらを使用して、ＮＭＲ分析により二重結合（（Ａ）／（Ｂ））に関するヒドロホルミル化反応の選択性、並びにそれぞれの二重結合におけるヒドロホルミル化反応の位置選択性（（ａ．１）／（ａ．２）または（ｂ．１）／（ｂ．２））を特定した。配位子（１）の存在下における（２３）のヒドロホルミル化の結果を第７表に示す。比較のため、配位子としてトリフェニルホスフィンの存在下における（２３）のヒドロホルミル化の結果を第８表に示す。
【０１５０】
第７表  配位子（１）の存在下における（２３）の反応
【表７】
2011503028.tif 000040
【０１５１】
これらの結果から、配位子（１）を使用する場合の、（２３）の２つの二重結合に関するターンオーバー頻度は、ＴＯＦ（Ａ）＝４６．５ｈ-1およびＴＯＦ（Ｂ）＝５．３ｈ-1として計算することができる。
【０１５２】
第８表  配位子としてのＰＰｈ3の存在下における（２３）の反応（本発明によらない）
【表８】
2011503028.tif 000041
【０１５３】
これらの結果から、配位子としてトリフェニルホスフィンを使用する場合、（２３）の２つの二重結合に関するターンオーバー頻度は、ＴＯＦ（Ｂ）＝４．６ｈ-1およびＴＯＦ（Ａ）＝３．７ｈ-1として計算することができる。
【０１５４】
３．１２  ２−ビニルヘプタ−６−エン酸（２３）のヒドロホルミル化による２−（３−オキソプロピル）ヘプタ−６−エン酸（２４）の製造
実験条件：反応装置：オートクレーブ（Ｂ）；［Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ］：（１）：（２３）のモル比＝１：１０：１５０；基質（２３）の出発濃度：Ｃ0（２３）＝０．２Ｍ；溶媒：ＴＨＦ（８ｍｌ）；合成ガス：ＣＯ／Ｈ2（１：１）；反応圧力：４ｂａｒ；反応温度：２５℃；反応時間：６．２５時間。
【０１５５】
反応が完了した後に得られた反応混合物を、シリカゲル（１ｇ）と混合し、減圧下で溶媒を除去した。結果として得られた固体をシリカゲルカラムに供し、クロマトグラフィー（溶離液：石油エーテル／ジエチルエーテル／酢酸＝１００：５０：１）により分取した。無色の液体として２−（３−オキソプロピル）ヘプタ−６−エン酸（２４）を得た（２２０ｍｇ、収率：７４．６％）。さらに、１７．６ｍｇ（７．１％）の出発化合物（２３）を回収した。
【０１５６】
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【０１５７】
ＶＩＩ．  分子モデル化
実施例のＶ．１．１の触媒／基質の対（Ｒｈ（ＣＯ）2ａｃａｃ／（１）／ビニル酢酸）に対して、分子モデル化（ＭＭＦＦ、Ｓｐａｒｔａｎ  Ｐｒｏ）によって触媒および基質の相互認識能力を確認した。得られたデータは、触媒と基質の相互認識に関する実験的発見を指示するものである。
【国際調査報告】
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