(57)【要約】  近隣発見プルトコルは、異なるクラスのデバイスがトレーニングシーケンスを生成する間に、ネットワークコーディネータが期間を提供することを可能にする。指向性アンテナシステムを有する圏内のデバイスが通信を受信できるように、コーディネータはこれらの期間についての情報を複数の異なる方向に送信することができる。コーディネータはまた、近隣者発見期間の間及びその後に、干渉レポートを編集することができる。これらのレポートは、特定のリンク内の特定の方向において、２つの特定のノード間で空間再利用が適切であるかどうかを判定するのに有効であり得る。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
指向性アンテナからアンテナトレーニングシーケンスを複数の異なる方向に送信する段階を備える
方法。
【請求項２】
前記アンテナトレーニングシーケンスの送信を監視するための期間を、ネットワーク内のデバイスに対して割り当てる段階を備える
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
トレーニングシーケンスを送信するための第１の期間を、前記ネットワークの既に一部である既存のデバイスに対して割り当てる段階を備える
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
トレーニングシーケンスを送信するための前記第１の期間とは異なる第２の期間を、前記ネットワークへの加入を希望する新規デバイスに対して提供する段階を備える
請求項３に記載の方法。
【請求項５】
トレーニングシーケンスを送信する間に、干渉を監視する段階を備える
請求項４に記載の方法。
【請求項６】
ネットワーク内のデバイスから干渉レポートを受信するコーディネータを割り当てる段階を備える
請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記第２の期間の間に、トレーニングシーケンスの結果として干渉レポートを送信する段階を備える
請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記コーディネータに、特定の位置及び特定の方向における２つの異なるデバイス間の干渉についての情報を編集させる段階を備える
請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記コーディネータに、編集された前記情報を用いて空間再利用が可能かどうかを示させる段階を備える
請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
イベントの発生に応じて、編集された前記情報を更新する段階を備える
請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
時間の経過に応じて、編集された前記情報を更新する段階を備える
請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
更新ができる時間に不定期に、編集された前記情報を更新する段階を備える
請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
干渉レポートが所定回数発生することに応じて、編集された前記情報を更新する段階を備える
請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記コーディネータに、空間再利用が可能かどうかを示させる段階は、第１の無線デバイスが第２の無線デバイスからの通信経路における特定の方向における干渉を過去に経験したかどうかを、前記第１の無線デバイスに対して示すテーブルを用いる段階を含む
請求項８に記載の方法。
【請求項１５】
指向性アンテナと、
前記指向性アンテナにトレーニングシーケンスを複数の異なる方向に送信させる制御部とを備える
無線ノード。
【請求項１６】
前記制御部は、前記トレーニングシーケンスの送信を監視するための期間を、ネットワーク内のデバイスに対して割り当てる
請求項１５に記載の無線ノード。
【請求項１７】
