(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示部と、
前記表示部からの光線または前記表示部に向かう光線に対して制御を行う光線制御部と
を備え、
２以上の第１の視点画像と、１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像を前記表示部に表示する第１の表示モードを有し、
前記第１の視点画像のそれぞれが、複数画素からなる第１の画素グループを用いて表示され、
前記第２の視点画像のそれぞれが、前記第１の画素グループの画素数よりも少ない画素からなる第２の画素グループを用いて表示され、
前記２以上の第１の視点画像の表示に用いられる２以上の前記第１の画素グループと、前記１または複数の第２の視点画像の表示に用いられる１または複数の前記第２の画素グループとが、１つの基本画素セットを構成し、
前記基本画素セット内において前記第１の画素グループ同士の間に内挿される前記第２の画素グループの各画素は、両隣りの前記第１の画素グループの画素が表示する視点画像の中間視点に係る視点画像を表示する
表示装置。
【請求項２】
前記２以上の第１の視点画像は、左眼画像および右眼画像であり、
前記第２の視点画像は、前記左眼画像および前記右眼画像の１または複数の補間画像である
請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記光線制御部は、前記表示部に表示された各視点画像からの光線または各視点画像に向かう光線を、それぞれ対応する角度方向に規制するように動作する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項４】
単一の視点画像が前記表示部に表示され、かつ、前記光線制御部が、前記単一の視点画像からの光線または前記単一の視点画像に向かう光線をそのまま透過させるように動作する第２の表示モードをさらに有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項５】
前記光線制御部は、光を透過または遮断するバリア部であり、
前記バリア部は、開状態と閉状態とを切り換え可能な、複数の第１系列の液晶バリアおよび複数の第２系列の液晶バリアを有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項６】
前記複数の第１系列の液晶バリアが透過状態になるとともに、前記複数の第２系列の液晶バリアが遮断状態になり、
前記基本画素セットは、前記複数の第１系列の液晶バリアに対応する位置に設けられている
請求項５に記載の表示装置。
【請求項７】
前記光線制御部は、光を透過または遮断するバリア部であり、
前記バリア部は、複数の固定された開口部を有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項８】
前記光線制御部は、屈折率を切り換え可能な、複数の可変レンズを有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項９】
前記光線制御部は、複数の固定されたレンズを有する
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１０】
バックライトをさらに備え、
前記表示部は液晶表示部であり、
前記液晶表示部は、前記バックライトと前記光線制御部との間に配置されている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１１】
バックライトをさらに備え、
前記表示部は液晶表示部であり、
前記光線制御部は、前記バックライトと前記液晶表示部との間に配置されている
請求項１に記載の表示装置。
【請求項１２】
表示装置と、
前記表示装置を利用した動作制御を行う制御部と
を備え、
前記表示装置は、
表示部と、
前記表示部からの光線または前記表示部に向かう光線に対して制御を行う光線制御部と
を有し、
２以上の第１の視点画像と、１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像を前記表示部に表示する第１の表示モードを有し、
前記第１の視点画像のそれぞれが、複数画素からなる第１の画素グループを用いて表示され、
前記第２の視点画像のそれぞれが、前記第１の画素グループの画素数よりも少ない画素からなる第２の画素グループを用いて表示され、
前記２以上の第１の視点画像の表示に用いられる２以上の前記第１の画素グループと、前記１または複数の第２の視点画像の表示に用いられる１または複数の前記第２の画素グループとが、１つの基本画素セットを構成し、
前記基本画素セット内において前記第１の画素グループ同士の間に内挿される前記第２の画素グループの各画素は、両隣りの前記第１の画素グループの画素が表示する視点画像の中間視点に係る視点画像を表示する
電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、映像を表示する表示装置、およびそのような表示装置を備えた電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、立体視表示を実現できる表示装置が注目を集めている。立体視表示は、互いに視差のある（視点の異なる）視点映像を表示するものであり、観察者が左右の目でそれぞれ異なる視点映像を見ることにより奥行きのある立体的な映像として認識することができる。また、互いに視差がある３つ以上の映像を表示することにより、観察者に対してより自然な立体映像を提供することが可能な表示装置も開発されている。
【０００３】
このような表示装置としては、例えば、パララックスバリア（視差バリア）方式や、レンチキュラーレンズ方式などがある。これらの方式では、複数の視点映像を同時に表示し、観察者が左右の目で観察する際の観察角度によって見える映像が異なるようになっている。例えば、特許文献１には、バリアとして液晶素子を用いた、パララックスバリア方式の表示装置が開示されている。
【０００４】
立体視表示を行うことができる表示装置では、左眼画像と右眼画像とが混ざり合う、いわゆるクロストークを低減することが望まれており、様々な手法が開示されている。例えば、特許文献２には、表示パネルにおいて、水平方向に隣接する画素の画素電位が互いに影響を与えることにより生じるクロストークを低減するために、画素信号の信号レベルを補正する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平３−１１９８８９号公報
【特許文献２】特開２００７−３１６４６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このようなクロストークは、他の要因によっても起こりうる。すなわち、パララックスバリア方式や、レンチキュラーレンズ方式などの表示装置では、観察者は、左眼と右眼に係る観察角度が適切である場合には、左眼画像と右眼画像とを分離して観察できるが、例えばその中間の観察角度から観察した場合には、左眼画像と右眼画像とが混ざり合ってしまう。このようなクロストークにより、観察者は画質が劣化したように感じるおそれがある。
【０００７】
本開示はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、クロストークによる画質の劣化を低減することができる表示装置および電子機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の表示装置は、表示部と、光線制御部とを備えている。光線制御部は、表示部からの光線または表示部に向かう光線に対して制御を行うものである。上記表示装置は、２以上の第１の視点画像と、第１の視点画像のそれぞれの画素数よりも少ない画素数の１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像を表示部に表示する第１の表示モードを有するものである。
【０００９】
本開示の電子機器は、上記表示装置を備えたものであり、例えば、テレビジョン装置、デジタルカメラ、パーソナルコンピュータ、ビデオカメラあるいは携帯電話等の携帯端末装置などが該当する。
【００１０】
本開示の表示装置および電子機器では、光線制御部により光線が制御されることにより、表示部における表示が、観察者に視認される。第１の表示モードでは、２以上の第１の視点画像と、１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像が、表示部に表示される。その際、各第２の視点画像の画素数が、各第１の視点画像の画素数よりも少なくなるように表示が行われる。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の表示装置および電子機器によれば、第２の視点画像のそれぞれの画素数を、第１の視点画像のそれぞれの画素数よりも少なくしたので、クロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の第１の実施の形態に係る立体表示装置の一構成例を表すブロック図である。
【図２】図１に示した補間画像生成部の一動作例を表す説明図である。
【図３】図１に示した表示駆動部の一構成例を表すブロック図である。
【図４】図１に示した表示部の一構成例を表す回路図および断面図である。
【図５】図１に示した表示部の一構成例を表す平面図である。
【図６】図１に示したバリア部の一構成例を表す平面図および断面図である。
【図７】図１に示した表示部とバリア部との関係を表す説明図である。
【図８】図１に示した表示部とバリア部との関係を表す他の説明図である。
