(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷却液タンクに収容した冷却液を供給口から外部の被冷却部に供給するとともに、前記被冷却部から戻り口に戻された熱交換後の冷却液を前記冷却液タンクに収容する冷却液循環系と、前記供給口から供給する冷却液を冷却する冷却装置と、少なくとも前記冷却装置の制御を行う制御系とを有する複数台のチラーを並列接続することにより連結運転するチラーの連結運転方法であって、前記各チラーにおける前記冷却液タンクを共通の均圧管により接続するとともに、各チラーの制御系に対してコンピューティング機能を有する集中制御装置を接続することにより、各チラーの負荷率を監視し、予め設定した第一監視負荷率以下になったなら、一部のチラーの冷却液供給機能を除いて停止させ、かつ予め設定した第二監視負荷率以上になったなら、停止させた一部のチラーを復帰させる制御を行い、他方、チラーを停止させる際に、運転中の全チラーの総制御量を、停止させるチラーを除くチラーの台数に分割して各チラーに適用する制御を行い、かつ停止させたチラーを復帰させる際に、運転中の全チラーの総制御量を、復帰させるチラーを含むチラーの台数に分割して各チラーに適用する制御を行うことを特徴とするチラーの連結運転方法。
【請求項２】
前記第一監視負荷率以下になったなら、前記負荷率が上昇中ではないことを条件に、チラーを停止させる制御を行うことを特徴とする請求項１記載のチラーの連結運転方法。
【請求項３】
前記チラーを停止させる際は、各チラーに対して、フィードフォワード制御，又は〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔停止後のチラー運転台数〕により求めた積分制御の操作量に変更する制御を行うことを特徴とする請求項１又は２記載のチラーの連結運転方法。
【請求項４】
前記第二監視負荷率以上になったなら、前記負荷率が下降中ではないことを条件に、チラーを復帰させる制御を行うことを特徴とする請求項１，２又は３記載のチラーの連結運転方法。
【請求項５】
前記チラーを復帰させる際は、負荷率の上昇率を求め、この上昇率に基づいて復帰させるチラーの台数を決定することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のチラーの連結運転方法。
【請求項６】
前記チラーを復帰させる際は、各チラーに対して、フィードフォワード制御，又は〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕により求めたＰＩＤ制御における積分制御の操作量に変更する制御を行うことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のチラーの連結運転方法。
【請求項７】
冷却液タンクに収容した冷却液を供給口から外部の被冷却部に供給するとともに、前記被冷却部から戻り口に戻された熱交換後の冷却液を前記冷却液タンクに収容する冷却液循環系と、前記供給口から供給する冷却液を冷却する冷却装置と、少なくとも前記冷却装置の制御を行う制御系とを有する複数台のチラーを並列接続することにより連結運転するチラーの連結運転システムであって、前記各チラーにおける前記冷却液タンクに共通に接続する均圧管を備えるとともに、各チラーの制御系に接続することにより、各チラーの負荷率を監視し、予め設定した第一監視負荷率以下になったなら、一部のチラーの冷却液供給機能を除いて停止させ、かつ予め設定した第二監視負荷率以上になったなら、停止させた一部のチラーを復帰させる制御を行い、他方、チラーを停止させる際に、運転中の全チラーの総制御量を、停止させるチラーを除くチラーの台数に分割して各チラーに適用する制御を行い、かつ停止させたチラーを復帰させる際に、運転中の全チラーの総制御量を、復帰させるチラーを含むチラーの台数に分割して各チラーに適用する制御を行う、コンピューティング機能を有する集中制御装置を備えることを特徴とするチラーの連結運転システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数台のチラーを連結して運転を行う際に用いて好適なチラーの連結運転方法及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、冷凍装置や冷温水機をそれぞれ複数台連結して運転を行う方法（装置）としては、特許文献１で開示される冷凍装置の制御装置及び特許文献２で開示される連結式冷温水機の運転台数制御方法が知られている。
【０００３】
特許文献１で開示される制御装置は、液系統を流れる調和液を所定温度に調節するための冷凍運転を行う複数台のチリングユニットが該液系統に接続される一方、冷凍運転時のチリングユニットの圧縮機が駆動しているサーモオン状態と、圧縮機が停止しているサーモオフ状態とに基づき、チリングユニットの各冷凍運転時に、前回までの冷凍運転時の各チリングユニットのサーモオン回数に基づく判定値が最も小さいチリングユニットを親機に設定するとともに、他のチリングユニットを子機に設定し、運転開始毎に親機を優先的にサーモオン状態に制御する一方、サーモオン回数に基づく判定値の小さい子機から順に起動させる平準化手段を設けたものである。また、特許文献２で開示される運転台数制御方法は、冷温水配管を共通にした、複数の冷温水機を具備する連結式冷温水機の運転台数制御方法であって、冷温水機の連結数、冷水又は温水出口設定温度差、入口温度により冷温水機の最適運転台数を演算し、演算した冷温水機の最適運転台数と実際の運転台数の比較により、一定時間毎に運転する冷温水機を１台ずつ増減させる運転を行うようにしたものである。
【０００４】
ところで、複数台のチラーを連結して運転する上述した方法（装置）は、空調装置や冷温水機等の用途で用いられるため、さほど精密な制御は要求されない。したがって、複数台のチラーを単純に並列接続するとともに、負荷率等に応じてチラーの運転台数を変更する制御を行うことは比較的容易である。しかし、精密な冷却水を供給する必要がある用途では、常に、精度の高い安定した温度制御により流量の一定した冷却水が要求されるため、上述した特許文献１及び２に記載されるような単純な並列接続による連結運転では、かかる要求を満たすことはできない。
【０００５】