前記制御部は、前記ネットワークの既に一部であるデバイスに対して、該デバイスがトレーニングシーケンスを送信するための第１の期間を割り当てる
請求項１6に記載の無線ノード。
【請求項１８】
前記制御部は、トレーニングシーケンスを送信するための前記第１の期間とは異なる第２の期間を、前記ネットワークへの加入を希望する新規デバイスに対して提供する
請求項１7に記載の無線ノード。
【請求項１９】
前記制御部は、前記ネットワーク内のデバイスから干渉レポートを受信する
請求項１８に記載の無線ノード。
【請求項２０】
前記制御部は、特定の位置及び特定の方向における異なるデバイス間の干渉についての情報を編集する
請求項１９に記載の無線ノード。
【請求項２１】
前記制御部は、編集された前記情報に基づいて、空間再利用が可能であるかどうかを判定する
請求項２０に記載の無線ノード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、無線パーソナル・エリア・ネットワーク及び他の無線システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線パーソナル・エリア・ネットワークにおいては、多くの無線デバイスが、他の無線デバイスの圏内に出入りし得る。それらのデバイスが圏内に移動するとき、当該デバイスは、当該デバイスが互いに通信することを可能にするピコネット等のネットワークを設立する。
【０００３】
通信リンクは、６０ギガヘルツ帯で動作し得る。しかし、そのようなネットワークは、高酸素吸収に内在する特性及び妨害を介した減衰によって、ロバスト性が低下する。リンクバジェット要件を満たすべく、固定ビーム形成、適応ビーム形成又はセクター化アンテナ等の指向性アンテナが、通信リンクを生成する目的で用いられ得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
指向性アンテナに関連する課題の１つは、近隣者発見である。近隣者発見は、適切な時に、１つは送信用デバイス、もう１つは受信用デバイスである、互いを指し示す２つのデバイスに関する。２つのデバイスが、それらのビームを３６０度回転した場合、これらのビームが交わる又は出会わなければ、２つのデバイスは互いを発見することがない。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】１つの実施形態に準じた、ネットワークの概略図を示す。
【図２】１つの実施形態に準じた、ネットワーク上のデバイスのフロー図を示す。
【図３】１つの実施形態におけるパケット構造を示す。
【図４】１つの実施形態に準じた、コーディネータを基にしたノード適合性テーブルを確立するためのフロー図を示す。
【図５】別の実施形態のフロー図を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
近隣者発見プルトコルは、高速データ伝送無線パーソナル・エリア・ネットワーク（ＷＰＡＮ）（ＩＥＥＥ  ８０２．１５．３「高速伝送無線パーソナル・エリア・ネットワーク（ＷＰＡＮ）に対する無線マック（ＭＡＣ）及び物理層（ＰＨＹ）仕様書」、ＩＥＥＥ組織、ニューヨーク、ニューヨーク）等の集中型ネットワークにおいて、又は、超広帯域（ＩＥＥＥ  ８０２．１５．３ａ）等の分布型ネットワーク内のプロキシノードを介して利用され得る。プロキシノードはビーコンの後の帯域幅を予約することができ、近隣者によるトレーニングシーケンス伝送に対してタイムスロットを割り当て得る。
【０００７】
６０ギガヘルツネットワーク等の無線パーソナル・エリア・ネットワークでは、スーパーフレーム構造がネットワークを構成するノード間又はデバイス間の情報伝送のために利用され得る。最初に、コーディネータがネットワークの既存メンバ及びネットワークに加入する意図があるかもしれない他のデバイスに情報を伝送するビーコン期間（ＢＰ）が存在し得る。コーディネータは、ネットワーク内のさまざまなデバイス間での通信をコーディネートする役目を果たすであろうネットワーク上の如何なるデバイスであってもよい。
【０００８】
