(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成されたコルゲートチューブと、
長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材に形成され、横方向断面が弧状を呈する弧状部分を含み、前記弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられた経路維持部材と、
を備え、
前記経路維持部材は、前記弧状部分の幅方向寸法が異なる第１の部分と第２の部分とを含み、前記弧状部分の幅方向寸法が長い第１の部分は、前記弧状部分の幅方向寸法が短い第２の部分よりも急に曲げられている、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項２】
長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成されたコルゲートチューブと、
長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材に形成され、横方向断面が弧状を呈する弧状部分を含み、前記弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられた経路維持部材と、
を備え、
前記コルゲートチューブにその長手方向に沿ってスリットが形成され、
前記経路維持部材は、前記弧状部分の長手方向に沿って少なくとも一部に、前記弧状部分の外周側の幅方向の中間部に突設された突部分を含み、
前記突部分が前記スリット内に配設され、前記突部分の突出寸法は、前記コルゲートチューブの径方向においてその厚みと同じかその厚みよりも小さい、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の経路維持部材付コルゲートチューブと、
少なくとも１本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部と、
を備えるワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電線を覆いつつその経路を一定に維持する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、特許文献１〜４に開示のように、車両等に敷設されるワイヤーハーネスを、屈曲性良好なコルゲートチューブにて覆う技術が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平４−８６０２２号公報
【特許文献２】特開２０００−１８４５５１号公報
【特許文献３】特開２００２−６４９１７号公報
【特許文献４】特開２００６−２９６１６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、コルゲートチューブ自体は、屈曲性に優れるもの故、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持することはできない。このため、ワイヤーハーネス或はコルゲートチューブに取付けられたクランプ部材を車両の一定位置に固定することで、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持する必要がある。クランプ部材の固定箇所が多くなると、部品コスト増、取付けコスト増等を招く恐れがある。
【０００５】
ここで、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて３次元形状に形成した樋状の樹脂成型品（プロテクタ）によれば、ワイヤーハーネスを保護しつつその経路を一定に維持することができる。
【０００６】
しかしながら、ワイヤーハーネスを保護可能な樹脂成型品を、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて３次元形状に形成するためには、その金型形状が複雑化してしまう。このため、製造コストが高くなる。
【０００７】
そこで、本願発明者によって、コルゲートチューブに、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された経路維持部材を取付けて、コルゲートチューブ及び内のワイヤーハーネスを所定の曲げ形状に維持する構成が提案されている。経路維持部材をコルゲートチューブに取付ける構成としては、経路維持部材に一対の凹溝部を形成し、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を前記一対の凹溝部に嵌め込む構成が提案されている。
【０００８】
しかしながら、上記経路維持部材は、コルゲートチューブの外周側に被さる部分を有する構成であるため、コルゲートチューブの外径以上の大きさに設定する必要がある。このため、経路維持部材の全体形状が大型化し、コストアップ要因等となってしまう。
【０００９】
そこで、本発明は、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、第１の態様は、長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成されたコルゲートチューブと、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材に形成され、横方向断面が弧状を呈する弧状部分を含み、前記弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられた経路維持部材とを備える。
【００１１】
第２の態様は、第１の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿ってスリットが形成され、前記経路維持部材は、前記弧状部分の長手方向に沿って少なくとも一部に、前記弧状部分の外周側の幅方向の中間部に突設された突部分を含み、前記突部分が前記スリット内に配設され、前記突部分の突出寸法は、前記コルゲートチューブの径方向においてその厚みと同じかその厚みよりも小さい。
【００１２】
また、第１の態様は、前記経路維持部材は、前記弧状部分の幅方向寸法が異なる第１の部分と第２の部分とを含み、前記弧状部分の幅方向寸法が長い第１の部分は、前記弧状部分の幅方向寸法が短い第２の部分よりも急に曲げられている。
【００１３】
第３の態様に係るワイヤーハーネスは、第１又は第２の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも１本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部とを備える。
【発明の効果】
【００１４】
第１の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、横方向断面が弧状を呈する弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、経路維持部材が前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられているため、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できる。
【００１５】
第２の態様によると、突部分をスリットに配設することによって、経路維持部材の弧状部分をスリットの内側に配設するように位置決めすることができる。
【００１６】
第１の態様によると、弧状部分の幅方向寸法が長い第１の部分によって曲げ形状をより確実に維持できる。また、第２の部分の弧状部分の幅方向寸法を短くすることによって、経路維持部材を容易に形成できる。