このため、従来、複数台のチラーを用いて精密な冷却水を供給可能にする方法（装置）も提案されており、特許文献３には、精度の高い温度調節を必要とする放電部とこの放電部に比して低い精度の温度調節を必要とし、放電部に比して高い温度の温度調節を許容する電源部とを有した複数のレーザ装置を温度調節するガスレーザ装置用温度調節装置であって、各放電部を温度調節する冷却水を生成するチラーと、各電源部を温度調節する冷却水を生成するチラーと、チラーと各放電部とを並列接続する配管と、チラーと各電源部とを並列接続する配管とを備えたガスレーザ装置用温度調節装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−１２２６０４号公報
【特許文献２】特開２００４−１４４４５７号公報
【特許文献３】特開２０１０−２１９５１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、上述した複数台のチラーを運転対象とする従来の温度調節装置は、次のような問題点があった。
【０００８】
第一に、複数台のチラーを使用するとしても、いわば制御上の連結運転であって、機械上（流路上）の連結運転とは言えない。結局、複数台のチラーを同時に運転し、それぞれのチラーを独立して制御するため、本来の連結運転のメリット、例えば、負荷率が減少したことにより一部のチラーを停止させるなどの柔軟な運転制御を行うことができない。この結果、各チラーの効率的な運転を確保し、運転全体の観点からの省エネルギ化を図るには限界がある。
【０００９】
第二に、前述した空調装置等のさほど精密性の要求されない他の分野で用いるチラーの連結運転のように、各チラーを単純な並列接続によりシステム構成する場合とは異なり、各用途毎にそれぞれ対応した専用の系統回路を構築する必要があり、様々な用途に対して柔軟に対応できない。したがって、適応性及び汎用性に難があるとともに、コストを低減する観点からも限界がある。
【００１０】
本発明は、このような背景技術に存在する課題を解決したチラーの連結運転方法及びシステムの提供を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係るチラーの連結運転方法は、上述した課題を解決するため、冷却液タンク２に収容した冷却液Ｌを供給口３ｓから外部の被冷却部Ｍに供給するとともに、被冷却部Ｍから戻り口３ｒに戻された熱交換後の冷却液Ｌを冷却液タンク２に収容する冷却液循環系４と、供給口３ｓから供給する冷却液Ｌを冷却する冷却装置５と、少なくとも冷却装置５の制御を行う制御系６とを有する複数台のチラーＣ…を並列接続することにより連結運転するに際し、各チラーＣ…における冷却液タンク２を共通の均圧管８により接続するとともに、各チラーＣ…の制御系６…に対してコンピューティング機能を有する集中制御装置７を接続することにより、各チラーＣ…の負荷率Ｘ…を監視し、予め設定した第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、一部のチラーＣの冷却液供給機能を除いて停止させ、かつ予め設定した第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、停止させた一部のチラーＣを復帰させる制御を行い、他方、チラーＣを停止させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄｒを、停止させるチラーＣを除くチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行い、かつ停止させたチラーＣを復帰させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｃａを、復帰させるチラーＣを含むチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行うことを特徴とする。
【００１２】
また、本発明に係るチラーの連結運転システム１は、上述した課題を解決するため、冷却液タンク２に収容した冷却液Ｌを供給口３ｓから外部の被冷却部Ｍに供給するとともに、被冷却部Ｍから戻り口３ｒに戻された熱交換後の冷却液Ｌを冷却液タンク２に収容する冷却液循環系４と、供給口３ｓから供給する冷却液Ｌを冷却する冷却装置５と、少なくとも冷却装置５の制御を行う制御系６とを有する複数台のチラーＣ…を並列接続することにより連結運転する連結運転システムを構成するに際して、各チラーＣ…における冷却液タンク２に共通に接続する均圧管８を備えるとともに、各チラーＣ…の制御系６…に接続することにより、各チラーＣ…の負荷率Ｘ…を監視し、予め設定した第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、一部のチラーＣの冷却液供給機能を除いて停止させ、かつ予め設定した第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、停止させた一部のチラーＣを復帰させる制御を行い、他方、チラーＣを停止させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄｒを、停止させるチラーＣを除くチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行い、かつ停止させたチラーＣを復帰させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄａを、復帰させるチラーＣを含むチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行う、コンピューティング機能を有する集中制御装置７を備えることを特徴とする。
【００１３】
一方、本発明は、好適な実施の態様により、第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、負荷率Ｘが上昇中ではないことを条件に、チラーＣを停止させる制御を行うことができる。また、チラーＣを停止させる際は、各チラーＣ…に対して、フィードフォワード制御，又は〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔停止後のチラー運転台数〕により求めた積分制御の操作量に変更する制御を行うことができる。他方、第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、負荷率Ｘが下降中ではないことを条件に、チラーＣを復帰させる制御を行うことができる。また、チラーＣを復帰させる際は、負荷率Ｘの上昇率を求め、この上昇率に基づいて復帰させるチラーＣの台数を決定することができる。さらに、チラーＣを復帰させる際は、各チラーＣ…に対して、フィードフォワード制御，又は〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕により求めたＰＩＤ制御における積分制御の操作量に変更する制御を行うことができる。