１つの実施形態においては、コーディネータは、少なくとも２つのトレーニング期間のそれぞれにおいてトレーニングシーケンスを伝送するであろうノードの順序及び識別子を伝送する。１つのトレーニング期間は、新規メンバ発見（ＮＤＰ）のためであり、もう１つのトレーニング期間は、新規メンバ・デバイスによる旧又は既存ネットワークメンバ発見、及び、移動する既存メンバに対する新しい位置の発見のためにある。再配置された旧メンバ及び新規メンバによって通信が受信されることを確実にするために、通信は、「擬似オムニ」モードと呼ばれる方法で、圏内のデバイスが通信を受信できるように、セクター又は方向の有限数（例えば、５から８）ごとに、シーケンシャルに指向性を有して送信されてもよい。
【０００９】
ビーコン期間の後で、コーディネータ発見期間（ＣＤＰ）と呼ばれるタイム期間は、新規のデバイスに対して発見パケットを送るべく、コーディネータに割り当てられる。この通信はまた、擬似オムニモードで行なわれてもよい。これにより、ネットワークに加入した新規のデバイスは、無線パーソナル・エリア・ネットワーク・コーディネータ発見及び初期アンテナトレーニングを実行することができ、旧デバイスにとってもそれらのアンテナを微調整することができる。本明細書において、「アンテナトレーニング」とは、近隣者を探し、これらの近隣者から通信を受信するための受信機を調整し、これらの近隣者に既知のこれらの現在位置を送信するための送信機を調整することに過ぎない。当然、ネットワーク内の複数のデバイスのそれぞれは、指向性アンテナを用いることを前提とする。
【００１０】
新規メンバ発見期間（ＮＤＰ）は、幾つかの実施形態においては、ＣＤＰの後に存在する。新規デバイスの近隣者が、新規デバイスを発見して、新規デバイスに対する初期方向情報を取得することができるようにトレーニングシーケンスを送信すべく、ＮＤＰは、新規デバイスに割り当てられてもよい。幾つかの実施形態においては、旧メンバ発見期間（ＯＤＰ）は、ＮＤＰの後に存在してもよい。新規デバイス又は既存する近隣者が、既存するデバイスを発見又は再発見し、更新された方向情報を取得できるようにトレーニングシーケンスを送信するために、ＯＤＰは、既存のデバイスに用いられてもよい。
【００１１】
トレーニングシーケンス又は発見パケットは、複数の方向に対して、セクター化アンテナ又はビーム形成アンテナを介して特定の方式で送られてもよい。例えば、パケットはロビン方式で送信されてもよい。あるいは、ネットワークデバイスがそのようなアンテナを有している場合には、トレーニングシーケンス又は発見パケットは、全方向式アンテナを介して送られてもよい。各トレーニング期間は、スーパーフレームごとに存在しなくても良く、期間数の隊形は変え得る。
【００１２】
コーディネータはまた、ネットワークトポロジーにおける変更が早急の更新を必要としている場合には、ダイナミックディスカバリと呼ばれるように、スーパーフレーム内の如何なる場所においても、期間をスケージュリングすることができる。ネットワーク内の残りのデバイスがそれらの方向情報を更新することができるようにトレーニングシーケンスを送信するために、ダイナミックディスカバリ期間は、それらの位置を変更するデバイスに対して割り当てられてもよい。ダイナミックディスカバリ期間は、ビームトラッキングに利用されてもよく、デバイス移動シナリオにさえ利用されてもよい。
【００１３】
図１に示すとおり、ネットワークは、残りのネットワークを構成する１つ以上の他のデバイス３６と差違がないであろうコーディネータ３４を含んでもよい。ネットワーク内のコーディネータ３４とデバイス３６のそれぞれは、指向性アンテナ３８と、記憶装置４２に結合したプロセッサ等の制御部４０とを有する無線デバイスであってよい。記憶装置４２は、データ及び／又はコードを格納してもよい。
【００１４】
図２及びブロック１０に示されたように、コーディネータ３４は、ビーコン又は帯域幅予約フレーム（ＢＰ）において、トレーニングシーケンスを送信するであろう、既にネットワークの一部である全てのノード又はデバイスの順序及び識別子を指定するスケジュールを送信する。コーディネータはまた、ＮＤＰ及びＯＤＰに対する時間を設定する。
【００１５】
３つの、既存ネットワークデバイスＡ及びＢ、及び新規デバイスＣのそれぞれの関連性も示されているが、ブロック１０は、実際には、コーディネータによって開始される。当然ながら、如何なる数のデバイスがネットワークに関与していてもよく、３つのデバイスは説明のためだけに提供されている。
