(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられたシュー部材と、該シュー部材に係合されて前記開口部を開閉する可動パネルを支持する支持部材とを備え、前記シュー部材の車両前後方向への移動に伴い前記可動パネルを開閉作動させる車両用ルーフ装置において、
前記シュー部材は、
車両幅方向に並設されて前記ガイドレールを摺動する一対の摺動部、及びこれら両摺動部間に車両幅方向に橋渡しされて前記両摺動部に接続される台座部を一体的に有する樹脂製の本体部材と、
前記台座部に載置されるベース部、前記支持部材と係合するステー部、及び前記ベース部よりも車両幅方向両側に突出されて前記両摺動部に嵌挿される一対の嵌合片を一体的に有する鋼板製のプレート部材とを備え、
前記両摺動部間の車両幅方向の距離は、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び片側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも大きく、且つ、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも短く設定されており、
前記ベース部に車両高さ方向に形成された係止凹部と、
車両高さ方向に弾性変形可能に前記台座部に形成され、前記係止凹部に挿入される係止凸部とを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用ルーフ装置において、
前記ベース部の前端及び後端にそれぞれ当接又は近接して前記台座部に突設された前側リブ及び後側リブを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の車両用ルーフ装置において、
前記ベース部に車両高さ方向に形成された透孔と、
前記台座部に車両高さ方向に突設されて前記透孔に遊挿され、車両幅方向における一側で前記透孔の縁部上面に掛止される掛止爪を有するフック部とを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、
前記摺動部は、車両前後方向に離隔された２位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、
前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を除く一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体の屋根部に形成された開口部を可動パネルにより開閉するための車両用ルーフ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両用ルーフ装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。この車両用ルーフ装置は、車体の屋根部（１１）に形成された開口部（１３）の車両幅方向縁部に設けられるガイドレール（１４，１５）に沿って車両前後方向に移動自在に設けられたシュー部材（２３，２４）と、前端部及び後端部がガイドレール及びシュー部材にそれぞれ連結されて開口部を開閉する可動パネル（１８）を支持する支持部材（２１，２２）とを備える。そして、シュー部材を車両前後方向に移動させることで、可動パネルが開閉作動するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１５４３２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１のシュー部材は、図８に示すように、駆動力が伝達される係合爪９１ａを有する鋼板製のプレート部材９１を、ガイドレールを摺動する摺動部９２ａを有する樹脂製の本体部９２に、インサート成型によって埋設した構造となっている。従って、成型用の金型が複雑になるなど樹脂成型の工程が煩雑化して、製造工数及びコストの増大を余儀なくされる。
【０００５】
本発明の目的は、車両前後方向への移動に伴い可動パネルを開閉作動させるシュー部材の製造工数を削減することができる車両用ルーフ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられたシュー部材と、該シュー部材に係合されて前記開口部を開閉する可動パネルを支持する支持部材とを備え、前記シュー部材の車両前後方向への移動に伴い前記可動パネルを開閉作動させる車両用ルーフ装置において、前記シュー部材は、車両幅方向に並設されて前記ガイドレールを摺動する一対の摺動部、及びこれら両摺動部間に車両幅方向に橋渡しされて前記両摺動部に接続される台座部を一体的に有する樹脂製の本体部材と、前記台座部に載置されるベース部、前記支持部材と係合するステー部、及び前記ベース部よりも車両幅方向両側に突出されて前記両摺動部に嵌挿される一対の嵌合片を一体的に有する鋼板製のプレート部材とを備え、前記両摺動部間の車両幅方向の距離は、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び片側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも大きく、且つ、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも短く設定されており、前記ベース部に車両高さ方向に形成された係止凹部と、車両高さ方向に弾性変形可能に前記台座部に形成され、前記係止凹部に挿入される係止凸部とを備えたことを要旨とする。
