(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
負荷を加えた状態で供試タイヤを回転させて行うタイヤの試験方法であって、
タイヤの劣化を促進させる特性を付与された空気を、この試験の最中に供試タイヤの内部へ供給すること、及び、この試験の最中に供試タイヤ内から空気を排出すること、のうちの少なくとも上記空気を供給することにより、タイヤ内部の空気の上記特性を制御する工程を含んでいる、タイヤの試験方法。
【請求項２】
上記空気に対するタイヤの劣化を促進させる特性の付与が、供試タイヤに供給する空気にタイヤの劣化を促進する成分を添加すること、及び、供試タイヤに供給する空気をタイヤの劣化を促進する温度まで加熱すること、のうちの少なくとも一方により実行される、請求項１に記載のタイヤの試験方法。
【請求項３】
上記タイヤの劣化を促進する成分が、酸素、オゾン及び水分のうちの、少なくとも一つである、請求項２に記載のタイヤの試験方法。
【請求項４】
上記タイヤの劣化を促進する空気の温度が、５０°Ｃ以上１５０°Ｃ以下である、請求項２又は３に記載のタイヤの試験方法。
【請求項５】
この試験の最中に供試タイヤの内部へ空気を供給すること、及び、この試験の最中に供試タイヤ内から空気を排出すること、の両方を行う請求項１から４のいずれかに記載のタイヤの試験方法。
【請求項６】
供試タイヤが装着される試験用のリムと、
供試タイヤを回転駆動する駆動ドラムと、
供試タイヤへの空気供給配管と、
供試タイヤからの空気排出配管と、
供試タイヤの内部に供給される空気にタイヤの劣化を促進させる特性を付与する劣化特性付与装置とを備えており、
この試験の最中に供試タイヤの内部へ空気を供給すること、及び、この試験の最中に供試タイヤ内から空気を排出すること、のうちの少なくとも空気を供給することにより、タイヤ内部の空気の上記特性を制御するタイヤの試験装置。
【請求項７】
上記劣化特性付与装置が、上記空気供給配管に設置された、空気にタイヤの劣化を促進する成分を添加する劣化成分添加装置、及び、空気をタイヤの劣化を促進する温度まで加熱する加熱装置、のうちの少なくとも一方である、請求項６に記載のタイヤの試験装置。
【請求項８】
上記劣化成分添加装置が、空気に、酸素、オゾン及び水分のうちの少なくとも一つを添加する、請求項７に記載のタイヤの試験装置。
【請求項９】
上記タイヤの劣化を促進する空気の温度が、５０°Ｃ以上１５０°Ｃ以下である、請求項７に記載のタイヤの試験装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタイヤの試験方法に関する。さらに詳しくは、本発明は、走行に伴うタイヤの耐久性を評価する試験等、タイヤの試験の方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤの耐久性を評価する試験等において、試験の実施に先立ってタイヤの劣化を促進させることが行われている。この目的は、実使用による経年劣化を短期間で再現することにより、効率良くタイヤの耐久性を評価することにある。
【０００３】
このような試験方法として、特開２００６−１６２３８１公報に開示された耐久試験方法が知られている。この試験方法においては、ドラムによって供試タイヤを所定の試験速度で回転させることにより耐久試験（ドラム耐久試験と呼ばれる）が行われる。この耐久試験に先立ち、供試タイヤに対して内部劣化を促進させる処理が施される。この処理は、供試タイヤ内に酸素含有気体を充填し、この供試タイヤを乾燥状態で加熱することにより、なされる。
【０００４】
特開２００６−３３７１００公報にも、上記と同様の耐久試験方法が開示されている。この試験方法においても、ドラム耐久試験が採用されている。この耐久試験に先立ち、供試タイヤに対して内部劣化を促進させる処理が施される。この処理は、供試タイヤ内に高酸素濃度の空気と所定量の水分とを充填し、この供試タイヤを高温多湿雰囲気中に長期間放置することにより、なされる。
【０００５】
これらの試験方法のいずれもにおいても、ドラム耐久試験の開始前に劣化促進処理が完了する。ドラム耐久試験中には、供試タイヤの内部の変化については考慮されない。一方、試験の最中、タイヤの仕様により、同一試験環境下にあっても劣化の程度に差が生じる。具体的には、供試タイヤの寸法、形状、構造、ゴムの配合等により、同一速度で同一時間回転した場合の劣化程度は異なる。一例では、供試タイヤは走行によってその内部が発熱して昇温するが、そのタイヤの仕様により、昇温程度に差が生じる。このように、供試タイヤの内部の劣化速度が、供試タイヤの仕様によって異なるため、耐久性について正確な評価を行うことは容易ではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−１６２３８１公報