【００１６】
結果として、ネットワーク内の１つ以外の全てのデバイスは、トレーニング又は再トレーニングアンテナが送信近隣者に対して存在し得るように、それらデバイスに対して割り当てられていないトレーニングタイムスロットの間静観する。
【００１７】
図２のデバイスＣ等の新規デバイスは、伝送が起こり得る前に、スーパーフレームと同期する。従って、新規デバイスは、他のデバイスからのビーコン伝送を調べる。ビーコン伝送が受信されなかった場合、新規デバイスは、それら自身のスーパーフレームを開始しコーディネータとなる。
【００１８】
一方、ビーコンが受信された場合には、新規デバイスは２つの選択肢を有する。新規デバイスは、コンテンション期間を介してそのビーコンが受信されたネットワークとの関連付けを試み得る。そのような場合、ネットワークのコーディネータは、ＮＤＰの間、この新規デバイスに対して伝送するための専用トレーニング期間を割り当てる。トレーニングシーケンスは、その後、コリジョンフリーで送られる。
【００１９】
あるいは、ネットワークからビーコンを受信した新規デバイスは、関連付けをスキップしてもよく、コーディネータを含む近隣者デバイスに新規デバイスを発見させる目的で、ＮＤＰの間にそのトレーニングパケットを直接送信してもよい。図２に示されたように、その後に、関連付けプロセスが実行されてもよい。
【００２０】
図２において、１つの実施形態においては、発見のためにトレーニングシーケンスの送信を試みる複数の新規デバイスが存在してもよく、その場合、コーディネータは、コリジョンを避けるべく、そのトレーニングシーケンスを送信する１つの期間をランダムに選択する各新規デバイスに対してＮＤＰを下位の期間に分割する。
【００２１】
別のコリジョン削減方法は、各デバイスが、各トレーニングシーケンスを相互に関連付けるべく複数の適合したフィルタ機能を有し得るように複数の直交トレーニングシーケンスを定義することである。次に、デバイスは、ＮＤＰ期間においてトレーニングシーケンスの１つをランダムに選択してもよい。
【００２２】
トレーニングシーケンスに費やされる時間は長くなり得るので、全ての発見期間が、スーパーフレームごとに存在する必要はない。さらに、全ての既存のデバイスが、１つの期間において、トレーニングシーケンスを送信する必要はない。その代わりに、コーディネータは、複数のデバイスをグループ化して、特定の順序でトレーニングシーケンスを送信すべく各グループをスケージュリングし得る。例えば、静止デバイスの位置は、移動デバイスの位置の更新ほど頻繁に更新されなくてもよい。各デバイスに対して指定された時間は、関連付けプロセスの後でコーディネータに知られるデバイスの機能によって決められてもよい。
【００２３】
図２に示されたとおり、ブロック１０において、各トレーニング期間にトレーニングシーケンスを送信するであろうノードの順序及び識別子を、コーディネータが特定して知らせた後で、ブロック１２に示されたように、コーディネータは、ＣＤＰにおいてトレーニングシーケンスを送信する。その後、ブロック１４に示されたとおり、新規デバイスＣは、コーディネータ及びその方向を探し出し、ブロック１６に示されたとおり、ＮＤＰにおいてそのトレーニングシーケンスを送信する。ブロック１８、２０及び２２で示されたとおり、ＮＤＰの後で、デバイスＡ及びＢ、及びコーディネータ等の既存のデバイスのそれぞれは、新規デバイス及びその方向を探し出す。
【００２４】
次に、ブロック２４に示されたように、第１のデバイスＡは、ＯＤＰにおいてそのトレーニングシーケンスを送信する。同時に、ブロック２８に示されたように、新規デバイスは、旧デバイスＡ及びその方向を探す。その後に、ブロック２６に示されたように、デバイスＢは、ＯＤＰにおいてそのトレーニングシーケンスを送信する。その時に、ブロック３０に示されたように、新規デバイスＣは、旧デバイスＢ及びその方向を探し出す。
【００２５】
次に、ブロック３２に示されたように、新規デバイスとの通信をするときに、送信及び受信において取得した方向情報を用いて、コーディネータは、新規デバイスとの関連付けをするための専用スロットを割り当て得る。このため、その将来、各デバイスは、近隣者と通信すべく、発見期間に得た方向情報を用いることができる。
