(57)【要約】  いくつかの実施形態は、等化信号を利用するのとは対照的に、または、チャネル推定後に、生信号を利用してチャネル品質を推定する。例えば、生信号のパイロット副搬送波およびヌル副搬送波の電力を計算することにより、信号品質を推定してもよい。チャネルの影響を緩和するために、いくつかの実施形態は、第１次および／または第２次の微分スキームを利用する。
2011514050.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信デバイス中で信号品質計算を実行する方法において、
局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換することと、
前記変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出することと、
前記第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させることと、
前記第１のパイロット副搬送波信号と、前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得することと、
前記第１のパイロット副搬送波信号と前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算することと、
前記信号品質パラメータを前記局に送信することとを含み、
Ｎは、１より大きい整数である方法。
【請求項２】
前記変換されたプリアンブル信号から、ヌル副搬送波信号を抽出することと、
前記ヌル副搬送波信号の電力を測定することと、
前記パイロット副搬送波信号および微分パイロット信号に対する別々の電力測定値と、前記ヌル副搬送波信号に対する電力測定値とを使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算することとをさらに含む請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記変換されたプリアンブル信号から、第２のプリアンブルセグメントに対応する第２のパイロット副搬送波信号を抽出することと、
前記第２のパイロット副搬送波信号の電力を測定することと、
前記第２のパイロット副搬送波信号に対する電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算することとをさらに含む請求項１記載の方法。
【請求項４】
１つ以上の信号品質パラメータを計算することは、信号、雑音および干渉の信号成分に対する別々の電力測定値を抽出することを含む請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記Ｎの値は調整可能である請求項１記載の方法。
【請求項６】
Ｎは、ソフトウェア制御のもとに調整可能である請求項５記載の方法。
【請求項７】
１つ以上の信号品質パラメータを計算することは、搬送波対雑音比（ＣＮＲ）と、搬送波対干渉比（ＣＩＲ）と、搬送波対干渉／雑音比（ＣＩＮＲ）とのうちの少なくとも１つを計算することを含む請求項１記載の方法。
【請求項８】
通信デバイス中で信号品質計算を実行する受信機において、
局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換し、前記変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する変換ロジックと、
前記第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させる微分ロジックと、
前記第１のパイロット副搬送波信号と、前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得する測定ロジックと、
前記第１のパイロット副搬送波信号と前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する信号品質ロジックとを具備し、
Ｎは、１より大きい整数である受信機。
【請求項９】
前記変換ロジックは、前記変換されたプリアンブル信号から、ヌル副搬送波信号を抽出し、
前記測定ロジックは、前記ヌル副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質ロジックは、前記パイロット副搬送波信号および微分パイロット信号に対する別々の電力測定値と、前記ヌル副搬送波信号に対する電力測定値とを使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項８記載の受信機。
【請求項１０】
前記変換ロジックは、前記変換されたプリアンブル信号から、第２のプリアンブルセグメントに対応する第２のパイロット副搬送波信号を抽出し、
前記測定ロジックは、前記第２のパイロット副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質ロジックは、前記第２のパイロット副搬送波信号に対する電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項８記載の受信機。
【請求項１１】
前記信号品質ロジックは、信号、雑音および干渉の信号成分に対する別々の電力測定値を抽出することにより、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項８記載の受信機。
【請求項１２】
前記Ｎの値は調整可能である請求項８記載の受信機。
【請求項１３】
Ｎは、ソフトウェア制御のもとに調整可能である請求項１２記載の受信機。
【請求項１４】
前記信号品質ロジックは、搬送波対雑音比（ＣＮＲ）と、搬送波対干渉比（ＣＩＲ）と、搬送波対干渉／雑音比（ＣＩＮＲ）とのうちの少なくとも１つを計算する請求項８記載の受信機。
【請求項１５】
通信デバイス中で信号品質計算を実行する装置において、
局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換する手段と、
前記変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する手段と、
前記第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させる手段と、
前記第１のパイロット副搬送波信号と、前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得する手段と、
前記第１のパイロット副搬送波信号と前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する手段と、
前記信号品質パラメータを前記局に送信する手段とを具備し、
Ｎは、１より大きい整数である装置。
【請求項１６】
前記変換する手段は、前記変換されたプリアンブル信号から、ヌル副搬送波信号を抽出し、
前記測定する手段は、前記ヌル副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質を計算する手段は、前記パイロット副搬送波信号および微分パイロット信号に対する別々の電力測定値と、前記ヌル副搬送波信号に対する電力測定値とを使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項１５記載の装置。
【請求項１７】
前記変換する手段は、前記変換されたプリアンブル信号から、第２のプリアンブルセグメントに対応する第２のパイロット副搬送波信号を抽出し、
前記測定する手段は、前記第２のパイロット副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質を計算する手段は、前記第２のパイロット副搬送波信号に対する電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項１５記載の装置。