【特許文献２】特開２００６−３３７１００公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、かかる課題を解消するためになされたものであり、試験中の供試タイヤの劣化レベルを調整することによって高精度な耐久性評価を行いうる、タイヤの試験方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るタイヤの試験方法は、
負荷を加えた状態で供試タイヤを回転させて行うタイヤの試験方法であって、
この試験の最中に、必要に応じて、供試タイヤの内部への空気の供給、及び、供試タイヤ内からの空気の排出、のうちの少なくとも空気の供給を行うことにより、タイヤ内部の空気の特性を制御する工程を含んでおり、
供試タイヤの内部に供給する空気に、タイヤの劣化を促進させる特性を付与する。
【０００９】
かかる試験方法によれば、複数の供試タイヤの仕様が互いに異なる場合であっても、必要に応じてタイヤ内部の劣化を促進させることにより、内部劣化のレベルを調整することができる。
【００１０】
好ましくは、上記空気に対するタイヤの劣化を促進させる特性の付与が、供試タイヤに供給する空気にタイヤの劣化を促進する成分を添加すること、及び、供試タイヤに供給する空気をタイヤの劣化を促進する温度まで加熱すること、のうちの少なくとも一方により実行される。
【００１１】
好ましくは、上記タイヤの劣化を促進する成分が、酸素、オゾン及び水分のうちの、少なくとも一つである。
【００１２】
又は、好ましくは、上記タイヤの劣化を促進する空気の温度が、５０°Ｃ以上１５０°Ｃ以下である。
【００１３】
本発明に係るタイヤの試験装置は、
供試タイヤが装着される試験用のリムと、
供試タイヤを回転駆動する駆動ドラムと、
供試タイヤへの空気供給配管と、
供試タイヤからの空気排出配管と、
供試タイヤの内部に供給される空気にタイヤの劣化を促進させる特性を付与する劣化特性付与装置とを備えている。
【００１４】
好ましくは、上記劣化特性付与装置が、上記空気供給配管に設置された、空気にタイヤの劣化を促進する成分を添加する劣化成分添加装置、及び、空気をタイヤの劣化を促進する温度まで加熱する加熱装置、のうちの少なくとも一方から構成されている。
【００１５】
好ましくは、上記劣化成分添加装置が、空気に、酸素、オゾン及び水分のうちの少なくとも一つを添加するように構成されている。
【００１６】
又は、好ましくは、上記タイヤの劣化を促進する空気の温度が、５０°Ｃ以上１５０°Ｃ以下である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るタイヤの試験方法によれば、供試タイヤの内部劣化のレベルを調整することができるので、供試タイヤのインナー配合等の適性を精度良く評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るタイヤの試験方法を実施するために採用されうる、本発明の他の実施形態に係る試験装置を示す配管図である。
【図２】図２は、図１の試験装置におけるリム、及び、このリムに取り付けられた供試タイヤを示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００２０】
図１に示された試験装置１は、供試タイヤＴ（以下、単にタイヤともいう）が装着される試験用のリム２、供試タイヤＴを回転駆動する駆動ドラム３、及び、試験中の供試タイヤＴの内部に空気を供給する空気供給配管４を備えている。リム２及び駆動ドラム３は試験架台１ａに設置されている。リム２は試験架台１ａ上に回転自在に支持されている。駆動ドラム３は、図示しない電動モータによって回転させられる。リム２は、図示しない流体圧シリンダ等の駆動装置により、駆動ドラム３に対して離間及び接近させらされる。リム２に装着された供試タイヤＴは、上記駆動装置により、所定荷重を負荷されて駆動ドラムに押圧させられる。供試タイヤＴは、この状態で、駆動ドラム３によって回転駆動される。
【００２１】