【００２６】
幾つかの実施形態においては、新規デバイスがネットワークに加入したとき、新規デバイスは、ネットワーク内の既存メンバによって発見されることが保証される。さらに、既存メンバは、それらのアンテナをトレーニングして、新規デバイスに対する方向情報を取得することができる。既存デバイスがその位置を変更した場合、その新たな位置情報は、他のデバイスによって動的に発見され得る。
【００２７】
コーディネータ３６内の制御部４０はまた、例えば、空間再利用と呼ばれるやり方で、２つのリンクが同時に稼動できるかどうかを決定してもよい。空間再利用においては、２つのリンクのエネルギーが異なる方向に集まり、互いの干渉を引き起こさないので、接近した近隣者内の２つのリンクを同時に稼動することができる。このため、ネットワーク内の２つのデバイスは、２つのほかのデバイスが通信するのと同時に、互いに通信し得る。これは、指向性アンテナによって提供される指向性がもたらす必然的な結果である。つまり、アンテナの指向性により、同一のネットワーク内において、２つの他の通信デバイスと干渉することなく、２つのデバイスが通信することが可能になる。
【００２８】
「ノード方向適合性」情報は、２つのノードがある方向において通信することが、２つの他のノードが別の方向において通信しているのと同時に、可能であるかどうかを示す情報である。１つの実施形態においては、コーディネータは、ネットワーク内の全てのノードに対してノード方向適合性情報を格納する。１つの実施形態においては、コーディネータは、近隣者発見プロセスの間、この情報を編集することを開始し、その後、例えば定期的に、当該情報を更新する。また、ノードは、干渉経験についての情報をコーディネータに提供し得る。
【００２９】
空間再利用を促進する目的で、送信デバイスのそれぞれは、ＰＨＹヘッダー又はＭＡＣヘッダー等のパケット内にその伝送方向を含んでもよい。（その代わりに、ヘッダーは、パケットが真の全方向性アンテナを用いて送信されることを示してもよい。この場合、空間再利用を考慮する必要がない。）
【００３０】
ノード又はデバイスは、可能な限り、ネットワークのためのコーディネータ３４によって知らされた全ての既存リンクを介しての全ての通信を監視する。受信デバイス３６は、当該デバイスが受信時に各方向にそのビームを回転させる擬似オムニモードを用いることを試みる。あるいは、近隣者デバイスが、トポロジー情報を集めるためにリッスンすることができるようにプローブ／トレーニングパケットを送る目的で、コーディネータ３４はまた、各デバイス３６に対してチャネル時間を割り当て得る。
【００３１】
デバイス３６は、既存リンクを監視した後で、「受信方向」と呼ばれるデバイスが干渉を受信する方向、「近隣者」と称される干渉をもたらすノード、及び、「送信方向」と称される干渉ノードから送信される方向を集約したテーブルを構築する。
【００３２】
ノード方向テーブルを構築した後で、各ノード又はデバイス３６は、実行可能であれば、例えば、コンテンション期間、専用マネージメント期間、又は専用トラフィック期間、あるいは時間が有効なときに特定の規定には従わずに状況に応じて、その情報をコーディネータ３４にフィードバックする。１つの実施形態においては、図３に示されたようなフォーマットで、当該情報は構築され得る。特定の近隣者に対する各レポートは、近隣者を示す図３のテーブル内の列に対応する。このため、図３において、ブロック４４は、近隣者レポートの数を表し、ブロック４６は、近隣者１との干渉に対するレポートを表す。ブロック４６の中身は、デバイス識別子５２、受信方向５４、及び送信方向５６を含む。他の近隣者に対応するレポートは、ブロック４８及び５０に含まれる。
【００３３】
制御部４０（図１）は、フォーム［（ＴｘノードＩＤ，Ｔｘ方向），（ＲｘノードＩＤ，Ｒｘ方向）］で、各トラフィック予約期間に対して、稼動ノード方向リストを最初に構築する。ノードが他のノードとのチャネル予約をリクエストすると、コーディネータ３４は、残された有効なチャネル時間があるかどうかを最初に評価する。残された有効なチャネル時間が無ければ、コーディネータ３４は、デバイスによって集められた情報に基づいて、空間再利用実行可能性評価を行なう。