【請求項１８】
前記信号品質を計算する手段は、信号、雑音および干渉の信号成分に対する別々の電力測定値を抽出することにより、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項１５記載の装置。
【請求項１９】
前記Ｎの値は調整可能である請求項１５記載の装置。
【請求項２０】
前記信号品質を計算する手段は、搬送波対雑音比（ＣＮＲ）と、搬送波対干渉比（ＣＩＲ）と、搬送波対干渉／雑音比（ＣＩＮＲ）とのうちの少なくとも１つを計算する請求項１５記載の装置。
【請求項２１】
移動デバイスにおいて、
局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換し、前記変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する受信機と、
前記第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させ、前記第１のパイロット副搬送波信号と、前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得し、前記第１のパイロット副搬送波信号と前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して１つ以上の信号品質パラメータを計算する測定ロジックと、
前記信号品質パラメータを前記局に送信する送信機とを具備し、
Ｎは１より大きい整数である移動デバイス。
【請求項２２】
前記受信機は、前記変換されたプリアンブル信号から、ヌル副搬送波信号を抽出し、
前記測定ロジックは、前記ヌル副搬送波信号の電力を測定し、前記パイロット副搬送波信号および微分パイロット信号に対する別々の電力測定値と、前記ヌル副搬送波信号に対する電力測定値とを使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項２１記載の移動デバイス。
【請求項２３】
前記受信機は、前記変換されたプリアンブル信号から、第２のプリアンブルセグメントに対応する第２のパイロット副搬送波信号を抽出し、
前記測定ロジックは、前記第２のパイロット副搬送波信号の電力を測定し、前記第２のパイロット副搬送波信号に対する電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項２１記載の移動デバイス。
【請求項２４】
前記Ｎの値は調整可能である請求項２１記載の移動デバイス。
【請求項２５】
前記Ｎの値は、ソフトウェア制御のもとに調整可能である請求項２４記載の移動デバイス。
【請求項２６】
記憶された１組の命令を有するコンピュータ読取り可能媒体を具備する、通信システム中で信号品質計算を実行するコンピュータプログラムプロダクトにおいて、
前記１組の命令は、１つ以上のプロセッサにより実行可能であり、
前記１組の命令は、
局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換するための命令と、
前記変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出するための命令と、
前記第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させるための命令と、
前記第１のパイロット副搬送波信号と、前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得するための命令と、
前記第１のパイロット副搬送波信号と前記微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算するための命令と、
前記信号品質パラメータを前記局に送信するための命令とを含み、
Ｎは、１より大きい整数であるコンピュータプログラムプロダクト。
【請求項２７】
前記変換するための命令は、前記変換されたプリアンブル信号から、ヌル副搬送波信号を抽出し、
前記測定するための命令は、前記ヌル副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質を計算するための信号は、前記パイロット副搬送波信号および微分パイロット信号に対する別々の電力測定値と、前記ヌル副搬送波信号に対する電力測定値とを使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項２６記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【請求項２８】
前記変換するための命令は、前記変換されたプリアンブル信号から、第２のプリアンブルセグメントに対応する第２のパイロット副搬送波信号を抽出し、
前記測定するための命令は、前記第２のパイロット副搬送波信号の電力を測定し、
前記信号品質を計算するための命令は、前記第２のパイロット副搬送波信号に対する電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項２６記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【請求項２９】
前記信号品質を計算するための命令は、信号、雑音および干渉の信号成分に対する別々の電力測定値を抽出することにより、１つ以上の信号品質パラメータを計算する請求項２６記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【請求項３０】
前記Ｎの値は調整可能である請求項２６記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【請求項３１】
前記信号品質を計算するための命令は、搬送波対雑音比（ＣＮＲ）と、搬送波対干渉比（ＣＩＲ）と、搬送波対干渉／雑音比（ＣＩＮＲ）とのうちの少なくとも１つを計算する請求項２６記載のコンピュータプログラムプロダクト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は一般に通信システムに関する。より詳細には、本出願は、通信システム中で信号品質を測定する方法および装置に関する。
【背景】
【０００２】
ワイヤレス通信システムデバイスは、消費者の要求を満たし、携帯性および利便性を向上させるために、より小さく、かつ、より強力になっている。消費者は、セルラ電話機や、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）や、ラップトップコンピュータや、これらに類似するもののような、ワイヤレス通信デバイスに依存するようになっている。消費者は、信頼できるサービス、カバレッジエリアの拡張および、機能の向上を期待するようになっている。ワイヤレス通信デバイスは、移動局、局、アクセス端末、ユーザ端末、端末、加入者ユニット、ユーザ機器などと呼ばれることがある。
【０００３】
ワイヤレス通信システムは、複数のワイヤレス通信デバイスに対する通信を同時にサポートしてもよい。ワイヤレス通信デバイスは、アップリンクおよびダウンリンク上での送信を通して、１つ以上の基地局（代わりに、アクセスポイント、ノードＢなどとも呼ばれることがある）と通信してもよい。アップリンク（すなわち、リバースリンク）は、ワイヤレス通信デバイスから基地局への通信リンクを指し、ダウンリンク（すなわち、フォワードリンク）は、基地局からワイヤレス通信デバイスへの通信リンクを指す。
【０００４】
ワイヤレス通信システムは、利用可能なシステムリソース（例えば、帯域幅および送信電力）を共有することによって、複数のユーザとの通信をサポートできる多元接続システムであってもよい。そのような多元接続システムの例は、コード分割多元接続（ＣＤＭＡ）システムと、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システムと、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システムと、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システムとを含む。