【発明の効果】
【００１４】
このような本発明に係るチラーの連結運転方法及びシステム１によれば、次のような顕著な効果を奏する。
【００１５】
（１）  精度の高い安定した温度制御により流量の一定した冷却液Ｌが要求される被冷却部Ｍに対して、複数台のチラーＣ…を並列接続することにより連結運転する場合であっても、かかる被冷却部Ｍの要求に対して十分に応えることができるとともに、複数台のチラーを並列接続することにより連結運転するメリット、例えば、負荷率Ｘが減少（又は増加）したことにより一部のチラーＣを停止（又は復帰）させるなどの柔軟な運転制御を行うことができる。この結果、各チラーＣ…を最も効率の高い負荷率Ｘ近辺で運転できるとともに、使用しないチラーＣ…は停止させることができるなど、全体における有効な省エネルギ化を実現できる。
【００１６】
（２）  各チラーＣ…を単純な並列接続することにより構成できるため、連結するチラーＣ…の台数を容易に変更（増減）できる。この結果、様々な用途に対しても柔軟に対応できるなど、適応性及び汎用性に優れた連結運転システム１を構築できるとともに、システム全体のコストダウンにも寄与できる。
【００１７】
（３）  連結運転システム１には、各チラーＣ…における冷却液タンク２に共通に接続する均圧管８を設けたため、各チラーＣ…の冷却液タンク２…に収容する冷却液Ｌの液面を同一高さに維持できる。これにより、各チラーＣ…間における冷却液Ｌの相対流量のバラツキ及び冷却能力（温度制御）のバラツキを排除でき、流量及び温度制御の更なる安定化を図ることができる。
【００１８】
（４）  好適な態様により、第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、負荷率Ｘが上昇中ではないことを条件に、チラーＣを停止させる制御を行うようにすれば、負荷率Ｘが一時的な外乱により第一監視負荷率Ｘｄになった場合等を排除できるため、チラーＣ…の無用な台数変更を回避でき、システム１全体の安定性を高めることができる。
【００１９】
（５）  好適な態様により、チラーＣを停止させる際に、各チラーＣ…に対して、フィードフォワード制御を行うようにすれば、冷却装置５に備える圧縮機の現在の出力（入力）を強制的に変更した後、通常のＰＩＤ制御（フィードバック制御）に移行させることができるなど、比較的汎用的な制御方式の利用により容易かつ確実に実施できる。
【００２０】
（６）  好適な態様により、チラーＣを停止させる際に、各チラーＣ…に対して、〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔停止後のチラー運転台数〕により求めた積分制御の操作量に変更する制御を行うようにすれば、特に、追加部品を要せず、各チラーＣ…から供給する冷却液Ｌの温度を検出する既設の温度センサからの検出結果と制御系６の操作量（冷却装置５に備える圧縮機に対する制御信号等）を利用して容易に実施できる。
【００２１】
（７）  好適な態様により、第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、負荷率Ｘが下降中ではないことを条件に、チラーＣを復帰させる制御を行うようにすれば、負荷率Ｘが一時的な外乱により第二監視負荷率Ｘｕになった場合等を排除できるため、チラーＣ…の無用な台数変更を回避でき、システム１全体の安定性を高めることができる。
【００２２】
（８）  好適な態様により、チラーＣを復帰させる際に、負荷率Ｘの上昇率を求め、この上昇率に基づいて復帰させるチラーＣの台数を決定するようにすれば、かかる上昇率に対応した最適台数のチラーＣ…を復帰させることができるため、何らかの要因により負荷が急激に大きくなったような場合であっても的確に対応させることができる。
【００２３】
（９）  好適な態様により、チラーＣを復帰させる際に、各チラーＣ…に対して、フィードフォワード制御を行うようにすれば、冷却装置５に備える圧縮機の現在の出力（入力）を強制的に変更した後、通常のＰＩＤ制御（フィードバック制御）に移行させることができるなど、比較的汎用的な制御方式の利用により容易かつ確実に実施できる。
【００２４】
（１０）  好適な態様により、チラーＣを復帰させる際に、各チラーＣ…に対して、〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕により求めたＰＩＤ制御における積分制御の操作量に変更する制御を行うようにすれば、特に、追加部品を要せず、各チラーＣ…から供給する冷却液Ｌの温度を検出する既設の温度センサからの検出結果と制御系６の操作量（冷却装置５に備える圧縮機に対する制御信号等）を利用して容易に実施できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の好適実施形態に係る連結運転方法の処理手順を説明するためのフローチャート、
【図２】本発明の好適実施形態に係る連結運転システムの系統図、
【図３】同連結運転システムにおける制御系統のブロック図、
【図４】同連結運転システムを構成するチラーの内部構造を示す正面図、
【図５】同連結運転システムを構成するチラーの一部内部構造を含む側面図、
【図６】同連結運転システムを構成するチラーの系統回路図、
【図７】同連結運転システムを用いた際における時間に対する冷却液温度の変化を示す温度変化データ図、
【発明を実施するための形態】
【００２６】
次に、本発明に係る好適実施形態を挙げ、図面に基づき詳細に説明する。
【００２７】
まず、本実施形態に係る連結運転システム１を構成するチラーＣの構成について、図３〜図６を参照して説明する。
【００２８】
例示のチラーＣは、外気温が低下した際に、この外気温を利用して冷却液Ｌを冷却するフリークーリング機能を備えるフリークーリングチラーである。なお、冷却液Ｌは冷却水Ｌｗを用いた場合を例示する。チラーＣは、図４及び図５に示すように、全体を直方体状に形成したキャビネット１１を備え、このキャビネット１１の上部内部を外気熱交換室Ｒｃとして構成するとともに、下部内部を収納室Ｒｉとして構成する。また、キャビネット１１の上端には送風ファン１２を配設する。
【００２９】
外気熱交換室Ｒｃの内部には、凝縮器１３と外気熱交換器１４を配設する。この場合、図６に示すように、凝縮器１３は、冷媒が循環する冷凍サイクルを用いた冷却装置５を備える内部冷却系Ｕ１を構成するとともに、外気熱交換器１４は、空冷用空気（外気）Ａと冷却水Ｌｗの熱交換を行う外気冷却系Ｕ２を構成する。冷却装置５（内部冷却系Ｕ１）及び外気冷却系Ｕ２は、いずれも後述する冷却水Ｌｗを冷却する機能を備える。特に、外気冷却系Ｕ２は、外気温が低下した際に、この外気温を利用して冷却水Ｌｗを冷却する上述したフリークーリング機能を有する。