【０００７】
同構成によれば、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さから、前記両摺動部間の車両幅方向の距離（即ち台座部の車両幅方向の長さ）を減算した長さは、前記両摺動部に嵌挿される前記両嵌合片の挿入代となる。そして、前記本体部材及び前記プレート部材は、この挿入代分でこれら両嵌合片が両摺動部に嵌挿され、前記係止凹部に前記係止凸部が挿入されることで結合される。この場合、前記本体部材に前記プレート部材を組み付ける際には、例えば前記本体部材に対して前記プレート部材を車両高さ方向に傾けて、片側の前記嵌合片を該当の前記摺動部に過挿入（本来の挿入代よりも余分に挿入）する。そして、この状態から、当該嵌合片を支点に前記プレート部材を車両高さ方向に回動（傾動）させて、前記台座部に反対側の前記嵌合片と共に前記ベース部を一旦載置する。このとき、前記係止凸部は、前記ベース部に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。続いて、反対側の前記嵌合片を該当の前記摺動部に挿入するべく、前記台座部上で前記プレート部材を車両幅方向に移動させる。このとき、前記ベース部に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた前記係止凸部は、前記係止凹部が到達することで解放され、弾性復帰に伴い前記係止凹部に挿入される。これにより、前記プレート部材は、前記本体部材に対して車両幅方向に位置決めされて該本体部材に結合される。
【０００８】
従って、前記シュー部材は、別部品として前記本体部材及び前記プレート部材を簡易に製造し、その後の簡単な組付手順によって前記本体部材及び前記プレート部材を結合することで完成させることができるため、製造工数を削減することができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部の前端及び後端にそれぞれ当接又は近接して前記台座部に突設された前側リブ及び後側リブを備えたことを要旨とする。
【００１０】
同構成によれば、前記プレート部材は、前記ベース部の前端及び後端に前記前側リブ及び前記後側リブがそれぞれ当接又は近接することで、前記台座部（本体部材）に対し車両前後方向に位置決めすることができる。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部に車両高さ方向に形成された透孔と、前記台座部に車両高さ方向に突設されて前記透孔に遊挿され、車両幅方向における一側で前記透孔の縁部上面に掛止される掛止爪を有するフック部とを備えたことを要旨とする。
【００１２】
同構成によれば、前記プレート部材は、前記ベース部が前記台座部及び前記フック部の前記掛止爪により車両高さ方向に挟まれることで、前記台座部（本体部材）に対し車両高さ方向に位置決めすることができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記摺動部は、車両前後方向に離隔された２位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を除く一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを要旨とする。
【００１４】
同構成によれば、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の範囲を一部利用して前記摺動部に嵌挿されるものの、前記嵌合片を前記撓み部に対して車両高さ方向に露出させたことで、前記摺動部の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいては前記ガイドレールの車両高さ方向への大型化を抑制することができる。また、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部の位置を除いて配置されることで、該撓み部との間の車両高さ方向への間隙が縮小される分、前記摺動部からの前記嵌合片の車両高さ方向への脱落を抑制することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明では、車両前後方向への移動に伴い可動パネルを開閉作動させるシュー部材の製造工数を削減することができる車両用ルーフ装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態を概略的に示す斜視図。