【図９】図１に示した立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図１０】図１に示した立体表示装置の一動作例を表す他の模式図である。
【図１１】クロストークを説明するための説明図である。
【図１２】図１に示した立体表示装置における表示画面の一例を表す説明図である。
【図１３】表示画面の視差とクロストーク許容量との関係を表す説明図である。
【図１４】図１に示した立体表示装置の他の動作例を表す模式図である。
【図１５】比較例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図１６】図１５に示した立体表示装置における表示画面の一例を表す説明図である。
【図１７】他の比較例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図１８】第１の実施の形態の変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図１９】図１８に示した立体表示装置における表示画面の一例を表す説明図である。
【図２０】第１の実施の形態の他の変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図２１】図２０に示した立体表示装置における表示画面の一例を表す説明図である。
【図２２】第１の実施の形態の他の変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図２３】第２の実施の形態に係る立体表示装置の一構成例を表すブロック図である。
【図２４】図２３に示した画像生成部の一動作例を表す説明図である。
【図２５】図２３に示した立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図２６】実施の形態に係る立体表示装置を適用したテレビジョン装置の外観構成を表す斜視図である。
【図２７】変形例に係る立体表示装置における表示部とバリア部との関係を表す説明図である。
【図２８】他の変形例に係る立体表示装置における表示部とバリア部との関係を表す説明図である。
【図２９】他の変形例に係る立体表示装置の一構成例を表す説明図である。
【図３０】他の変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【図３１】他の変形例に係る立体表示装置の一動作例を表す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本開示の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
１．第１の実施の形態
２．第２の実施の形態
３．適用例
【００１４】
＜１．第１の実施の形態＞
［構成例］
（全体構成例）
図１は、第１の実施の形態に係る立体表示装置の一構成例を表すものである。立体表示装置１は、パララックスバリア方式の立体表示装置である。立体表示装置１は、補間画像生成部４１と、制御部４２と、バックライト駆動部４３と、バックライト３０と、表示駆動部５０と、表示部２０と、バリア駆動部４４と、バリア部１０とを備えている。
【００１５】
補間画像生成部４１は、外部より供給される映像信号Ｓdispに基づいて補間画像処理を行い、映像信号Ｓdisp2を生成するものである。具体的には、補間画像生成部４１は、立体表示装置１が立体視表示を行う場合において、映像信号Ｓdispに含まれる左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて、補間画像処理により補間画像ＦＩを生成する。
【００１６】
図２は、立体表示装置１が立体視表示を行う場合において、補間画像生成部４１が取り扱う画像の一例を模式的に表すものであり、（Ａ）は左眼画像ＦＬを示し、（Ｂ）は右眼画像ＦＲを示し、（Ｃ）は補間画像ＦＩを示す。左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲは、観察者が左眼および右眼でそれぞれ観察するための視点画像であり、互いに視差を有するものである。補間画像生成部４１は、これらの左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて、それらの中間視点に係る視点画像である補間画像ＦＩ（図２（Ｃ））を、補間画像処理により生成するようになっている。
【００１７】
補間画像生成部４１は、このようにして生成した補間画像ＦＩと、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲとを含む映像信号Ｓdisp2を生成して出力する。また、補間画像生成部４１は、立体表示装置１が通常表示（２次元表示）を行う場合には、映像信号Ｓdispをそのまま映像信号Ｓdisp2として出力するようになっている。
【００１８】
制御部４２は、補間画像生成部４１から供給される映像信号Ｓdisp2に基づいて、バックライト駆動部４３、表示駆動部５０、およびバリア駆動部４４を制御する回路である。具体的には、制御部４２は、バックライト駆動部４３に対してバックライト制御信号を供給し、表示駆動部５０に対して映像信号Ｓdisp2に基づいて生成した映像信号Ｓdisp3を供給し、バリア駆動部４４に対してバリア制御信号を供給するようになっている。この映像信号Ｓdisp3は、立体表示装置１が通常表示（２次元表示）を行う場合には、１つの視点映像を含む映像信号Ｓ２Ｄであり、立体表示装置１が立体視表示を行う場合には、上述した左眼画像ＦＬ、右眼画像ＦＲ、および補間画像ＦＩを含む映像信号Ｓ３Ｄである。
【００１９】
バックライト駆動部４３は、制御部４２から供給されるバックライト制御信号に基づいてバックライト３０を駆動するものである。バックライト３０は、表示部２０に対して面発光した光を射出する機能を有している。バックライト３０は、例えば、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）や、ＣＣＦＬ（Cold Cathode Fluorescent Lamp）などを用いて構成されるものである。
【００２０】
表示駆動部５０は、制御部４２から供給される映像信号Ｓdisp3に基づいて表示部２０を駆動するものである。表示部２０は、この例では液晶表示部であり、液晶表示素子を駆動して、バックライト３０から射出した光を変調することにより表示を行うようになっている。
【００２１】
バリア駆動部４４は、制御部４２から供給されるバリア制御信号に基づいて、バリア部１０を駆動するものである。バリア部１０は、バックライト３０から射出し表示部２０を透過した光を透過（開動作）または遮断（閉動作）するものであり、液晶を用いて構成された複数の開閉部１１，１２（後述）を有している。
【００２２】
図１に示すように、立体表示装置１では、バックライト３０、表示部２０、およびバリア部１０は、この順に配置されている。つまり、バックライト３０から射出した光は、表示部２０およびバリア部１０を介して、観察者に届くようになっている。
【００２３】
（表示駆動部５０および表示部２０）
図３は、表示駆動部５０のブロック図の一例を表すものである。表示駆動部５０は、タイミング制御部５１と、ゲートドライバ５２と、データドライバ５３とを備えている。タイミング制御部５１は、ゲートドライバ５２およびデータドライバ５３の駆動タイミングを制御するとともに、制御部４２から供給された映像信号Ｓdisp3に基づいて映像信号Ｓdisp4を生成し、データドライバ５３へ供給するものである。ゲートドライバ５２は、タイミング制御部５１によるタイミング制御に従って、表示部２０内の画素Ｐixを行ごとに順次選択して、線順次走査するものである。データドライバ５３は、表示部２０の各画素Ｐixへ、映像信号Ｓdisp4に基づく画素信号を供給するものである。具体的には、データドライバ５３は、映像信号Ｓdisp3に基づいてＤ／Ａ（デジタル／アナログ）変換を行うことにより、アナログ信号である画素信号を生成し、各画素Ｐixへ供給するようになっている。
【００２４】
図４は、表示部２０の一構成例を表すものであり、（Ａ）は画素Ｐixを構成するサブ画素ＳＰixの回路図の一例を示し、（Ｂ）は表示部２０の断面構成を示す。
【００２５】
画素Ｐixは、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）にそれぞれ対応する３つのサブ画素ＳＰixを有している。各サブ画素ＳＰixは、図４（Ａ）に示したように、ＴＦＴ（Thin Film Transistor）素子Ｔｒと、液晶素子ＬＣと、保持容量素子Ｃｓを備えている。ＴＦＴ素子Ｔｒは、例えばＭＯＳ−ＦＥＴ（Metal Oxide Semiconductor-Field Effect Transistor）により構成されるものであり、ゲートがゲート線ＧＣＬに接続され、ソースがデータ線ＳＧＬに接続され、ドレインが液晶素子ＬＣの一端と保持容量素子Ｃｓの一端に接続されている。液晶素子ＬＣは、一端がＴＦＴ素子Ｔｒのドレインに接続され、他端は接地されている。保持容量素子Ｃｓは、一端がＴＦＴ素子Ｔｒのドレインに接続され、他端は保持容量線ＣＳＬに接続されている。ゲート線ＧＣＬはゲートドライバ５２に接続され、データ線ＳＧＬはデータドライバ５３に接続されている。
【００２６】