【０００５】
ワイヤレス通信に対するいくつかの標準規格は、移動局において実施され、基地局に戻すように伝達される、何らかのタイプの信号品質の測定値を要求する。残念なことに、受信信号は、チャネル状態により影響を及ぼされ、干渉および雑音と混合されることから、正確に信号品質を推定することは困難である。
【概要】
【０００６】
いくつかの実施形態は、信号品質計算を実行する、方法、受信機、装置および移動デバイスを提供する。
【０００７】
方法は一般に、局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換することと、変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出することと、第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させることと、第１のパイロット副搬送波信号と、微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得することと、第１のパイロット副搬送波信号と微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算することと、信号品質パラメータを局に送信することとを含む。ここで、Ｎは１より大きい整数である。
【０００８】
受信機は一般に、局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換し、変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する変換ロジックと、第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させる微分ロジックと、第１のパイロット副搬送波信号と、微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得する測定ロジックと、
第１のパイロット副搬送波信号と微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する信号品質ロジックとを含む。ここで、Ｎは１より大きい整数である。
【０００９】
装置は一般に、局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換する手段と、
変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する手段と、第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させる手段と、第１のパイロット副搬送波信号と、微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得する手段と、第１のパイロット副搬送波信号と微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して、１つ以上の信号品質パラメータを計算する手段と、信号品質パラメータを局に送信する手段とを含む。ここで、Ｎは１より大きい整数である。
【００１０】
移動デバイスは一般に、局から受信した生のプリアンブル信号を周波数領域に変換し、変換されたプリアンブル信号から、第１のプリアンブルセグメントに対応する第１のパイロット副搬送波信号を抽出する受信機と、第１のパイロット副搬送波信号にＮ次微分演算を実行して、微分パイロット信号を発生させ、第１のパイロット副搬送波信号と、微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を取得し、第１のパイロット副搬送波信号と微分パイロット信号とに対する別々の電力測定値を使用して１つ以上の信号品質パラメータを計算する測定ロジックと、信号品質パラメータを局に送信する送信機とを含む。ここで、Ｎは１より大きい整数である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、ワイヤレス通信システムの例を図示する。
【図２】図２は、ＯＦＤＭまたはＯＦＤＭＡの方法を使用するワイヤレスデバイス中で利用してもよい、さまざまなコンポーネントの例を図示する。
【図３】図３は、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）と、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）とを利用するワイヤレス通信システム内で使用してもよい、送信機の例と受信機の例とを図示する。
【図４】図４は、例示的なＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡフレーム構造を図示する。
【図５】図５は、周波数領域中のＯＦＤＭＡプリアンブルの例を図示する。
【図６】図６は、いくつかの実施形態にしたがった、信号品質推定に対する例示的な動作を説明する。
【図７】図７は、図６中で示す動作を実行するコンポーネントを説明する。
【図８】図８は、プリアンブル中のヌルの位置に対する例示的な電力測定ブロックのためのロジックを図示する。
【図９】図９は、例示的な電力測定ブロックに対するロジックを図示する。
【図１０】図１０は、パイロット位置に対する例示的な電力測定ブロックのためのロジックを図示する。
【図１１】図１１は、微分信号ロジックを有する電力測定ブロックの例示的な構成に対するロジックを図示する。
【図１２】図１２は、パイロット位置に対する別の例示的な電力測定ブロックのためのロジックを図示する。
【詳細な説明】
【００１２】
本開示の方法および装置は、ブロードバンドワイヤレス通信システム中で利用してもよい。用語“ブロードバンドワイヤレス”は、所定のエリアにわたって、無線、音声、インターネット、および／または、データネットワークアクセスを提供する技術を指す。
【００１３】
マイクロ波アクセスのための世界相互運用を表すＷｉＭＡＸは、長距離にわたって高いスループットのブロードバンド接続を提供する、標準ベースのブロードバンドワイヤレス技術である。今日、ＷｉＭＡＸの２つの主なアプリケーションがあり、それらは、固定ＷｉＭＡＸとモバイルＷｉＭＡＸとである。固定ＷｉＭＡＸアプリケーションは、ポイントツーマルチポイントであり、自宅および会社へのブロードバンドアクセスを可能にする。モバイルＷｉＭＡＸは、ブロードバンドのスピードで、セルラネットワークのフルな移動性を提供する。
【００１４】
モバイルＷｉＭＡＸは、ＯＦＤＭ（直交周波数分割多重）およびＯＦＤＭＡ（直交周波数分割多元接続）技術に基づいている。ＯＦＤＭは、さまざまな高データレート通信システムにおいて、幅広い採用を最近見出している、デジタル複数搬送波変調技術である。ＯＦＤＭでは、送信ビットストリームが、複数のより低いレートのサブストリームに分割される。各サブストリームは、複数の並列なサブチャネルのうちの１つを通して送られる。ＯＦＤＭＡは、異なるタイムスロットに対する異なる副搬送波に対してユーザを割り当てる多元接続技術である。ＯＦＤＭＡは、幅広く変化するアプリケーション、データレート、およびサービス品質の要求を有する多くのユーザに対応できる、フレキシブルな多元接続技術である。
【００１５】
