(57)【要約】  減圧治療システムは、減圧源と減圧被覆材とを含む。被覆材は組織部位に配置されるよう適応させた界面層と、界面層と組織部位の少なくとも１つから液体を吸収するために界面層と流体連通している吸収層とを含む。ダイバータ層は吸収層に隣接配置され、このダイバータ層は、減圧を吸収層に分配するために吸収層と流体連通している複数の開口を含む。カバーは、組織部位に減圧を維持するためにダイバータ層の上に配置される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
減圧治療システムであって、
減圧源と、
被覆材であって、
組織部位に配置できるように適応させた界面層と、
前記界面層と前記組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために前記界面層と流体連通している吸収層と、
前記吸収層と前記減圧源との間に配置されたダイバータ層であって、当該ダイバータ層が、前記吸収層に減圧を分配するために前記吸収層と流体連通している複数の開口部を含むダイバータ層と、
前記組織部位における減圧を維持するために前記ダイバータ層の上に配置されるカバーとを含む被覆材と、を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項２】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記界面層が疎水性であることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項３】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記吸収層が、超吸収繊維を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項４】
請求項１に記載の減圧治療システムがさらに、前記吸収層と前記カバーとの間に配置される気液分離器を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層の表面積が前記カバーの表面積よりも大きいことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項６】
請求項１に記載の減圧治療システムがさらに、
前記吸収層と前記カバーとの間に配置される気液分離器を具え、
前記ダイバータの表面積が前記カバーの表面積よりも大きく、
前記カバーの少なくとも一部が、前記ダイバータと接着結合しており、前記ダイバータ層の少なくとも一部が、前記組織部位周りの組織に結合していることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項７】
請求項６に記載の減圧治療システムがさらに、前記ダイバータ層と前記組織部位周辺の組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項８】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記減圧源が、手動で作動されるポンプであることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項９】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層の開口が、前記ダイバータ層の少なくとも１つの周辺端部近くに配置されることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１０】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記開口部のうちの少なくとも１つが、別の開口部よりも大きいことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１１】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記開口部の少なくとも１つが、水分に触れると収縮するように構成されていることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１２】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層が、前記ダイバータ層の表面に複数のリッジを含み、前記リッジの間に複数のチャネルを画成することを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１３】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層が、前記吸収層の吸収能力をより活用的にすることを可能にすることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１４】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層が、前記吸収層が減圧を分配することができる時間を増大させることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１５】
請求項１に記載の減圧治療システムにおいて、前記ダイバータ層が、気体透過性であることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１６】
減圧治療システムであって、
減圧源と、
前記減圧源と流体連通している被覆材であって、
組織部位に配置され、減圧を前記減圧源から前記組織部位に分配できるよう適合させた界面層と、
前記界面層および前記組織部位から液体を吸収するために前記界面層と流体連通している吸収層と、
前記組織部位における減圧を維持するカバーと、
前記吸収層と液体が前記被覆材に混入するのを抑制する前記カバーとの間に配置される気液分離器とを含む被覆材と、を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１７】
請求項１６に記載の減圧治療システムにおいて、前記界面層が疎水性であることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１８】
請求項１６に記載の減圧治療システムにおいて、前記吸収層が、超吸収繊維を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項１９】
請求項１６に記載の減圧治療システムがさらに、前記カバーと前記組織部位または前記組織部位近くの組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項２０】
請求項１６に記載の減圧治療システムにおいて、前記減圧源が、手動で作動されるポンプであることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項２１】
減圧を組織部位に分配するよう適合させた減圧被覆材であって、
前記組織部位に配置できるよう適応させた界面層と、
前記界面層および前記組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために前記界面層と流体連通している吸収層と、
前記吸収層に隣接するダイバータ層であって、実質的に気体不透過性の材料から形成され、前記吸収層が減圧を分配することができる時間を増大させるために前記吸収層と流体連通している複数の開口部を含むダイバータ層と、
前記組織部位における減圧を維持するために前記ダイバータ層の上に配置されるカバーとを含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２２】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記界面層が疎水性であることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２３】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記吸収層が、超吸収繊維を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２４】
請求項２１に記載の減圧被覆材がさらに、前記吸収層と前記カバーとの間に配置された気液分離器を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２５】
請求項２１に記載の減圧被覆材がさらに、前記カバーと前記組織部位周りの組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２６】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の表面積が前記カバーの表面積よりも大きいことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２７】
請求項２１に記載の減圧被覆材がさらに、
前記吸収層と前記カバーとの間に配置された気液分離器であって、
前記ダイバータ層の表面積が前記カバーの表面積よりも大きく、
前記カバーの少なくとも一部が、前記ダイバータ層と接着結合しており、前記ダイバータ層の少なくとも一部が、前記組織部位周辺の組織と結合していることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２８】
請求項２７に記載の減圧被覆材がさらに、前記ダイバータ層と前記組織部位周辺の組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項２９】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の前記開口部が、前記ダイバータ層の少なくとも１つの周辺縁部の付近に配置されることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３０】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記開口部のうちの少なくとも１つが、前記開口部の別の開口部よりも大きいことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３１】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記開口部のうちの少なくとも１つが、水分に触れると収縮するよう構成されている減圧被覆材。
【請求項３２】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記ダイバータ層の表面に複数のリッジを含み、前記リッジの間に複数のチャネルを画成することを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３３】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記吸収層の吸収能力をより活用的にすることを可能にすることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３４】
請求項２１に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記吸収層の吸収効率を増加させることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３５】
減圧を組織部位に分配するよう適応された減圧被覆材であって、
前記組織部位に配置されるように適応させた界面層と、
減圧を前記界面層に分配するために、前記界面層と流体連通して配置された第１のマニホルド層と、
前記第１のマニホルド層、前記界面層、および前記組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために前記第１のマニホルド層と流体連通している吸収層と、
前記吸収層に隣接して配置されたダイバータ層であって、実質的に気体不透過性の材料から形成されたダイバータ層であって、前記吸収層と流体連通している間隔を空けた複数の開口部を含むダイバータ層と、
前記ダイバータ層に減圧を分配するために前記ダイバータ層と流体連通している第２のマニホルド層と、
減圧を組織部位に維持するためのカバーであって、その中を通って前記減圧が前記被覆材に送出されるよう適応された開口を有するカバーと、