図２も併せて参照すれば明らかなように、上記空気供給配管４は、上記リム２の中心軸部２ａに接続されている。空気供給配管４にはコンプレッサ５が設置されている。このコンプレッサ５により、大気等の空気供給源Ｓから、空気が空気供給配管４を通してリム２に送られる。リム２には、上記空気供給配管４の端部と供試タイヤＴの内部とを連通する接続管６が設けられている。この接続管６は、空気供給配管４の一部を構成する。タイヤＴへの供給空気圧は、空気供給配管４に設けられた図示しない圧力検出器の検出結果に基づいて、コンプレッサ５の出口圧が制御されることにより、所定圧に保たれる。
【００２２】
空気供給配管４には、劣化成分添加装置７が設けられている。この劣化成分添加装置７は、タイヤＴを劣化させる成分を、空気供給配管４内の供給空気に対して所定濃度で混入しうるものである。タイヤＴを劣化させる成分とは、酸素、オゾン、水分等である。これらの気体は、タイヤを構成する材質を、酸化することによって劣化させることができる。劣化成分添加装置７には、図示しない酸素ボンベ、オゾン発生装置が設置されている。水分供給については、例えば、加熱可能な図示しない水タンクが設置される。水タンク内部の水が加熱されることにより、蒸発した飽和水蒸気が空気供給配管４内に供給される。混入すべき上記各気体の供給空気に対する濃度は、以下のようにして調節される。酸素濃度は、空気供給配管４の供給空気圧に対し、劣化成分添加装置７内の酸素ボンベからの供給圧力を調節することによって行われる。オゾン濃度は、オゾン発生装置内に設置されたオゾン濃度計の測定値に基づいて、オゾン発生装置内の制御器によって制御される。水分濃度は、供給空気に対する上記飽和水蒸気の供給及び供給停止によって調節される。
【００２３】
空気供給配管４には、供給空気を加熱する加熱装置８が設けられている。この加熱装置８は、供給空気が通過する加熱空間を有している。この加熱空間は、タンク９によって区画されている。タンク９内には、加熱用の熱源として、例えば、ジュール熱を発生する電気ヒータ１０が設置される。電熱ヒータ１０に代えて、例えば、温水や水蒸気等の熱媒が流通する配管が設置されてもよい。この加熱装置８による供給空気の温度制御は、加熱装置８内又は空気供給配管４に設置された図示しない温度検出器による検出値に基づき、図示しない制御装置によるヒータ等のフィードバック制御等により行われる。このようにして、供給空気の温度が一定になるように自動制御される。供給空気の温度が高いほど、タイヤＴの劣化を促進する効果が増大する。上記劣化成分添加装置７及びこの加熱装置８は、ともに劣化特性付与装置と呼ぶことができる。
【００２４】
リム２には、タイヤＴの内部に位置して、タイヤＴの内部をモニターする各種センサ１１、１２、１３が装着されている。これらのセンサは、圧力センサ１１、温度センサ１２、オゾンセンサ１３等である。圧力センサ１１は、タイヤＴの内圧を検出する。温度センサ１２は、タイヤＴの内部の空気の温度を検出する。オゾンセンサ１３は、タイヤＴの内部の空気中のオゾンの濃度を検出する。空気中の酸素濃度、及び、空気中の水分濃度は、図示しない酸素濃度計（例えば第一熱研社製）及び水分計（例えばミッシェルジャパン社製）によって検出される。小型の酸素センサや水分センサが、タイヤＴの内部に設置されてもよい。
【００２５】
上記接続管６には、調整弁１４が設けられている。調整弁１４が開弁すると、空気供給配管４からタイヤＴの内部に空気が供給される。調整弁１４が閉弁すると、タイヤＴの内部への空気の供給が停止される。この調整弁１４には、開弁閉弁の駆動をするためのアクチエータ１５が装着されている。このアクチエータ１５は、制御配線１６によって上記圧力センサ１１、温度センサ１２及びオゾンセンサ１３に対し、電気的に接続されている。アクチエータ１５は、各センサによる各計測結果に基づいて、調整弁１４を開弁駆動及び閉弁駆動する。アクチエータ１５は、計測された酸素濃度及び水分濃度に基づいても同様に、調整弁１４を開閉動作させることができる。
【００２６】
上記制御配線１６によるアクチエータ１５の有線制御に代えて、コントローラを用いた無線制御が採用されてもよい。この場合、試験装置１に図示しないコントローラが設置される。各センサ１１、１２、１３等による計測結果は、無線によって上記コントローラに送信される。コントローラは、これらの計測結果に基づいて、アクチエータ１５に対して開弁及び閉弁の指令を無線によって発信する。アクチエータ１５は、この指令に従って調整弁１４を開閉駆動する。
【００２７】