【図２】同実施形態を示す側面図。
【図３】同実施形態を示す平面図。
【図４】（ａ）（ｂ）は、図３のＡ−Ａ線及びＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図５】（ａ）（ｂ）は、図３のＣ−Ｃ線及びＤ−Ｄ線に沿った断面図。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は、同実施形態の組付態様を示す斜視図。
【図７】（ａ）（ｂ）は、同実施形態の組付態様を示す平面図。
【図８】従来形態を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１〜図７を参照して本発明の一実施形態について説明する。図１に示すように、車両用ルーフ装置としてのサンルーフ装置１０は、四角形の開口部１２の形成された車体の屋根部１１に搭載されている。サンルーフ装置１０は、車両前後方向に移動して開口部１２を開閉する、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル１５を備える。可動パネル１５は、その前部を中心に一方向に回動することで後部が上動するチルトアップ動作、前部を中心に他方向に回動することで後部が下動するチルトダウン動作、及び車両前後方向へのスライド動作可能に取り付けられている。可動パネル１５の開閉作動においては、チルトダウン状態のままスライド動作する、いわゆるインナースライディング式が採用されている。
【００１８】
開口部１２の車両幅方向（車両ルーフ１１の幅方向）の各側縁部には、図２に示すように、ガイドレール１３が配置・固定される。このガイドレール１３は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に略Ｃ字状の一定断面を有して車両前後方向（車両ルーフ１１の前後方向）に延在する。
【００１９】
各ガイドレール１３には、機能部品１４が車両前後方向に移動可能に案内支持されている。各機能部品１４には、前記可動パネル１５の車両幅方向各側縁部が固定・支持される。機能部品１４は、ガイドレール１３に沿う車両前後方向への移動に伴い、可動パネル１５をチルトアップ動作、チルトダウン動作又はスライド動作させる。
【００２０】
すなわち、機能部品１４は、ガイドレール１３に沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるシュー部材としてのリアシュー２１を備えるとともに、該リアシュー２１の前側でガイドレール１３に沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるフロントシュー２２を備える。なお、リアシュー２１は、例えば電動モータ（図示略）に駆動連結されており、ガイドレール１３に沿って車両前後方向に移動駆動される。
【００２１】
また、機能部品１４は、フロントシュー２２に設けられた車両幅方向（図２において紙面に直交する方向）に中心線の延びる支持ピン２４により前端部の軸支された支持部材２３を備える。この支持部材２３は、車両前後方向に延在しており、支持ピン２４の車両後側に長孔状のガイド孔２３ａを有する。支持部材２３は、リアシュー２１に設けられた車両幅方向に中心線の延びる支持ピン２５がガイド孔２３ａに挿通されることで、リアシュー２１に対し回動可能且つガイド孔２３ａに沿って車両前後方向に移動可能に連結されている。そして、可動パネル１５は、支持部材２３において機能部品１４に固定・支持されている。
【００２２】
ガイド孔２３ａは、図２に示す可動パネル１５の全閉状態において、全体として車両後方に向かうに従い上昇するように傾斜しており、該可動パネル１５の全閉状態でリアシュー２１の支持ピン２５は、ガイド孔２３ａの長手方向中間部に配置されている。従って、可動パネル１５の全閉状態において、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両前方に移動すると、支持部材２３は、ガイド孔２３ａにおいて支持ピン２５に押し上げられることで、前端部（支持ピン２４）を中心に図示反時計回転方向に回動する。このとき、可動パネル１５は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をする。反対に、可動パネル１５の全閉状態において、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両後方に移動すると、支持部材２３は、ガイド孔２３ａにおいて支持ピン２５に押し下げられることで、可動パネル１５は、その前部に対して後部が下動するチルトダウン動作をする。
【００２３】