【００３０】
外気熱交換器１４は、図５及び図６に示すように、一対の平坦状に形成した熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑの組合わせにより構成し、外気熱交換室Ｒｃの内部に側面から見てＶ形となるように配設する。これにより、送風ファン１２は、二つの熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑの内面により挟まれる内部空間の上方に配設されるとともに、送風方向Ｆｗの下流側位置に配設される。また、二つの熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに対向するキャビネット１１の側面（正面，背面）には吸気口１１ｉ，１１ｉを設けるとともに、送風ファン１２の上方に位置するキャビネット１１の上端には排気口１１ｅを設ける。
【００３１】
熱交換ユニット１４ｐは、冷却水Ｌｗを通す冷却液管をジグザグ形状に湾曲形成し、外周面に多数の放熱用フィンを付設した一般的な熱交換器の形態により実施可能である。熱交換ユニット１４ｐは、鉛直線に対して所定の傾倒角度（例えば、１５〔゜〕前後）で起立（傾斜）させて配設する。他方の熱交換ユニット１４ｑも熱交換ユニット１４ｐと同様に構成するとともに、鉛直線に対して所定の傾倒角度（例えば、１５〔゜〕前後）で起立（傾斜）させて配設する。この場合、熱交換ユニット１４ｐと１４ｑの傾倒方向は反対方向となる。これにより、図５に示すように、側面から見てＶ形となる外気熱交換器１４が得られる。
【００３２】
一方、凝縮器１３も二つの凝縮ユニット１３ｐ，１３ｑの組合わせにより構成する。凝縮ユニット１３ｐは、一般的な凝縮器構造、即ち、冷媒を通す冷媒管をジグザグ形状に湾曲形成した冷媒管ユニットの外周面に多数の放熱用フィンを付設した構造を有している。他方の凝縮ユニット１３ｑも凝縮ユニット１３ｐと同様に構成する。そして、各凝縮ユニット１３ｐ，１３ｑは、図５に示すように、送風ファン１２の送風方向Ｆｗの下流側から、各熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに対してそれぞれ重なり合うように配設する。このような構成により、凝縮器１３は、送風方向Ｆｗの下流側から外気熱交換器１４に対面するため、凝縮器１３及び外気熱交換器１４を配設する際のデッドスペースが無くなり、全体の小型化に寄与できるとともに、送風ファン１２の共用化を容易に実現できる。加えて、通常、外気熱交換器１４の温度は、凝縮器１３の温度よりも低くなるため、送風方向Ｆｗを考慮すれば、より効率的な熱交換を行わせることができる。
【００３３】
さらに、収納室Ｒｉには、図４に示すように、凝縮器１３を除く圧縮機１７等の内部冷却系Ｕ１における冷凍サイクルの構成部品類、及び外気熱交換器１４を除く循環ポンプ１８等の外気冷却系Ｕ２における構成部品類を配設する。また、冷却水Ｌｗを収容する冷却液タンク２，冷却液タンク２の冷却水Ｌｗを冷却装置５における熱交換器（冷却部）１９（図６）を介して外部に送出する圧送ポンプ２０，及びインバータ等の電装部品が実装される制御盤２１をそれぞれ配設する。
【００３４】
他方、図６は、チラーＣの全体系統回路を示す。同図中、Ｕ１及びＵ２は前述した内部冷却系及び外気冷却系をそれぞれ示す。内部冷却系Ｕ１において、５は冷凍サイクルにより構成した冷却装置であり、前述した凝縮器１３の冷媒入口は、圧縮機１７を介して熱交換器（冷却部）１９の一次側１９ｆの流出口に接続するとともに、一次側１９ｆの流入口は電子膨張弁２２を介して凝縮器１３の冷媒出口に接続する。これにより、冷媒が循環する公知の冷凍サイクルが構成され、後述する供給口３ｓから外部に供給する冷却水Ｌｗを冷却することができる。この場合、圧縮機１７には圧縮機インバータ１７ｉが接続され、圧縮機１７における圧縮機モータの回転数が可変制御される。なお、２３は冷媒に対する高圧圧力スイッチを示す。
【００３５】
また、熱交換器１９の二次側１９ｓに接続し、かつ冷却水Ｌｗを循環させる冷却液循環系４を備える。これにより、熱交換器１９を用いて冷媒と冷却水Ｌｗの熱交換が行われる。冷却液循環系４は、熱交換器１９の二次側１９ｓの冷却液入口を、圧送ポンプ２０を介して冷却液タンク２のタンク供給口２ｉに接続するとともに、熱交換器１９の二次側１９ｓの冷却液出口を、後述する外部の供給配管Ｐｓが接続される供給口３ｓに接続し、さらに、後述する外部の戻り配管Ｐｒが接続される戻り口３ｒは、冷却液タンク２のタンク戻り口２ｒに接続する。これにより、冷却液タンク２に収容した冷却水Ｌｗを供給口３ｓから外部の被冷却部Ｍに供給するとともに、被冷却部Ｍから戻り口３ｒに戻される熱交換後の冷却水Ｌｗを冷却液タンク２に収容する冷却液循環系４が構成される。なお、圧送ポンプ２０の吸込口がタンク供給口２ｉを兼用する。
【００３６】
外気冷却系Ｕ２は、前述した外気熱交換器１４を備え、この外気熱交換器１４の冷却液流入口は、循環ポンプ１８を介して冷却液タンク２のタンク供給口２ｓに接続するとともに、外気熱交換器１４の冷却液流出口は、戻り配管を介して冷却液タンク２のタンク戻り口２ｂに接続する。これにより、冷却液タンク２に収容した冷却水Ｌｗを外気熱交換器１４に循環させる冷却液循環回路２４が構成される。その他、２５はバイパスバルブ、２６はタンクドレンバルブ、２７は水圧計をそれぞれ示す。
【００３７】
一方、吸気口１１ｉ，１１ｉの近傍には、散水機構３１を構成する噴霧ノズルＮｓ…，Ｎｓ…を配設する。各噴霧ノズルＮｓ…，Ｎｓ…は、斜め上方に噴霧できるように、それぞれ熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに向けて配設し、より広い範囲に拡散できるように最適位置及び角度を選定する。例示の場合、図４に示すように、各熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに対して、離間した二つの噴霧ノズルＮｓ，Ｎｓ…をそれぞれ配設した。各噴霧ノズルＮｓ…は、各熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑの設置面上に取付ける。これにより、各噴霧ノズルＮｓ…は、各熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに対して送風方向Ｆｗの上流側に配されるとともに、各熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑの外面に対して、予め設定した所定角度（例えば、３０〔゜〕前後）で噴霧可能となる。熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑの外面における噴霧位置は中央位置から下寄り位置に設定する。さらに、各噴霧ノズルＮｓ…は、図６に示すように、給水弁３２を介して水Ｌｗｍが供給される給水口３３に接続する。この給水口３３には、外部の水道管等の給水源を接続する。この場合、給水弁３２には、各噴霧ノズルＮｓ…に対する水Ｌｗｍの供給又は停止を行う電磁開閉弁や各噴霧ノズルＮｓ…に対する水Ｌｗｍの供給量を可変制御可能な制御弁を用いることができる。その他、図６中、３４は水圧計、３５は外気温センサをそれぞれ示す。