ワイヤレスインターネットおよび通信における急速な成長は、ワイヤレス通信サービスの分野において高データレートに対する需要の増加をもたらしている。ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシステムは今日、最も見込みのあるリサーチエリアのうちの１つであり、次世代のワイヤレス通信に対する主要技術であると考えられている。このことは、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡ変調スキームが、いくつかの単一搬送波変調スキームに対して、比較的単純なイコライザーにより、変調効率や、スペクトル効率や、柔軟性や、強力なマルチパス耐性のような多くの利点を提供できるという事実に起因する。
【００１６】
ＩＥＥＥ８０２．１６ｘは、固定およびモバイルのブロードバンドワイヤレスアクセス（ＢＷＡ）システムに対するエアインターフェースを規定する、新生の標準化組織である。ＩＥＥＥ８０２．１６ｘは、固定ＢＷＡシステムに対して２００４年５月に’１６ｄを承認し、モバイルＢＷＡシステムに対して２００５年１０月に’１６ｅを発行している。それらの２つの標準規格は、４つの異なる物理レイヤ（ＰＨＹ）と、１つの媒体アクセス制御（ＭＡＣ）レイヤとを規定している。４つの物理レイヤのうちのＯＦＤＭおよびＯＦＤＭＡ物理レイヤは、それぞれ固定およびモバイルのＢＷＡエリアにおいて最もポピュラーである。
【００１７】
図１は、ワイヤレス通信システム１００の例を図示する。ワイヤレス通信システム１００は、ブロードバンドワイヤレス通信システム１００であってもよい。ワイヤレス通信システム１００は、多数のセル１０２に対して通信を提供する。セル１０２のそれぞれは、基地局１０４によって担当される。基地局１０４は、ユーザ端末１０６と通信する固定局であってもよい。基地局１０４は、代わりに、アクセスポイント、ノードＢ、または他の用語で呼ばれることがある。
【００１８】
図１は、システム１００全体にわたって分散されている、さまざまなユーザ端末１０６を示す。ユーザ端末１０６は、固定された（すなわち、動かない）ものであってもよく、または、移動するものであってもよい。ユーザ端末１０６は、代わりに、リモート局、アクセス端末、端末、加入者ユニット、移動局、局、ユーザ機器などと呼ばれることがある。ユーザ端末１０６は、セルラ電話機や、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）や、ハンドヘルドデバイスや、ワイヤレスモデムや、ラップトップコンピュータや、パーソナルコンピュータなどのようなワイヤレスデバイスであってもよい。
【００１９】
基地局１０４とユーザ端末１０６との間の、ワイヤレス通信システム１００における送信に対して、さまざまなアルゴリズムおよび方法を使用してもよい。例えば、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡ技術にしたがって、基地局１０４とユーザ端末１０６との間で、信号を送り、受信してもよい。このケースの場合、ワイヤレス通信システム１００は、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシステム１００と呼ばれることがある。
【００２０】
基地局１０４からユーザ端末１０６への送信を容易にする通信リンクは、ダウンリンク１０８と呼ばれることがあり、ユーザ端末１０６から基地局１０４への送信を容易にする通信リンクは、アップリンク１１０と呼ばれることがある。代わりに、ダウンリンク１０８は、フォワードリンクまたはフォワードチャネルと呼ばれることがあり、アップリンク１１０は、リバースリンクまたはリバースチャネルと呼ばれることがある。
【００２１】
セル１０２は、複数のセクタ１１２に分割されていてもよい。セクタ１１２は、セル１０２内の物理的なカバレッジエリアである。ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシステム１００内の基地局１０４は、セル１０２の特定のセクタ１１２内に電力のフローを集中させるアンテナを利用してもよい。このようなアンテナは、指向性アンテナと呼ばれることがある。
【００２２】
図２は、ワイヤレスデバイス２０２において利用され得るさまざまなコンポーネントを図示する。ワイヤレスデバイス２０２は、ここで記述するさまざまな方法を実現するように構成されていてもよいデバイスの例である。ワイヤレスデバイス２０２は、基地局１０４またはユーザ端末１０６であってもよい。
【００２３】
ワイヤレスデバイス２０２は、ワイヤレスデバイス２０２の動作を制御するプロセッサ２０４を含んでいてもよい。プロセッサ２０４は、中央処理ユニット（ＣＰＵ）と呼ばれることがある。読出し専用メモリ（ＲＯＭ）およびランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）の両方を含んでいてもよいメモリ２０６は、命令およびデータをプロセッサ２０４に提供する。メモリ２０６の一部は、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）を含んでいてもよい。プロセッサ２０４は一般に、メモリ２０６内に記憶されているプログラム命令に基づいて、論理および算術演算を実行する。メモリ２０６中の命令は、ここで記述する方法を実現するように実行可能であってもよい。
【００２４】
ワイヤレスデバイス２０２はまた、筐体２０８を含んでいてもよく、筐体２０８は、ワイヤレスデバイス２０２と、遠隔地との間でデータの送信および受信を可能にする送信機２１０および受信機２１２を含んでいてもよい。送信機２１０および受信機２１２はトランシーバ２１４に組み合わされてもよい。アンテナ２１６を、筐体２０８に取り付けて、トランシーバ２１４に電気的に結合してもよい。ワイヤレスデバイス２０２はまた、（示していない）複数の送信機、複数の受信機、複数のトランシーバおよび／または複数のアンテナを含んでいてもよい。
【００２５】
ワイヤレスデバイス２０２はまた、信号検出器２１８を含んでいてもよく、信号検出器２１８を使用して、トランシーバ２１４により受信される信号のレベルを検出して定量化してもよい。信号検出器２１８は、全エネルギーや、擬似雑音（ＰＮ）チップ毎のパイロットエネルギーや、電力スペクトル密度や、他の信号のような、信号を検出してもよい。ワイヤレスデバイス２０２はまた、信号を処理する際に使用するデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）２２０を含んでいてもよい。
【００２６】
ワイヤレスデバイス２０２のさまざまなコンポーネントは、バスシステム２２２により互いに結合されていてもよく、バスシステム２２２は、データバスに加えて、電力バス、制御信号バスおよびステータス信号バスを含んでいてもよい。しかしながら、明瞭にするために、さまざまなバスは、バスシステム２２２として図示されている。
【００２７】
図３は、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡを利用するワイヤレス通信システム１００内で使用してもよい送信機３０２の例を図示する。送信機３０２は、ダウンリンク１０８上でデータ３０６をユーザ端末１０６に送信する基地局１０４中で実現してもよい。送信機３０２はまた、アップリンク１１０上でデータ３０６を基地局１０４に送信するユーザ端末１０６中で実現してもよい。
【００２８】
送信すべきデータ３０６は、直列―並列（Ｓ／Ｐ）コンバータ３０８への入力として提供されていることが示されている。Ｓ／Ｐコンバータ３０８は、送信データをＮ個の並列なデータストリーム３１０に分割する。
【００２９】