なお、可動パネル１５のチルト動作時、支持ピン２４において支持部材２３から押圧されるフロントシュー２２の車両前後方向への移動は、周知のチェック手段（図示略）で規制されている。そして、ガイドレール１３に沿うリアシュー２１の車両後方への移動に伴い、支持ピン２５がガイド孔２３ａの終端（後端）に達すると、可動パネル１５のチルトダウン動作が終了する。このとき、前述のチェック手段によるフロントシュー２２の車両後方への移動規制が解除されるようになっている。従って、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両後方に更に移動すると、支持部材２３及びフロントシュー２２が一体となって車両後方に移動し、可動パネル１５がチルトダウン状態のまま開作動する。これにより、可動パネル１５が全開状態となって、開口部１２が開放される。
【００２４】
一方、可動パネル１５の全開状態において、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両前方に移動したとする。このとき、前述のチェック手段により、支持部材２３の前端部（支持ピン２４）を中心とする回動が規制されている。従って、支持部材２３及びフロントシュー２２が一体となって車両前方に移動し、可動パネル１５がチルトダウン状態のまま閉作動する。そして、可動パネル１５が前述のチルトダウン動作を終了した状態まで復帰すると、前述のチェック手段により、支持部材２３の回動規制が解除され、且つ、フロントシュー２２の車両前後方向への移動が規制されるようになっている。従って、この状態で、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両前方に更に移動すると、支持部材２３がガイド孔２３ａにおいて支持ピン２５に押し上げられることで、可動パネル１５は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をして全閉状態に復帰する。
【００２５】
次に、リアシュー２１について説明する。図６（ａ）〜（ｄ）及び図７（ａ）（ｂ）に示すように、リアシュー２１は、樹脂製の本体部材３１と、鋼板製のプレート部材４１とを備えて構成される。そして、本体部材３１は、車両幅方向に並設されてガイドレール１３を摺動する一対の摺動部３２，３３、及びこれら両摺動部３２，３３間に車両幅方向に橋渡しされて両摺動部３２，３３に接続される台座部３４を一体的に有する。なお、台座部３４は、摺動部３２，３３の車両前後方向中間部且つ車両高さ方向中間部の位置で、それらの間に略平面状に広がっている。
【００２６】
片側の摺動部３２の台座部３４よりも車両前側に突出する前端部には、図４（ａ）に示すように、車両幅方向（図４において紙面に直交する方向）に貫通する略四角形の嵌合孔３２ａが形成されている。また、当該摺動部３２は、台座部３４の範囲内で車両前後方向に離隔された２位置で両持ち支持され車両高さ方向に湾出された撓み部３２ｂを有する。この撓み部３２ｂは、摺動部３２がガイドレール１３を摺動する際、該ガイドレール１３に弾性的に接触することで、例えば摺動抵抗を抑えながらもこのときの動作をより安定化する。さらに、摺動部３２には、撓み部３２ｂの車両前後方向中間部の下側で車両幅方向に貫通する略Ｕ字溝状の嵌合溝３２ｃが形成されている。つまり、この嵌合溝３２ｃは、撓み部３２ｂに対向する上側が開口している。
【００２７】
なお、図６に示すように、摺動部３２には、嵌合孔３２ａ及び嵌合溝３２ｃ間に挟まれる台座部３４の範囲内で、フランジ状の連結片３２ｄが車両幅方向外側に突設されている。
【００２８】
図４（ｂ）に示すように、もう片側の摺動部３３は、台座部３４の範囲内で車両前後方向に離隔された２位置で両持ち支持され車両高さ方向に湾出された撓み部３３ａを有する。この撓み部３３ａは、摺動部３２の撓み部３２ｂと概ね左右対称となる構造を有する。また、当該摺動部３３には、撓み部３３ａの車両前側部及び車両後側部の下側で車両幅方向にそれぞれ貫通する略四角形の一対の嵌合孔３３ｂ，３３ｃが形成されている。なお、嵌合孔３３ｂの後部及び嵌合孔３３ｃの前部は、撓み部３３ａに対向する上側が開口している。換言すれば、嵌合孔３３ｂ，３３ｃは、車両前後方向において撓み部３３ａの頂部を避けて配置されている。
【００２９】
図６に示すように、台座部３４には、その前端縁及び後端縁に沿って車両高さ方向に突出する筋状の前側リブ３４ａ及び後側リブ３４ｂが車両幅方向にそれぞれ延設されている。また、台座部３４には、図７（ａ）に示すように、前側リブ３４ａの後側で車両後方に開いた略コの字状の切り抜き３４ｃが形成されるとともに、該切り抜き３４ｃに画成される態様で係止凸部３５が形成されている。この係止凸部３５は、後端を支点に片持ち支持される平板状の突出片３５ａを有するとともに、該突出片３５ａの前端部において上向きに略四角柱状に突設された係止片３５ｂを有する。さらに、台座部３４には、後側リブ３４ｂの前側で略四角形状の切り抜き３４ｄが形成されるとともに、該切り抜き３４ｄの車両幅方向内側に隣接して車両高さ方向に突出する鉤爪状のフック部３６が形成されている。このフック部３６は、平面視で切り抜き３４ｄ上に進入する掛止爪３６ａを有する。つまり、この掛止爪３６ａは、車両幅方向外側に突出している。
【００３０】