液体が前記被覆材に混入するのを抑制するために前記第２のマニホルド層と前記カバーとの間に配置される気液分離器とを含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３６】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記界面層が、疎水性であることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３７】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記吸収層が、超吸収繊維を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３８】
請求項３５に記載の減圧被覆材がさらに、前記被覆材内における減圧を維持する補助となるように、前記組織部位周辺の組織と前記被覆材の少なくとも１つの他の層との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項３９】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の表面積が前記カバーの表面積よりも大きいことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４０】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の表面積が前記カバーの表面積よりも大きく、前記カバーの少なくとも一部が、前記ダイバータ層と接着結合しており、前記ダイバータ層の少なくとも一部が、前記組織部位周辺の組織と結合していることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４１】
請求項４０に記載の減圧被覆材がさらに、前記ダイバータ層と前記組織部位周辺の組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４２】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の開口が、前記ダイバータ層の少なくとも１つの周辺縁部の付近に配置されることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４３】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記開口が孔部であることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４４】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記開口部のうちの少なくとも１つが、別の開口部よりも大きいことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４５】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記開口部のうちの少なくとも１つが、水分に接れると収縮するように構成されている減圧被覆材。
【請求項４６】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層の表面に複数のリッジを含み、前記リッジの間に複数のチャネルを画成することを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４７】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記吸収層の吸収能力をより有効に活用することを可能にすることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４８】
請求項３５に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記吸収層が減圧を分配することができる時間を増大させることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項４９】
組織部位に配置された被覆材に流体を収集する方法であって、
前記被覆材を通して減圧を前記組織部位にかけるステップと、
前記組織部位から液体を吸収して、前記被覆材で前記液体を収容するステップと、
前記液体が前記被覆材に混入するのを抑制するステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項５０】
請求項４９に記載の方法において、前記液体を吸収するステップが吸収層を用いて達成され、前記方法がさらに、
減圧を前記吸収層の目的部位に転換し、前記吸収層に関して吸収効率を増大させるステップを具えることを特徴とする方法。
【請求項５１】
請求項４９に記載の方法において、前記液体を吸収するステップが、前記吸収層を用いて達成され、前記方法がさらに、
減圧を前記吸収層の目的部位に転換し、前記吸収層が減圧を分配できる時間を増大させるステップを具えることを特徴とする方法。
【請求項５２】
減圧被覆材キットであって、
界面層と、
吸収層と、
ダイバータ層と、
カバーとを含む被覆材要素を具え、
前記被覆材要素が、組織部位で減圧を集配し、前記組織部位から流体を集めるよう組み込むことができることを特徴とする減圧被覆材キット。
【請求項５３】
減圧治療システムであって、
減圧源と、
前記減圧源と流体連通している被覆材であって、当該被覆材が、
前記減圧源によって減圧が前記被覆材にかけられる時、組織部位から液体を吸収するために前記組織部位と流体連通している吸収層と、
減圧を前記被覆材内に維持することができ、前記流体が前記吸収層によって吸収される時、未膨張位置から膨張位置まで膨張させることができるカバーとを含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５４】
請求項５３に記載の減圧治療システムにおいて、前記カバーが、前記膨張位置まで膨張する際に、弾性的に変形する弾性部分を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５５】
請求項５３に記載の減圧治療システムにおいて、前記カバーが、前記カバーを前記膨張位置まで膨張させることができるひだ部分を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５６】
請求項５３に記載の減圧治療システムがさらに、
減圧を前記組織部位に分配するために前記吸収層と前記組織部位との間に配置される界面層を含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５７】
請求項５３に記載の減圧治療システムがさらに、
前記吸収層と前記被覆材からの液体を抑制するための前記カバーとの間に配置された気液分離器を具えることを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５８】
請求項５３に記載の減圧治療システムがさらに、
減圧を前記組織部位に分配するために前記吸収層と前記組織部位との間に配置された界面層と、
前記吸収層と、液体が前記被覆材から出るのを抑制するための前記カバーとの間に配置された気液分離器とを具え、
前記カバーが、前記カバーを前記膨張位置まで膨張させることができる弾性部分とひだ部分のうちの１つを含むことを特徴とする減圧治療システム。
【請求項５９】
減圧を組織部位に分配するよう適用させた減圧被覆材であって、
前記組織部位に配置されるよう適応させた界面層と、
前記界面層と前記組織部位のうちの少なくとも１つからの液体を吸収する前記界面層と流体連通している吸収層と、
前記吸収層に隣接し、実質的に気体不透過性の材料から形成されたダイバータ層であって、流れが前記ダイバータ層の少なくとも１つの周辺端部周りに向けられるよう前記吸収層の表面積より小さい表面積を有するダイバータ層と、
減圧を組織部位に維持するために前記ダイバータ層の上に配置されたカバーとを含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６０】
請求項５９に記載の減圧被覆材において、前記界面層が、疎水性であることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６１】
請求項５９に記載の減圧被覆材において、前記吸収層が、超吸収繊維を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６２】
請求項５９に記載の減圧被覆材がさらに、前記吸収層と前記カバーとの間に配置された気液分離器を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６３】
請求項５９に記載の減圧被覆材がさらに、前記カバーと前記組織部位周りの組織との間に配置されるシール層を含むことを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６４】
請求項５９に記載の減圧被覆材において、前記ダイバータ層が、前記吸収層の吸収能力をより有効に活用することを可能にすることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６５】
請求項５９に記載の減圧被覆材において、前記吸収層の吸収能力を増大させることを特徴とする減圧被覆材。
【請求項６６】
減圧を組織部位に分配するよう適応させた減圧被覆材であって、
前記組織部位に配置されるように適応させた界面層と、
前記界面層と前記組織部位のうちの少なくとも１つからの液体を吸収するために前記界面層と流体連通している吸収層と、
前記吸収層と流体連通しているダイバータ層であって、実質的に気体不透過性、液体透過性の材料から形成されたダイバータ層と、
減圧を組織部位に維持するために前記ダイバータ層の上に配置されたカバーとを含むことを特徴とする減圧被覆材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、いずれも参照として本明細書で援用される、２００８年３月５日出願の米国仮出願第６１／０３４，０１３号および２００８年４月３０日出願の米国仮出願第６１／０４９，０２８号の利益を主張する。
【０００２】
本発明は、一般的には組織治療システムに関し、具体的には減圧を組織部位に分配し、組織部位から液体を捕集して収容するための被覆材に関する。
【背景技術】
【０００３】
組織部位の近くに減圧をかけると、組織部位における新しい組織の成長が促進され加速することが、臨床試験や診療により明らかにされている。この現象の適用例は数多くあるが、減圧をかけることは特に創傷の治療において成功を収めている。この治療（医学界では「陰圧創傷療法」、「減圧療法」または「真空療法」と呼ばれることが多い）は、治癒の加速および肉芽組織形成の促進を含めたいくつかの利益をもたらす。通常は多孔質パッドまたはその他のマニホルド装置を介して減圧が組織にかけられる。多孔質パッドは、減圧を組織に分配して、組織から抜き取った液体を導水することができるセルまたは細孔を含む。多孔質パッドは、治療を促進するその他の構成部材を有する被覆材に組み込まれる場合もある。
【発明の概要】
【０００４】
既存の捕集キャニスタが呈する問題は、本明細書に記載する例示的実施形態のシステムおよび方法によって解決される。一例示的実施形態においては、減圧治療システムが提供される。減圧治療システムは、減圧源および減圧被覆材を含む。被覆材は、組織部位と界面層および組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために界面層と流体連通している吸収層とに配置されるよう適応させた界面層を含む。ダイバータ層は吸収層と減圧源との間に配置され、ダイバータ層は減圧を吸収層に分配するために吸収層と流体連通している複数の開口を含む。カバーは組織部位における減圧を維持するためにダイバータ層の上に配置される。
【０００５】
別の例示的実施形態において、減圧治療システムは減圧源とこの減圧源と流体連通している流体における被覆材とを含む。被覆材は組織部位に配置されるよう適応され、減圧源から組織部位に減圧を分配できる界面層を含む。吸収層は界面層と組織部位から液体を吸収するために界面層と流体連通している。カバーは組織部位における減圧を維持するために提供され、気液分離器は吸収層と液体が被覆材から出るのを抑制するカバーとの間に配置される。
【０００６】
別の例示的実施形態において、減圧を組織部位に分配するよう適応された減圧被覆材が提供される。被覆材は組織部位に配置されるよう適応された界面層と、界面層および組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収する界面層と流体連通している吸収層とに配置されるよう適応された界面層を含む。ダイバータ層は吸収層と隣接し、ダイバータ層は実質的に気体不透過性の材料から形成される。ダイバータ層は、吸収層が減圧を分配できる時間を増大させる吸収層と流体連通している複数の開口を含む。カバーは組織部位に減圧を維持するためにダイバータ層の上に配置される。