表示部２０は、図４（Ｂ）に示したように、駆動基板２０７と対向基板２０８との間に、液晶層２０３を封止したものである。駆動基板２０７は、透明基板２０１と、画素電極２０２と、偏光板２０６ａとを有している。透明基板２０１は、例えばガラス等から構成されるものであり、ＴＦＴ素子Ｔｒが形成されたものである。この透明基板２０１上には、サブ画素ＳＰix毎に画素電極２０２が配設されている。そして、透明基板２０１の、画素電極２０２が配設された面とは反対の面には、偏光板２０６ａが貼り付けられている。対向基板２０８は、透明基板２０５と、対向電極２０４と、偏光板２０６ｂとを有している。透明基板２０５は、例えばガラス等から構成されるものである。透明基板２０５の液晶層２０３側の面には、図示しないカラーフィルタやブラックマトリクスが形成され、さらにその上には、対向電極２０４が各サブ画素ＳＰixに共通の電極として配設されている。透明基板２０５の、対向電極２０４が配設された面とは反対の面には、偏光板２０６ｂが貼り付けられている。偏光板２０６ａおよび偏光板２０６ｂは、互いにクロスニコルまたはパラレルニコルとなるように貼り合わせられている。
【００２７】
図５は、表示部２０におけるサブ画素ＳＰixの配列を表すものである。図５において、“Ｒ”は赤色のサブ画素ＳＰixを示し、“Ｇ”は緑色のサブ画素ＳＰixを示し、“Ｂ”は青色のサブ画素ＳＰixを示す。表示部２０は、表示画面の垂直方向Ｙに長い長方形の形状を有する複数のサブ画素ＳＰixがマトリックス状に配列している。具体的には、この例では、水平方向Ｘにおいて、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）のサブ画素ＳＰixが、この順で繰り返し配置されている。また、垂直方向Ｙにおいては、同じ色に係るサブ画素ＳＰixが並んで配置されている。
【００２８】
（バリア部１０）
図６は、バリア部１０の一構成例を表すものであり、（Ａ）はバリア部１０の平面図を示し、（Ｂ）は（Ａ）のバリア部１０のＶＩ−ＶＩ矢視方向の断面構成を示す。
【００２９】
バリア部１０は、いわゆるパララックスバリアであり、図６（Ａ）に示したように、光を透過または遮断する複数の開閉部（液晶バリア）１１，１２を有している。開閉部１１，１２は、この例では、いわゆるステップバリアの形状を有している。この例では、開閉部１１の幅Ｗ１１と、開閉部１２の幅Ｗ１２とは、互いに異なっており、ここでは例えばＷ１１＞Ｗ１２となっている。但し、開閉部１１，１２の幅の大小関係はこれに限定されず、Ｗ１１＜Ｗ１２であってもよく、また、Ｗ１１＝Ｗ１２であってもよい。
【００３０】
バリア部１０は、図６（Ｂ）に示したように、駆動基板１０７と対向基板１０８との間に、液晶層１０３を封止したものである。駆動基板１０７は、透明基板１０１と、透明電極層１０２と、偏光板１０６ａとを有している。透明基板１０１は、例えばガラス等から構成されるものであり、その上には、透明電極層１０２が形成されている。また、透明基板１０１の、透明電極層１０２が配設された面とは反対の面には、偏光板１０６ａが貼り付けられている。対向基板１０８は、透明基板１０５と、透明電極層１０４と、偏光板１０６ｂとを有している。透明基板１０５は、例えばガラス等から構成されるものであり、その上には、透明電極層１０４が形成されている。透明基板１０５の、透明電極層１０４が配設された面とは反対の面には、偏光板１０６ｂが張り付けられている。偏光板１０６ａおよび偏光板１０６ｂは、互いにクロスニコルまたはパラレルニコルとなるように貼り合わせられている。
【００３１】
透明電極層１０２は、複数の透明電極１１０，１２０を有している。また、透明電極層１０４は、複数の透明電極１１０，１２０に対応する位置にわたって、いわゆる共通電極として設けられるものである。透明電極１１０と、液晶層１０３および透明電極層１０４におけるその透明電極１１０に対応する部分とは、開閉部１１を構成している。同様に、透明電極１２０と、液晶層１０３および透明電極層１０４におけるその透明電極１２０に対応する部分とは、開閉部１２を構成している。このような構成により、バリア部１０では、透明電極１１０または透明電極１２０に電圧を選択的に印加することにより、液晶層１０３がその電圧に応じた液晶配向になり、開閉部１１，１２毎の開閉動作を行うことができるようになっている。
【００３２】
これらの開閉部１１，１２は、立体表示装置１が通常表示（２次元表示）および立体視表示のどちらを行うかにより、異なる動作を行う。具体的には、開閉部１１は、後述するように、通常表示の際には開状態（透過状態）になり、立体視表示を行う際には、閉状態（遮断状態）となるものである。開閉部１２は、後述するように、通常表示および立体視表示の両方において、開状態（透過状態）になるものである。
【００３３】
図７は、表示部２０におけるサブ画素ＳＰixと、バリア部１０における開閉部１２との位置関係を表すものである。なお、この図では、バリア部１０における開閉部１１の図示を省略している。すなわち、この図では、立体視表示の際に開状態となる開閉部１２を図示しており、立体視表示の際に閉状態となる開閉部１１の図示を省略している。開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する５つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。そして、サブ画素セットＰＧは、その水平方向の中心が開閉部１２に対応する位置になるように配置されている。
【００３４】
図８は、立体視表示および通常表示（２次元表示）を行う場合のバリア部１０の状態を、断面構造を用いて模式的に表すものであり、（Ａ）は立体視表示を行う状態を示し、（Ｂ）は通常表示を行う状態を示す。図８において、斜線で示した開閉部１１は、光が遮断されている状態を示している。
【００３５】
立体視表示を行う場合には、表示駆動部５０に映像信号Ｓ３Ｄが供給され、表示部２０はそれに基づいて表示を行う。具体的には、図８（Ａ）に示したように、バリア部１０では、開閉部１２が開状態（透過状態）になるとともに、開閉部１１が閉状態（遮断状態）になる。そして、表示部２０では、この開閉部１２に対応する位置に配置された互いに隣接する５つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）が、後述するように、左眼画像ＦＬに係る２つのサブ画素情報Ｐ１，Ｐ２（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩに係る１つのサブ画素情報Ｐ３（補間画素情報ＰＩ）、および右眼画像ＦＲに係る２つのサブ画素情報Ｐ４，Ｐ５（右眼画素情報ＰＲ）を表示する。これにより、観察者は、後述するように、左眼で左眼画素情報ＰＬを観察するとともにと右眼で右眼画素情報ＰＲを観察することにより、立体的な映像を見ることができる。また、表示部２０は、後述するように、補間画素情報ＰＩを表示することにより、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化の低減を図っている。
【００３６】
一方、通常表示（２次元表示）を行う場合には、表示駆動部５０に映像信号Ｓ２Ｄが供給され、表示部２０はそれに基づいて表示を行う。具体的には、図８（Ｂ）に示したように、バリア部１０では、開閉部１１，１２がともに開状態（透過状態）になり、表示部２０では、全てのサブ画素ＳＰixが、１つの視点映像（２次元映像）を表示する。これにより、観察者は、表示部２０に表示された通常の２次元映像をそのまま見ることができる。
【００３７】
ここで、立体視表示を行うモードは、本開示における「第１の表示モード」の一具体例に対応する。サブ画素セットＰＧは、本開示における「基本画素セット」の一具体例に対応する。左眼画素情報ＰＬを表示する２つのサブ画素の組、および右眼画素情報ＰＲを表示する２つのサブ画素の組は、本開示における「第１の画素グループ」の一具体例に対応する。補間画素情報ＰＩを表示するサブ画素は、本開示における「第２の画素グループ」の一具体例に対応する。開閉部１２は、本開示における「第１系列の液晶バリア」の一具体例に対応し、開閉部１１は、本開示における「第２系列の液晶バリア」の一具体例に対応する。
【００３８】
［動作および作用］
続いて、本実施の形態の立体表示装置１の動作および作用について説明する。補間画像生成部４１は、外部より供給される映像信号Ｓdispに基づいて補間画像処理を行い、映像信号Ｓdisp2を生成する。具体的には、補間画像生成部４１は、立体表示装置１が立体視表示を行う場合において、映像信号Ｓdispに含まれる左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて補間画像処理を行うことにより補間画像ＦＩを生成し、これらの画像を含む映像信号Ｓdisp2を生成する。制御部４２は、映像信号Ｓdisp2に基づいて、バックライト駆動部４３、表示駆動部５０、およびバリア駆動部４４を制御する。バックライト駆動部４３は、制御部４２から供給されるバックライト制御信号に基づいてバックライト３０を駆動する。バックライト３０は、面発光した光を表示部２０に対して射出する。表示駆動部５０は、制御部４２から供給される映像信号Ｓdisp3に基づいて表示部２０を駆動する。表示部２０は、バックライト３０から射出した光を変調することにより表示を行う。具体的には、表示部２０のサブ画素セットＰＧは、立体表示装置１が立体視表示を行う場合において、左眼画素情報ＰＬ、補間画素情報ＰＩ、および右眼画素情報ＰＲを表示する。バリア駆動部４４は、制御部４２から供給されるバリア制御信号に基づいてバリア部１０を制御する。バリア部１０の開閉部１１，１２は、バリア駆動部４４からの指示に基づいて開閉動作を行い、バックライト３０から射出し表示部２０を透過した光を透過または遮断する。
【００３９】
（立体視表示の詳細動作）
次に、立体視表示を行う場合の詳細動作を説明する。
【００４０】