一方、前記プレート部材４１は、鋼板から打ち抜いた１枚板の素材を曲げ成形することでなり、図７（ａ）に示すように、台座部３４に載置される平板状のベース部４２を有するとともに、該ベース部４２の車両幅方向外側縁及び内側縁に沿ってこれに立設された一対のステー部４３，４４を有する。両ステー部４３，４４には、前記支持ピン２５の両端がそれぞれ固着されるとともに、それらの間で支持ピン２５を介して支持部材２３を支持する。
【００３１】
片側のステー部４３は、ベース部４２よりも車両前側に突出する態様で、該ベース部４２の前端部から車両前後方向に延設されている。そして、ステー部４３の前端部には、車両幅方向外側にフランジ状の嵌合片４５が突設されている。また、ベース部４２には、ステー部４３の後側で、車両幅方向外側にフランジ状の嵌合片４６が突設されている。これら嵌合片４５，４６のベース部４２から車両幅方向外側への突出長は、互いに同等に設定されており、図４（ａ）に示すように、片側の摺動部３２の嵌合孔３２ａ及び嵌合溝３２ｃにそれぞれ嵌挿されている。特に、嵌合片４６は、車両前後方向における撓み部３２ｂの頂部を含む一部の範囲で該撓み部３２ｂに対し車両高さ方向に露出して嵌合溝３２ｃに嵌挿されている。
【００３２】
なお、図３に示すように、嵌合片４５，４６の摺動部３２を貫通する先端部は、前記連結片３２ｄと共に適宜の駆動力伝達部材（例えば駆動ベルト）２６に連結されている。この駆動力伝達部材２６は、駆動モータ（図示略）に駆動連結されており、リアシュー２１は、駆動モータにより駆動力伝達部材２６がガイドレール１３に沿って車両前後方向に移動駆動されることでこれに連動して車両前後方向に移動する。
【００３３】
もう片側のステー部４４は、ステー部４３よりも車両後側に突出する態様で、ベース部４２の前端部に配置されている。つまり、ステー部４４は、ステー部４３に対して車両後側にずれて配置されている。そして、ベース部４２には、ステー部４４の車両前後方向中間部及び該ステー部４４の後側で、車両幅方向内側にフランジ状の一対の嵌合片４７，４８が突設されている。これら嵌合片４７，４８のベース部４２から車両幅方向内側への突出長は、互いに同等に設定されており、図４（ｂ）に示すように、片側の摺動部３３の嵌合孔３３ｂ，３３ｃにそれぞれ嵌挿されている。特に、嵌合片４７，４８は、車両前後方向における撓み部３３ａの頂部を除く一部の範囲で該撓み部３３ａに対し車両高さ方向に露出して嵌合孔３３ｂ，３３ｃにそれぞれ嵌挿されている。これら嵌合片４７，４８が、嵌合片４５，４６に対して車両後側にそれぞれずれて配置されることはいうまでもない。これは、プレート部材４１を製造するための１枚板の素材を鋼板から支障なく打ち抜くためである。なお、図７（ａ）に示すように、ベース部４２から車両幅方向への嵌合片４７，４８の突出長は、ベース部４２から車両幅方向への嵌合片４５，４６の突出長よりも短く設定されている。
【００３４】
ここで、本体部材３１の両摺動部３２，３３間の車両幅方向の距離（即ち台座部３４の車両幅方向の長さ）Ｌ１は、ベース部４２の車両幅方向の長さ及び片側（車両幅方向内側であって、突出量の短い側）の嵌合片４７，４８の車両幅方向への突出長を合計した長さＬ２よりも大きく設定されている。加えて、本体部材３１の両摺動部３２，３３間の車両幅方向の距離Ｌ１は、ベース部４２の車両幅方向の長さ及び両側（車両幅方向両側）の嵌合片４５，４６、４７，４８の車両幅方向への突出長を合計した長さＬ３よりも短く設定されている。
【００３５】
従って、ベース部４２の車両幅方向の長さ及び両側（車両幅方向両側）の嵌合片４５，４６、４７，４８の車両幅方向への突出長を合計した長さＬ３から、両摺動部３２，３３間の車両幅方向の距離Ｌ１を減算した長さΔＬ（＝Ｌ３−Ｌ１）は、両摺動部３２，３３に嵌挿される両嵌合片４５，４６、４７，４８の全体としての挿入代となる。また、図７（ｂ）に示すように、少なくとも片側（車両幅方向外側であって、突出量の長い側）の嵌合片４５，４６が該当の摺動部３２に嵌挿された状態では、台座部３４にもう片側（車両幅方向内側であって、突出量の短い側）の嵌合片４７，４８と共にベース部４２が載置可能となっている。このとき、ベース部４２の前端及び後端にそれぞれ前側リブ３４ａ及び後側リブ３４ｂがそれぞれ当接又は近接するようになっている。
【００３６】
ベース部４２の前端部には、前記係止凸部３５の係止片３５ｂに対向して車両高さ方向に係止凹部としての略四角形の係止孔４９が形成されている。図５（ａ）に示すように、プレート部材４１は、台座部３４にベース部４２が載置された際、係止孔４９に係止片３５ｂが嵌入されることで、本体部材３１に対して車両幅方向に位置決めされるようになっている。
【００３７】
なお、台座部３４には、摺動部３３の前端部に連続する態様で、車両高さ方向に台状の規制部３４ｅが突設されている。この規制部３４ｅは、係止孔４９に係止片３５ｂが嵌入された状態でベース部４２に当接又は近接する。
【００３８】