Ｎ個の並列なデータストリーム３１０は次に、マッパー３１２への入力として提供されてもよい。マッパー３１２は、Ｎ個の並列なデータストリーム３１０をＮ個のコンステレーションポイントにマッピングする。マッピングは、バイナリ位相シフトキーイング（ＢＰＳＫ）や、直交位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ）や、８位相シフトキーイング（８ＰＳＫ）や、直交振幅変調（ＱＡＭ）などのような、何らかの変調コンステレーションを使用して実施してもよい。したがって、マッパー３１２は、Ｎ個の並列なシンボルストリーム３１６を出力し、各シンボルストリーム３１６は、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）３２０のＮ個の直交する副搬送波のうちの１つに対応している。これらのＮ個の並列なシンボルストリーム３１６は、周波数領域において表され、ＩＦＦＴコンポーネント３２０によって、Ｎ個の並列な時間領域サンプルストリーム３１８に変換されてもよい。
【００３０】
これから、用語に関して簡潔な注釈を提供する。周波数領域におけるＮ個の並列の変調は、周波数領域におけるＮ個の変調シンボルに等しく、周波数領域におけるＮ個の変調シンボルは、周波数領域における、ＮポイントＩＦＦＴを加えたＮ個のマッピングに等しく、周波数領域における、ＮポイントＩＦＦＴを加えたＮ個のマッピングは、時間領域中の１つの（有用な）ＯＦＤＭシンボルに等しく、時間領域中の１つの（有効な）ＯＦＤＭシンボルは、時間領域中のＮ個のサンプルに等しい。時間領域中の１つのＯＦＤＭシンボルであるＮsは、Ｎcp（ＯＦＤＭシンボル毎のガードサンプルの数）＋Ｎ（ＯＦＤＭシンボル毎の有効なサンプルの数）に等しい。
【００３１】
Ｎ個の並列な時間領域サンプルストリーム３１８は、並列―直列（Ｐ／Ｓ）コンバータ３２４により、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシンボルストリーム３２２に変換されてもよい。ガード挿入コンポーネント３２６が、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシンボルストリーム３２２中の連続するＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシンボルの間にガードインターバルを挿入してもよい。ガード挿入コンポーネント３２６の出力は次に、無線周波数（ＲＦ）フロントエンド３２８により、所望の送信周波数帯域にアップコンバートされてもよい。アンテナ３３０が次に、結果として生じる信号３３２を送信してもよい。
【００３２】
図３はまた、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡを利用するワイヤレス通信システム１００内で使用してもよい受信機３０４の例を図示する。受信機３０４は、ダウンリンク１０８上で基地局１０４からデータ２０６を受信するユーザ端末１０６中で実現してもよい。受信機３０４はまた、アップリンク１１０上でユーザ端末１０６からデータ３０６を受信する基地局１０４中で実現してもよい。
【００３３】
送信された信号３３２が、ワイヤレスチャネル３３４を通して伝わるように示されているが、いくつかの実施形態に対して、ワイヤードチャネルを使用してもよい。信号３３２’が、アンテナ３３０’により受信されるとき、受信信号３３２’は、ＲＦフロントエンド３２８’によりベースバンド信号にダウンコンバートされ得る。ガード除去コンポーネント３２６’が次に、ガード挿入コンポーネント３２６によりＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシンボルの間に挿入されたガードインターバルを除去してもよい。
【００３４】
ガード除去コンポーネント３２６’の出力を、Ｓ／Ｐコンバータ３２４’に提供してもよい。Ｓ／Ｐコンバータ３２４’は、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡシンボルストリーム３２２’を、Ｎ個の並列な時間領域シンボルストリーム３１８’に分割してもよく、Ｎ個の並列な時間領域シンボルストリーム３１８’のそれぞれは、Ｎ個の直交する副搬送波のうちの１つに対応する。高速フーリエ変換（ＦＦＴ）コンポーネントモジュール３２０’が、Ｎ個の並列な時間領域シンボルストリーム３１８’を周波数領域に変換し、Ｎ個の並列な周波数領域シンボルストリーム３１６’を出力する。
【００３５】
デマッパー３１２’は、マッパー３１２により実行されたシンボルマッピング動作の逆を実行し、その結果、Ｎ個の並列なデータストリーム３１０’を出力する。Ｐ／Ｓコンバータ３０８’は、Ｎ個の並列なデータストリーム３１０’を、単一のデータストリーム３０６’に結合する。理論的に言えば、このデータストリーム３０６’は、送信機３０２への入力として提供されたデータ３０６に一致する。
【００３６】
本開示のいくつかの実施形態は、等化信号を利用するのと対照的に、またはチャネル推定後に、生信号を利用してチャネル品質を推定する。例えば、生信号のパイロット副搬送波およびヌル副搬送波の電力を計算することにより、信号品質を推定してもよい。チャネルの影響を緩和するために、いくつかの実施形態は、１次および／または２次の微分スキームを利用する。
【００３７】
ここで与える技術を利用して、ＣＩＮＲ、ＣＮＲおよびＣＩＲのような、さまざまな信号品質測定値を計算してもよい。本開示はまた、プリアンブルゾーンや、ＰＵＳＣゾーンや、ＰＵＳＣゾーンの大きなグループのような、置換（permutation）ゾーンに依存する推定方法を提供する。
【００３８】
上述したように、ワイヤレスデバイスは、ＯＦＤＭ／ＯＦＤＭＡデジタル変調スキームを使用して基地局と通信してもよい。図４は、ＯＦＤＭＡシステムに対する例示的なフレーム構造と、プリアンブルシンボルおよびデータシンボルを表す説明図とを図示する。
【００３９】
ＯＦＤＭフレーム４００は、１つ以上のプリアンブルと、いくつかのデータシンボルとで構成される。エレメント４１０によって図示されるように、プリアンブルシンボルは、均等に間隔があけられたパイロット副搬送波を含んでいる。いくつかの実施形態において、エレメント４２０によって図示されるように、プリアンブルシンボルは、各副搬送波に対して使用されているパイロット副搬送波で構成されていてもよい。エレメント４３０によって図示されるように、データシンボルは、１つ以上のデータ副搬送波によって囲まれたデータパイロット副搬送波で構成されている。
【００４０】
ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格対応のＯＦＤＭＡシステムにおいて、３つのタイプのプリアンブル搬送波の組（ＰＣＳ）を使用してもよい。ＰＣＳは、副搬送波の割振りによって定義されており、搬送波の組は、相互排除的である。プリアンブル搬送波の組は、次の等式を使用して定義される。
【数１】
2011514050.tif 000003
【００４１】
等式１において、ＰＡcsetは、特定のプリアンブルに割り振られている１組のすべての副搬送波を指定し、ここで、‘ｓ’は、特定のＰＣＳを識別するインデックスであり、‘ｚ’は、０からＭ−１までの範囲にわたるランニングインデックス（running index）であり、ここでＭは、ＰＮコードの長さである。例えば、ＦＦＴエレメントが、１０２４個の並列な時間領域シンボルストリームを周波数領域に変換して、１０２４個の並列な周波数領域シンボルストリームを出力する場合、対応するＰＮコード長（Ｍ）は、２８４になるだろう。
【００４２】
３つのＰＣＳタイプは、０から２までの範囲にわたる‘ｓ’値に対応し、ここで各ＰＣＳは、セクタのセグメントと一致する。具体的に言うと、セグメント０（Ｓ０）は、ＰＣＳ０を使用し、セグメント１（Ｓ１）は、ＰＣＳ１を使用し、セグメント２（Ｓ２）は、ＰＣＳ２を使用する。Ｓ０のケースにおいて、ＤＣ搬送波は全く変調されず、適切なＰＮが廃棄され、それゆえに、ＤＣ搬送波はゼロにされ得る。セクタの各セグメントは、先に概説したように、３つの利用可能な搬送波の組のうちの１つから成るプリアンブルを使用する。
【００４３】
本開示のいくつかの実施形態において、副搬送波は、特定の擬似雑音（ＰＮ）コードを有する、ブーストされたバイナリ位相シフティングキー（ＢＰＳＫ）変調を使用して変調される。
【００４４】