【００３８】
また、チラーＣは、少なくとも冷却装置５を制御することにより冷却水Ｌｗの温度制御を行う制御系６を備える。制御系６は、図３に示すチラーコントローラ４１を備える。なお、図３は、本実施形態に係る連結運転システム１の制御に関係する制御系のみを抽出して示す。チラーコントローラ４１は、チラーＣの全体における各種制御を司るコンピューティング機能を有し、ＣＰＵ及び各種ドライブユニット等のハードウェアを含むコントローラ本体４２を備える。コントローラ本体４２はメモリ４２ｍを含み、このメモリ４２ｍには、チラーＣにおける冷却水Ｌｗの温度制御及び一連の動作を実行するためのシーケンス制御プログラム等を格納するプログラムエリア４２ｍｐを有するとともに、設定データを含む各種データを書込むデータエリア４２ｍｄを有する。コントローラ本体４２には操作部４３及び表示部４４が付属し、この操作部４３及び表示部４４はキャビネット１１の前面パネル等に配設される。さらに、コントローラ本体４２の出力ポートには、圧縮機インバータ１７ｉ及び電子膨張弁２２等を接続する。
【００３９】
このように構成されるチラーＣは、一台のチラーＣにより独立したチラーとして運転することができる。したがって、運転時には圧送ポンプ２０が作動し、冷却液タンク２内の冷却水Ｌｗは、熱交換器（冷却部）１９及び供給口３ｓを介して外部に供給され、後述する被冷却部Ｍを冷却できるとともに、被冷却部Ｍにより熱交換された冷却水Ｌｗは、戻り口３ｒを介して再び冷却液タンク２に戻される。この際、供給口３ｓから供給される冷却水Ｌｗの温度は、供給口３ｓ付近に配した不図示の出口温度センサにより検出されるとともに、チラーコントローラ４１により、圧縮機１７に接続した圧縮機インバータ１７ｉや電子膨張弁２２を含む冷却装置５等が制御され、冷却水Ｌｗの温度が予め設定した目標温度となるように温度制御される。また、送風ファン１２の回転により、外気熱交換室Ｒｃ内が吸引されることにより、キャビネット１１の側面（正面，背面）に設けた吸気口１１ｉ，１１ｉから空冷用空気（外気）Ａが吸気され、熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑ及び凝縮ユニット１３ｐ，１３ｑを通過してキャビネット１１の上端に設けた排気口１１ｅから排気される。そして、負荷が大きいなどの所定の条件下で、噴霧ノズルＮｓ…から水Ｌｗｍが噴霧され、蒸発時の潜熱の利用により空冷用空気Ａが冷却されるとともに、外気温が低下した等の所定の条件下で、循環ポンプ１８が作動し、冷却液タンク２の冷却水Ｌｗが熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑに循環されることにより冷却水Ｌｗに対して外気温による冷却、即ち、フリークーリングが行われる。
【００４０】
次に、このようなチラーＣを利用した本実施形態に係るチラーの連結運転システム１の構成について、図２〜図６を参照して説明する。
【００４１】
本実施形態は、四台のチラーＣ…を連結した例であり、図２に示すように、四台のチラーＣ…を並べて設置する。一方、図２中、Ｍは連結運転システム１から供給される冷却水Ｌｗにより冷却される工作機械等の被冷却部を示す。また、各チラーＣ…と被冷却部Ｍは供給配管Ｐｓ及び戻り配管Ｐｒにより接続する。この場合、供給配管Ｐｓの一端口（流出口）は被冷却部Ｍの給入口Ｍｉに接続するとともに、戻り配管Ｐｒの一端口（流入口）は被冷却部Ｍの排出口Ｍｅに接続する。他方、各チラーＣ…における供給口３ｓは供給開閉弁５１及び流量を一定に維持する定流量弁５２の直列接続回路を介して供給配管Ｐｓの中途に合流接続するとともに、各チラーＣ…における戻り口３ｒは戻り開閉弁５３を介して戻り配管Ｐｒの中途に分岐接続する。この際、被冷却部Ｍに対して最も上流側に位置するチラーＣの供給口３ｓ及び戻り口３ｒは、供給配管Ｐｓの他端口（流入口）及び戻り配管Ｐｒの他端口（流出口）にそれぞれ接続する。これにより、各チラーＣ…における冷却水Ｌの循環経路は、供給配管Ｐｓ及び戻り配管Ｐｒを介して並列接続される。
【００４２】
一方、図２及び図６に示すように、密閉構成した内部中空の均圧管８を水平に設置する。この均圧管８は、所定の径以上を確保した管部材８ｐの両端を閉塞して構成できる。このため、各チラーＣ…には、均圧ポート（均圧管接続口）５５…を設け、この均圧ポート５５…の内端を冷却液タンク２…の下部寄りに接続するとともに、均圧ポート５５…の外端を均圧開閉弁５６…を介して直近に位置する管部材８ｐの周面に接続する。これにより、各チラーＣ…の冷却液タンク２…は均圧管８を介して連通する。このため、冷却水Ｌｗの温度が外気温の影響を受けないように、外部に露出する、各チラーＣ…の均圧ポート５５…から均圧管８までの全体を断熱材により覆うことが望ましい。このように、各チラーＣ…の冷却液タンク２…に共通に接続する均圧管８を設ければ、各チラーＣ…の冷却液タンク２…に収容する冷却液Ｌの液面を同一高さに維持できるため、各チラーＣ…間における冷却液Ｌの相対流量のバラツキ及び冷却能力（温度制御）のバラツキを排除でき、流量及び温度制御の更なる安定化を図ることができる。
【００４３】
他方、コンピューティング機能を有する集中制御装置７を別途配設する。集中制御装置７は、図３に示すように、ＣＰＵ等のハードウェアを含む集中制御装置本体６２を備える。集中制御装置本体６２は、メモリ６２ｍを含み、このメモリ６２ｍには、少なくとも本実施形態に係る連絡運転方法を実行するための各種演算処理及び制御処理等を実行するためのソフトウェア等を格納するプログラムエリア６２ｍｐを有するとともに、設定データを含む各種データを書込むデータエリア６２ｍｄを有する。また、集中制御装置本体６２には操作部６３及び表示部６４が付属する。
【００４４】