一方、図７（ａ）に示すように、ベース部４２の後端部には、前記フック部３６に対向して車両高さ方向に略四角形の透孔５０が形成されている。図５（ｂ）に示すように、フック部３６の遊挿された透孔５０は、その車両幅方向外側の縁部上面にフック部３６の掛止爪３６ａが掛止されている。プレート部材４１は、台座部３４にベース部４２が載置等された際、透孔５０の車両幅方向外側の縁部が台座部３４及びフック部３６の掛止爪３６ａにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部３４（本体部材３１）に対し車両高さ方向に位置決めされるようになっている。
【００３９】
なお、台座部３４には、摺動部３３の前端部に連続する態様で、車両高さ方向に台状の規制部３４ｅが突設されている。この規制部３４ｅは、係止孔４９に係止片３５ｂが嵌入された状態でベース部４２に当接又は近接する。
【００４０】
次に、本実施形態のリアシュー２１の組付け時の動作について説明する。
既述のように、本体部材３１の両摺動部３２，３３間の車両幅方向の距離Ｌ１は、ベース部４２の車両幅方向の長さ及び両側（車両幅方向両側）の嵌合片４５，４６、４７，４８の車両幅方向への突出長を合計した長さＬ３よりも短く設定されている。従って、本体部材３１にプレート部材４１を組み付ける際には、図６（ａ）に示すように、本体部材３１の上方にプレート部材４１を配置した後、図６（ｂ）に示すように、例えばベース部４２の車両幅方向外側に比べて内側が高くなるように本体部材３１に対してプレート部材４１を車両高さ方向に傾けて、摺動部３２の嵌合孔３２ａ及び嵌合溝３２ｃにそれぞれ嵌合片４５，４６を嵌挿する。この段階では、嵌合片４５，４６を該当の摺動部３２に過挿入（本来の挿入代よりも余分に挿入）しておく。このとき、嵌合溝３２ｃに嵌挿される嵌合片４６の傾きは、撓み部３２ｂの下側に形成される間隙によって許容されている。
【００４１】
そして、この状態から、当該嵌合片４５，４６を支点にプレート部材４１を車両高さ方向に回動（傾動）させて、図６（ｃ）及び図７（ｂ）に示すように、反対側の嵌合片４７，４８と共にベース部４２を台座部３４に一旦載置する。このとき、図５（ａ）に２点鎖線にて示すように、係止凸部３５は、ベース部４２に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。また、図５（ｂ）に２点鎖線にて示すように、透孔５０にフック部３６が遊挿される。
【００４２】
続いて、反対側の嵌合片４７，４８を該当の摺動部３３に挿入するべく、図６（ｄ）及び図３に示すように、台座部３４上でプレート部材４１を車両幅方向内側に移動させる。このとき、仮に嵌合片４７，４８が摺動部３３に過挿入（本来の挿入代よりも余分に挿入）されると、規制部３４ｅにベース部４２が当接することでそれ以上の挿入が規制される。そして、両嵌合片４５，４６、４７，４８は、全体として前述の挿入代分（長さΔＬ）で両摺動部３２，３３に嵌挿される。
【００４３】
また、図５（ａ）に実線にて示すように、ベース部４２に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた係止凸部３５は、係止孔４９が到達することで解放され、弾性復帰に伴い係止孔４９に挿入される。これにより、プレート部材４１は、本体部材３１に対して車両幅方向に位置決めされる。
【００４４】
同時に、図５（ｂ）に実線にて示すように、フック部３６の遊挿された透孔５０は、その車両幅方向外側の縁部上面にフック部３６の掛止爪３６ａが掛止される。これにより、プレート部材４１は、台座部３４にベース部４２が載置等された際、該ベース部４２が台座部３４及びフック部３６の掛止爪３６ａにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部３４（本体部材３１）に対し車両高さ方向に位置決めされる。
【００４５】
また、台座部３４に載置等されたベース部４２は、図３に示すように、その前端及び後端に前側リブ３４ａ及び後側リブ３４ｂが当接又は近接することで、台座部３４（本体部材３１）に対し車両前後方向に位置決めされる。
【００４６】
以上により、本体部材３１及びプレート部材４１が結合される。
以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
（１）本実施形態では、本体部材３１及びプレート部材４１は、前記挿入代分（長さΔＬ）は、両摺動部３２，３３に嵌挿される両嵌合片４５，４６、４７，４８の全体としての挿入代で両嵌合片４５，４６、４７，４８が両摺動部３２，３３に嵌挿され、係止孔４９に係止片３５ｂ（係止凸部３５）が挿入されることで結合される。この場合、本体部材３１にプレート部材４１を組み付ける際には、例えば本体部材３１に対してプレート部材４１を車両高さ方向に傾けて、片側の嵌合片４５，４６を該当の摺動部３２に過挿入（本来の挿入代よりも余分に挿入）する。そして、この状態から、当該嵌合片４５，４６を支点にプレート部材４１を車両高さ方向に回動（傾動）させて、反対側の嵌合片４７，４８と共にベース部４２を台座部３４に一旦載置する。このとき、係止凸部３５は、ベース部４２に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。続いて、反対側の嵌合片４７，４８を該当の摺動部３３に挿入するべく、台座部３４上でプレート部材４１を車両幅方向に移動させる。このとき、ベース部４２に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた係止凸部３５は、係止孔４９が到達することで解放され、弾性復帰に伴い係止孔４９に挿入される。これにより、プレート部材４１は、本体部材３１に対して車両幅方向に位置決めされて該本体部材３１に結合される。