【００３４】
例として、２つのノードＢ及びＣが通信しており、その両方が、それらが使用する方向を制御部４０に知らせる場合を考える。ノードＢが方向１を使用し、ノードＣが方向４を使用すると仮定する。制御部４０は、この場合、このトラフィックに対するノード方向情報を［（Ｂ，１）（Ｃ，４）］として記録する。さらに、移動又は他の影響によって生じる方向の変更は制御部４０に通知されるものと仮定する。
【００３５】
例えば、コーディネータ４５が新しい接続を開始することを、ノードＡ及びＤがリクエストした場合、コーディネータ４５は、コーディネータ４５がこの予約を許可できるかどうかを評価する必要がある。
【００３６】
１つの実施形態においては、コーディネータ４５は、ネットワーク内の複数のノードに対する適合性テーブルを設立してもよい。これは、さまざまなノードから干渉に関するレポートを編集することによって行なわれる。このため、１つの実施形態においては、編集されたノードテーブルシーケンス５８は、ソフトウエアにおいて実行され、コーディネータ３４内の記憶装置４２に関連して格納されてもよい。ソフトウエアの実施形態では、コードは、コーディネータ３４内の記憶装置４２等のコンピュータ読み出し可能メディアに記録される一連の命令として格納されてもよい。記憶装置４２は、幾つかの例を挙げるなら、半導体メモリ、磁気メモリ、又は、光学メモリであってもよい。何れの場合にも、記憶装置４２は、コンピュータ読み出し可能メディアと総称され得る。
【００３７】
ひし形６０におけるチェックにおいて、例えば、図４に示されたように、近隣者発見シーケンスが動作中であるかどうかが判断される。動作中である場合、ブロック６２に示されるように、近隣者発見期間中に、コーディネータによって干渉レポートが編集されてもよい。次に、６４におけるチェックにおいて、イベントが生じているかどうかが判断される。イベントは、例えば、幾つかの例を挙げれば、ノード適合性テーブルが更新されるべきであることを示すタイムアウト、又はノードからの所定数のレポートの発生、さらには、空間再利用に対するリクエストの発生でさえあり得る。そのようなイベントが発生した場合、この時点までに受信された干渉レポートは、２つの特定のノード間の空間再利用が適当であるかを判断するために用いられる適切なテーブルに編集されてもよい。次に、ブロック６８に示されたとおり、ノード適合性テーブルが編集されてもよい。
【００３８】
図５に示されたとおり、新しい通信ペアリクエストを受信（ブロック７０）した後で、ブロック７２に示されたとおり、（１つの実施形態においてはコーディネータ３６内の）制御部４０は最初に、スーパーフレーム内にまだ有効なチャネル時間が存在するかどうかを評価する。存在する場合、次に、ブロック８２に示されたとおり、リクエストが許可される。
【００３９】
有効なチャネル時間が存在しない場合には、次に、制御部４０は、この通信が既存リンクとともにチャネル時間を空間的に再利用できるかどうかを評価する（ブロック７４）。特に、ブロック７６に示されたように、ノードＡ又はノードＤの近隣者のどちらでもないノードによって使用される既存のトラフィック予約が存在しない場合には、制御部はノードＡ及びＤが干渉を起こさない、又は干渉を受信しないであろうことを知るので、ブロック８４に示されたとおり、制御部は、既存リンクと並行してノードＡ及びＤに対してチャネルを許可することができる。
【００４０】
そうではなく、そのような有効なトラフィック予約が存在しない場合には、制御部４０は、ノードＡ及びＤの近隣者が、動作中の通信を有するが、ノードＡ及びＤに干渉しないであろうかを評価する（ひし形７８）。より具体的には、Ａ／Ｄ．ｎｅｉｇｈｂｏｒ．Ｒｘ ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ！＝ｔｈｅ ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ ｔｏ ｂｅ ｕｓｅｄ ｂｙ Ａ ａｎｄ／ｏｒ Ｄ ｔｏ ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｅ ｗｉｔｈ Ｄ ａｎｄ／ｏｒ Ａと示されたように、制御部４０は、既存のトラフィック予約において近隣者との漏話が生じるような方向とは異なる方向をノードＡ及びＤが使用するかどうかを評価する。