図９は、表示部２０およびバリア部１０における立体視表示の動作例を表すものである。立体視表示を行う場合には、バリア部１０では、開閉部１２が開状態（透過状態）になるとともに、開閉部１１が閉状態（遮断状態）になる。そして、表示部２０は、映像信号Ｓ３Ｄの画素情報を表示する。このとき、図９に示したように、開閉部１２付近に配置された５つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）が、左眼画像ＦＬに係る２つのサブ画素情報Ｐ１，Ｐ２（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩに係る１つのサブ画素情報Ｐ３（補間画素情報ＰＩ）、および右眼画像ＦＲに係る２つのサブ画素情報Ｐ４，Ｐ５（右眼画素情報ＰＲ）をそれぞれ表示する。表示部２０の各サブ画素ＳＰixから出た光は、開閉部１２によりそれぞれ角度が制限されて出力される。これにより、観察者は、左眼で左眼画素情報ＰＬを、右眼で右眼画素情報ＰＲを見ることとなる。このようにして、観察者は、左眼および右眼で、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲをそれぞれ観察することにより、表示映像を立体的な映像として感じることができる。
【００４１】
（左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間のクロストーク）
図９に示したように、サブ画素セットＰＧは、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲとの間に補間画素情報ＰＩを表示する。これにより、立体表示装置１は、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。以下に、その詳細を説明する。
【００４２】
図１０は、立体表示装置１のサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。表示部２０のサブ画素セットＰＧの５つのサブ画素ＳＰixから射出された光は、液晶バリア部１０の開状態にある開閉部１２を透過してそれぞれ直進する。観察者は、これらの光の進行方向に対応した観察角度αからこれらの光を観察する。その際、各サブ画素ＳＰixから射出した光は、それぞれの光の進行方向に対応した観察角度αにおいて、図１０に示したような輝度分布を有する。具体的には、左眼画素情報ＰＬの進行方向に対応する観察角度ＣＬを中心に輝度分布ＤＰＬが生じ、補間画素情報ＰＩの進行方向に対応する観察角度ＣＩを中心に輝度分布ＤＰＩが生じ、右眼画素情報ＰＲの進行方向に対応する観察角度ＣＲを中心に輝度分布ＤＰＲが生じる。図１０に示したように、輝度分布ＤＰＬに係る輝度Ｉと、輝度分布ＤＰＩに係る輝度Ｉとは、観察角度ＢＬにおいて等しくなる。すなわち、観察角度ＢＬは、輝度分布ＤＰＬと輝度分布ＤＰＩの境界に対応するものである。同様に、輝度分布ＤＰＩに係る輝度Ｉと、輝度分布ＤＰＲに係る輝度Ｉとは、観察角度ＢＲにおいて等しくなる。すなわち、観察角度ＢＲは、輝度分布ＤＰＩと輝度分布ＤＰＲの境界に対応するものである。
【００４３】
立体表示装置１は、観察者が表示画像を観察する際に、左眼の観察角度αが観察角度ＣＬ（輝度分布ＤＰＬの中心）付近になるとともに、右眼の観察角度αが観察角度ＣＲ（輝度分布ＤＰＲの中心）付近になるように設計される。その際、立体表示装置１では、２つのサブ画素情報Ｐ１，Ｐ２が左眼画素情報ＰＬを構成し、２つのサブ画素情報Ｐ４，Ｐ５が右眼画素情報ＰＲを構成するようにしたので、１つのサブ画素情報が左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲを構成する場合と比較して、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅を広くすることができる。これにより、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が多少ずれても、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅が広いため、左眼が輝度分布ＤＰＬに係る光を観察し、右眼が輝度分布ＤＰＲに係る光を観察しやすくすることができ、所望の画像を観察することができる観察角度αの範囲を広げることができる。
【００４４】
一方、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれた場合には、例えば、観察者は、左眼で輝度分布ＤＰＬに係る光に加えて輝度分布ＤＰＩに係る光をも観測するようになり、または、右眼で輝度分布ＤＰＲに係る光に加えて輝度分布ＤＰＩに係る光をも観測するようになる。すなわち、このような場合には、観察者は、本来観察すべき光に加え、観察すべきでない光をも観察するようになり、いわゆるクロストークが生じることとなる。
【００４５】
図１１は、クロストークを表すものである。あるサブ画素ＳＰixからの光を主に観察することができる観察角度範囲Ｒαの両端付近では、そのサブ画素ＳＰixに隣接する他の視点画像に係るサブ画素ＳＰixからの光も観測される。具体的には、例えば、観察角度α１では、所望のサブ画素ＳＰixからの輝度Ｉ１の光に加え、隣接するサブ画素ＳＰixからの輝度Ｉ２の光も観察される。このとき、クロストークＣＴは、次式で表される。
ＣＴ＝Ｉ２／Ｉ１×１００  ・・・（１）
すなわち、クロストークＣＴは、隣接するサブ画素ＳＰixからの影響が大きいほど、その値が大きくなるものである。
【００４６】
観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれ、例えば、図１０において、観察者が観察角度ＢＬから観察する場合には、クロストークＣＴは１００％になり、観察者は、互いに視差が異なる左眼画像ＦＬおよび補間画像ＦＩを２重像として観察することとなる。右眼についても全く同様であり、例えば、図１０において、観察者が観察角度ＢＲから観察する場合には、クロストークＣＴは１００％になり、観察者は、互いに視差が異なる補間画像ＦＩおよび右眼画像ＦＲを２重像として観察することとなる。
【００４７】
図１２は、クロストークが生じたときの表示画面の一例を表すものであり、（Ａ）は、観察角度ＢＬから観察した場合の表示画面を示し、（Ｂ）は、観察角度ＢＲから観察した場合の表示画面を示す。観察者が観察角度ＢＬから観察する場合には、図１２（Ａ）に示したような、左眼画像ＦＬおよび補間画像ＦＩの２重像を観察し、また、観察者が観察角度ＢＲから観察する場合には、図１２（Ｂ）に示したような、補間画像ＦＩおよび右眼画像ＦＲの２重像を観察する。このとき、補間画像ＦＩは、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲの中間視点に対応する画像であるため、左眼画像ＦＬと補間画像ＦＩとの間の視差は、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間の視差の約半分となり、同様に、補間画像ＦＩと右眼画像ＦＲとの間の視差は、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間の視差の約半分となる。これにより、立体表示装置１では、クロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００４８】
図１３は、表示画像の視差と、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化との関係を示す主観評価の結果を表すものである。図１２において、横軸は、表示画像の視差から計算される飛出量を示している。すなわち、飛出量が大きいほど視差が大きいことを示している。縦軸は、観察者がどの位のクロストークＣＴまでなら許容できるかを表すクロストーク許容量を示している。図１３に示したように、飛出量が低くなるにつれ、クロストーク許容量は増大する。すなわち、図１３は、表示画像の視差が小さいほど、観察者はクロストークによる画質の劣化を感じにくくなり、大きなクロストークＣＴを許容できることを示している。
【００４９】
立体表示装置１では、上述したように、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲに加え、補間画像ＦＩを表示したので、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれた場合でも、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。すなわち、立体表示装置１では、上述したように、表示部２０のサブ画素セットＰＧが、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲの間に補間画素情報ＰＩを表示するようにしたので、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲとを離れた位置に表示するため、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間にクロストークを生じにくくすることができる。また、クロストークが生じる左眼画像ＦＬと補間画像ＦＩとの間の視差、および補間画像ＦＩと右眼画像ＦＲとの間の視差が、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間の視差に比べて小さくなるようにしたので、図１３に示したように、クロストーク許容量が増大し、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００５０】
（隣接するサブ画素セットの間のクロストーク）