図５は、周波数領域中の例示的なＯＦＤＭＡプリアンブルを図示する。８０２．１６（ｅ）にしたがって、１０２４個のストリームのＦＦＴサイズを有する、信号のプリアンブルシンボルが、スペクトルの両側でガード帯域として機能する（Ｎによって示される）８６個のヌル副搬送波によりカプセル化され、一方、内部の副搬送波は、上述した３つのセグメント［Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２］に分けられている。さらに、３つのセグメント間の副搬送波分配は、等式１により定義される。しかしながら、プリアンブルが８６個のヌル副搬送波によりカプセル化されるとき、図５中で図示するように、ＰＣＳは、Ｓ０＝［ＳＣ８７、ＳＣ９０、ＳＣ９３、．．．、ＳＣ９３６］に対応し、ＰＣＳは、Ｓ１＝［ＳＣ８８、ＳＣ９１、ＳＣ９４、．．．、ＳＣ９３７］に対応し、ＰＣＳは、Ｓ２＝［ＳＣ８９、ＳＣ９２、ＳＣ９５、．．．、ＳＣ９３８］に対応する。
【００４５】
ＩＥＥＥ８０２．１６（ｅ）標準規格のような、ワイヤレス通信に対するさまざまな標準規格の下では、移動局における信号品質の測定値は、基地局に返送されることが要求される。ＣＮＲ（搬送波対雑音比）と、ＣＩＲ（搬送波対干渉比）と、ＣＩＮＲ（搬送波対干渉／雑音比）とを含む信号品質の尺度として、さまざまな異なるタイプの信号品質パラメータを計算してもよい。
【００４６】
図６は、本開示のいくつかの実施形態にしたがった、信号品質測定値を取得するための例示的な動作６００を説明する。６０２において、生の到来信号を受信することにより、動作６００が開始する。６０４において、生信号は、例えば、ＦＦＴを適用することにより、周波数領域に変換される。６０６において、周波数領域における生信号を使用して、対応する１組のパイロット副搬送波およびヌル副搬送波の電力が測定される。６０８において、パイロット副搬送波およびヌル副搬送波の電力測定値により、ＣＮＲや、ＣＩＲや、ＣＩＮＲのような信号品質推定値が計算される。６１０において、信号品質推定値は、基地局に送信される。
【００４７】
上述した、図６の動作６００は、図７中で説明されているミーンズプラスファンクションブロック７００に対応する、さまざまなハードウェアおよび／またはソフトウェアコンポーネントにより実行してもよい。言い換えれば、図６中で説明されているブロック６０２ないし６１０は、図７中で説明されているミーンズプラスファンクションブロック７０２ないし７１０に対応する。
【００４８】
いくつかの実施形態に対して、以下で記述するさまざまな電力測定は、ハードウェアコンポーネント（例えば、以下で記述する、論理ブロックの回路構成）により実行してもよく、結果として生じる電力測定値が、ソフトウェアによりアクセス可能なレジスタ中に記憶される。ソフトウェアアルゴリズムは、これらのレジスタから電力測定値にアクセスして、以下で示す等式を利用して、（返送される）さまざまな信号品質パラメータを計算してもよい。いくつかの実施形態に対して、フレーム毎のベースで、動作を実行してもよい。それゆえに、結果を記憶するために使用される、累算ロジックおよびレジスタのようなコンポーネントは、ここで記述する動作を新しい各フレームに実行する前にリセットしてもよい。
【００４９】
電力測定は、ヌル副搬送波とパイロット副搬送波との両方の生信号に対して行ってもよい。ヌル副搬送波の電力測定は、雑音がこれらの副搬送波における電力への寄与ファクターとなるはずであることから、雑音電力に関する情報をもたらすかもしれない。その一方で、パイロット副搬送波の電力測定は、信号、干渉、雑音、の電力に関する情報をもたらすかもしれない。以下でより詳細に記述するように、雑音および干渉の寄与を隔離しようと努めて、Ｎ次微分の測定（Ｎ＝１以上）を副搬送波信号サンプルに実行してもよい。
【００５０】
図８は、プリアンブル中のヌル副搬送波の電力を測定するための例示的なロジックを図示する。図示するように、生信号ｒ（ｎ）が最初に（例えば、ＦＦＴロジック８１０によって）周波数領域に変換される。ヌル副搬送波信号が次に、ロジック８２０により、結果として生じている信号から抽出される。例えば、ロジック８２０は、左右のガード帯域信号から、いくつかのヌル副搬送波を抽出してもよい。図示した例において、ロジック８２０は、それぞれ、左右のガード帯域から、６４個のサンプルを抽出する。電力測定ブロック（ＰＭＢ）８３０は、抽出した信号に関して電力を計算してもよい。
【００５１】
図９は、本開示のいくつかの観点にしたがった、ＰＭＢ８３０を図示する。一般に、ＰＭＢ８３０は、Ｎ個のサンプルを取得し、ロジック９２０により各サンプルに対する電力を計算し、ロジック９４０により電力を累算し、累算した電力をレジスタ９６０に記憶させてもよい。累算した電力測定値に加えて、（例えば、Ｎにより、累算した電力を除算して）平均電力測定値を計算してもよい。平均電力の測定は、ハードウェア中で実行してレジスタに記憶させてもよく、または、レジスタに記憶されている累算した電力を使用して、ソフトウェア中で実行してもよい。
【００５２】
図１０は、パイロット信号副搬送波の位置の電力を測定するための例示的なロジックを図示する。例示的なロジックを使用して、対象となっているプリアンブルによって使用される、“自己セグメント（self-segment）”のセグメント中のパイロット信号を測定してもよい。異なるロジックを使用して、プリアンブル中の他のセグメントに対応するパイロット位置に対する電力を測定してもよい。他のセグメント中のパイロット信号の電力測定は、例えば、雑音および干渉に関するような、有用な情報をもたらすかもしれない。
【００５３】
図１０中で図示するように、生信号ｒ（ｎ）が最初に、（例えば、ＦＦＴロジック１０１０によって）周波数領域に変換される。適切なセグメントに対応する副搬送波におけるパイロット信号が次に、ロジック１０２０により抽出される。例えば、図５中で図示するセグメント０およびプリアンブルを仮定すると、副搬送波ＳＣ８７、ＳＣ９０などにおけるパイロット信号を抽出してもよい。電力計算の前に、ロジック１０４０によって、ｋ番目の副搬送波における正規化された基準パイロット信号であるＰＡpilot（ｋ）の複素共役を、抽出したパイロット信号に乗算して、サンプルＲ（ｋ）を生じさせてもよい。この乗算は、以下で記述する後の計算の間に考慮され得るブースティングファクター（boosting factor）を考慮せずに実行してもよい。
【００５４】
微分電力測定ブロック（ＰＭＢ）１０３０を使用して、オリジナルのサンプルＲ（ｋ）に関してだけでなく、サンプルに実行される１次または２次（あるいは、より高次）の微分演算により生成される微分信号に関しても、電力を測定してもよい。これらの微分演算は、いくつかの信号成分を打ち消し、他の信号成分を保存するように機能し得る。結果として、微分演算は、雑音、干渉および信号の成分をより正確に推定するのに役立つ。
【００５５】
図１１は、本開示のいくつかの実施形態にしたがった、微分ＰＭＢ１０３０を図示する。図示するように、微分ＰＭＢ１０３０は一般に、上部および下部の分岐を含み、それぞれが、図９中で示したような“単一の”ＰＭＢを有している。上部の分岐が、オリジナル信号Ｒ（ｋ）に関する電力を計算する一方で、下部の分岐は、（微分ロジック１１１２および１１１４により）オリジナル信号にＮ次微分演算を実行することにより発生される微分信号に関する電力を計算してもよい。オリジナル信号に対する累算された電力測定値（Ｐａ）を、累算ロジック１１４０を介して第１のレジスタ１１６０中に記憶させてもよく、その一方で、微分信号に対する電力測定値（Ｐｄ）を、異なるレジスタ１１６０’中に記憶させてもよい。
【００５６】
微分段階の数（次数）は、いくつかの異なる実施形態に対して変化してもよく、多数のファクターを考慮することにより、使用される微分段階の特定の数を決定してもよい。複数の段階は、干渉を低減させるのに役立つが、非常に多くの段階は、複雑さを増加させ、いくつかのケースにおいて、最終的な信号品質推定値中に含まれる雑音の量を実際に増加させるかもしれない。いくつかの実施形態に対して、実行すべき微分演算の数は、例えば、ソフトウェアによりプログラムされた信号を通して、ダイナミックに制御されてもよい。