リム２には、供試タイヤＴの内部空気を放出するための排気口１７が形成されている。この排気口１７はタイヤＴの内部に連通している。この排気口１７には排気管１８が接続されている。排気管１８はリム２に固定されている。この排気管１８の先端には安全弁１９が取り付けられている。この安全弁１９には、所定の吹き出し圧力が設定されている。タイヤＴの内圧が、上昇して上記吹き出し圧力に達すると、安全弁１９が吹き出す。その結果、タイヤＴの内圧は低下する。タイヤＴには、空気供給配管４から調整弁１４を通して、常時、所定圧の空気が供給されているので、所定のタイヤ内圧は維持されうる。
【００２８】
以上の試験装置１を用いたタイヤＴの試験方法が以下に説明される。この試験方法は、空気入りタイヤを試験台において走行させることにより、このタイヤの経時的な内部劣化を評価するための試験に関する方法である。供試タイヤＴは、試験用のリム２に装着される。供試タイヤＴの内圧が、試験装置１の空気供給配管４を通して昇圧される。供試タイヤＴの内圧は、所定の値に設定される。
供試タイヤＴは、所定の回転数で回転する駆動ドラム３に対して、所定の荷重によって押圧される。その結果、供試タイヤＴは所定の回転数で回転する。
【００２９】
この試験方法では、試験装置１が持つ特別な機能により、供試タイヤＴの内部劣化を促進することが可能である。異なる仕様のタイヤについては、その内部空気の特性を相違させることが可能である。また、内部空気の特性を相違させることにより、タイヤにおける損傷部位を異ならせることも可能となる。供試タイヤＴの内圧を所定値に設定する際、供試タイヤＴ内に大気温度より高い温度の空気が充填される。この供給空気の加熱は、試験装置１の加熱装置８によって行われる。タイヤＴの内部空気が高温にされることにより、タイヤＴの温度が上昇する。その結果、タイヤＴの内部劣化が促進される。
【００３０】
タイヤＴへの供給空気の温度は５０°Ｃ以上１５０°Ｃ以下が好ましい。周囲温度が室温である試験環境下、タイヤＴ温度は、通常、走行のみによっては５０°Ｃにまで上昇しない。タイヤＴの劣化を促進するためには、タイヤＴの走行による昇温レベル以上の温度が必要である。かかる理由から、供給空気の温度を５０°Ｃ以上とした。一方、供給空気の温度が１５０°Ｃを超えると、インナーライナーの配合が劣化し、早期に損傷が生じてタイヤＴの十分な走行が困難になるおそれがある。かかる理由から、供給空気の温度は１５０°Ｃ以下とした。
【００３１】
異なる仕様のタイヤＴでは、同一試験条件下であっても内部温度に差が生じる可能性がある。内部温度等の条件が異なると、劣化度が異なる場合がある。とくに、インナーライナーやカーカスプライの配合は、サイズによって温度上昇が異なる。この影響により、異なる仕様のタイヤＴ間で耐久レベルに変動を生じうる。すなわち、同一内圧、同一走行速度、同一荷重下で、同一時間走行したときに、内部温度に差が生じる可能性がある。このような場合であっても、試験の最中に、上記加熱装置８によって初期よりも高温（低温）の空気をタイヤＴの内部に供給することにより、タイヤＴ内部温度を調節することができる。すなわち、異なる仕様のタイヤＴの、試験中の内部温度を互いに同一にし、劣化条件（劣化速度）をほぼ同一にすることが可能となる。この場合、タイヤＴの内圧を一定に維持するため、上記安全弁１９による自動排気が同時に行われる。
【００３２】
タイヤＴの内部劣化を促進させる方法として、高温空気を供給することに代えて又は加えて、供給空気に酸化成分を混入することがなされる。供給空気への酸化成分の混入は、試験装置１の劣化成分添加装置７によって行われる。かかる空気がタイヤＴの内部に供給されることにより、タイヤＴの内部劣化が酸化によって促進される。酸化成分としては、前述の酸素、オゾン、水分のうちの少なくとも一つが用いられる。この供給空気への酸化成分の混入は、試験の最中にも行われうる。例えば、初期よりも酸化成分の濃度の高い（低い）空気をタイヤＴの内部に供給することにより、タイヤＴ内部の劣化速度を調節することができる。異なる仕様のタイヤＴの内部の酸化成分の濃度を互いに同一にしたり異ならせることにより、劣化条件（劣化速度）をほぼ同一にすることが可能となる。この場合、タイヤＴの内圧を一定に維持するために、上記安全弁１９による自動排気が同時に行われうる。
【００３３】
以上のとおり、本試験方法によれば、タイヤ内部温度を上昇させること、及び／又は、劣化成分をタイヤ内部に注入することにより、供試タイヤの内部劣化を促進することができる。また、異なる仕様のタイヤの内部温度を同一にすること、及び／又は、酸化成分の濃度を互いに同一にすることにより、異なる仕様の供試タイヤの内部劣化を一定にすることが可能となる。
【００３４】
上記実施形態では、タイヤの内部空気を排出する手段として、安全弁のみを例示している。しかし、本発明においては、かかる手段には限定されない。安全弁に代えて又は加えて、圧力センサの計測値に基づいて開閉する圧力調整弁を採用してもよい。