【０００７】
さらに別の例示的実施形態において、減圧を組織部位に分配するよう適応された減圧被覆材は、組織部位に配置されるよう適応された界面層を含む。第１のマニホルド層は減圧を界面層に分配するために界面層と流体連通して配置される。吸収層は第１のマニホルド層と流体連通しており、第１のマニホルド層、界面層、および組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収する。ダイバータ層は吸収層と隣接配置され、ダイバータ層は実質的に気体不透過性の材料から形成され、吸収層と流体連通している間隔を空けた複数の開口部を含む。第２のマニホルド層はダイバータ層と流体連通して配置され、減圧をダイバータ層に分配する。カバーは減圧を組織部位に維持するよう提供され、このカバーはその中を通って減圧が被覆材に送出されるよう適応された開口を含む。気液分離器は第２のマニホルドと液体が被覆材から出るのを抑制するカバーとの間に配置される。
【０００８】
さらにまた別の実施形態において、方法は組織部位に配置される被覆材に流体を捕集するために提供される。方法は被覆材を介して減圧を組織部位に印加するステップと、組織部位から液体を吸収するステップと、被覆材に液体を収容するステップとを含む。方法はさらに、液体が被覆材から出るのを防ぐステップも含む。
【０００９】
別の実施形態において、減圧被覆材キットは被覆材要素を有して提供される。被覆材要素は界面層と、吸収層と、ダイバータ層と、カバーとを含む。被覆材要素は組織部位で減圧を集配し、組織部位から流体を収集するよう組み込むことができる。
【００１０】
さらに別の一例示的実施形態において、減圧治療システムは減圧源と、減圧源とこの減圧源と流体連通している被覆材とを含む。被覆材は組織部位と流体連通し、減圧源によって減圧が被覆材にかけられると、組織部位から液体を吸収する吸収層を含む。カバーが提供され、被覆材内に減圧を維持することができ、液体が吸収層によって吸収されると、未膨張位置から膨張位置に膨張可能である。
【００１１】
さらに別の実施形態において、減圧を組織部位に分配するよう適応された減圧被覆材が提供される。減圧被覆材は組織部位に配置されるよう適応された界面層と、界面層および組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために界面層と流体連通している吸収層とを含む。ダイバータ層は吸収層と隣接しており、ダイバータ層は実質的に気体不透過性の材料から形成される。ダイバータ層は、ダイバータ層の少なくとも１つの周辺端部のまわりに流れが向けられるように吸収層の表面積よりも小さな表面積を含む。ダイバータ層の上にはカバーが配置されており、組織部位における減圧を維持する。
【００１２】
別の例示的実施形態において、組織部位に減圧を分配するよう適応された減圧被覆材は、組織部位に配置されるよう適応された界面層を含む。吸収層は界面層および組織部位のうちの少なくとも１つから液体を吸収するために界面層と流体連通している。ダイバータ層は吸収層と流体連通しており、ダイバータ層は実質的に気体透過性、液体不透過性の材料から形成される。カバーは組織部位で、減圧を維持するためにダイバータ層の上に配置される。
【００１３】
例示的実施形態のその他の目的、特徴および利点は、以下の図面および詳細な説明を参照すれば明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、組織部位に配置された、一例示的実施形態の減圧治療システムの斜視図を示す。
【図２】図２は、図１の被覆材を２から２に沿って切断した正面断面図を示す。
【図３】図３は、図１の被覆材の分解斜視図を示す。
【図４】図４は、図３の被覆材のダイバータ層の上面図を示す。
【図５】図５は、一例示的実施形態のダイバータ層の上面図を示す。
【図６】図６は、図５のダイバータ層の上面図を示す。
【図７】図７は、一例示的実施形態のダイバータ層の斜視図を示す。
【図８】図８は、図７のダイバータ層の上面図を示す。
【図９】図９は、一例示的実施形態のダイバータ層の上面図を示す。
【図１０】図１０は、一例示的実施形態の減圧被覆材の分解斜視図を示す。
【図１１】図１１は、一例示的実施形態の減圧被覆材と併用するドレープの上面図を示す。
【図１２】図１２は、図１１のドレープの正面断面図を示す。
【図１３】図１３は、一例示的実施形態の減圧被覆材と併用するドレープの正面断面図を示す。
【図１４】図１４は、一例示的実施形態の減圧被覆材と併用する組織界面層の上面図を示す。
【図１５】図１５は、一例示的実施形態の減圧被覆材と併用する組織界面層の上面図を示す。
【図１６】図１６は、組織部位に減圧をかける一例示的実施形態の減圧治療システムの時間に対する真空圧を示すグラフである。
【図１７】図１７は、一例示的実施形態の減圧治療被覆材の分解斜視図を示す。
【図１８】図１８は、組織部位に一体型ポンプが配置された被覆材を有する、一例示的実施形態の減圧治療システムの斜視図を示す。
【図１９】図１９は、図１８の被覆材およびポンプを１９から１９に沿って切断した正面断面図を示す。
【図２０】図２０は、図１８の被覆材とポンプの分解斜視図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に記載するいくつかの例示的実施形態の詳細な説明においては、本明細書の一部を形成し、かつ本発明を実施することができる具体的な好ましい実施形態が実例として示された、添付の図面を参照する。これらの実施形態は、当業者による本発明の実施を可能にするのに十分詳細に説明されており、本発明の趣旨または適用範囲から逸脱しなければその他の実施形態を活用することもでき、かつ論理にかなった構造的、機械的、電気的および化学的な変更を加えることもできることが理解される。本明細者に記載する実施形態を当業者が実施することを可能にするのに必要のない詳述を避けるため、本説明では、当業者に既知の特定の情報を割愛する場合がある。したがって、以下の詳細な説明は、限定的な意味を持つとは見なされず、例示的実施形態の適用範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。
【００１６】
本明細書で使用される「減圧」という用語とは一般的に、治療を受けている組織部位の周囲圧力よりも少ない圧力を指す。ほとんどの場合、この減圧は、患者が所在する場所の気圧よりも少ない。あるいは、減圧は、組織部位の組織に対応する静水圧よりも少ない。組織部位にかけられる圧力を記載する際に「真空」および「陰圧」という用語が使用される場合もあるが、組織部位にかけられる実際の減圧は、完全真空に通常対応する減圧よりも大幅に少ない場合がある。減圧は、組織部位の領域において液体流を最初に生成する場合がある。組織部位の付近の静水圧が所望の減圧に達すると、前記液体流が鎮まる場合があり、その後減圧が維持される。特に指示がない限り、本明細書に記載した圧力値はゲージ圧である。同様に、減圧の上昇という言及は、典型的には絶対圧力の低下を指すのに対し、減圧の低下は、典型的には絶対圧力の上昇を指す。
【００１７】
本明細書で使用される「組織部位」という用語とは、骨組織、脂肪組織、筋組織、神経組織、皮膚組織、血管組織、結合組織、軟骨、腱または靭帯を含むがこれらに限定されないいずれかの組織上または組織内における創傷または欠損を指す。「組織部位」という用語はさらに、必ずしも負傷または欠損しているわけではないが、さらなる組織の追加または成長促進が望まれる、いずれかの組織の領域を指す場合もある。例えば、捕集して別の組織部位に移植することができるさらなる組織を成長させる目的から、特定の組織領域で減圧組織治療が使用される場合がある。
【００１８】
減圧治療システムは、救急または慢性治療を受けている患者に見られる滲出性の高い大創傷のほか、減圧をかけないと容易に治癒しやすいものではないその他の重篤な創傷に適用されることが多い。容積が少なく、滲出性が低く、重症度の低い創傷は一般的には、減圧治療の代わりに高度被覆材を使用して治療が行われている。しかし、これらの高度被覆材は、減圧と併用するように適応されておらず、減圧と併用するといくつかの欠点を呈する。例えば、これらの現行の被覆材は、被覆材内における液体収容機能を最適に活用できない場合がある。さらに、既存の被覆材は、とりわけ液体を吸収して収容し始めた時に、減圧を適切に伝達するように構成されていない。
【００１９】
現在のところ、減圧治療の使用は、システム部品の監視および変更に人手が必要であること、訓練を受けた医療スタッフが治療を監視しなければならないこと、ならびに治療費の理由から、重症度の低い創傷にとって実用的または採算的に実現可能な選択肢とは考えられていない。例えば、現行の減圧治療システムは、その複雑さから、専門知識をほとんどまたは全く持たない者が自分自身または他人に当該治療を施行することが制限されている。また、現行の減圧治療システムは、その大きさから、治療システムの可動性だけでなく治療が適用される者の可動性も損なわれる。例えば、現行の減圧治療システムでは、組織部位から滲出液またはその他の液体を収容する別個のキャニスタを使用することが必要となる。また、現行の減圧治療システムは、各治療後に使い捨てできないのが典型的であり、治療で使用する減圧をかけるために電気部品またはその他の動力装置を必要とする。
【００２０】
減圧被覆材
図１を参照すると、一例示的実施形態の減圧治療システム１００は、患者の組織部位１０８に配置された減圧被覆材１０４を含む。減圧被覆材１０４は、導管１１２によって減圧源１１０に流体連通している。導管１１２は、チューブアダプタ１１６を介して減圧被覆材１０４と流体連通してもよい。図１に示す実施形態において、減圧源１１０は、圧縮式ベローズポンプなどの手動作動式ポンプである。別の実施において、減圧源１１０は、モータで駆動する減圧ポンプまたは真空ポンプであってもよい。別の実施形態において、減圧源１１０は、圧電ディスクポンプあるいは蠕動ポンプなどの動力マイクロポンプであってもよい。さらに別の実施形態において、減圧源１１０は、例えば病院およびその他の医療施設で活用可能な壁面吸気口であってもよい。
【００２１】
減圧源１１０は減圧治療ユニット内に収納されてもよく、前記ユニットはまた、センサ、プロセシングユニット、警告インジケータ、メモリ、データベース、ソフトウェア、ディスプレイユニット、ならびに組織部位１０８への減圧治療の適用もさらに容易にするユーザインターフェースを含んでもよい。一例として、減圧源１１０によって生成される供給圧を測定するために、減圧源１１０またはその周辺にセンサまたはスイッチ（図示せず）を配置してもよい。センサは、減圧源１１０によって送出される減圧を監視および制御するプロセシングユニットと通信を行ってもよい。減圧被覆材１０４および組織部位１０８に減圧が送出されると、組織部位からの滲出液の排出が維持されたまま、組織部位周辺の組織への血流を増大させて、組織部位における微小歪みを生成することによって、新しい組織の成長が促進される。
【００２２】
図２および図３を参照すると、減圧被覆材１０４は、組織部位１０８に配置できるように適応させた界面層２２０、および組織部位１０８の周辺の減圧被覆材１０４を密封するシール層２２２を含む。界面層２２０には第１のマニホルド層２２４が流体連通しており、界面層２２０および組織部位１０８に減圧を分配する。第１のマニホルド層２２４には吸収層２２８が流体連通して配置されており、第１のマニホルド層２２４、界面層２２０および組織部位１０８のうちの少なくとも１つから液体を吸収する。吸収層２２８にはダイバータ層２３２が隣接して配置されている。ダイバータ層２３２には第２のマニホルド層２３６が流体連通して配置されており、第２のマニホルド層２３６には気液分離器２４０が隣接して配置されている。カバー２４４またはドレープが、気液分離器２４０に隣接して配置されている。
【００２３】
減圧被覆材１０４の界面層２２０は、組織部位１０８と接触できるように適応されている。界面層２２０は、減圧被覆材１０４によって治療する組織部位１０８と部分的に接触してもよければ、完全に接触してもよい。組織部位１０８が創傷である場合は、界面層２２０が創傷を部分的に塞いでもよければ、完全に塞いでもよい。
【００２４】
界面層２２０は、実施する治療の種類または組織部位１０８の性質および大きさなどの種々の要因に応じて、いずれの大きさ、形状または厚さをしていてもよい。例えば、界面層２２０の大きさおよび形状は、組織部位１０８の特定部分を覆うように使用者がカスタマイズしてもよければ、組織部位１０８を満たすか部分的に満たすように使用者がカスタマイズしてもよい。図３に示す界面層２２０は正方形の形状をしているが、界面層２２０は、円形、楕円形、多角形、不定形またはその他いずれの形状をしていてもよい。
【００２５】