【００４７】
従って、リアシュー２１は、別部品として本体部材３１及びプレート部材４１を簡易に製造し、その後の簡単な組付手順によって本体部材３１及びプレート部材４１を結合することで完成させることができるため、製造工数を削減することができる。
【００４８】
（２）本実施形態では、プレート部材４１は、ベース部４２の前端及び後端に前側リブ３４ａ及び後側リブ３４ｂがそれぞれ当接又は近接することで、台座部３４（本体部材３１）に対し車両前後方向に位置決めすることができる。そして、駆動力伝達部材２６からの駆動力をプレート部材４１から本体部材３１へとより確実に伝達することができる。
【００４９】
（３）本実施形態では、プレート部材４１は、ベース部４２が台座部３４及びフック部３６の掛止爪３６ａにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部３４（本体部材３１）に対し車両高さ方向に位置決めすることができる。
【００５０】
（４）本実施形態では、嵌合片４７，４８は、車両前後方向における撓み部３３ａの範囲を一部利用して摺動部３３に嵌挿されるものの、嵌合片４７，４８を撓み部３３ａに対して車両高さ方向に露出させたことで、摺動部３３の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいてはガイドレール１３の車両高さ方向への大型化を抑制することができる。そして、ガイドレール１３等の車両高さ方向への大型化に伴うヘッドクリアランスの低減を抑制することができる。また、嵌合片４７，４８は、車両前後方向における撓み部３３ａの頂部の位置を除いて配置されることで、該撓み部３３ａとの間の車両高さ方向への間隙が縮小される分、摺動部３３からの嵌合片４７，４８の車両高さ方向への脱落を抑制することができる。
【００５１】
（５）本実施形態では、嵌合片４６は、車両前後方向における撓み部３２ｂの範囲を一部利用して摺動部３２に嵌挿されるものの、嵌合片４６を撓み部３２ｂに対して車両高さ方向に露出させたことで、摺動部３２の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいてはガイドレール１３の車両高さ方向への大型化を抑制することができる。そして、ガイドレール１３等の車両高さ方向への大型化に伴うヘッドクリアランスの低減を抑制することができる。また、嵌合片４６は、車両前後方向における撓み部３２ｂの頂部の位置を含んで配置されることで、該撓み部３２ｂとの間の車両高さ方向への間隙が最大化される。従って、前述の態様で本体部材３１にプレート部材４１を組み付ける際、特に摺動部３２に過挿入する片側の嵌合片４６をこのように配置することで、該過挿入時における摺動部３２（撓み部３２ｂ、嵌合溝３２ｃ）との干渉を抑制することができる。
【００５２】
（６）本実施形態では、駆動力伝達部材２６に連結される片側の嵌合片４５，４６は、プレート部材４１に設けられていることで、駆動力伝達部材２６からの駆動力の伝達に十分な強度を確保することができる。
【００５３】
（７）本実施形態では、本体部材３１及びプレート部材４１の結合は、ガイドレール１３を摺動する両摺動部３２，３３に対する両嵌合片４５，４６、４７，４８の嵌合等で実現していることで、車両振動による影響を受けにくくすることができる。
【００５４】
（８）本実施形態では、本体部材３１は、両摺動部３２，３３及び台座部３４を一体的に有することで、駆動力伝達部材２６からの駆動力が片側の嵌合片４５，４６を通じて伝達される構成であっても、両摺動部３２，３３が車両前後方向に互いに位置ずれすることを抑制できる。
【００５５】
（９）本実施形態では、車両前後方向における撓み部３２ｂの範囲を一部利用して嵌合片４６を摺動部３２に嵌挿したことで、例えばこれら撓み部３２ｂ及び嵌合片４６を車両前後方向にずらして配置する場合に比べて、リアシュー２１の車両前後方向への大型化を抑制することができる。同様に、車両前後方向における撓み部３３ａの範囲を一部利用して嵌合片４７，４８を摺動部３３に嵌挿したことで、例えばこれら撓み部３３ａ及び嵌合片４７，４８を車両前後方向にずらして配置する場合に比べて、リアシュー２１の車両前後方向への大型化を抑制することができる。これにより、リアシュー２１の車両前後方向への移動量の低減を抑制することができ、ひいては可動パネル１５による開口部１２の開口量（室内開口）を悪化を回避することができる。
【００５６】