図１４は、立体表示装置１の複数のサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。サブ画素セットＰＧの５つのサブ画素ＳＰixから射出された光が、開閉部１２を透過して直進するのと同様に、そのサブ画素セットＰＧに隣接するサブ画素セットＰＧの各サブ画素ＳＰixから射出された光も、その開閉部１２を透過して直進し、図１４に示したような輝度分布ＤＰＬ２，ＤＰＲ２が生じる。輝度分布ＤＰＬ２は、観察角度ＢＲ２を境界として輝度分布ＤＰＲの隣に生じ、輝度分布ＤＰＲ２は、観察角度ＢＬ２を境界として輝度分布ＤＰＬの隣に生じる。
【００５１】
これらの輝度分布ＤＰＬ２，ＤＰＲ２は、観察者が観察すべきでない光である。すなわち、観察者は、上述したように、左眼で左眼映像ＦＬに係る輝度分布ＤＰＬを主に観察し、右眼で右眼映像ＦＲに係る輝度分布ＤＰＲを主に観察するのが望ましい。よって、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれ、例えば、観察者が、左眼で右眼画像ＦＲに係る輝度分布ＤＰＲ２を観察し、あるいは、右眼で左眼画像ＦＬに係る輝度分布ＤＰＬ２を観察する場合には、観察者は、画質が劣化したように感じることとなる。
【００５２】
このような場合には、例えば、観察者の左眼の観察角度αが観察角度ＣＬよりも内側になるとともに、右眼の観察角度がおよび右眼の観察角度αが観察角度ＣＲよりも内側になるように設計することにより、画質の劣化を低減することができる。具体的には、図１４に示したように、例えば、左眼の観察角度αが観察角度ＣＬ２（サブ画素情報Ｐ２に対応する輝度分布の中心）付近になるとともに、右眼の観察角度αが観察角度ＣＲ２（サブ画素情報Ｐ４に対応する輝度分布の中心）付近になるように設計することができる。
【００５３】
立体表示装置１では、２つのサブ画素情報Ｐ１，Ｐ２が左眼画素情報ＰＬを構成し、２つのサブ画素情報Ｐ４，Ｐ５が右眼画素情報ＰＲを構成するようにしたので、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅を広くすることができるため、観察者は画質が劣化したように感じるおそれを低減することができる。すなわち、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれ、左眼の観察角度αが、観察角度ＣＬ２から輝度分布ＤＰＲ２の方向にずれた場合でも、観察角度ＣＬ２から観察角度ＢＬ２までの範囲ＭＬ内であれば、観察者は画質が劣化したように感じることはない。同様に、右眼の観察角度αが、観察角度ＣＲから輝度分布ＤＰＬ２の方向にずれた場合でも、観察角度ＣＲ２から観察角度ＢＲ２までの範囲ＭＲ内であれば、観察者は画質が劣化したように感じることはない。
【００５４】
このように、立体表示装置１では、２つのサブ画素情報Ｐ１，Ｐ２が左眼画素情報ＰＬを構成し、２つのサブ画素情報Ｐ４，Ｐ５が右眼画素情報ＰＲを構成するようにしたので、１つのサブ画素情報が左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲを構成する場合と比較して、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅を広くすることができ、所望の画像を観察することができる観察角度αの範囲を広げることができる。
【００５５】
次に、いくつかの比較例と対比して、本実施の形態の作用を説明する。
【００５６】
（比較例１）
まず、比較例１に係る立体表示装置１Ｒについて説明する。本比較例は、補間画像ＦＩを表示しないように構成したものである。
【００５７】
図１５は、比較例１に係る立体表示装置１Ｒにおけるサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。この例では、サブ画素セットＰＧは、隣接する４つのサブ画素ＳＰixにより構成されている。このサブ画素セットＰＧは、左眼画像ＦＬに係る２つのサブ画素情報（左眼画素情報ＰＬ）、および右眼画像ＦＲに係る２つのサブ画素情報（右眼画素情報ＰＲ）を表示する。すなわち、本比較例に係る立体表示装置１Ｒは、本実施の形態の場合とは異なり、補間画像ＦＩに係るサブ画素情報を表示しないものである。なお、図示していないが、本比較例に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する４つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。
【００５８】
各サブ画素ＳＰixから射出した光は、それぞれの光の進行方向に対応した観察角度αにおいて、図１５に示したような輝度分布を有する。具体的には、左眼画素情報ＰＬの進行方向に対応する観察角度ＣＬを中心に輝度分布ＤＰＬが生じ、右眼画素情報ＰＲの進行方向に対応する観察角度ＣＲを中心に輝度分布ＤＰＲが生じる。輝度分布ＤＰＬおよび輝度分布ＤＰＲは、観察角度Ｂ０を境界として隣り合って生じる。観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれた場合には、例えば、観察者は、左眼で輝度分布ＤＰＬに係る光に加えて輝度分布ＤＰＲに係る光をも観測するようになり、または、右眼で輝度分布ＤＰＲに係る光に加えて輝度分布ＤＰＬに係る光をも観測するようになる。例えば、図１５において、観察者が観察角度Ｂ０から観察する場合には、クロストークＣＴは１００％になり、観察者は、互いに視差が異なる左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲを２重像として観察することとなる。
【００５９】
図１６は、観察角度Ｂ０から観察した場合の表示画面を表すものである。このように、観察者が観察角度Ｂ０から観察した場合には、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲが互いに大きい視差を有しているため、観察者は、互いに大きくずれた２重像を観察することとなる。このように、視差が大きい場合には、図１３に示したように、クロストーク許容量が大幅に減少してしまうため、観察者は、クロストークによる画質の劣化を感じやすくなる。
【００６０】
一方、本実施の形態に係る立体表示装置１では、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲの間に補間画素情報ＰＩを表示するようにしたので、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲとを離れた位置に表示することができ、大きな視差を有する左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間にクロストークを生じにくくすることができる。また、クロストークが生じる左眼画像ＦＬと補間画像ＦＩとの間の視差、および補間画像ＦＩと右眼画像ＦＲとの間の視差が、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間の視差に比べて小さくなるようにしたので、図１３に示したように、クロストーク許容量が増大するので、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００６１】
言い換えれば、本実施の形態に係る立体表示装置１は、補間画像ＦＩを“緩衝画像”として用いることにより、クロストークによる画質の劣化を低減している。すなわち、本比較例に係る立体表示装置１Ｒでは、図１５に示したように、観察者が観察する画像は、観察角度αが変化するにつれて、観察角度Ｂ０付近を境界として左眼画像ＦＬ（輝度分布ＤＰＬ）と右眼画像ＦＲ（輝度分布ＤＰＲ）との間で変化する。つまり、観察角度Ｂ０付近において、表示画像の視差が大きく変化する。一方、本実施の形態に係る立体表示装置１では、図１０に示したように、観察者が観察する画像は、観察角度αが変化するにつれて、観察角度ＢＬ付近を境界として、観察する画像が左眼画像ＦＬ（輝度分布ＤＰＬ）と補間画像ＦＩ（輝度分布ＤＰＩ）との間で変化するとともに、観察角度ＢＲ付近を境界として、観察する画像が補間画像ＦＩ（輝度分布ＤＰＩ）と右眼画像ＦＲ（輝度分布ＤＰＲ）との間で変化する。つまり、本実施の形態では、表示画像の視差が、観察角度ＢＬ付近と観察角度ＢＲ付近とで半分ずつ２段階で変化する。このように、立体表示装置１では、大きな視差を有する左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲとともに、補間画像ＦＩを表示するようにしたので、大きな視差の変化をやわらげることができ、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００６２】
（比較例２）
次に、比較例２に係る立体表示装置１Ｓについて説明する。本比較例は、補間画像ＦＩを表示しないように構成したものである。
【００６３】
図１７は、比較例２に係る立体表示装置１Ｓにおけるサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。この例では、サブ画素セットＰＧは、隣接する３つのサブ画素ＳＰixにより構成されている。このサブ画素セットＰＧは、左眼画像ＦＬに係る１つのサブ画素情報（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩに係るサブ画素情報（補間画素情報ＰＩ）、および右眼画像ＦＲに係る１つのサブ画素情報（右眼画素情報ＰＲ）を表示する。すなわち、本比較例に係る立体表示装置１Ｓは、本実施の形態の場合とは異なり、左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲを、１つのサブ画素情報により構成するものである。なお、図示していないが、本比較例に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する３つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。