一例示的実施形態において、界面層２２０は、組織部位１０８とまたはその付近と接触している時に、組織部位１０８に減圧を供給するマニホルドとして機能する発泡材である。発泡材は疎水性または親水性のいずれであってもよい。非限定的な一例において、界面層２２０は、米国テキサス州サンアントニオのＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ，Ｉｎｃ．から入手可能なＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）被覆材などの網状の連続気泡ポリウレタン発泡体である。
【００２６】
界面層２２０が親水性材料でできている例において、界面層２２０はまた、マニホルドとして組織部位１０８に減圧を供給し続けながらも、組織部位１０８から液体を吸い上げる機能も果たす。界面層２２０の吸い上げ特性は、毛管流またはその他の吸い上げ機構によって組織部位１０８から液体を抜き取る。親水性発泡体の一例には、米国テキサス州サンアントニオのＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ，Ｉｎｃ．から入手可能なＶ．Ａ．Ｃ．ＷｈｉｔｅＦｏａｍ（登録商標）被覆材などの連続気泡ポリビニルアルコール発泡体がある。その他の親水性発泡体には、ポリエーテル製の発泡体が含まれる場合もある。親水性を示す場合があるその他の発泡体には、親水性を備えるように処置またはコーティングされた疎水性発泡体が含まれる。
【００２７】
界面層２２０は、減圧被覆材１０４を介して減圧がかけられる場合に、組織部位１０８における肉芽形成もさらに促進する場合もある。例えば、界面層２２０の表面のいずれかまたはすべては、界面層２２０を介して減圧がかけられた場合に、組織部位１０８において微小歪みおよび応力を生じる、不均一な、粗いまたはぎざぎざした外形していてもよい。これらの微小歪みおよび応力は、新しい組織の成長を増大させることが明らかにされている。
【００２８】
一実施形態において、界面層２２０は、減圧被覆材１０４を使用した後に患者の体から除去する必要のない生体吸収性材料から構築されてもよい。適切な生体吸収性材料には、ポリ乳酸（ＰＬＡ）およびポリグリコール酸（ＰＧＡ）のポリマーブレンドが含まれるが、これらに限定されない。また、ポリマーブレンドには、ポリカーボネート、ポリフマレートおよびカプロラクトンが含まれるが、これらに限定されない場合もある。前記界面層２２０はさらに、新しい細胞成長のための足場の役割を果たしてもよければ、あるいは細胞成長を促進するために、足場材料を界面層２２０と併用してもよい。足場とは、細胞成長のための鋳型を提供する三次元多孔質構造体など、細胞成長または組織形成を増大または促進させるために使用される物質または構造体である。足場材料の例示的な例には、リン酸カルシウム、コラーゲン、ＰＬＡ／ＰＧＡ、サンゴヒドロキシアパタイト、炭酸塩、または加工した同種移植片材料が含まれる。
【００２９】
減圧被覆材１０４のシール層２２２は、開口部２３１を含み、組織部位１０８の周辺を密封する。シール層２２２は、組織部位１０８の一部の周辺のガスケットの役割を果たして、減圧被覆材１０４にかけた減圧が減圧被覆材１０４から漏出しないように防止してもよい。シール層２２２はまた、組織部位１０８に界面層２２０を固定するために使用してもよい。組織部位１０８の周囲の組織にカバー２４４を適用した時にカバー２４４にしわが入っていた場合には、シール層２２２が、カバー２４４のしわの入った部分において維持する補助となる。
【００３０】
シール層２２２は、組織部位１０８の周辺を密閉することができるいずれの大きさおよび厚さであってもよい。図２の例において、シール層２２２の長さ（Ｌ２）および幅（Ｗ２）は、それぞれ界面層２２０の長さ（Ｌ１）および幅（Ｗ１）よりも長い。したがって、シール層２２２の一部分が界面層２２０の縁部を越えて広がる。これらの一部分は、組織部位１０８の周囲の組織と直接接触し、それによって組織部位１０８および界面層２２０の周辺を密閉してもよい。
【００３１】
図３に示したシール層２２２は正方形の形状をしているが、シール層２２２はまた、組織部位１０８または界面層２２０の周辺を密閉するいずれの形状であってもよい。その他の形状の非限定的な例には、円形、楕円形、いずれかの多角形、不定形、または組織部位１０８もしくは界面層２２０の周囲の組織の輪郭に沿った形にカスタマイズされた形状が含まれる。
【００３２】
シール層２２２は、組織部位１０８の治療部分の周辺を密閉できるいずれの材料でできていてもよい。一例示的実施形態において、シール層２２２は、ハイドロゲルを含んでもよければ、ハイドロゲルでできていてもよい。シール層２２２はまた、親水コロイドまたはシリコンのいずれかまたは両方を含んでもよい。
【００３３】
シール層２２２は、界面層２２０に隣接して配置される形で示されているが、前記シール層２２２は、減圧被覆材１０４内のいずれの層に隣接して配置されてもよければ、いずれの層との間に配置されてもよい。シール層２２２の配置に関するさらなる詳細については、図２を参照して以下にさらに詳細に考察する。
【００３４】
減圧被覆材１０４はまた、界面層２２０に減圧を分配し、前記界面層から滲出液などの液体を抜き取るための第１のマニホルド層２２４も含む。シール層２２２が界面層２２０に隣接して配置される場合は、開口部２３１を介して組織部位１０８から液体を抜き取ってもよい。減圧被覆材１０４に減圧がかけられると、界面層２２０によって液体が組織部位１０８から吸い取られ、シール層２２２の開口部２３１を介して第１のマニホルド層２２４によって抜き取られる。
【００３５】
一実施形態において、開口部２３１の長さ（Ｌ３）および幅（Ｗ３）は、界面層２２０の長さ（Ｌ１）および幅（Ｗ１）よりも短い。しかし、他の実施形態、具体的には１つ以上の他の層がシール層２２２と界面層２２０との間に配置された実施形態において、開口部２３１の長さ（Ｌ３）および幅（Ｗ３）は、界面層２２０の長さ（Ｌ１）および幅（Ｗ１）と等しいかそれよりも長い。図３に示した開口部２３１は正方形の形状をしているが、その代わりに、開口部２３１は、シール層２２２が組織部位１０８からの液体の抽出を促進しながらも密閉することを可能にするその他いずれの形状をしていてもよい。
【００３６】
第１のマニホルド層２２４はいずれの大きさ、形状または厚さをしていてもよい。例えば、第１のマニホルド層２２４の大きさおよび形状は、吸収層２２８を種々のレベルで活用できるようにカスタマイズしてもよい。また、第１のマニホルド層２２４の大きさおよび形状は、減圧被覆材１０４の界面層２２０、シール層２２２、開口部２３１、吸収層２２８またはその他の層の大きさおよび形状など、減圧被覆材１０４のその他の構成部材の大きさおよび形状に基づいてカスタマイズしてもよい。
【００３７】
第１のマニホルド層２２４は、減圧を組織部位１０８に分配することができる生体適合性の多孔質材である。第１のマニホルド層２２４は、発泡体、ガーゼ、フェルトマット、または特定の生物学的用途に適したその他いずれの材料でできていてもよい。第１のマニホルド層２２４は、組織部位１０８への減圧の分配または組織部位１０８からの液体の分配を促進する複数のフローチャネルまたは流路を含む。一実施形態において、第１のマニホルド層２２４は、多孔質発泡体であり、フローチャネルの役割を果たす複数の相互接続したセルまたは細孔を含む。多孔質発泡体は、ＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）被覆材などの網状の連続気泡ポリウレタン発泡体であってもよい。連続気泡発泡体が使用される場合、多孔度は約４００から６００ミクロンであってもよければ、減圧を適切に集配することができるその他いずれの多孔度であってもよい。フローチャネルは、連続気泡を有する第１のマニホルド層２２４の部分全体への流体連通を可能にする。セルおよびフローチャネルは、形状および大きさが均一であってもよければ、規則的または不規則に変化した形状および大きさを含んでもよい。第１のマニホルド層２２４のセルの形状および大きさが変化すると、フローチャネルも変化するため、このような特性を使用して、第１のマニホルド層２２４を介した液体の流動特性を変更してもよい。第１のマニホルド層２２４は疎水性または親水性のいずれであってもよい。一実施形態において、第１のマニホルド層２２４は界面層２２０と同じ材料でできていてもよい。
【００３８】
一実施形態において、第１のマニホルド層２２４は、第１のマニホルド層２２４が創傷部位を満たすか、その他の方法で組織部位１０８と接触するように、組織部位１０８からの滲出液などの液体と接触した時に膨張する材料でできていてもよい。この実施形態において、第１のマニホルド層２２４は、界面層２２０を取り除くことを可能にし、それによって減圧被覆材１０４の構成を単純化し、前記被覆材の厚さまたは外形を減少させることが可能であってもよい。
【００３９】
減圧被覆材１０４の吸収層２２８は、第１のマニホルド層２２４によって分配される液体を収容し吸収するために、第１のマニホルド層２２４に隣接して配置される。第１のマニホルド層２２４は、多方向矢印２３９によって概略を示した通り、組織部位１０８からの液体が第１のマニホルド層２２４の縁部へ向かって放射状に外向きに移動するように促進し、液体が吸収層２２８全体にわたってより均一に分配されるようにする。吸収層２２８の表面全体にわたって液体がより均一に分配されるほど、吸収層２２８はより多くの液体を保持することになる。
【００４０】
本明細書で使用される、層の「表面積」とは、他の層と隣接してまたは接触して配置される平面において測定可能な層の面積測定値を指す。図３に示す例において、第１のマニホルド層２２４および吸収層２２８の表面積は、それぞれの層の長さと幅を乗じて測定され、前記長さおよび幅は、開口部２３１の長さ（Ｌ３）および幅（Ｗ３）を含む平面と実質的に平行な平面において測定される。
【００４１】
図３の開口部２３１の表面積（Ｌ３×Ｗ３として定義）は、第１のマニホルド層２２４の表面積および吸収層２２８の表面積より小さくてもよい。第１のマニホルド層２２４が、第１のマニホルド層２２４の縁部へ向かって放射状に液体を分配しない場合は、主として吸収層２２８が、開口部２３１と同じ大きさを有する吸収層２２８の一部において液体を吸収することになる。しかし、第１のマニホルド層２２４は、組織部位１０８からの液体を多方向矢印２３９で示した方向に放射状に分配できるため、吸収層２２８のより大きな表面積が液体にさらされ、より多くの液体を吸収層２２８が収容することができる。減圧被覆材１０４は主として減圧とともに使用するように設計されているが、減圧をかけている時にもかけていない時にも、組織部位１０８からの液体が多方向矢印２３９で示した方向に分配される場合がある。減圧被覆材１０４に減圧がかけられていない時でも、第１のマニホルド層２２４を使用して吸収層２２８がより徹底される場合がある。
【００４２】
吸収層２２８は、滲出液などの液を、組織部位１０８から界面層２２０および第１のマニホルド層２２４を介して、シール層２２２の開口部２３１を通って吸収するように適応されている。吸収剤層２２８はまた、前記層を介して減圧を組織部位１０８に集配および伝達するように適応されている。吸収層２２８は、組織部位１０８から滲出液などの液体を吸収できるいずれの材料でできていてもよい。一実施形態において、吸収層２２８は超吸収繊維でできていてもよい。超吸収繊維は、前記繊維の物理的または化学的変化に合わせて液体を保持してもよければ、液体と結合してもよい。非限定的な一例において、超吸収繊維には、Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ａｂｓｏｒｂｅｎｔｓ（登録商標），Ｌｔｄ．製のＳｕｐｅｒ  Ａｂｓｏｒｂｅｎｔ  Ｆｉｂｅｒ（ＳＡＦ）材が含まれる場合がある。吸収層２２８は、前記繊維が組織部位１０８から液体を吸収する繊維性材料のシートまたはマットであってもよい。前記繊維を含有する吸収層２２８の構造は、織物状または非織物状のいずれであってもよい。吸収層２２８の繊維は、液体と接触するとゲル化し、それによって液体を捕集してもよい。前記繊維の間にある空間または空隙によって、減圧被覆材１０４にかけられる減圧が吸収層２２８内におよび吸収層を介して伝達されることが可能となる場合がある。一実施形態において、吸収層２２８内における繊維の繊維密度は約１．４ｇ／ｍｍであってもよい。
【００４３】
吸収層２２８はいずれの大きさ、形状または厚さをしていてもよい。減圧被覆材１０４にさらなる液体収容能力が求められる場合は、大きさまたは厚さのより大きな吸収層２２８を使用してもよい。別の例において、吸収層２２８の大きさおよび厚さは、省スペース性、利便性、コンパクト性または費用対効果の面から縮小してもよい。
【００４４】