（１０）本実施形態では、摺動部３２，３３がガイドレール１３を摺動する際、撓み部３２ｂ，３３ａがガイドレール１３に弾性的に接触することで、摺動抵抗を好適に設定しながらもこのときの動作をより安定化することができる。
【００５７】
（１１）本実施形態では、本体部材３１へのプレート部材４１の組付方向（車両幅方向）を、リアシュー２１の移動方向（車両前後方向）に対して直交させたことで、本体部材３１からのプレート部材４１の脱落を抑制することができる。
【００５８】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・前記実施形態において、ベース部４２の車両幅方向における片側に設けられる嵌合片の個数は任意である。
【００５９】
・前記実施形態において、一対のステー部４３，４４のいずれか一方を割愛してもよい。
・前記実施形態において、両摺動部（３２，３３）間の車両幅方向の距離（Ｌ１）は、仮組み状態で片側の嵌合片（４７，４８）と共にベース部（４２）を台座部３４に載置し得る実質的な距離で定義されるもので、例えば摺動部及びベース部を互いの干渉を避け得るように車両幅方向に部分的に凹凸させたとしても、本発明を何ら逸脱するものではない。
【００６０】
・前記実施形態において、開口部１２（可動パネル１５）における車両幅方向両側で、各々の本体部材３１又はプレート部材４１を共通化してもよい。この場合、サンルーフ装置１０を構成する部品の種類数を削減することができる。
【００６１】
・前記実施形態において、フロントシュー２２に本発明を適用してもよい。この場合、プレート部材（４１）を通じて駆動力伝達部材２６に駆動連結する必要はない。
・前記実施形態において、可動パネル１５の開閉作動に係る機能部品１４の構成は一例である。例えばリアシュー２１にガイド孔（２３ａ）を設けるとともに、支持部材２３にガイド孔に挿入される支持ピン（２５）を設けてもよい。また、機能部品１４を車両後方に移動させるのみで、可動パネル１５の一連の動作（チルトアップ、チルトダウン、スライド動作）を実現してもよい。
【００６２】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（イ）請求項１〜３のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、
前記摺動部は、車両前後方向に離隔された２位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、
前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を含む一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。同構成によれば、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の範囲を一部利用して前記摺動部に嵌挿されるものの、前記嵌合片を前記撓み部に対して車両高さ方向に露出させたことで、前記摺動部の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいては前記ガイドレールの車両高さ方向への大型化を抑制することができる。また、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部の位置を含んで配置されることで、該撓み部との間の車両高さ方向への間隙が最大化される。従って、前述の態様で前記本体部材に前記プレート部材を組み付ける際、特に前記摺動部に過挿入する片側の前記嵌合片をこのように配置することで、該過挿入時における前記摺動部との干渉を抑制することができる。
【００６３】
（ロ）請求項１〜４及び上記（イ）のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、
片側の前記嵌合片は、前記摺動部を貫通して駆動力伝達部材に連結されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。同構成によれば、駆動力伝達部材に連結される片側の前記嵌合片は、前記プレート部材に設けられていることで、前記駆動力伝達部材からの駆動力の伝達に十分な強度を確保することができる。
【符号の説明】
【００６４】
１０…サンルーフ装置、１１…屋根部、１２…開口部、１３…ガイドレール、１４…機能部品、１５…可動パネル、２１…リアシュー（シュー部材）、２２…フロントシュー、２３…支持部材、３１…本体部材、３２，３３…摺動部、３３ａ…撓み部、３４…台座部、３４ａ…前側リブ、３４ｂ…後側リブ、３５…係止凸部、３５ｂ…係止片、３６…フック部、３６ａ…掛止爪、４１…プレート部材、４２…ベース部、４３，４４…ステー部、４５〜４８…嵌合片、４９…係止孔（係止凹部）、５０…透孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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