【００６４】
各サブ画素ＳＰixから射出した光は、それぞれの光の進行方向に対応した観察角度αにおいて、図１７に示したような輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＩ，ＤＰＲを有する。また、そのサブ画素セットＰＧに隣接するサブ画素セットＰＧの各サブ画素ＳＰixから射出された光も、同じ開閉部１２を透過して直進し、図１７に示したような輝度分布ＤＰＬ２，ＤＰＲ２が生じる。
【００６５】
本比較例に係る立体表示装置１Ｓでは、１つのサブ画素情報が左眼画素情報ＰＬを構成し、１つのサブ画素情報が右眼画素情報ＰＲを構成するようにしたので、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅が狭くなる。これにより、観察者と立体表示装置１Ｓとの相対的な位置関係が大きくずれ、左眼の観察角度αが、観察角度ＣＬから輝度分布ＤＰＲ２の方向にずれた場合、範囲ＭＬが狭いので、観察者は、左眼で右眼画像ＦＲを観察しやすくなってしまう。同様に、右眼の観察角度αが、観察角度ＣＲから輝度分布ＤＰＬ２の方向にずれた場合、範囲ＭＲが狭いので、観察者は、右眼で左眼画像ＦＬを観察しやすくなってしまう。
【００６６】
一方、本実施の形態に係る立体表示装置１では、２つのサブ画素情報が左眼画素情報ＰＬを構成し、２つのサブ画素情報が右眼画素情報ＰＲを構成するようにしたので、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅を広くすることができ、所望の画像を観察することができる観察角度αの範囲を広げることができる。具体的には、本実施の形態に係る立体表示装置１（図１４）では、比較例に係る立体表示装置１Ｓ（図１７）と比べて、範囲ＭＬ，ＭＲを約３倍に広げることができる。これにより、立体表示装置１では、左眼で右眼画像ＦＲを観察し、右眼で左眼画像ＦＬを観察するおそれを低減することができる。
【００６７】
［効果］
以上のように本実施の形態では、各サブ画素セットにおいて、左眼画素情報と右眼画素情報の間に、補間画素情報を表示するようにしたので、左眼画像と補間画像との間の視差、および補間画像と右眼画像との間の視差を小さくすることができるため、観察者が感じるクロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００６８】
また、本実施の形態では、各サブ画素セットにおいて、左眼画素情報と右眼画素情報を離して表示したので、左眼画像と右眼画像との間にクロストークを生じにくくすることができる。
【００６９】
また、本実施の形態では、各サブ画素セットにおいて、２つのサブ画素情報により左眼画素情報を構成するとともに、２つのサブ画素情報により右眼画素情報を構成したので、所望の画像を観察することができる観察角度の範囲を広げることができる。
【００７０】
［変形例１−１］
上記実施の形態では、２つのサブ画素情報により左眼画素情報を構成するとともに、２つのサブ画素情報により右眼画素情報を構成したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、３つ以上のサブ画素情報により構成してもよい。図１８は、３つのサブ画素情報により左眼画素情報および右眼画素情報をそれぞれ構成する場合の例を表すものである。本変形例に係るサブ画素セットＰＧは、隣接する７つのサブ画素ＳＰixにより構成されている。サブ画素セットＰＧは、左眼画像ＦＬに係る３つのサブ画素情報（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩに係る１つのサブ画素情報（補間画素情報ＰＩ）、右眼画像ＦＲに係る３つのサブ画素情報（右眼画素情報ＰＲ）を表示する。なお、図示していないが、本変形例に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する７つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。これにより、輝度分布ＤＰＬ，ＤＰＲの分布の幅を広くすることができ、所望の画像を観察することができる観察角度αの範囲をさらに広げることができる。
【００７１】
［変形例１−２］
上記実施の形態では、補間画像生成部４１が１つの補間画像ＦＩを生成したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、補間画像生成部が互いに視差が異なる２以上の補間画像を生成してもよい。以下に、補間画像生成部が２つの補間画像ＦＩＬ，ＦＩＲを生成し、サブ画素セットＰＧが、これらの２つの補間画像ＦＩＬ，ＦＩＲに対応する２つの補間画素情報ＰＩＬ，ＰＩＲを表示する場合の例を詳細に説明する。
【００７２】
図１９は、本変形例に係る立体表示装置１Ｃの補間画像生成部４１Ｃが取り扱う画像の一例を模式的に表すものであり、（Ａ）は左眼画像ＦＬを示し、（Ｂ）は右眼画像ＦＲを示し、（Ｃ）は補間画像ＦＩＬを示し、（Ｄ）は補間画像ＦＩＲを示す。補間画像生成部４１Ｃは、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて、それらの視点間に位置する第１の視点に係る補間画像ＦＩＬ（図１９（Ｃ））および第２の視点に係る補間画像ＦＩＲ（図１９（Ｄ））を、補間画像処理により生成する。この例では、左眼画像ＦＬと補間画像ＦＩＬとの間の視差と、補間画像ＦＩＬと補間画像ＦＩＲとの間の視差と、補間画像ＦＩＲと右眼画像ＦＲとの間の視差とは、互いに等しくなっている。すなわち、補間画像生成部４１Ｃは、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲの視点間を３等分することにより、２つの補間画像ＦＩＬ，ＦＩＲを生成する。
【００７３】
図２０は、本変形例に係る立体表示装置１Ｃにおけるサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。この例では、サブ画素セットＰＧは、隣接する８つのサブ画素ＳＰixにより構成されている。このサブ画素セットＰＧは、左眼画像ＦＬに係る３つのサブ画素情報（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩＬに係る１つのサブ画素情報（補間画素情報ＰＩＬ）、補間画像ＦＩＲに係る１つのサブ画素情報（補間画素情報ＰＩＲ）、および右眼画像ＦＲに係る３つのサブ画素情報（右眼画素情報ＰＲ）を表示する。なお、図示していないが、本変形例に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する８つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。
【００７４】
各サブ画素ＳＰixから射出した光は、それぞれの光の進行方向に対応した観察角度αにおいて、図２０に示したような輝度分布を有する。具体的には、左眼画素情報ＰＬの進行方向に対応する観察角度ＣＬを中心に輝度分布ＤＰＬが生じ、補間画素情報ＰＩＬの進行方向に対応する観察角度を中心に輝度ＤＰＩＬが生じ、補間画素情報ＰＩＲの進行方向に対応する観察角度を中心に輝度ＤＰＩＲが生じ、右眼画素情報ＰＲの進行方向に対応する観察角度ＣＲを中心に輝度分布ＤＰＲが生じる。輝度分布ＤＰＬと輝度分布ＤＰＩＬは、観察角度ＢＬを境界として隣り合って生じ、輝度分布ＤＰＩＬと輝度分布ＤＰＩＲは、観察角度ＢＣを境界として隣り合って生じ、輝度分布ＤＰＩＲと輝度分布ＤＰＲは、観察角度ＢＲを境界として隣り合って生じる。
【００７５】
図２１は、クロストークが生じたときの表示画面の一例を表すものであり、（Ａ）は観察角度ＢＬから観察した場合の表示画面を示し、（Ｂ）は観察角度ＢＣから観察した場合の表示画面を示し、（Ｃ）は観察角度ＢＲから観察した場合の表示画面を示す。観察者が観察角度ＢＬから観察する場合には、図２１（Ａ）に示したような、左眼画像ＦＬおよび補間画像ＦＩＬの２重像を観察し、観察者が観察角度ＢＣから観察する場合には、図２１（Ｂ）に示したような、補間画像ＦＩＬおよび補間画像ＦＩＲの２重像を観察し、観察者が観察角度ＢＲから観察する場合には、図２１（Ｃ）に示したような、補間画像ＦＩＲおよび右眼画像ＦＲの２重像を観察する。このとき、左眼画像ＦＬと補間画像ＦＩＬとの間の視差、補間画像ＦＩＬと補間画像ＦＩＲとの間の視差、および補間画像ＦＩＲと右眼画像ＦＲとの間の視差は、ともに、左眼画像ＦＬと右眼画像ＦＲとの間の視差の約１／３となる。これにより、立体表示装置１では、クロストークによる画質の劣化を低減することができる。
【００７６】
［変形例１−３］
上記実施の形態では、立体表示装置１は、３つの視点画像（左眼画像ＦＬ、補間画像ＦＩ、および右眼画像ＦＲ）を表示するものとしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、４つ以上の視点画像を表示してもよい。図２２は、７つの視点画像を表示する場合の例を表すものである。本変形例に係る立体表示装置１Ｄでは、補間画像生成部４１Ｄが、４つの視点画像ＦＶ１，ＦＶ２，ＦＶ３，ＦＶ４（図示せず）を含む映像信号Ｓdispに基づいて、補間画像生成処理を行う。具体的には、補間画像生成部４１Ｄは、視点画像ＦＶ１，ＦＶ２に基づいて補間画像ＦＩ１（図示せず）を生成し、視点画像ＦＶ２，ＦＶ３に基づいて補間画像ＦＩ２（図示せず）を生成し、視点画像ＦＶ３，ＦＶ４に基づいて補間画像ＦＩ３（図示せず）を生成する。そして、隣接する１１個のサブ画素ＳＰixから構成されるサブ画素セットＰＧのそれぞれは、視点画像ＦＶ１に係る視点画素情報ＰＶ１、補間画像ＦＩ１に係る補間画素情報ＰＩ１、視点画像ＦＶ２に係る視点画素情報ＰＶ２、補間画像ＦＩ２に係る補間画素情報ＰＩ２、視点画像ＦＶ３に係る視点画素情報ＰＶ３、補間画像ＦＩ３に係る補間画素情報ＰＩ３、および視点画像ＦＶ４に係る視点画素情報ＰＶ４を表示する。その際、各サブ画素セットＰＧは、視点画素情報ＰＶ１と視点画素情報ＰＶ２との間に補間画素情報ＰＩ１を表示し、視点画素情報ＰＶ２と視点画素情報ＰＶ３との間に補間画素情報ＰＩ２を表示し、視点画素情報ＰＶ３と視点画素情報ＰＶ４との間に補間画素情報ＰＩ３を表示する。なお、図示していないが、本変形例に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する１１個のサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。