減圧被覆材１０４はまた、吸収層２２８に隣接して配置されたダイバータ層２３２、ダイバータ層２３２に隣接して配置された第２のマニホルド層２３６、および第２のマニホルド層２３６に隣接して配置された気液分離器２４０を含んでもよい。ダイバータ層２３２は複数の穴部２４７を含み、前記穴部を介して減圧源１１０（図１を参照）からの減圧がかけられる。減圧は第２のマニホルド層２３６によってダイバータ層２３２に分配される。吸収層２２８が組織部位１０８に減圧を伝達し続けて、組織部位１０８から液体をより多く吸収するように吸収層２２８の能力を向上させるため、吸収層２２８の種々の部分に減圧をかけるために、穴部２４７をパターン化して配列してもよい。図３に示す実施形態においては、吸収層２２８の中心領域から離れた吸収層２２８の部分に減圧がかけられるように、ダイバータ層２３２の中心から離れたダイバータ層２３２の周縁部分に複数の穴部２４７がパターン配置されている。ダイバータ層２３２は、第１のマニホルド層２２４と組み合わせて作用し、ダイバータ層と組み合わせて使用されていない吸収層に比べて吸収層２２８の吸収能力および吸収効率が確実に向上するようにしている。ダイバータ層２３２はまた、吸収層２２８全体への液体の分配を向上させることによって、吸収層２２８が被覆材１０４内で減圧を集配できる時間も増大させる。
【００４５】
ダイバータ層２３２は、隣接する吸収層の減圧伝達および収容能力を向上させるいずれの材料でできていてもよい。例えば、ダイバータ層２４７は、液体および気体に実質的に透過しない材料でできていてもよい。あるいはその代わりに、ダイバータ層２３２を構成する材料は、気体透過率と一致した所定の透湿度を有していてもよい。いずれの例においても、ダイバータ層２３２は、ダイバータ層２３２を構成する気体透過性材料で可能となるよりもより多くの液体または気体を伝達するために、一定のパターンの穴部をなおかつ含んでもよい。但し、ダイバータ層２３２の液体透過性ではなく気体透過性によって、ダイバータ層２３２の周辺または周辺付近に液体流を向けながらも、被覆材を介した減圧の伝達が向上する場合があることに留意する必要がある。
【００４６】
図３に示す実施形態において、減圧は穴部２４７を介して液体流を生成する。穴部２４７を介した液体流は、吸収層２２８に引き込んだ液体を吸収層２２８の中心領域から離れた方向に向ける。また、穴部２４７および前記穴部２４７を介した液体流が存在することで、吸収層２２８の中心領域における液体の吸収率が減少し、吸収層２２８がより大きな面積から液体を吸収できるようになる場合もある。したがって、気体および液体は、吸収層２２８の中心部を介して、またはダイバータ層２３２よりも組織部位１０８に近い位置に配置されたその他の層の中心部を介してしか移動しないわけではない。気体および液体はいずれも吸収層２２８の縁部へ向かって放射状に外向きに向かうため、吸収材のより多くの部分が組織部位１０８からの液体にさらされ、そのため吸収層２２８のより多くの部分が、より多くの液体を収容または捕集するために使用される場合がある。
【００４７】
吸収層２２８をより有効に活用することで、減圧被覆材１０４を処分する必要なく、より長い期間、減圧被覆材１０４を使用することが可能となる。吸収層２２８の縁部へ向かって気体および液体を分配する必要性は、液体が減圧被覆材１０４を介して組織部位１０８から離れた方向へ流れる速度の理由から、減圧のかけられる時にはさらに高まる場合がある。
【００４８】
ダイバータ層２３２は、吸収層２２８の周辺領域の方へ減圧または液体流を方向転換させる際の補助としてこれまで主に述べてきた。しかし他方でその代わりに、ダイバータ層２３２は、標的領域内における液体吸収を促進するために吸収層２２８のいずれかの特定領域（すなわち標的領域）の方へ減圧を方向転換させる際の補助となるように構成することも可能である。例えば、組織部位および被覆材が、特定吸収層の周辺領域において液体捕集を自然に生じる構成をしている場合は、吸収層の中心領域内における液体捕集を促進するようにダイバータ層を構成することが可能である。この具体例においては、中心領域が標的領域となる。
【００４９】
さらに図２および図３を参照すると、第２のマニホルド層２３６は、ダイバータ層２３２の表面全体により均一に減圧を分配する。第２のマニホルド層２３６は、液体を分配または集配することができるいずれの材料でできていてもよい。一例において、第２のマニホルド層２３６は、第１のマニホルド層２２４と同じか同様の材料でできていてもよい。この例において、第２のマニホルド層２３６は、多孔質発泡体を形成する複数の相互接続したセルを含んでもよい。第２のマニホルド層２３６はまた、吸収層２２８によって吸収されない滲出液などの液体を組織部位１０８から捕集してもよい。第２のマニホルド層２３６はいずれの大きさ、形状または厚さをしていてもよい。
【００５０】
減圧被覆材１０４の一実施形態において、気液分離器２４０は、気液分離器２４０を介した液体の移動を抑制または防止する疎水性フィルタであってもよい。あるいは、気液分離器２４０は重力式バリアシステムであってもよければ、液体流が表面を移動する際に液体流からの液体の凝縮またはその他の方法による分離を促進する親水性表面を含む装置であってもよい。気液分離器２４０のその他の例には、焼結金属、焼結ナイロン、あるいは液体流から液体を分離することができるか、気体の移動を可能にする一方で液体の移動を抑制または防止することができる、その他いずれかの材料または装置が含まれる場合がある。
【００５１】
気液分離器２４０は、液体流を抑制または防止することによって、液体がチューブアダプタ１１６または導管１１２（図１を参照）に達するのを防止する。気液分離器２４０はまた、液体が導管１１２に達するのを防止することによって、液体が減圧源１１０に達するのも防止する。
【００５２】
気液分離器２４０は、組織部位１０８からの液体によって飽和状態になった、詰まった、阻害された、および／または湿潤された場合に、組織部位１０８への減圧の移動を妨げる場合がある。気液分離器２４０はまた、気液分離器２４０に当接する層が液体によって飽和状態になった場合にも、組織部位１０８への減圧の移動を妨げる場合がある。例えば、具体的な実施形態において吸収層２２８が気液分離器２４０に当接している場合、吸収層２２８が液体によって飽和状態になると、気液分離器２４０は減圧の移動を妨げる場合もある。気液分離器２４０と吸収層２２８との間にダイバータ層２３２が存在することで、気液分離器２４０が減圧の移動を阻害するまでの期間が長くなる。
【００５３】
気液分離器２４０はいずれの大きさ、形状または厚さをしていてもよい。一例において、気液分離器２４０は、費用対効果の理由から減圧被覆材１０４内のその他の層より小さくてもよい。気液分離器２４０はまた、組織部位１０８からの液体がカバー２４４内のチューブアダプタ１１６または開口部２６０に達することができないように、前記チューブアダプタ１１６および前記開口部２６０より幅広であってもよい。
【００５４】
減圧被覆材１０４のカバー２４４は、減圧被覆材１０４の少なくとも一部分を覆う。一実施形態において、カバー２４４は、減圧被覆材１０４の複数の層を完全に覆ってもよい。この実施形態において、カバー２４４は、減圧被覆材１０４を組織部位１０８に固定する際、および組織部位１０８の周辺の密閉状態を維持する際の保証または補助となってもよい。この点において、カバー２４４およびシール層２２２はいずれも、組織部位１０８の周辺に密閉状態を形成するために協調作用してもよい。カバー２４４はまた、減圧被覆材１０４および組織部位１０８に防護バリアを提供してもよい。
【００５５】
図２および図３に示す実施形態において、カバー２４４は、前記カバー２４４とダイバータ層２３２との間にある構成部材および層を覆い、固定してもよい。この実施形態において、カバー２４４は、ダイバータ層２３２と接着して固定してもよければ、その他の方法で固定してもよい。ダイバータ層２３２はカバー２４４と同様の材料でできていてもよく、その場合前記ダイバータ層は、シール層２２２および組織部位１０８内またはその付近の組織のいずれかまたは両方に固定される。この実施形態のダイバータ層２３２は、ダイバータ層２３２の真下にある構成部材および層を組織部位１０８において固定および密封する。
【００５６】
一実施形態において、カバー２４４は接着性ドレープであってもよい。カバー２４４の接着性は、カバー２４４を形成する材料の性質によるものであってもよければ、カバー２４４の表面に配置される接着層によるものであってもよい。カバー２４４のいずれかの部分が接着剤を含んでもよい。例えば、カバー２４４の側面に面した組織全体が接着剤を含んでもよい。カバー２４４が接着剤を備える場合、前記カバー２４４は、チューブアダプタ１１６、組織部位１０８の周囲の組織、または減圧被覆材１０４のいずれかの層もしくは構成部材の少なくとも一部に接着してもよい。別の実施形態においては、カバー２４４の側面に面した組織の周辺部のみが接着剤を含んでもよい。この具体例において、接着剤で覆われた周辺部分は、ダイバータ層２３２、シール層２２２、および組織部位１０８の周囲の組織のいずれかに接着するように適応されてもよい。
【００５７】
さらに別の実施形態において、カバー２４４は、前記カバー２４４が湿潤した表面には接着しないものの、乾燥した表面には接着するように設計してもよい。そのため、カバー２４４を適用する時には、湿潤した手袋または手にカバー２４４がくっつかず、それによって創傷周辺の乾燥した部分などの乾燥した組織部位にカバー２４４を貼り付けるまでのカバー２４４の取扱いが容易になる。カバー２４４はいずれの大きさ、形状または厚さであってもよい。一例において、カバー２４４が減圧被覆材１０４のいずれの層または構成部材より大きくてもよければ、別の例において、シール層２２２の大きさがカバー２４４の大きさより大きくてもよい。
【００５８】
減圧は、カバー２４４内の開口部２６０を介して減圧被覆材１０４の複数の層にかけられてもよい。図２および図３の例において、開口部２６０は、カバー２４４の中心に配置される形で示されている。しかし、開口部２６０は、カバー２４４の縁部に隣接した前記カバー２４４の周辺部分を含めた、前記カバー２４４のいずれの場所に配置されてもよい。開口部２６０は円形で示されているが、前記開口部２６０はいずれの形状であってもよい。一例において、開口部の形状は、チューブアダプタ１１６の１つ以上の部分の輪郭に沿うように適応される。
【００５９】
チューブアダプタ１１６は、導管１１２と減圧被覆材１０４の間の界面を提供する。
具体的には、導管１１２がチューブアダプタ１１６を介して減圧被覆材１０４および組織部位１０８に減圧を伝達するように、チューブアダプタ１１６が導管１１２と流体連通する。
【００６０】
図１および図２を参照すると、チューブアダプタ１１６は、開口部２６０と当接するか、前記開口部内に一部が配置されるように適応させた従来のコネクタパッドであってもよい。あるいは、チューブアダプタ１１６は扁平ドーム形状をしていてもよければ、その他いずれの形状をしていてもよい。チューブアダプタ１１６の扁平な外形が、減圧被覆材１０４のコンパクト性およびユーザ利便性を維持するのに役立つ場合がある。チューブアダプタ１１６は、チューブアダプタ１１６の周辺に配置されたフランジ２６６を含む。図２および図３に示す実施形態において、開口部２６０付近のカバー２４４の側面に面した組織は、減圧被覆材１０４の少なくとも１つの層または構成部材にチューブアダプタ１１６が固定されるようにするため、フランジ２６６に接着できるように適応させてもよい。
【００６１】
図２および図３に示してはいないが、一実施形態において、減圧被覆材１０４は消臭フィルタを含む。消臭フィルタは、臭いを保持し、減圧被覆材１０４からの漏出を防止する。消臭フィルタは、活性炭を含む炭素消臭フィルタであってもよい。一例において、消臭フィルタは活性炭布である。消臭フィルタは、カバー２４４と気液分離器２４０の間など、減圧被覆材１０４内のいずれの場所に配置してもよい。
【００６２】
減圧被覆材１０４はさらに、前記減圧被覆材１０４が最大液体収容容量に達して、組織部位１０８から取り外す必要がある場合にユーザに警告するインジケータ（図示せず）を含んでもよい。一実施形態において、インジケータは、水分の存在下において視覚的な外観またはその他何らかの特徴を変えることができる化学物質またはその他の物質であってもよい。例えば、液体が吸収層を完全に飽和状態にさせて、吸収層を通り抜けてインジケータと接触した時にインジケータの視覚的な色が変化するように、カバー２４４と吸収層２２８との間にある層の１つにインジケータを配置してもよい。一実施形態において、インジケータは気液分離器２４０の一部を為していてもよい。その代わりにインジケータは、特定領域における湿気の存在を示すように被覆材内のいずれの場所にも配置される別個のインジケータ層の一部を為していてもよい。インジケータは、前記インジケータを配置する位置がユーザに見えるように透明色をした、被覆材の別の層と合わせてもよい。
【００６３】