つまり、これらの近隣者が動作中であったとしても、干渉を避ける目的で、ノードＡ及びＤは、これらの近隣者で用いられる方向とは離れた他の方向を用い得る。ブロック７８において、Ａ／Ｄ． ｎｅｉｇｈｂｏｒ． Ｔｘ−ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ！＝ａｃｔｉｖｅと示されたように、制御部はまた、ノードＡ及びＤの近隣者が、ノードＡ及びＤのテーブルに記録されていない方向を使用しているかどうかを評価する。つまり、これらの近隣者が動作中であったとしても、これら近隣者はノードＡ及びＢとは離れた方向を使用し得るので、ノードＡ及びＤへ干渉を生じさせないであろう。これは、条件Ａ／Ｄ．ｎｅｉｇｈｂｏｒ．Ｔｘ＿ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ！＝ａｃｔｉｖｅとして示されている。
【００４１】
これらの条件の１つが満たされた場合には、ブロック８６に示されたように、制御部４０は、既存リンクに並行して、リクエストを許可してチャネル時間を割り当てる。条件が満たされない場合には、空間的使用は有効でないので、ブロック８０に示されたとおり、通信リクエストは拒否される。
【００４２】
一例として、制御部４０がノードＡ及びＤから通信リクエストを受信したとき、制御部は、例えば、ノードＡがノードＤと通信するために方向６を使用するであろうことを知る。しかしながら、ノードＡのノード方向テーブルに従えば、ノードＣが方向４を使用している場合、ノードＡはノードＣから干渉を受信するであろう。制御部４０は、次に、ノードＢ及びＣによって使用される方向を調べる。ノードＣは、実際、既存リンクにおいて方向４を使用しているので、制御部がリクエストを許可できない場合を除いて、ノードＡ及びＤの間の通信は、ノードＢ及びＣと干渉するであろう。
【００４３】
別の例として、ノード方向テーブルは以下のようであってもよい。
【表１】
2011512102.tif 000003
【００４４】
上記テーブルにより、制御部４０は、ノードＡが、ノードＤと通信するために、先ほどの例である方向６に代えて、方向４を用いるであろうことを知る。制御部はまた、ノードＤが、この方向から干渉／近隣者についてレポートしなかったことを知る。このため、ノードＢからノードＣへの既存リンクは、ノードＡとＤの間の通信とは、同一の方向ではない。従って、制御部４０は、ノードＢ及びＣの通信と並行して、この通信リクエストを許可する。
【００４５】
幾つかの実施形態においては、高効率のトポロジー認識イントラピコネット特別再利用メカニズムが、無線パーソナル・エリア・ネットワーク内のノードに対して用いられてもよい。そのような空間再利用メカニズムにより、既存リンクに対して妨害せずに、通信ペアの実行可能性をトポロジー情報に基づいて評価することを制御部ができるようになる。
【００４６】
本明細書を通しての「１つの実施形態」又は「ある実施形態」との言及は、実施形態に関連して記載した特定の特徴、構造又は特性が、本発明に包含される少なくとも１つの実行形態に含まれることを意味する。このため、「１つの実施形態」又は「ある実施形態における」との用語は、同一の実施形態を参照する必要はない。さらに、特定の特徴、構造又は特性は、説明された特定の実施形態とは異なる他の好ましい形態で形成されてもよく、そのような形態も本願の請求項の範囲に含まれ得る。
【００４７】
本発明は、限られた数の実施形態を参照して説明してきたが、当業者であれば、多くの改良及び変更が考えられるであろう。添付の請求項は、本願の請求範囲に逸脱しない範囲において、そのような改良及び変更の全てを含むことを意図している。
【図１】
2011512102.tif 000004
【図２】
2011512102.tif 000005
【図３】
2011512102.tif 000006
【図４】
2011512102.tif 000007
【図５】
2011512102.tif 000008
【国際調査報告】
2011512102.tif 000009
2011512102.tif 000010