したがって、集中制御装置７は、本実施形態に係る連結運転方法に関係して、次のような基本的処理を行うことができる。即ち、連結運転システム１の運転時には、各チラーＣ…の負荷率Ｘ…を監視し、予め設定した第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、一部のチラーＣの冷却液供給機能を除いて停止させ、かつ予め設定した第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、停止させた一部のチラーＣを復帰させる制御を行うとともに、チラーＣを停止させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄｒを、停止させるチラーＣを除くチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行い、かつ停止させたチラーＣを復帰させる際に、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄａを、復帰させるチラーＣを含むチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…適用する制御を行うことができる。
【００４５】
さらに、集中制御装置本体６２は、各チラーＣ…に備えるコントローラ本体４２…に対して双方向通信可能に接続する。この場合、集中制御装置本体６２に内蔵する通信部と各コントローラ本体４２…に内蔵する通信部を有線通信方式又は無線通信方式により接続する。一方、図２に示すように、被冷却部Ｍに供給する冷却水Ｌｗの温度を検出する供給冷却水温度センサ６５を供給配管Ｐｓに付設する。この場合、供給冷却水温度センサ６５の付設位置は、チラーＣの供給口３ｓを供給配管Ｐｓに接続した合流点であって最も被冷却部Ｍ側に位置する合流点ｐｅの下流側位置を選定することが望ましい。そして、供給冷却水温度センサ６５は集中制御装置本体６２のセンサ入力ポートに接続する。また、被冷却部Ｍから戻される熱交換された冷却水Ｌｗの温度を検出する戻り冷却水温度センサ６６を戻り配管Ｐｒに付設する。この場合、戻り冷却水温度センサ６６の付設位置は、チラーＣの戻り口３ｒを戻り配管Ｐｒに接続した分岐点であって最も被冷却部Ｍ側に位置する分岐点ｐｊの上流側位置を選定することが望ましい。そして、戻り冷却水温度センサ６６は集中制御装置本体６２のセンサ入力ポートに接続する。
【００４６】
次に、本実施形態に係るチラーの連結運転方法を含む連結運転システム１の動作について、図２〜図６を参照しつつ図１及び図７に基づいて説明する。
【００４７】
図１は、本実施形態に係る連結運転方法の処理手順を示すフローチャートである。今、連絡運転システム１が運転中であって各チラーＣ…は全て稼動中である場合を想定する（ステップＳ１）。連絡運転システム１の運転中は、供給冷却水温度センサ６５により被冷却部Ｍに供給される冷却水Ｌｗの温度（検出温度Ｔｄ）が検出され、集中制御装置７に付与される。これにより、集中制御装置７は、検出温度Ｔｄが予め設定した目標温度Ｔｏとなるように、各チラーＣ…に対して、各チラーＣ…の動作状態に対応した最適なチラー目標温度Ｔｏｃ…を付与（送信）する。一方、各チラーＣ…はそれぞれ独立した制御が行われる。即ち、各チラーＣ…の供給口３ｓ…から外部に供給される冷却水Ｌｗ…の温度（チラー検出温度Ｔｄｃ…）がチラー目標温度Ｔｏｃ…となるように、温度に対するＰＩＤ制御（フィードバック制御）が行われる。例示の場合、冷却水Ｌｗの目標温度Ｔｏは２５〔℃〕に設定されている。この目標温度Ｔｏに対するディファレンシャル（公差）は±１〔℃〕、即ち、上ディファレンシャル温度Ｔｏｕが２６〔℃〕、下ディファレンシャル温度Ｔｏｄが２４〔℃〕であり、高精度の温度制御が要求される。これにより、各チラーＣ…では、供給口３ｓ…の近傍に付設された不図示の出口温度センサにより供給口３ｓ…から外部に供給される冷却水Ｌｗ…の温度（チラー検出温度Ｔｄｃ…）が検出され、検出温度Ｔｄｃ…が目標温度Ｔｏｃ…となるように、温度に対するＰＩＤ制御（フィードバック制御）が行われる。
【００４８】
一方、連結運転システム１の運転中、集中制御装置７は、各チラーＣ…の負荷率Ｘ…を監視する（ステップＳ２，Ｓ３）。負荷率Ｘは、定格負荷に対する稼動中の実負荷の割合であり、各チラーＣ…の制御系６における制御信号等により得れるため、各負荷率Ｘ…に係わるデータが各コントローラ本体４２から集中制御装置本体６２に送信される。ところで、チラーＣにおいては、通常、最も効率の高い運転を行う最適負荷率が存在する。例示したチラーＣの最適負荷率が、例えば、４０〔％〕であるとすれば、負荷率が４０〔％〕よりも低下したり或いは上昇することにより運転効率は低下する。このため、チラーＣの最適負荷率を考慮して、予め、下限閾値となる第一監視負荷率Ｘｄと上限閾値となる第二監視負荷率Ｘｕを設定し、この負荷率Ｘｄ，Ｘｕに基づいて負荷率Ｘに対する監視を行う。本実施形態では、第一監視負荷率Ｘｄを３０〔％〕、第二監視負荷率Ｘｕを５０〔％〕にそれぞれ設定したものとして説明する。
【００４９】
今、運転中に、負荷が低下し、各チラーＣの負荷率Ｘも低下することにより、四台のチラーＣ…の全ての負荷率Ｘ…が第一監視負荷率Ｘｄ以下になった場合を想定する（ステップＳ４）。これにより、集中制御装置７は、チラーＣ…における負荷率Ｘ…が第一監視負荷率Ｘｄ以下になった時点の負荷率Ｘの変化状態を判断する。この際、負荷率Ｘの変化状態が安定した状態或いは下降中の状態にあるときは、一台のチラーＣを、冷却液供給機能を除いて停止させるための処理を行う（ステップＳ５）。この場合、冷却液供給機能には、少なくとも圧送ポンプ２０の動作が含まれる。したがって、チラーＣの停止により、冷却装置４及び循環ポンプ１８の動作等が停止することになる。なお、負荷率Ｘの変化状態が上昇中にあるときは、チラーＣを停止させるための処理は行わない。
【００５０】
このように、第一監視負荷率Ｘｄ以下になったなら、負荷率Ｘが上昇中ではないことを条件に、チラーＣを停止させる制御を行うようにすれば、負荷率Ｘが一時的な外乱により第一監視負荷率Ｘｄになった場合等を排除できるため、チラーＣ…の無用な台数変更を回避でき、システム１全体の安定性を高めることができる利点がある。例示の場合、全てのチラーＣ…における負荷率Ｘ…が第一監視負荷率Ｘｄ以下になったことを条件としたが、この際の台数は任意であり、例えば、半分の二台のチラーＣ…が第一監視負荷率Ｘｄ以下になったことを条件とするなど、任意に設定できる。また、負荷率Ｘの変化状態の判断は、最後に第一監視負荷率Ｘｄ以下になったチラーＣに対して行ってもよいし、全てのチラーＣ…における変化状態の平均に基づいて判断してもよい。さらに、停止させるチラーＣは、判断時における最も運転期間の長いチラーＣを選定することが望ましい。