カバー２４４、気液分離器２４０、マニホルド層２２４および２３６、ダイバータ層２３２、吸収層２２８、シール層２２２、ならびに界面層２２０は、図３では実質的に正方形の形状をしているが、これらの構成部材、ならびにその他の実施形態に関連して本明細書で開示したその他の層はいずれも、組織部位１０８に適切な減圧治療を提供する上で必要となるいずれの形状をしていてもよい。例えば、これらの構成部材および層は、多角形、長方形、円形、楕円形、不定形、カスタマイズされた形状、またはその他いずれの形状をしていてもよい。
【００６４】
減圧被覆材１０４の種々の層は、その他の層に「隣接」するものとしてこれまで述べてきたが、この「隣接」という用語は、層が直接隣接していることを指す場合もあれば、あるいはその他の介在層が間に介在した状態で層が配置されることを指す場合もある。一般的に「層」という用語は、被覆材のその他の部分または領域（すなわち、その他の層）とは異なる材料特性または機能を有する被覆材の部分または領域を指す。「層」という用語は、何らかの方法によって空間的に限定することを意図するものではない。特定の層に対応する特性および機能を別の層の特性および機能と組み合わせて、複数の異なる特性および機能を有する単一の層が形成されるようにしてもよい。さらに具体的には、例えば、複数の層を物理的または化学的に結合するか組み合わせて、元の構成部材が持つ元の材料特性または機能に影響を及ぼすことなく単一の層を形成してもよい。逆に言えば、本明細書に記載した被覆材の特定の層を、それぞれ同様の特性または機能を有する複数の層に分けてもよい。
【００６５】
図２をより具体的に参照して、減圧被覆材１０４の複数層の具体的な配置についてさらに詳細に説明する。界面層２２０の側面３１６に面した組織は、組織部位１０８と当接する形で示されている。一例において、界面層２２０の側面３１６に面した組織は、界面層２２０を介して減圧がかけられた時に組織部位１０８における肉芽形成を促進する不均一表面を有する。前記不均一表面には、組織部位１０８において微少応力および歪みを生じる線維性表面が含まれる。
【００６６】
シール層２２２は、吸収層２２８と界面層２２０の間など、カバー２４４と界面層２２０の間のいずれの場所に配置してもよい。図２の例において、シール層２２２は、シール層２２２の側面３２７に面した組織の一部が界面層２２０と当接するように、第１のマニホルド層２２４と界面層２２０との間に配置されている。具体的には、開口部２３１を形成するシール層２２２の内縁部の側面に面した組織が界面層２２０と当接している。
【００６７】
シール層２２２はまた、界面層２２０の縁部を越えて広がる張出し部分３２９も含む。張出し部分３２９は、組織部位１０８の一部が密閉されるように、組織部位１０８に付着するか、その他の方法で接触するように適応させてもよい。例えば、張出し部分３２９は、創傷部位を密閉するように、創傷部位周辺の部分に付着してもよければ、その他の方法で接触してもよい。
【００６８】
また、第１のマニホルド層２２４は、減圧被覆材１０４内のいずれの場所に配置してもよい。一例において、第１のマニホルド層２２４は、界面層２２０と吸収層２２８との間に配置される。図３の非限定的な例において、第１のマニホルド層２２４は、シール層２２２と吸収層２２８との間に配置される。具体的には、第１のマニホルド層２２４の側面３３６に面した組織の部分が、シール層２２２の開口部２３１に当接する。この例において、吸収層２２８には、第１のマニホルド層２２４の側面３３７に面したドレープが当接する。
【００６９】
図２に示す実施形態において、吸収層２２８は、ダイバータ層２３２と第１のマニホルド層２２４との間に配置される形で示されている。第１のマニホルド層２２４には、吸収層２２８の側面３４２に面した組織が当接し、ダイバータ層２３２には、吸収層２２８の側面３４３に面したドレープが当接する。一例において、ダイバータ層２３２は、吸収層２２８とカバー２４４との間に配置してもよい。吸収層２２８には、ダイバータ層２３２の側面３４７に面した組織が当接し、第２のマニホルド層２３６には、ダイバータ層２３２の側面３４８に面したドレープが当接する。
【００７０】
第２のマニホルド層２３６は、吸収層２２８とカバー２４４との間に配置してもよければ、ダイバータ層２３２とカバー２４４との間に配置してもよい。図２において、第２のマニホルド層２３６は、気液分離器２４０とダイバータ層２３２との間に配置されている。ダイバータ層２３２には、第２のマニホルド層２３６の側面３５２に面した組織が当接し、気液分離器２４０には、第２のマニホルド層２３６の側面３５３に面したドレープが当接する。
【００７１】
気液分離器２４０は、吸収層２２８とカバー２４４との間に配置してもよければ、第２のマニホルド層２３６とカバー２４４との間に配置してもよい。図２において、第２のマニホルド層２３６には、気液分離器２４０の側面３５６に面した組織が当接する。チューブアダプタ１１６には、気液分離器２４０の側面３５７に面したドレープの一部が当接する。
【００７２】
気液分離器２４０には、チューブアダプタ１１６の側面３５１に面した組織が当接する。また、チューブアダプタ１１６の一部は、カバー２４４内の開口部から突出している形で示されている。カバー２４４と気液分離器２４０との間にはチューブアダプタ１１６のフランジ２６６が挟まれており、カバー２４４によって気液分離器２４０などの複数の層のうちの少なくとも１つにチューブアダプタ１１６が固定されるようにしている。図２に示す通り、気液分離器２４０はカバー２４４内の開口部２６０より幅広であってもよく、第２のマニホルド層２３６は気液分離器２４０より幅広であってもよい。
【００７３】
カバー２４４は、減圧被覆材１０４のすべてまたは一部を覆ってもよい。例えば、カバー２４４の両端は、シール層２２２の張出し部分３２９上の位置で終端してもよい。破線３８０で示した通り、カバー２４４もまた、組織部位１０８上の位置で終端してもよい。
【００７４】
図４を参照すると、ダイバータ層２３２は、吸収層２２８の各部分（図示せず）に減圧をかけるために、パターン化した穴部またはその他の開口部を含む。穴部は異なる直径を有している。より具体的には、穴部４５０の直径は穴部２４７の直径よりも大きい。作用中に、ダイバータ層２３２は、吸収層２２８の伝達能力もさらに向上させるために、正方形の吸収層２２８の四隅により多くの減圧を導出する。というのも、液体は吸収層２２８の中心から放射状に外向きに拡散するため、吸収層２２８の四隅は、吸収層２２８の中で液体が満たされる最後の部分になるからである。
【００７５】
図５および図６を参照すると、一例示的実施形態のダイバータ層５４５は、液体に接触すると膨張するいずれの材料でできていてもよい。例えば、ダイバータ層５４５はハイドロゲルでできていてもよい。ダイバータ層５４５はまた、親水コロイド材、シリコン、またはシリコーン材を含んでもよい。ダイバータ層５４５は、穴部５４７またはその他の開口部を含む。各穴部５４７から伸長する各矢印の長さは、各穴部を介して許容される流れまたは減圧の相対量を表す。図５において、各穴部５４７からは、等量の流れまたは減圧が伝達される。
【００７６】
減圧印加用途によっては、被覆材の中心から離れた領域でより多くの滲出液が組織から生成される場合もある。このような場合は、主要滲出地点にわたって配置された穴部５４７の一部からより多くの液体が通り抜ける場合がある。図６の例において、主要滲出地点は、穴部６４８により近い場所に生じる。したがって、穴部６４８は、組織部位からの液体と接触しているために縮小しているか、膨張しているか、または実質的に閉鎖されている形で示されている。穴部６４８を制限することで、残りの穴部５４７を介して選択流を引き起こし、それによって被覆材内で隣接する吸収層の全域で流れを均一にする。具体的には、図６に示すダイバータ層５４５の穴部５４７の方が、穴部６４８よりも多くの減圧を伝達する。このようにして流れおよび減圧を均一にすることで、組織部位における主要滲出地点の位置または吸収層による液体吸収パターンに関係なく、図２および図３の吸収層２２８などの吸収層がより有効に活用される場合がある。
【００７７】
図７および図８を参照すると、一例示的実施形態のダイバータ層７４５は、ダイバータ層７４５の表面から突出し、かつダイバータ層７４５の中心から周辺部へ向かって放射状に外向きに広がる複数のリッジ７８５を含み、これらの間に複数のチャネル７８７を形成または画成している。リッジ７８５は湾曲していてもよく、ダイバータ層７４５の中心部に収束してもよい。ダイバータ層７４５のリッジ面は吸収層（図示せず）に当接しており、チャネル７８７を閉じると、ダイバータ層７４５の中心部と周辺部との間に放射状に広がる経路８８７および８８８（図８）が形成されるようにしている。図８においては、各経路８８７が閉塞されていない形で示されているため、各経路から実質的に等量の減圧が自由に流れる。しかし、減圧印加用途によっては、組織部位１０８（図示せず）からの液体が経路８８８を満たし、閉塞している場合がある。例えば、組織部位からの主要滲出地点が、ダイバータ層７４５など、被覆材の中心部から離れた位置にある場合に、この現象が生じる場合がある。経路８８７よりも経路８８８からの方がより多くの液体が流れるため、経路８８８は液体で満たされ、網掛け部８８９で示した通り、経路８８８に当接している吸収層２２８の飽和した部分によって閉塞される。したがって、ダイバータ層７４５上に矢印で示した通り、閉塞された経路８８８よりも経路８８７を介してより多くの減圧がかけられる。すると、ダイバータ層７４５に隣接する吸収層２２８全体が飽和状態になるまで、経路８８７は減圧および液体流の選択的経路となる。このようにして流れを均一にすることで、組織部位における主要滲出地点の位置または吸収層２２８による液体吸収パターンに関係なく、吸収層２２８がより有効に活用されることになる。
【００７８】
図９を参照すると、一例示的実施形態のダイバータ層９４５が示されている。ダイバータ層９４５は、ダイバータ層９４５の周辺部に、パターン化した穴部９４７またはその開口部を含む。しかし、図２および図３のダイバータ層２３２とは対照的に、ダイバータ層９４５は、穴部９４７を含まない部分９３１を含む。部分９３１は、中心部から離れた位置に配置されるチューブアダプタ（チューブアダプタ１１６と類似）と揃えることができる。減圧はチューブアダプタを介して被覆材にかけられるため、１つ以上の層が介在しても、チューブアダプタの真下に穴部が存在することで、チューブアダプタに隣接し真下にある穴部に所望よりも大きな減圧がかけられる場合がある。チューブアダプタに隣接し真下にあるダイバータ層９４５の部分９３１の穴部をなくすことで、残るすべての穴部９４７を介して減圧がかけられ、より均一に減圧が吸収層２２８に分配される。
【００７９】
図４から図９のダイバータ層は、実質的に円形の穴部を含むものとしてこれまで図示および説明してきたが、その代わりにダイバータ層は、例えばスリット、チャネル、穿孔またはその他いずれかの開口部など、いずれの形状または大きさの開口部を含んでもよい。あるいは、その代わりに吸収層よりも周辺寸法および／または表面積が小さくなる大きさにして、開口部のないダイバータ層を設けてもよい。吸収層よりも長さまたは幅が短いダイバータ層は、ダイバータ層の周辺縁部における液体流の移動を確実なものにするため、より大きなダイバータ層の縁部付近に開口部を配置するのと同じ効果を持つ。
【００８０】
図１０を参照すると、一例示的実施形態の減圧被覆材１０００が示されている。減圧被覆材１０００は、図２および図３の減圧被覆材１０４と類似している。減圧被覆材１０００には図２および図３のチューブアダプタ１１６またはカバー２４４が示されていないが、吸収層２２８およびダイバータ層２３２は含んでいる。さらに減圧被覆材１０００は、図２および図３における界面層２２０の非限定例である熱湿交換（ＨＭＥ）発泡体１０１５も含む。ＨＭＥ発泡体１０１５は、組織部位１０８から液体を吸い上げる親水性発泡体であってもよい。ＨＭＥ発泡体１０１５はまた、減圧を組織部位に分配してもよい。一例において、ＨＭＥ発泡体１０１５の側面に面した組織は、ＨＭＥ発泡体１０１５を介して減圧がかけられた時に組織部位１０８で肉芽形成が促進されるように、不均一な表面を有する。図１０の各矢印は、減圧被覆材１０００に減圧がかけられた時における気体または液体のいずれかまたは両方の流れを表す。前記矢印は、吸収層２２８をより効果的に活用するために、ダイバータ層２３２が減圧被覆材１０００全体への気体および液体の分配をどのようにして促進しているかを示している。例えば、前記矢印は、ダイバータ層２３２が存在することで、液体が吸収層２２８の縁部へ向かって放射状に外向きに引き込まれ、吸収層２２８の吸収容量がより有効に活用されることを示している。
【００８１】