【００５７】
例えば、ソフトウェアを通して制御可能な信号（Ｄｃｏｎ）を使用して、（微分ロジックへの入力のうちの１つをゼロに保つことにより）微分ロジック１１１４を効果的にディスエーブルしてもよい。微分の次数は、累算される電力信号の数に影響を与えるかもしれず、例えば、累算ロジック１１４０’は、１の微分次数に対して、２からＮまでの（サンプル）電力測定値を合計し、２の微分次数に対して、３からＮまでの電力測定値を合計するかもしれない。
【００５８】
図１２は、他のセグメントに対応するパイロット信号副搬送波の位置の電力を測定するための例示的なロジックを図示する。図示するように、生信号ｒ（ｎ）が最初に、（例えば、ＦＦＴロジック１２１０により）周波数領域に変換される。別のセグメントに対応する副搬送波におけるパイロット信号が次に、ロジック１２２０により抽出される。例えば、図５中で図示したセグメント０およびプリアンブルを仮定すると、別のセグメント（例えば、副搬送波ＳＣ８８、ＳＣ９２などにおけるＳｅｇ１）からのパイロット信号を抽出してもよい。
【００５９】
例えば、電力測定ブロック（１２３０）を利用して、電力計算を次に実行してもよく、電力測定ブロック（１２３０）は、図９中で示したＰＭＢとしての動作を実行してもよい。いくつかの実施形態に対して、別々のＰＭＢを利用して、“他のセグメント”のそれぞれのパイロット信号に対する電力を測定してもよい。しかしながら、他のいくつかの実施形態に対して、単一のＰＭＢを利用して、両方のパイロット信号に対する電力を測定してもよい。
【００６０】
上述した電力測定値を利用して、基地局にフィードバックするための、さまざまな信号品質パラメータを計算してもよい。さまざまな電力測定を使用して、信号、干渉および雑音に対する個々の電力測定値を抽出してもよい。いくつかの計算に対して、例えば、同じ数の電力測定値が累算される場合、上述のように取得される、累算した電力測定値を使用してもよい。しかしながら、異なる数の測定値が累算される場合、平均の電力測定値を使用してもよい。理解を容易にするために、以下の記述は、平均の電力測定値が使用されることを仮定する。
【００６１】
ヌル位置で取得される電力測定値から、雑音電力（Ｐnnp）を抽出してもよい：
【数２】
2011514050.tif 000004
【００６２】
等式３によって記述されるように、信号、干渉および雑音の総電力Ｐsinspを、自己パイロット（self pilot）位置において取得された電力測定値から抽出できる。
【数３】
2011514050.tif 000005
【００６３】
以下に、等式４により記述されるように、干渉および雑音の総電力Ｐinspを自己パイロット位置において取得された電力測定値から抽出でき、ここでＦは、微分次数により規定されるファクターである。
【数４】
2011514050.tif 000006
【００６４】
Ｆのデフォルト値は、１次微分に対して２であり、２次においては６である（雑音電力が６だけ増加する）。雑音電力が２つの独立の雑音サンプルの使用に起因して２だけ増加することから、Ｆのデフォルト値は、１次微分に対して２である。計算のために３つの独立のサンプルを使用することに起因して、Ｆのデフォルト値は、２次微分に対して６である。３つのサンプルのうちの１つ（すなわち、中央の位置）を２回使用してもよく、そのため、対応する雑音電力は、２次微分に対して６（２＋４）だけ増加し得る。
【００６５】
結果として、等式３および等式４の差を取ることにより、チャネルの影響を緩和してもよく、信号電力Ｐsspを抽出してもよい。
【数５】
2011514050.tif 000007
【００６６】
この信号電力が、プリアンブルの自己パイロット位置における対応する信号のブースティングファクターＢssを含む間は、以下の信号品質の計算において、これを考慮に入れてもよい。
【００６７】
以下の等式６によって記述されるように、干渉および雑音の総電力（等式４）から雑音電力（等式２）を減算して、干渉電力Ｐispを抽出できる。
【数６】
2011514050.tif 000008
【００６８】
この干渉電力が、プリアンブルの自己パイロット位置における干渉信号のブースティングファクターであるファクターＢSIを含む間は、以下の信号品質計算において、これを考慮に入れてもよい。
【００６９】
上述のように決定される信号、干渉および雑音に対する個々の電力計算から、さまざまな信号品質パラメータを計算してもよい。例えば、信号ブースティングを除外する、正規化された搬送波対雑音比（ＣＮＲ）を、以下の等式７により記述してもよい。
【数７】
2011514050.tif 000009
【００７０】
正規化されていない搬送波対干渉比（ＣＩＲ）を、等式８中で示すように計算してもよく、ここで、Ｐsspは、信号ブースティングを除外するが、Ｐispは、干渉ブースティングを含む。
【数８】
2011514050.tif 000010
【００７１】
等式９中で示すように、正規化されたＣＩＲを計算してもよい。ＣＩＲを正規化する際に、干渉ブースティングおよび信号ブースティングの両方が除去されることに注目すべきである。
【数９】
2011514050.tif 000011
【００７２】
等式１０中で示すように、正規化されていないＣＩＮＲを計算してもよく、ここで、Ｐsspは、信号ブースティングを除外するが、Ｐinspは、干渉ブースティングを含む。
【数１０】
2011514050.tif 000012
【００７３】
等式１１中で示すように、正規化されたＣＩＮＲを計算してもよい。ＣＩＮＲを正規化する際に、干渉ブースティングおよび信号ブースティングの両方が除去されることに注目すべきである。
【数１１】
2011514050.tif 000013
【００７４】
等式１２および１３中で記述するように、干渉および雑音の総電力は、パイロット位置以外の位置から取得される電力測定値から抽出できる。
【数１２】
2011514050.tif 000014
【００７５】
等式５、１２および１３を使用して、以下の等式１４および１５中で記述するように干渉電力を抽出してもよい。
【数１３】
2011514050.tif 000015
【００７６】
等式１４および１５中で記述されている干渉電力は、それぞれ、プリアンブルのパイロット位置以外の位置における干渉信号のブースティングファクターである、ファクターＢoi1およびＢoi2を含むことに注目すべきである。
【００７７】
等式１６中で示すように、正規化されていないＣＩＲを計算してもよく、ここでＰsspは、信号ブースティングを除外するが、Ｐisp、Ｐiop1およびＰiop2、は、干渉ブースティングを含む。
【数１４】
2011514050.tif 000016
【００７８】
等式１７中で示すように計算してもよい、正規化されたＣＩＲは、信号ブースティングおよび干渉ブースティングを除外する。
【数１５】
2011514050.tif 000017
【００７９】
正規化されていないＣＩＮＲを、等式１８中で示すように計算してもよく、ここで、Ｐsspは信号ブースティングを除外するが、Ｐinsp、Ｐiop1およびＰiop2は、干渉ブースティングを含む。
【数１６】
2011514050.tif 000018
【００８０】
等式１９中で以下に示すように計算してもよい、正規化されたＣＩＲは、信号ブースティングおよび干渉ブースティングを除外する。
【数１７】
2011514050.tif 000019
【００８１】