【００５１】
チラーＣを停止させる際には、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄｒを、停止させるチラーＣを除くチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…に適用する制御を行う。具体的には、まず、〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和（蓄積偏差）〕／〔停止後のチラー運転台数〕の演算処理により積分制御の操作量を求める（ステップＳ６）。そして、求めた積分制御の操作量を、停止させるチラーＣ以外の各チラーＣ…に適用する（ステップＳ７）。例示の場合、四台のチラーＣ…における積分制御の操作量を加算した総和を１／３に分割した操作量を求め、停止させるチラーＣ以外の各チラーＣ…における操作量となるように変更処理する。また、操作量の変更とともに、選択した一台のチラーＣを停止させる制御を行う（ステップＳ８）。この場合、前述したように、圧送ポンプ２０の動作を停止させることなく、圧縮機１７における圧縮機モータの作動を停止したり循環ポンプ１８の作動を停止させる等の制御を行う。これにより、停止させたチラーＣからは温調されない冷却水Ｌｗが供給されるため、被冷却部Ｍに供給される冷却水Ｌｗの全体流量は変化しない。
【００５２】
この結果、チラーＣを停止させる直前における四台の各チラーＣ…の負荷率Ｘ…が３０〔％〕であったとすれば、一台のチラーＣを停止させた後の各チラーＣ…の負荷率Ｘ…は４０〔％〕（最適負荷率）になる。この後、三台のチラーＣ…の稼動中に、再度、負荷率Ｘ…が３０〔％〕以下になれば、同様の処理により、一台のチラーＣを停止させる制御を行う（ステップＳ８，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ５…）。したがって、負荷率Ｘ…が徐々に低下した場合、この負荷率Ｘ…の低下の状態に対応して稼動させるチラーＣ…の台数を順次減らすことができ、最終的には一台のチラーＣのみでの稼動が可能になる。このように、チラーＣを停止させる際に、各チラーＣ…に対して、〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔停止後のチラー運転台数〕により求めた積分制御の操作量に変更する制御を行うようにすれば、特に、追加部品を要せず、各チラーＣ…から供給する冷却液Ｌの温度を検出する既設の温度センサからの検出結果と制御系６の操作量（冷却装置５に備える圧縮機に対する制御信号等）を利用して容易に実施できる利点がある。
【００５３】
図７は、このような処理を行った場合の温度変化データを示す。例示した図７は、理解を容易にするため、二台のチラー（第一チラー，第二チラー）Ｃ…の運転中に負荷率Ｘ…が第一監視負荷率Ｘｄ（３０〔％〕）以下になり、ｔｃ時点で１台のチラーＣを停止させた状態を示している。同図から明らかなように、ｔｃ時点までは、第一チラーＣから供給される冷却水Ｌｗの温度はチラー検出温度Ｔ１に制御され、第二チラーＣから供給される冷却水Ｌｗの温度はチラー検出温度Ｔ２に制御され、被冷却部Ｍに供給される冷却水Ｌｗの温度、即ち、供給冷却水温度センサ６５により検出される検出温度Ｔｄは目標温度Ｔｏ付近に制御されている。そして、ｔｃ時点で第一チラーＣを停止させた後は、第一チラーＣのチラー検出温度Ｔ１が上昇するとともに、このときの温度変化は、オーバーシュートを経て常温時の水温である２７〔℃〕付近に安定する。一方、第二チラーＣのチラー検出温度Ｔ２は、ｔｃ時点で積分制御の操作量が変更されるため、第一チラーＣのチラー検出温度Ｔ１に対してほぼ反対の温度変化を示し、２２〔℃〕付近に制御される。この結果、被冷却部Ｍに供給される冷却水Ｌｗの温度（検出温度Ｔｄ）は目標温度Ｔｏ付近に維持される。また、ｔｃ時点直後の検出温度Ｔｄは、一時的に不安定な挙動を示すが、上ディファレンシャル温度Ｔｏｕを越えることはない。
【００５４】
他方、今、二台のチラーＣ…が停止状態にあり、残りの二台のチラーＣ…が稼動中である場合を想定する。そして、運転中に、二台のチラーＣ…の双方の負荷率Ｘ…が第二監視負荷率Ｘｕ以上になったものとする（ステップＳ３，Ｓ４，Ｓ９）。これにより、集中制御装置７は、チラーＣ…における負荷率Ｘ…が第二監視負荷率Ｘｕ以上になった時点における負荷率Ｘの変化状態を判断し、この変化状態が安定した状態或いは上昇中の状態にあるときは、停止しているチラーＣを復帰させる処理、即ち、冷却液供給機能を除いて停止させた機能を復帰させる処理を行う（ステップＳ１０）。したがって、負荷率Ｘの変化状態が下降中であるときは、チラーＣを復帰させるための処理は行わない。このように、第二監視負荷率Ｘｕ以上になったなら、負荷率Ｘが下降中ではないことを条件に、チラーＣを復帰させる制御を行うようにすれば、負荷率Ｘが一時的な外乱により第二監視負荷率Ｘｕになった場合等を排除できるため、チラーＣ…の無用な台数変更を回避でき、システム１全体の安定性を高めることができる利点がある。例示の場合、全てのチラーＣ…における負荷率Ｘ…が第二監視負荷率Ｘｕ以上になったことを条件としたが、この際の台数は任意であり、例えば、半分の一台のチラーＣが第二監視負荷率Ｘｕ以上になったことを条件とするなど、任意に設定できる。また、負荷率Ｘの変化状態の判断は、最後に第二監視負荷率Ｘｕ以上になったチラーＣに対して行ってもよいし、全てのチラーＣ…における変化状態の平均に基づいて判断してもよい。さらに、停止させるチラーＣは、判断時における最も停止期間の長いチラーＣを選定することが望ましい。
【００５５】
ところで、前述した負荷率Ｘの低下中にチラーＣを停止させる処理は、いわば、余力のある状態での停止処理となるため、一台ずつ順次停止させることができる。しかし、負荷率Ｘの上昇中にチラーＣを復帰させる処理は、いわば余力が無くなる状態での復帰処理となるため、負荷が急速に大きくなった場合には、冷却能力が追従できない場合も想定される。そこで、負荷率Ｘが上昇した際には、負荷率Ｘの上昇率を演算処理により求める（ステップＳ１１）。そして、上昇率の大きさに対応して復帰させるチラーＣの台数を決定する（ステップＳ１２）。即ち、求めた上昇率の度合に基づいて復帰させるチラーＣの台数を決定する。したがって、例示の場合、上昇率が設定した基準を越えているときは、二台のチラーＣ…を同時に復帰させることもできる。このように、チラーＣを復帰させる際に、負荷率Ｘの上昇率を求め、この上昇率に基づいて復帰させるチラーＣの台数を決定するようにすれば、かかる上昇率に対応した最適台数のチラーＣ…を復帰させることができるため、何らかの要因により負荷が急激に大きくなったような場合であっても的確に対応できる利点がある。