減圧被覆材１０００はまた、第１の吸収層２２８に対向する側のダイバータ層２３２に隣接して配置された第２の吸収層１０４０と、第２の吸収層１０４０の反対側に隣接して配置された第２のＨＭＥ層１０４１も含む。第２のＨＭＥ層１０４１は、連続気泡および／または親水性発泡体であってもよい。一例において、ＨＭＥ層１０４１は、ＨＭＥ発泡体１０１５と同じ材料でできている。組織部位１０８（図示せず）からの液体は、吸収され、ＨＭＥ発泡体１０１５に引き込まれると、吸収層２２８に伝達される。液体は吸収層２２８によって吸収された後、ダイバータ層２３２の穴部２４７を介して引き込まれ、それによって液体が拡散して、吸収層２２８がより活用されるようになる。ダイバータ層２３２の代わりに図５のダイバータ層５４５などのハイドロゲルダイバータ層が使用される非限定例においては、液体を吸収層２２８内で周囲に移動させて分配するように、穴部２４７でゲルブロッキングを発生させることができる。第２の吸収層１０４０はさらに、ダイバータ層２３２を介して流れるいかなる液体も吸収するのに対して、第２のＨＭＥ層１０４１は、第２の吸収層１０４０全体に減圧を集配する。場合により、第２のＨＭＥ層１０４１は、減圧被覆材１０００を介して減圧がかけられた時に圧縮力を受ける場合がある。このような圧縮力に関係なく、第２のＨＭＥ層１０４１はそれでもなお、第２のＨＭＥ層１０４１が減圧被覆材１０００の他の部分に減圧を伝達することを可能にする開口した圧力チャネルを含んでもよい。液体が減圧被覆材１０００から漏出されるのを抑制または防止するため、ＨＭＥ層１０４１の上には、気液分離器２４０などのフィルタを配置してもよい。
【００８２】
図１１および図１２を参照すると、例えば図１から図３の減圧被覆材１０４などの減圧被覆材と併用することができるドレープ１１２５（またはカバー）が備えられている。ドレープ１１２５は弾性部分１１１０を含む。弾性部分１１１０は、ドレープ１１２５の中心に配置される。弾性部分１１１０はいずれの弾性材料でできていてもよい。また、図１１および図１２では弾性部分１１１０上に開口部が示されていないが、弾性部分１１１０は、図２の開口部２６０などの開口部を含んでもよい。開口部は、弾性部分１１１０上のいずれの場所に配置してもよい。弾性部分１１１０は、結合領域１１２０の周辺部分１１１５と結合される。結合領域１１２０における結合は、いずれの結合方法を使用して形成してもよい。例えば、弾性部分１１１０は、結合領域１１２０の周辺部分１１１５と接着剤で接合してもよければ、その他の方法で接着してもよい。
【００８３】
周辺部分１１１５は、弾性材料または非弾性材料を含めたいずれの材料でできていてもよい。一例において、周辺部分１１１５は開口部を含む。周辺部分１１１５の側面１１２２に面した組織は、ドレープ１１２５を使用して減圧被覆材１０４の層などの１つ以上の層を覆い固定することができるように、接着剤を含んでもよい。別の実施形態において、弾性部分１１１０および周辺部分１１１５はいずれも、結合領域１１２０の弾性部分１１１５と周辺部分１１１５の間の結合が必要なくなるように、同じ材料でできていて、かつ互いに連続していてもよい。
【００８４】
図１２に示す通り、弾性部分１１１０は、実線で示した未膨張位置から破線で示した膨張位置１１１０ａまで、複数の位置に膨張することができる。ドレープ１１２５を使用した減圧被覆材に液体が満たされるにつれて、弾性部分１１１０は膨張位置１１１０ａに移動する。ドレープ１１２５が膨張位置１１１０ａに移動できることで、組織部位１０８（図示せず）からの液体を収容するためのさらなる空間が減圧被覆材内にできる。
【００８５】
弾性部分を有するドレープの代わりに、被覆材内で液体が捕集されると膨張位置に可塑的に変形することができる非弾性材料でドレープ１１２５ができていてもよい。また、その代わりに、ドレープ１１２５は、弾性材料と非弾性材料を組み合わせたものを含んでもよく、膨張が前記材料の弾性変形と塑性変形の両方に基づいて生じてもよい。
【００８６】
図１３を参照すると、ドレープ１３２５（またはカバー）は、ドレープ１３１０の中心に配置されたプリーツ部分１３１０を含む。プリーツ部分１３１０は弾性材料でできていても非弾性材料でできていてもよい。プリーツ部分１３１０はまた、１つ以上のひだ１３１２またはリッジも含む。前記ひだは、プリーツ部分１３１０のいずれの側またはあらゆる側に配置されてもよい。また、図１３ではプリーツ部分１３１０の各側に１つのひだが示されているが、プリーツ部分１３１０の各側にはいくつのひだが含まれてもよく、前記ひだがふいごのような構造を形成してもよい。プリーツ部分１３１０のプリーツ構造により、基礎となる減圧被覆材内で液体が収容されると、プリーツ部分１３１０が膨張することができる。
【００８７】
図１１から図１３のドレープ１１２５および１３２５は、減圧被覆材における液体の捕集および収容に対応するように膨張することができる。また、ドレープ１１２５および１３２５は、膨張前、膨張中および膨張後の被覆材における減圧を維持できる点にも留意することが重要である。
【００８８】
図１４および図１５を参照すると、一例示的実施形態の界面層１４００および１５００が示されている。界面層１４００および１５００は、減圧被覆材１０４などの被覆材で使用するために界面層１４００および１５００を簡単に引き裂き、サイズ調整することができる半抜きミシン目１４０５および１５０５を含んだ、易引裂性シート発泡材である。一例において、界面層１４００および１５００が半抜きである場合は、打抜型が発泡材の厚さをほぼ貫通するものの、完全には貫通しない。これにより、引き裂くための弱い切れ線が提供されるものの、それでもなお発泡体は形状を維持することができる。図１４において、半抜きミシン目１４０５は一連の同心円である。適切にサイズ調整した界面層は、前記同心円のいずれか１つに沿って引き裂いてもよい。図１５において、半抜きミシン目１５０５は、連続した螺旋様のミシン目である。被覆材と併用する前に界面層の大きさを調整する必要がある場合は、この連続したミシン目に沿って半抜きミシン目１５０５を引き裂いてもよい。
【００８９】
半抜きミシン目１４０５および１５０５は、界面層を引き裂くことができる弱い切れ線を提供する。被覆材で界面層１４００および１５００の一部を使用する時に、依然として界面層にミシン目がいくらか残っていてもよい。しかし、こうしたミシン目があるかに関係なく、界面層はそれでもなお、望ましい形状を維持することができ、かつ本明細書に記載した界面層の機能を効果的に果たすことができる。
【００９０】
図１６を参照すると、減圧被覆材の例示的な特性を示すグラフ１６００が示されている。グラフ１６００は、約２ミリリットル／時の速度で液体を添加した減圧被覆材の界面層で時間の関数として測定した圧力の降下を示す。具体的には、グラフ１６００は、面積が約８ｃｍ2で、かつＨＭＥ発泡体を含み、試験中に第２の超吸収繊維層被覆材を大型チューブ上に装着した、被覆材の界面層で測定した圧力を示す。試験全体を通して被覆材にかけられた減圧は、一貫して１２５ｍｍＨｇである。時間の経過とともに被覆材に液体が満たされると、最終的には界面層の圧力が降下し、もはや被覆材が適切に減圧を集配できなくなる。グラフ１６００は、１つの特定の減圧被覆材の特性を表しているにすぎず、本明細書に記載した被覆材のその他の例示的実施形態では、グラフ１６００で示したものとは異なる特性を示す場合もある。
【００９１】
図１７を参照すると、一例示的実施形態の被覆材１７００は界面層１７１５を含む。図２の界面層２２０とは対照的に、界面層１７１５は、被覆材内のその他の層よりも大きい。被覆材１７００は、組織界面層１７１５の上に吸収層２２８を、吸収層２２８の上にダイバータ層２３２を含む。減圧被覆材１０４とは対照的に、被覆材１７００は、ダイバータ層２３２の上に別の吸収層１７４０を含む。吸収層１７４０は吸収層２２８と類似している。被覆材１７００の吸収性を増大させるために、吸収層１７４０を追加してもよい。また、吸収層２２８を通過するか、前記吸収層に吸収されなかった液体を捕集するために、吸収層１７４０を使用してもよい。
【００９２】
被覆材１７００は、吸収層１７４０の上に第２のマニホルド層２３６を、第２のマニホルド層２３６の上に気液分離器２４０を含む。被覆材１７００はまた、気液分離器２４０の上にシール層１７２４（図２のシール層２２２と類似）も含む。シール層１７２４は円形の開口部１７３０を有するが、円形の開口部１７３０はいかなる形状をしていてもよい。被覆材１７００はまた、チューブアダプタ１７４０およびカバー２４４も含んでもよい。チューブアダプタ１７４０は扁平ドーム形状をしていてもよければ、その他いずれの形状をしていてもよい。
【００９３】
一実施形態において、組織部位に接触するように適応させた被覆材１７００の構成部材は、組織界面層１７１５、シール層１７２４、およびカバー２４４である。しかし、被覆材１７００の前記構成部材は、前記構成部材がいずれも組織部位と接触するように、サイズ調整してもよい。
【００９４】
別の例示的実施形態においては、組織部位に配置された被覆材内で液体を捕集する方法が提供される。前記方法は、被覆材を介して組織部位に減圧をかけるステップと、組織部位から液体を吸収するステップと、被覆材で液体を収容するステップとを含む。前記方法はさらに、液体が被覆材に混入するのを防止するステップも含む。一実施形態において、組織部位から液体を吸収するステップは、本明細書に記載した吸収層と同様の吸収層を使用して実施される。前記方法はさらに、減圧を吸収層の標的領域の方へ方向転換させて、吸収層に対応する吸収効率を増加させるステップを含んでもよい。また、標的領域の方へ減圧を方向転換させることによって、吸収層が減圧を分配できる時間を増大させてもよい。
【００９５】
本明細書に記載した減圧被覆材の例示的実施形態は、吸収層が液体を吸収する時に均一な圧力分配が維持されるようにするために、ダイバータ層を含んでもよい。ダイバータ層はまた、被覆材における吸収剤の効率的な使用も促進する。また、前記例示的実施形態は、滲出液などの液体がチューブに混入しないように被覆材を防ぎ、圧力を確実に分配するように支援する多孔質疎水性フィルタを含んでもよい。前記例示的実施形態においては、被覆材の構造および層の順序によって、組織部位への減圧の伝達と組み合わせた被覆材の最適な吸収性が保証されやすくなる。
【００９６】
現行の創傷被覆材は、浸軟のリスクを最小限に抑制しつつ、湿潤した創傷環境を維持するために液体を吸収するように設計されているが、減圧を適切に集配するには不適当である。現在のところ減圧と併用されていない現行の被覆材は、通常、圧力を組織部位に伝達することがない。これらの現行の被覆材は、液体を吸収することのみを目的として設計されており、定期的に変更されている。前記例示的実施形態で記載した被覆材は、減圧の併用の有無を問わず治療を提供し、吸収量を増大させるように適応されているため、重症度の低い創傷および滲出性の低い創傷を含めた広範な創傷に適用することができる。前記例示的実施形態で記載した被覆材は、被覆材の吸収性に影響を及ぼすことなく、減圧組織治療が可能となる。
【００９７】
ダイバータ層などの構成部材によって方向転換が行われないと、吸収層によって吸収される液体が、滲出点周辺の限定された領域に集中する場合がある。これにより、大量の吸収層が使用されないままとなる場合もある。例えば、１２５ｍｍＨｇの減圧源を減圧被覆材に接続した場合、吸収材は、吸収した液体の一部を放出し、この放出された液体が、残りの吸収領域を避けて、減圧源と被覆材とを結ぶチューブに直接引き込まれることになる。この時点で、被覆材はそれ以上液体を吸収しなくなり、液体がチューブに混入するにつれて、組織部位に減圧を伝達する被覆材の能力が損なわれる。またさらに、目標液体量のごくわずかな量しか吸収されなかった時にも、この現象が生じる場合がある。しかし、本明細書に記載したダイバータ層およびその他の層を使用することで、吸収層の効率を高め、それによって減圧被覆材がより多くの液体を吸収し、より長い期間にわたって減圧を集配できるようになる場合がある。
【００９８】
本明細書に記載した減圧被覆材の構成部材は、非限定的な空間立体配置で示しており、この配置は実施に応じて変更することができる。図面では特定の順序で減圧被覆材の構成部材を示しているが、これらの構成部材は、実施に応じて任意の順序にしてもよい。同様に、特定の構成部材はいずれも、特定の適用に応じて包含させてもよければ、除外してもよい。
【００９９】
ポンプ一体型被覆材
図１から図１７の減圧被覆材および構成部材は、被覆材の外部の減圧源と接続できるように適応させた形でこれまで説明してきた。しかし、本明細書に記載した減圧被覆材は、被覆材の層を介して組織部位に減圧を送出するために、一体型ポンプ、すなわち被覆材の層内または層の間に配置されたポンプを組み込むこともできる。
【０１００】