【００７７】
［変形例１−４］
上記実施の形態では、サブ画素ＳＰixを単位としてセット（サブ画素セットＰＧ）を構成したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば画素Ｐixを単位としてセットを構成してもよい。この場合には、例えば、図９において、各画素セットＰＧは、５つの画素Ｐixにより構成され、５つの画素Ｐixの画素情報Ｐ１〜Ｐ５を表示するものである。
【００７８】
［変形例１−５］
上記実施の形態では、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて補間画像ＦＩを生成する補間画像生成部４１を設けたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、補間画像生成部４１を設けなくてもよい。この場合には、例えば左眼画像ＦＬ、補間画像ＦＩ、右眼画像ＦＲに対応する３視点の視点画像を含む映像信号が、外部から制御部４２に直接供給される。
【００７９】
＜２．第２の実施の形態＞
次に、第２の実施の形態に係る立体表示装置２について説明する。本実施の形態は、サブ画素セットが、左眼画素情報ＰＬと右眼画素情報ＰＲとの間に補間画素情報ＰＩを表示するとともに、左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲの外側にも他の画素情報を表示するものである。なお、上記第１の実施の形態に係る立体表示装置１と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００８０】
図２３は、本実施の形態に係る立体表示装置２の一構成例を表すものである。立体表示装置２は、画像生成部６１を備えている。
【００８１】
画像生成部６１は、外部より供給される映像信号Ｓdispに基づいて画像処理を行い、映像信号Ｓdisp2を生成するものである。具体的には、画像生成部６１は、立体表示装置１が立体視表示を行う場合において、映像信号Ｓdispに含まれる左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて、補間画像処理により補間画像ＦＩを生成するとともに、外挿画像処理により外挿画像ＦＥＬ，ＦＥＲを生成する機能を有している。
【００８２】
図２４は、画像生成部６１が取り扱う画像の一例を模式的に表すものであり、（Ａ）は左眼画像ＦＬを示し、（Ｂ）は右眼画像ＦＲを示し、（Ｃ）は外挿画像ＦＥＬを示し、（Ｄ）は外挿画像ＦＥＲを示す。画像生成部６１は、左眼画像ＦＬおよび右眼画像ＦＲに基づいて、上記第１の実施の形態と同様に補間画像ＦＩ（図２（Ｃ））を生成するとともに、左眼画像ＦＬよりさらに左側の視点に係る視点画像である外挿画像ＦＥＬ（図２４（Ｃ））、および右眼画像ＦＲよりさらに右側の視点に係る視点画像である外挿画像ＦＥＲ（図２４（Ｄ））を生成する。
【００８３】
図２５は、立体表示装置２のサブ画素セットＰＧから射出される光を模式的に表すものである。立体表示装置２のサブ画素セットＰＧは、隣接する７つのサブ画素ＳＰixにより構成されている。このサブ画素セットＰＧは、外挿画像ＦＥＬに係る１つのサブ画素情報（外挿画素情報ＰＥＬ）、左眼画像ＦＬに係る２つのサブ画素情報（左眼画素情報ＰＬ）、補間画像ＦＩに係る１つのサブ画素情報（補間画素情報ＰＩ）、右眼画像ＦＲに係る２つのサブ画素情報（右眼画素情報ＰＲ）、および外挿画像ＦＥＲに係る１つのサブ画素情報（外挿画素情報ＰＥＲ）を表示する。なお、図示していないが、本実施の形態に係るバリア部の開閉部１２は、水平方向Ｘにおいて、隣接する７つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）に１つの割合で設けられている。
【００８４】
各サブ画素ＳＰixから射出した光は、それぞれの光の進行方向に対応した観察角度αにおいて、図２５に示したような輝度分布を有する。具体的には、外挿画素情報ＰＥＬの進行方向に対応する観察角度ＣＥＬを中心に輝度分布ＤＰＥＬが生じ、左眼画素情報ＰＬの進行方向に対応する観察角度ＣＬを中心に輝度分布ＤＰＬが生じ、補間画素情報ＰＩの進行方向に対応する観察角度ＣＩを中心に輝度ＤＰＩが生じ、右眼画素情報ＰＲの進行方向に対応する観察角度ＣＲを中心に輝度分布ＤＰＲが生じ、外挿画素情報ＰＥＲの進行方向に対応する観察角度ＣＥＲを中心に輝度分布ＤＰＥＲが生じる。
【００８５】
立体表示装置２では、各サブ画素セットＰＧにおいて、左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲの外側に外挿画素情報ＰＥＬ，ＰＥＲを表示するようにしたので、範囲ＭＬおよび範囲ＭＲを広くすることができるので、観察者は画質が劣化したように感じるおそれを低減することができる。すなわち、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれ、左眼の観察角度αが、観察角度ＣＬから外側にずれた場合でも、範囲ＭＬ内であれば、観察者は画質が劣化したように感じることはない。同様に、右眼の観察角度αが、観察角度ＣＲから外側にずれた場合でも、範囲ＭＲ内であれば、観察者は画質が劣化したように感じることはない。
【００８６】
また、立体表示装置２では、各サブ画素セットＰＧにおいて、左眼画素情報ＰＬおよび右眼画素情報ＰＲの外側に外挿画素情報ＰＥＬ，ＰＥＲを表示するようにしたので、観察者は、より自然な立体視表示を観察できるようになる。すなわち、観察者と立体表示装置１との相対的な位置関係が大きくずれ、観察者が、左眼で輝度分布ＤＰＥＬを観察する場合には、左眼画像ＦＬよりもさらに左の視点に係る外挿画像ＦＥＬを観察することとなり、また、観察者が、右眼で輝度分布ＤＰＥＲを観察する場合には、右眼画像ＦＲよりもさらに右の視点に係る外挿画像ＦＥＲを観察することとなる。これにより、観察者は、より多視点の立体視表示を観察することができる。
【００８７】
以上のように本実施の形態では、各サブ画素セットにおいて、左眼画素情報および右眼画素情報の外側に外挿画素情報を表示するようにしたので、所望の画像を観察することができる観察角度の範囲を広げることができるとともに、より自然な立体視表示を観察できる。その他の効果は、上記第１の実施の形態の場合と同様である。
【００８８】
［変形例２−１］
例えば、本実施の形態に、上記第１の実施の形態の各変形例を適用してもよい。
【００８９】
＜３．適用例＞
次に、上記実施の形態および変形例で説明した立体表示装置の適用例について説明する。
【００９０】
図２６は、上記実施の形態等の立体表示装置が適用されるテレビジョン装置の外観を表すものである。このテレビジョン装置は、例えば、フロントパネル５１１およびフィルターガラス５１２を含む映像表示画面部５１０を有しており、この映像表示画面部５１０は、上記実施の形態等に係る立体表示装置により構成されている。
【００９１】
上記実施の形態等の立体表示装置は、このようなテレビジョン装置の他、デジタルカメラ、ノート型パーソナルコンピュータ、携帯電話等の携帯端末装置、携帯型ゲーム機、あるいはビデオカメラなどのあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。言い換えると、上記実施の形態等の立体表示装置は、映像を表示するあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。
【００９２】
以上、いくつかの実施の形態および変形例、ならびに電子機器への適用例を挙げて本技術を説明したが、本技術はこれらの実施の形態等には限定されず、種々の変形が可能である。
【００９３】
例えば、上記各実施の形態等では、バリア部１０の各開閉部１１，１２は、ステップバリアの形状を有するとしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、図２７に示したように、斜め方向に延伸するように構成してもよいし、図２８に示したように、垂直方向Ｙに延伸するように構成してもよい。図２８に示したように構成した場合には、例えば、各サブ画素ＳＰixは、水平方向Ｘに長い長方形の形状を有するように構成してもよい。
【００９４】
また、例えば、上記各実施の形態等では、立体視表示を行う場合において、開閉部１２を常に開状態にしたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、開閉部１２を複数のグループにグループ分けして、グループ間で時分割的に開閉駆動するようにしてもよい。例えば、開閉部１２を２つのグループにグループ分けし、グループ間で交互に開閉動作させた場合には、立体表示装置の解像度を２倍に高めることができる。
【００９５】