【００５６】
一方、チラーＣを復帰させる際には、運転中の全チラーＣ…の総制御量Ｄａを、復帰させるチラーＣを含むチラーＣ…の台数に分割して各チラーＣ…適用する制御を行う。具体的には、まず、〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕の演算処理により積分制御の操作量を求める（ステップＳ１３）。そして、求めた積分制御の操作量を、復帰させるチラーＣを含む運転中の各チラーＣ…に適用する（ステップＳ１４）。例示の場合、二台のチラーＣ…における積分制御の操作量を加算した総和を１／３に分割した操作量を求め、復帰させるチラーＣを含む各チラーＣ…における操作量となるように変更処理する。また、操作量の変更とともに、選択した一台のチラーＣを復帰させる制御を行う（ステップＳ１５）。即ち、停止させた圧縮機１７における圧縮機モータや循環ポンプ１８等を作動可能に復帰させる。
【００５７】
この結果、チラーＣを復帰させる直前における二台の各チラーＣ…の負荷率Ｘ…が５０〔％〕であったとすれば、一台のチラーＣを復帰させた後の各チラーＣ…の負荷率Ｘ…は３３．３〔％〕になる。この後、三台のチラーＣ…の稼動中に、再度、負荷率Ｘ…が５０〔％〕以上になれば、同様の処理により、チラーＣを復帰させる制御を行う（ステップＳ１５，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ９…）。したがって、負荷率Ｘ…が上昇した場合、この負荷率Ｘ…の上昇の状態に対応して稼動させるチラーＣの台数を順次増やすことができ、最終的には四台全てのチラーＣ…を稼動させることができる。このように、チラーＣを復帰させる際に、各チラーＣ…に対して、〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕により求めたＰＩＤ制御における積分制御の操作量に変更する制御を行うようにすれば、特に、追加部品を要せず、各チラーＣ…から供給する冷却液Ｌの温度を検出する既設の温度センサからの検出結果と制御系６の操作量（冷却装置５に備える圧縮機に対する制御信号等）を利用して容易に実施できる利点がある。
【００５８】
よって、このような本実施形態に係るチラーの連結運転方法及び連結運転システム１によれば、精度の高い安定した温度制御により流量の一定した冷却水Ｌｗが要求される被冷却部Ｍに対して、複数台のチラーＣ…を並列接続することにより連結運転する場合であっても、かかる被冷却部Ｍの要求に対して十分に応えることができるとともに、複数台のチラーを並列接続することにより連結運転するメリット、例えば、負荷率Ｘが減少（又は増加）したことにより一部のチラーＣを停止（又は復帰）させるなどの柔軟な運転制御を行うことができる。この結果、各チラーＣ…を最も効率の高い負荷率Ｘ近辺で運転できるとともに、使用しないチラーＣ…は停止させることができるなど、全体における有効な省エネルギ化を実現できる。また、各チラーＣ…を単純な並列接続することにより構成できるため、連結するチラーＣ…の台数を容易に変更（増減）できる。この結果、様々な用途に対しても柔軟に対応できるなど、適応性及び汎用性に優れた連結運転システム１を構築できるとともに、システム全体のコストダウンにも寄与できる。
【００５９】
以上、好適実施形態について詳細に説明したが、本発明は、このような実施形態に限定されるものではなく、細部の構成，形状，素材，数量，制御手法等において、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、任意に変更，追加，削除することができる。
【００６０】
例えば、実施形態では、チラーＣを停止させる際に、各チラーＣ…に対して、〔停止前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔停止後のチラー運転台数〕により求めた積分制御の操作量に変更する制御を行い、また、チラーＣを復帰させる際に、各チラーＣ…に対して、〔復帰前のＰＩＤ制御における積分制御の操作量の総和〕／〔復帰後のチラー運転台数〕により求めたＰＩＤ制御における積分制御の操作量に変更する制御を行う場合を示したが、他の制御方式を用いてもよく、要は、チラーＣの停止時又は復帰時に冷却水Ｌｗの温度（検出温度Ｔｄ）がディファレンシャルを外れない制御方式であれば各種制御方式を採用できる。したがって、例えば、チラーＣの停止時又は復帰時から一定期間は予め設定した動作パターンとなるようにオープンループ制御する方式を採用したり、フィードフォワード制御方式を採用するなどしてもよい。特に、フィードフォワード制御方式を採用した場合には、冷却装置５に備える圧縮機の現在の出力（入力）を強制的に変更した後、通常のＰＩＤ制御（フィードバック制御）に移行させることができるなど、比較的汎用的な制御方式の利用により容易かつ確実に実施できる。
【００６１】
一方、第一監視負荷率Ｘｄ及び第二監視負荷率Ｘｕは、それぞれ単一の設定値を適用してもよいし、適用時のチラーＣ…の台数に対応してそれぞれ異なる大きさの設定値を適用してもよい。異なる大きさの設定値を適用する場合には、全設定値に対する最適化を図ることができる。その他、外気熱交換器１４の構成として、Ｖ形に構成した例を挙げたが、最も一般的な構成となる一つ又は二つの熱交換ユニット１４ｐ，１４ｑを平行に起立させた構成或いはＸ形の構成等の他の構成を排除するものではない。なお、冷却液Ｌには、例示した冷却水Ｌｗをはじめ、不凍液等の各種溶液が含まれるとともに、水Ｌｗｍには、水道水や井戸水等の各種清水が含まれる。また、本発明における制御上の冷却とは加熱も含まれる概念である。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明に係る連結運転方法及びシステムは、冷却液を循環させて冷却する必要のある工作機械等の各種被冷却部に接続して用いる各種チラーに利用できる。
【符号の説明】
【００６３】
１：連結運転システム，２：冷却液タンク，３ｓ：供給口，３ｒ：戻り口，４：冷却液循環系，５：冷却装置，６：制御系，７：集中制御装置，８：均圧管，Ｌ：冷却液，Ｌｗ：冷却水，Ｍ：被冷却部，Ｃ…：チラー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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