図１８を参照すると、一例示的実施形態の減圧治療システム１８００は、患者の組織部位１８０８に配置された減圧被覆材１８０４を含む。減圧被覆材１８０４は、減圧被覆材１８０４と一体化させた減圧ポンプ１８１０を含む。減圧ポンプ１８１０に加えて、センサ、プロセシングユニット、制御ユニット、警告インジケータ、メモリ、データベース、ソフトウェアを含むがこれらに限定されないその他の構成部材も被覆材に組み込んでもよい。さらに、減圧被覆材１８０４は、被覆材１８０４内の構成部材と被覆材１８０４の外部に存在する場合がある構成部材との間の流体連通を可能にするインターフェース（無線または有線）を含んでもよい。非限定的な一例において、インターフェースはＵＳＢポートであってもよい。外部構成部品には、制御ユニット、ディスプレイユニット、充電器、ならびに組織部位１８０８への減圧治療の適用をさらに促進するユーザインターフェースが含まれるが、これらに限定されない。減圧ポンプ１８１０によって減圧被覆材１８０４および組織部位１８０８に減圧が送出されると、組織部位からの滲出液の排出を維持しながら、組織部位周辺の組織への血流を増大させて、組織部位における微小歪みを生成することによって、新しい組織の成長が促進される。
【０１０１】
図１９および図２０を参照すると、減圧被覆材１８０４は、組織部位１８０８に配置できるように適応させた界面層１９２０と、組織部位１８０８周辺の減圧被覆材１８０４を密閉するためのシール層１９２２とを含む。界面層１９２０には第１のマニホルド層１９２４が液体連通して配置されており、界面層１９２０および組織部位１８０８に減圧を分配する。第１のマニホルド層１９２４には吸収層１９２８が流体連通して配置されており、第１のマニホルド層１９２４、界面層１９２０および組織部位１８０８のうちの少なくとも１つから液体を吸収する。吸収層１９２８にはダイバータ層１９３２が隣接して配置されている。ダイバータ層１９３２には第２のマニホルド層１９３６が流体連通して配置されており、第２のマニホルド層１９３６には気液分離器１９４０が隣接して配置されている。第２の気液分離器１９４０にはカバー１９４４（またはドレープ）が隣接して配置されている。減圧被覆材１８０４内にはインジケータおよび消臭フィルタを配置してもよい。
【０１０２】
減圧被覆材１８０４の各層は、本明細書に記載したその他いずれの減圧被覆材の層とも形状、大きさ、位置および機能が類似している。上に列挙した減圧被覆材１８０４の層に加えて、減圧被覆材１８０４は、気液分離器１９４０とカバー１９４４の間で被覆材と一体化させることができるポンプ１８１０も含む。ポンプ１８１０は、組織部位１８０８の上で一体型減圧被覆材１８０４を維持できるほどに小型で軽量なマイクロポンプであってもよい。さらに、ポンプ１８１０の大きさおよび重量は、一体型減圧被覆材１８０４が組織部位１８０８を引き裂くことなく、またその他の方法で組織部位に悪影響を及ぼさないような大きさおよび重量でなければならない。一実施形態において、ポンプ１８１０は、参考として本明細書で援用される国際特許出願第ＰＣＴ／ＧＢ２００６／００１４８７号（国際特許出願第ＷＯ２００６／１１１７７５号として公開）に記載されるものと同様の圧電アクチュエータを有するディスクポンプであってもよい。一代替実施形態において、ポンプ１８１０は、種々の液体を揚水するために使用される蠕動ポンプであってもよい。但し、代替のポンプ技術を活用することも可能であり、回転ポンプ、リニアポンプまたはその他の構造のポンプを活用することも可能であることを理解されたい。
【０１０３】
ポンプ１８１０は、創傷治療が「治療的な」ものとなるのに十分な減圧を生成するために使用してもよい。一実施形態において、ポンプ１８１０は、連続した減圧治療の適用を可能にするのに十分な流動特性、真空特性および動作寿命特性を有する。流量流動特性は約５〜１０００ｍｌ／分の範囲であってよく、真空特性は約５０〜２００ｍｍＨｇの範囲であってよく、連続動作寿命特性は２０時間を超えてもよい。但し、一体型減圧被覆材１８０４の構造、創傷の大きさ、創傷の種類などに応じて代替範囲を活用することも可能であることを理解されたい。一実施形態において、必要に応じて高い流速または真空レベルを送出するために、単一の被覆材内に複数のポンプを配置してもよい。あるいは、特定の組織部位に合わせてポンプと被覆材の組み合わせを最適に構成するために、ユーザまたは医療従事者が動作性能および仕様の異なるポンプから自由に選択できる状態にしておいてもよい。
【０１０４】
ポンプ１８１０は、創傷の滲出液を捕集する導管および外部キャニスタを使用しないようにするために、被覆材内に配置される。ポンプ１８１０は、減圧被覆材１８０４からの空気または排気を放出するために弁１９５０または排出口を含んでもよい。弁１９５０を使用する場合、弁１９５０は、カバー１９４４の開口部１９６０と流体連通してもよければ、前記開口部内に配置されてもよい。あるいは、ポンプ１８１０からの気体が開口部１９６０を介して直接排出できるように、ポンプ１８１０の排出口の周辺をカバー１９４４で密閉してもよい。図１８から図２０に示した実施形態において、ポンプ１８１０の弁または排出口は、創傷被覆材に空気を添加しないようにするために、疎水性フィルタから離れた方向に向けられる。空気は、逆止め弁を含んでもよい、カバー１９４４内の開口部１９６０を介して排気される。あるいは、カバー１９４４の減圧維持能力に影響を及ぼさない範囲で、カバー１９４４の気体透過部分を介して空気またはその他の気体を排出することも可能である。
【０１０５】
被覆材内で圧電駆動ポンプを使用する場合は、ブザーまたは振動警告システムの役割を果たすように、ポンプに対応する圧電アクチュエータを異なる周波数で駆動させてもよい。例えば、被覆材における漏れの存在、センサで測定する減圧の変化、インジケータで示すことも可能な、被覆材の液体吸収量が最大に達したことの表示、または１つ以上の層がもはや減圧を効率良く集配しないことの表示などといった警告状態をユーザに警告するために、警告システムを使用してもよい。
【０１０６】
ポンプ１８１０の動作を制御するためには、制御電子回路部２０２４を活用してもよい。制御電子回路部２０２４は、アナログおよび／またはデジタルであってもよく、ポンプ１８１０が動作する速度または負荷サイクルを調整するためのレギュレータ（図示せず）とともに構成してもよい。さらに、制御電子回路部２０２４は、センサまたはスイッチ（図示せず）からの検知信号を受信するコントローラ（図示せず）とともに構成してもよい。センサは、圧力、温度、湿気、化学的性質、臭気、またはポンプ１８１０を管理および制御する上で活用できるその他いずれかのパラメータなどといったパラメータを検知するために、一体型減圧被覆材１８０４の全体に配置してもよい。一実施形態において、制御電子回路部２０２４はコンピュータプロセッサを含む。あるいは、制御電子回路部２０２４はプログラマブルゲートアレイを含んでもよい。さらにその上、制御電子回路部２０２４はアナログ電子部品で構成してもよい。但し、制御電子回路部２０２４は、本明細書に記載した機能性を果たすために、いずれの形態のデジタルおよび／またはアナログ部品を含んでもよいことを理解されたい。
【０１０７】
当該技術分野で理解されている通り、減圧創傷治療を行う時には、（ｉ）低圧、（ｉｉ）過剰な漏出、（ｉｉｉ）吸収層の濃度、および（ｉｖ）バッテリ状態を含む４つの基本要素が懸念される。したがって、制御電子回路部２０２４は、前記４つの基本要素のそれぞれを監視し、スピーカ（図示せず）、バイブレータ（図示せず）、または発光ダイオード（ＬＥＤ）などの照明デバイス（図示せず）を使用して警告信号（例えば、高音のビープ音、振動または光）を発生させ、いずれかのパラメータが安全範囲外にあることを医療従事者、患者、親族に通知するために活用できる電子機器を含んでもよい。例えば、創傷部位の圧力が治療レベルを下回っている場合に、連続音を発生させてもよい。別の例として、吸収層１９２８が飽和状態になった場合に、連続ビープ音を発生させてもよい。さらにその上、バッテリの電圧レベルが特定レベル以下に低下した場合には、異なる周波数を発生させ、および／またはＬＥＤを点灯させてもよい。また、特定の措置を講じるよう医療従事者に通知するため、広範な異なる警告信号を設定してもよい。
【０１０８】
ポンプ１８１０および制御電子回路部２０２４に電力を供給するためには、バッテリ２０２６を活用してもよい。前述の通り、バッテリ２０２６は、一体型減圧被覆材１８０４の重量および大きさに適応するように、いずれの大きさおよび形状構造していてもよく、またポリマーなどいずれの材料でできていてもよい。一実施形態において、バッテリ２０２６は充電式であってもよい。別の実施形態において、バッテリ２０２６は、一体型減圧被覆材１８０４の内または外のいずれに配置してもよく、容易に交換または充電できる形で配置してもよい。一実施形態において、バッテリ２０２６は、電力レベルの低下を測定するために制御電子回路部２０２４によって監視される電圧レベルセンサ（図示せず）とともに構成してもよい。一実施形態において、バッテリ２０２６は、ポンプ１８１０と直接接続してもよい。あるいは、バッテリ２０２６は、バッテリ２０２６から供給される電力を使用してポンプ１８１０を駆動させる制御電子回路部２０２４と接続してもよい。制御電子回路部２０２４は、ポンプ１８１０を駆動させるために、常時電力、変調電力（例えば、パルス幅変調（ＰＷＭ）信号）を供給してもよい。
【０１０９】
シール層１９２２は、一体型減圧被覆材１８０４に掛けるか、その他の方法で覆うために使用するカバー層１９４４と接着するか、その他の方法で接続してもよい。シール層１９２２は、患者の創傷周辺の皮膚と真空シールを形成するのに十分な強度を有する浸襲性または医薬品グレードの接着材を含んでもよい。シール層１９２２は、カバー層２０３０が患者の創傷部位周辺の皮膚と接触してもよいように疎水性フィルタ２０２０またはその他の層の幾何学的パラメータよりも若干大きな開口部２０３２を有するバンドであってもよい。カバー層２０３０は、空気および液体などの液体を透過しないものであってもよい。一実施形態において、カバー層２０３０は、ポンプ１８１０からの排気を一体型減圧被覆材１８０４から排出できるようにする弁２０３４を含む。弁２０３４は、液体がカバー層２０３０を介して一体型減圧被覆材１８０４に混入するのを最小限にする逆止め弁であってもよい。
【０１１０】
別の実施形態において、上部の被覆材部分および下部の被覆材部分を形成するために、シール層１９２２をダイバータ層１９３２と接着し、ダイバータ層１９３２をカバー１９４４と接着してもよい。上部の被覆材部分は、カバー１９４４、ポンプ１８１０および関連部品、気液分離器１９４０、第２のマニホルド層１９３６、ならびにダイバータ層１９３２を含んでもよい。下部の被覆材部分は、吸収層１９２８、第１のマニホルド層１９２４、シール層１９２２、および界面層１９２０を含んでもよい。一実施形態においては、被覆材が液体を最大容量まで吸収した時点で下部の被覆材部分を交換できるように、減圧被覆材を構成してもよい。そして、下部の被覆材部分を交換してから、上部の被覆材部分を再利用してもよい。これにより、被覆材の使い捨て部分を交換しながら、ポンプ１８１０を複数回使用することが可能となる。別の実施形態においては、ポンプ１８１０、制御電子回路部２０２４およびバッテリ２０２６を、再利用のために被覆材から取り外して、被覆材の残りの層を交換してもよい。さらに別の実施形態においては、吸収層１９２８のみを交換してもよい。なおさらに別の実施形態においては、吸収層１９２８および界面層１９２０のみを交換してもよい。
【０１１１】
創傷部位から形成され、一体化減圧被覆材１８０４から分散する臭気を低減させるためには、一体化減圧被覆材１８０４で活性炭フィルタ２０３６を使用してもよい。また、ポンプ１８１０からの排気を一体型減圧被覆材１８０４より放出する前に濾過するために、ポンプ１８１０の弁またはその他の排気口の上に活性炭フィルタ２０３６を配置してもよい。但し、活性化フィルタ２０３６は、ポンプ１８１０の上または下に選択的に構成および配置してもよいことを理解されたい。さらにその上、活性化フィルタを使用するのではなく、一体型減圧被覆材１８０４内で使用されている種々の層のいずれかまたはすべてに、活性炭を組み入れてもよい。
【０１１２】
別の例示的実施形態において、組織部位に配置された被覆材で液体を捕集する方法は、被覆材内に配置されたポンプを使用して減圧を生成するステップを含む。組織部位から吸収された液体は、被覆材に収容される。液体が、ポンプに混入することが防止される。前記方法はさらに、被覆材内における減圧を維持するステップと、ポンプからの気体を被覆材の外に排出するステップを含んでもよい。
【０１１３】
以上により、有意義な利点を有する発明が提供されたことが明らかになるはずである。本発明はごくわずかな形態を用いて示されているが、限定ではなく、その趣旨から逸脱することなく種々の変更および修正が加えられる可能性がある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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