また、例えば、上記各実施の形態等では、バックライト３０、表示部２０、バリア部１０は、この順に配置したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、図２９に示したように、バックライト３０、バリア部１０、表示部２０の順に配置してもよい。図３０は、本変形例に係る表示部２０およびバリア部１０の動作例を表すものである。本変形例では、バックライト３０から射出した光は、まずバリア部１０に入射する。そして、その光のうち、開閉部１２を透過した光が表示部２０において変調されることにより、左眼画素情報ＰＬ（左眼画像ＦＬ）、補間画素情報ＰＩ（補間画像ＦＩ）、および右眼画素情報ＰＲ（右眼画素ＦＲ）を表示する。
【００９６】
また、例えば、上記各実施の形態等では、表示部２０およびバックライト３０を用いたが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えば、ＥＬ（Electro Luminescence）などの表示部を用いてもよい。
【００９７】
また、例えば、上記各実施の形態等では、光の透過率を変化させることができる開閉部１１，１２を用いてバリア部１０を構成したが、これに代えて、例えば、開閉部１１に対応する部分の光を遮断し、開閉部１２に対応する部分が開口して光を透過する、固定のバリアを用いてバリア部を構成してもよい。この場合でも、立体視表示の際には、上記実施の形態の場合（図９等）と同様に表示を行うことができる。また、通常表示（２次元表示）の際には、例えば、開口部付近に配置された５つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）が、一つの画素情報を表示することにより、２次元画像を表示することができる。
【００９８】
また、例えば、上記各実施の形態等では、パララックスバリア方式の立体表示装置を構成したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えばレンチキュラーレンズ方式の立体表示装置を構成してもよい。以下にその詳細を説明する。
【００９９】
図３１は、レンチキュラーレンズ方式の立体表示装置９における立体視表示の動作例を表すものである。立体表示装置９は、バックライト３０から射出し表示部２０を透過した光を屈折させる複数のレンズ９９を有するレンズ部９０を備えている。立体視表示を行う場合には、表示部２０では、各レンズ９９に対応する部分に配置された５つのサブ画素ＳＰix（サブ画素セットＰＧ）が、左眼画素情報ＰＬ（左眼画像ＦＬ）、補間画素情報ＰＩ（補間画像ＦＩ）、および右眼画素情報ＰＲ（右眼画素ＦＲ）をそれぞれ表示する。そして、表示部２０の各サブ画素ＳＰixから出た光は、レンズ９９により屈折され、それぞれの方向に向かって出力される。
【０１００】
なお、レンズ９９は、成形され、屈折率が固定されたレンズであってもよいし、例えば、液晶レンズや液体レンズのように、屈折率などの特性を可変に構成したものであってもよい。
【０１０１】
なお、本技術は以下のような構成とすることができる。
【０１０２】
（１）表示部と、
前記表示部からの光線または前記表示部に向かう光線に対して制御を行う光線制御部と
を備え、
２以上の第１の視点画像と、前記第１の視点画像のそれぞれの画素数よりも少ない画素数の１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像が前記表示部に表示される第１の表示モードを有する
表示装置。
【０１０３】
（２）前記第１の視点画像のそれぞれが、複数画素からなる第１の画素グループを用いて表示され、
前記第２の視点画像のそれぞれが、前記第１の画素グループの画素数よりも少ない画素からなる第２の画素グループを用いて表示され、
前記２以上の第１の視点画像の表示に用いられる２以上の前記第１の画素グループと、前記１または複数の第２の視点画像の表示に用いられる１または複数の前記第２の画素グループとが、１つの基本画素セットを構成する
前記（１）に記載の表示装置。
【０１０４】
（３）前記基本画素セット内において、前記第１の画素グループ同士の間に前記第２の画素グループが内挿されている
前記（２）に記載の表示装置。
【０１０５】
（４）前記第２の画素グループの各画素は、前記第１の画素グループの画素から補間処理により生成された補間画素である
前記（３）に記載の表示装置。
【０１０６】
（５）前記基本画素セット内において、最外端位置に前記第２の画素グループの画素が外挿されている
前記（２）に記載の表示装置。
【０１０７】
（６）外挿された前記画素は、最外端位置を視点位置とする視点画像の画素である
前記（４）に記載の表示装置。
【０１０８】
（７）前記基本画素セット内において、前記第１の画素グループ同士の間に前記第２の画素グループに属する内挿用画素グループが内挿され、最外端位置に前記第２の画素グループに属する外挿用画素グループが外挿されている
前記（２）に記載の表示装置。
【０１０９】
（８）前記２以上の第１の視点画像は、左眼画像および右眼画像であり、
前記第２の視点画像は、前記左眼画像および前記右眼画像の１または複数の補間画像である
前記（４）に記載の表示装置。
【０１１０】
（９）前記光線制御部は、前記表示部に表示された各視点画像からの光線または各視点画像に向かう光線を、それぞれ対応する角度方向に規制するように動作する
前記（１）から（８）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１１】
（１０）単一の視点画像が前記表示部に表示され、かつ、前記光線制御部が、前記単一の視点画像からの光線または前記単一の視点画像に向かう光線をそのまま透過させるように動作する第２の表示モードをさらに有する
前記（１）から（９）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１２】
（１１）前記光線制御部は、光を透過または遮断するバリア部であり、
前記バリア部は、開状態と閉状態とを切り換え可能な、複数の第１系列の液晶バリアおよび複数の第２系列の液晶バリアを有する
前記（２）から（９）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１３】
（１２）前記複数の第１系列の液晶バリアが透過状態になるとともに、前記複数の第２系列の液晶バリアが遮断状態になり、
前記基本画素セットは、前記複数の第１系列の液晶バリアに対応する位置に設けられている
前記（１１）に記載の表示装置。
【０１１４】
（１３）前記光線制御部は、光を透過または遮断するバリア部であり、
前記バリア部は、複数の固定された開口部を有する
前記（１）から（１０）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１５】
（１４）前記光線制御部は、屈折率を切り換え可能な、複数の可変レンズを有する
前記（１）から（１０）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１６】
（１５）前記光線制御部は、複数の固定されたレンズを有する
前記（１）から（１０）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１７】
（１６）バックライトをさらに備え、
前記表示部は液晶表示部であり、
前記液晶表示部は、前記バックライトと前記光線制御部との間に配置されている
前記（１）から（１５）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１８】
（１７）バックライトをさらに備え、
前記表示部は液晶表示部であり、
前記光線制御部は、前記バックライトと前記液晶表示部との間に配置されている
前記（１）から（１５）のいずれかに記載の表示装置。
【０１１９】
（１８）表示装置と、
前記表示装置を利用した動作制御を行う制御部と
を備え、
前記表示装置は、
表示部と、
前記表示部からの光線または前記表示部に向かう光線に対して制御を行う光線制御部と
を有し、
２以上の第１の視点画像と、前記第１の視点画像のそれぞれの画素数よりも少ない画素数の１または複数の第２の視点画像とを含む複数の視点画像が前記表示部に表示される第１の表示モードを有する
電子機器。
【符号の説明】
【０１２０】
１，２…立体表示装置、１０…バリア部、１１，１２…開閉部、２０…表示部、３０…バックライト、４１…補間画像生成部、４２…制御部、４３…バックライト駆動部、４４…バリア駆動部、５０…表示駆動部、５１…タイミング制御部、５２…ゲートドライバ、５３…データドライバ、６１…画像生成部、１０１…透明基板、１０２…透明電極層、１０３…液晶層、１０４…透明電極層、１０５…透明基板、１０６ａ，１０６ｂ…偏光板、１０７…駆動基板、１０８…対向基板、１１０，１２０…透明電極、２０１…透明基板、２０２…画素電極、２０３…液晶層、２０４…対向電極、２０５…透明基板、２０６ａ，２０６ｂ…偏光板、２０７…駆動基板、２０８…対向基板、Ｃｓ…保持容量、ＣＳＬ…保持容量線、ＣＴ…クロストーク、ＤＰＬ，ＤＰＩ，ＤＰＲ…輝度分布、ＦＥＬ，ＦＥＲ…外挿画像、ＦＩ，ＦＩＬ，ＦＩＲ…補間画像、ＦＬ…左眼画像、ＦＲ…右眼画像、ＦＶ１〜ＦＶ４…視点画像、ＧＣＬ…ゲート線、ＬＣ…液晶素子、ＰＧ…サブ画素セット、ＰＥＬ，ＰＥＲ…外挿画素情報、ＰＩ，ＰＩＬ，ＰＩＲ…補間画素情報、ＰＬ…左眼画素情報、ＰＲ…右眼画素情報、Ｐix…画素、ＰＶ１〜ＰＶ４…視点画素情報、ＰＩ１〜ＰＩ３…補間画素情報、Ｓdisp，Ｓdisp2，Ｓdisp3，Ｓdisp4…映像信号、ＳＧＬ…データ線、ＳＰix…サブ画素。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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