ここで使用するとき、用語“決定すること”は、幅広いさまざまな動作を包含する。例えば、“決定すること”は、計算すること、コンピュータで計算すること、処理すること、導出すること、調査すること、検索すること（例えば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造において検索すること）、確認すること、およびこれらに類似するもの含むことができる。また、“決定すること”は、受信すること（例えば、情報を受信すること）、アクセスすること（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）、およびこれらに類似するもの含んでもよい。さらに、“決定すること”は、解決すること、選択すること、選ぶこと、確立すること、およびこれらに類似するものを含んでもよい。
【００８２】
さまざまな異なる技術および技法のいずれかを使用して情報および信号を表わしてもよい。例えば、電圧、電流、電磁波、磁界または磁気粒子、光領域または光粒子、あるいはそれらの任意の組み合わせにより、上の記述を通して参照されているデータ、命令、コマンド、情報、信号およびこれらに類似するものを表してもよい。
【００８３】
汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ），特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ），フィールドプログラム可能ゲートアレイ信号（ＦＰＧＡ）または他のプログラム可能論理デバイス、ディスクリートゲートまたはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェアコンポーネント、あるいはここで記述した機能を実行するために設計された、これらの任意の組み合わせにより、本開示に関して記述した、さまざまな実例となる、論理ブロック、モジュールおよび回路を実現または実行してもよい。汎用プロセッサはマイクロプロセッサでもよいが、代わりに、プロセッサは、任意の商業上利用可能なプロセッサ、制御装置、マイクロ制御装置、または状態遷移機械であってもよい。計算デバイスの組み合わせ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアに関連した１つ以上のマイクロプロセッサ、または他の任意のこのような構成として、プロセッサを実現してもよい。
【００８４】
本開示に関して記述した方法またはアルゴリズムのステップを、ハードウェア中で直接、プロセッサにより実行されるソフトウェアモジュール中で、またはその２つの組み合わせ中で具現してもよい。ソフトウェアモジュールは、技術的に知られている任意の形態の記憶媒体中に存在してもよい。使用されうる記憶媒体のいくつかの例は、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバルディスク、ＣＤ−ＲＯＭなどを含む。ソフトウェアモジュールは、単一の命令または多くの命令を含んでいてもよく、いくつかの異なるコードセグメントにわたって、異なるプログラムの間で、および複数の記憶媒体にわたって、分散されていてもよい。プロセッサが記憶媒体から情報を読み取ることができ、記憶媒体に情報を書き込むことができるように、記憶媒体はプロセッサに結合されていてもよい。代わりに、記憶媒体はプロセッサと一体化されていてもよい。
【００８５】
ここで開示した方法は、記述した方法を達成するために、１つ以上のステップまたは動作を含んでいる。方法のステップおよび／または動作は、特許請求の範囲から逸脱することなく、互いに置き換えられてもよい。言い換えれば、ステップまたは動作の特定の順序が、指定されない限り、特定のステップおよび／または動作の順序および／または使用は、特許請求の範囲から逸脱することなく修正してもよい。
【００８６】
記述した機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはこれらの任意の組み合わせ中で実現してもよい。ソフトウェアにおいて実現する場合、コンピュータ読み取り可能媒体上に、１つ以上の命令として、機能を記憶させてもよい。記憶媒体は、コンピュータによりアクセスできる任意の利用可能な媒体であってもよい。一例として、限定ではないが、そのようなコンピュータ読み取り可能媒体は，ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたは他の光学ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置または他の磁気記憶デバイス、あるいは、命令またはデータ構造の形態で所望のプログラムコードを搬送または記憶するために使用でき、そして、コンピュータによりアクセスできる他の任意の媒体を含むことができる。ここで使用されるディスク（Ｄｉｓｋおよびｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、デジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク、およびブルーレイ（登録商標）ディスクを含み、ディスク（ｄｉｓｋ）は通常、磁気的にデータを再生し、一方、ディスク（ｄｉｓｃ）は、レーザにより光学的にデータを再生する。
【００８７】
ソフトウェアまたは命令は、送信媒体を通して送信してもよい。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア線、デジタル加入者線（ＤＳＬ）、または、赤外線、無線、およびマイクロ波のようなワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバまたは他のリモート情報源から送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア線、ＤＳＬ、または、赤外線、無線、およびマイクロ波のようなワイヤレス技術は、送信媒体の定義に含まれる。
【００８８】
さらに、図６により説明したような、ここで記述した方法および技術を実行するためのモジュールおよび／または他の適切な手段は、適用できるように、移動デバイスおよび／または基地局により、ダウンロードできるか、および／または、さもなければ取得できることを理解すべきである。例えば、そのようなデバイスは、ここで記述した方法を実行する手段の転送を容易にするために、サーバに結合できる。代わりに、ここで記述したさまざまな方法は、記憶手段（例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスク（ＣＤ）またはフロッピーディスクのような物理記憶媒体など）を通して提供でき、それにより、移動デバイスおよび／または基地局は、記憶手段をデバイスに結合または提供する際に、さまざまな方法を取得できる。さらに、デバイスに対する、ここで記述した方法および技術を提供する他の任意の適切な技術を利用できる。
【００８９】
特許請求の範囲は、先に説明した厳密な構成およびコンポーネントに限定されないことを理解すべきである。特許請求の範囲から逸脱することなく、上述した方法および装置の構成、動作および詳細において、さまざまな修正、変更およびバリエーションを実施してもよい。
【図１】
2011514050.tif 000020
【図２】
2011514050.tif 000021
【図３】
2011514050.tif 000022
【図４】
2011514050.tif 000023
【図５】
2011514050.tif 000024
【図６】
2011514050.tif 000025
【図７】
2011514050.tif 000026
【図８】
2011514050.tif 000027
【図９】
2011514050.tif 000028
【図１０】
2011514050.tif 000029
【図１１】
2011514050.tif 000030
【図１２】
2011514050.tif 000031
【国際調査報告】
2011514050.tif 000032
2011514050.tif 000033
2011514050.tif 000034