【実施例】
【００３５】
以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。３種類の異なる仕様のタイヤについて耐久試験が行われた。実施例１、実施例２及び比較例１は同一仕様のタイヤであり、実施例３、実施例４及び比較例２は同一仕様のタイヤであり、実施例５、実施例６及び比較例３は同一仕様のタイヤである。
【００３６】
［実施例１］
実施例１として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験の一例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、ＦＭＶＳＳ（米国自動車安全基準）のＮｏ．１３９における、低内圧耐久性能試験条件を基に設定された。表１に示される如く、以下のとおりである。
・供試タイヤのサイズ：１７５／６５Ｒ１４  ８２Ｔ  ＳＰ１０
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：５Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．６６ｋＮ
・供試タイヤの走行速度：１２０ｋｍ／ｈ
・供試タイヤの走行時間：１４４ｈ
・供試タイヤの内部圧力：１４０ｋＰａ（試験中、この圧力に維持される）
・供試タイヤの内部温度：１００°Ｃ（試験中、この温度に維持される）
・供試タイヤの内部空気へのオゾン注入：なし
上記負荷荷重、内圧、走行速度は、米国自動車安全基準の「低内圧耐久試験条件」に基づいて決定された。
【００３７】
［実施例２］
実施例２として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験の他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表１に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤの内部温度：８０°Ｃ（試験中、この温度に維持される）
・供試タイヤの内部空気のオゾン濃度：５０ｐｐｈｐ（試験中、この濃度に維持される）
【００３８】
［比較例１］
比較例１として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表１に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤの走行時間：１９２ｈ
・供試タイヤの内部圧力：試験開始前に１４０ｋＰａに設定した後は、試験中においても  圧力調整を行わずに放置される
・供試タイヤの内部温度：特定温度に設定せず、維持せずに放置される
【００３９】
［実施例３］
実施例３として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表１に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：１９５／５５Ｒ１５  ８４Ｖ  ＺＥ５０２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：６Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．９１ｋＮ
【００４０】
［実施例４］
実施例４として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表１に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：１９５／５５Ｒ１５  ８４Ｖ  ＺＥ５０２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：６Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．９１ｋＮ
・供試タイヤの内部温度を８０°Ｃ（試験中、この温度に維持される）
・供試タイヤの内部空気のオゾン濃度：５０ｐｐｈｐ（試験中、この濃度に維持される）
【００４１】
［比較例２］
比較例２として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表１に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：１９５／５５Ｒ１５  ８４Ｖ  ＺＥ５０２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：６Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．９１ｋＮ
・供試タイヤの走行時間：１６８ｈ
・供試タイヤの内部圧力：試験開始前に１４０ｋＰａに設定した後は、試験中においても  圧力調整を行わずに放置される
・供試タイヤの内部温度：特定温度に設定せず、維持せずに放置される
【００４２】
［実施例５］
実施例５として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表２に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：２１５／３５Ｒ１６  ８１Ｖ  ＺＥ９１２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：７．５Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．５４ｋＮ
【００４３】
［実施例６］
実施例６として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表２に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：２１５／３５Ｒ１６  ８１Ｖ  ＺＥ９１２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：７．５Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．５４ｋＮ
・供試タイヤの内部温度：８０°Ｃ（試験中、この温度に維持される）
・供試タイヤの内部空気のオゾン濃度：５０ｐｐｈｐ（試験中、この濃度に維持される）
【００４４】
［比較例３］
比較例３として、以上説明された試験要領に従って行われたタイヤの空気漏れ試験のさらに他の例が示される。供試タイヤ及び試験条件は、表２に示される如く、下記の項目以外は、実施例１と同一である。
・供試タイヤのサイズ：２１５／３５Ｒ１６  ８１Ｖ  ＺＥ９１２
・供試タイヤが装着される試験用リムの幅：７．５Ｊ
・供試タイヤへの負荷荷重：４．５４ｋＮ
・供試タイヤの走行時間：１６８ｈ
・供試タイヤの内部圧力：試験開始前に１４０ｋＰａに設定した後は、試験中においても  圧力調整を行わずに放置される
・供試タイヤの内部温度：特定温度に設定せず、維持せずに放置される
【００４５】
［評価］
実施例１から６及び比較例１から３の各タイヤについて、２４時間ごとに試験架台１ａからリム２を外し、損傷の発生部分を目視にて確認し、損傷発生までの経過時間を２４時間ピッチで確認した。この確認結果が表１及び表２に示されている。実施例１から６のタイヤＴについては、そのインナーに劣化損傷が認められ、短時間（１４４時間）で市場での内部劣化が再現できた。一方、比較例１から３のタイヤＴについては、ブレーカー部に損傷が認められた。すなわち、比較例１から３のタイヤＴについては、長時間（１９２時間、１６８時間）経過後においても市場での内部劣化は再現し得なかった。各例の評価について、内部劣化が再現し得なかった比較例１から３に対しては×印で示し、内部劣化を十分に再現し得た実施例２、４、６に対しては◎で示し、内部劣化は再現し得たがその評価に長時間を要した実施例１、３、５に対しては○で示した。この評価結果から、本発明の優位性は明らかである。
【００４６】
【表１】
0005828780.tif 000002
【００４７】
【表２】
0005828780.tif 000003
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明に係るタイヤの試験方法は、実車を用いずに、種々の空気入りタイヤについて、短時間で内部劣化性能を確認するのに好適である。
【符号の説明】
【００４９】
１・・・試験装置
２・・・リム
３・・・駆動ドラム
４・・・空気供給配管
５・・・コンプレッサ
６・・・接続管
７・・・劣化成分添加装置
８・・・加熱装置
９・・・タンク
１０・・・電熱ヒータ
１１・・・圧力センサ
１２・・・温度センサ
１３・・・オゾンセンサ
１４・・・調整弁
１５・・・アクチエータ
１６・・・制御配線
１７・・・排気口
１８・・・排気管
１９・・・安全弁
Ｔ・・・供試タイヤ
【図１】
0005828780.tif 000004
【図２】
0005828780.tif 000005