【００１７】
第３の態様に係るワイヤーハーネスによると、横方向断面が弧状を呈する弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、経路維持部材が前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられているため、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施形態に係るワイヤーハーネスのうちコルゲートチューブの装着部分を示す概略斜視図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線概略断面図である。
【図３】コルゲートチューブに経路維持部材を取付ける工程を示す説明図である。
【図４】経路維持部材の変形例を示す概略斜視図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線における概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、実施形態に係るワイヤーハーネス及び経路維持部材付コルゲートチューブについて説明する。図１はワイヤーハーネス１０のうちコルゲートチューブ２０の装着部分を示す概略斜視図であり、図２は図１のＩＩ−ＩＩ線概略断面図であり、図３はコルゲートチューブ２０に経路維持部材３０を取付ける工程を示す説明図である。
【００２０】
このワイヤーハーネス１０は、ワイヤーハーネス本体部１２と、コルゲートチューブ２０と、経路維持部材３０とを備える。
【００２１】
ワイヤーハーネス本体部１２は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部１２は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。ワイヤーハーネス本体部１２は、必ずしも分岐している必要はないし、また、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部１２に、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。
【００２２】
上記ワイヤーハーネス本体部１２を、車両等に配設する際、ワイヤーハーネス本体部１２はその配設形態に沿って曲げられる。ワイヤーハーネス本体部１２が周辺部分に干渉すること等を抑制するため、ワイヤーハーネス本体部１２はその配線形態に沿って曲げられた形状に維持されることがある。このような場合に、本経路維持部材付コルゲートチューブＣがワイヤーハーネス本体部１２に装着され、当該ワイヤーハーネス本体部１２を一定の曲げ形状に維持する。なお、ワイヤーハーネス本体部１２に対して本経路維持部材付コルゲートチューブＣが装着される部分は、ワイヤーハーネス本体部１２の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部１２の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。
【００２３】
コルゲートチューブ２０は、長手方向に沿って環状凸部２１と環状凹部２２とが交互に形成された筒状部材であり（図３参照）、樹脂等で形成されている。かかるコルゲートチューブ２０は、環状凸部２１と環状凹部２２との間の段部等で容易に弾性変形するため、それ自体では全体として曲げ変形容易な性質を有している。通常、コルゲートチューブ２０としては、装着対象となるワイヤーハーネス本体部１２の部分の外径よりも大きい（通常は多少大きい程度）内径を有するものが用いられる。
【００２４】
また、コルゲートチューブ２０の一側部にその長手方向に沿ってスリット２４が形成されている。そして、当該スリット２４で割開くようにして、ワイヤーハーネス本体部１２をコルゲートチューブ２０内に容易に配設できるようになっている。
【００２５】
経路維持部材３０は、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材であり、Ｐ．Ｐ．（ポリプロピレン）等の樹脂によって形成されている。換言すれば、経路維持部材３０は、金型成型時点で、少なくとも一部が曲げられた形状に形成されている。経路維持部材３０の曲げ形状は、ワイヤーハーネス本体部１２のうち装着対象となる部分が配設される配設経路に応じた形状に設定されている。図１に示す例では、経路維持部材３０の長手方向の中間部がなだらかなＳ字を描くように曲っており、経路維持部材３０の両端部が直線状に形成されている。経路維持部材３０のうち曲げた形状に形成され部分は、その全体であっても一部であってもよい。また、曲げた形状に形成される部分は、平面上で曲る形状に形成されていてもよいし、立体的（３次元的）に曲る形状に形成されていてもよい。
【００２６】
この経路維持部材３０は、その長手方向に対して直交する方向における横断面形状が弧状を呈する弧状部分３２を有している。本実施形態では、経路維持部材３０の長手方向全体が、弧状部分３２を有している例で説明する。もっとも、経路維持部材３０の長手方向の一部が弧状部分３２を有していてもよい。弧状部分３２の内径は、ワイヤーハーネス本体部１２の外径と略同じに設定されていることが好ましい。これにより、弧状部分３２の内部にワイヤーハーネス本体部１２の外周部を嵌め込むようにすることができる。また、弧状部分３２の外径は、コルゲートチューブ２０の内径と略同じに設定されていることが好ましい。これにより、弧状部分３２の外周面をコルゲートチューブ２０の内周面に安定して接触させた状態で、経路維持部材３０をコルゲートチューブ２０に取付けることができる。なお、弧状部分３２の厚みは、その長手方向及び周方向のいずれにおいても、均一であってもよいし、不揃いであってもよい。
【００２７】
また、この経路維持部材３０は、前記弧状部分３２の長手方向に沿って少なくとも一部に、弧状部分３２の外周側の幅方向中間部に突設された突部分３４を有している。ここでは、突部分３４は、弧状部分３２の外周側の幅方向中央部に、その長手方向に沿って形成された突条部分に形成されている。突部分３４の突出寸法は、コルゲートチューブ２０の厚み（より具体的には、コルゲートチューブ２０の径方向において環状凸部２１の最外周部分と環状凹部２２の最内周部分との差）と同じか小さい（より好ましくは僅かに小さい）程度であることが好ましが、コルゲートチューブ２０の厚みより大きくてもよい。
【００２８】
なお、本経路維持部材３０自体は、コルゲートチューブ２０に外周側に装着される部分を有していない。しかしながら、突部分３４の側面等に、コルゲートチューブ２０のうちスリット２４の両側端部を位置決めできる程度の突起が形成されていてもよい。
【００２９】
突部分３４は、弧状部分３２の外周側の幅方向中央部よりいずれか一方側の側方に偏った位置に設けられていてもよい。また、突部分３４は、弧状部分３２の長手方向に沿って部分的に設けられていてもよい。また、突部分３４は、１本の突条である必要はなく、複数の突条（例えば、並列形成された２本の突条）によって構成されていてもよい。これにより、個々の突条部分を小型化（薄型化）でき、樹脂ヒケ等を抑制することができる。また、経路維持部材３０が、突部分３４を有していることは必須ではない。
【００３０】
上記経路維持部材３０は、弧状部分３２をコルゲートチューブ２０の内周側に配設した状態で、コルゲートチューブ２０にその長手方向に沿って取付けられている。
【００３１】
すなわち、コルゲートチューブ２０を前記スリット２４で開くことで、コルゲートチューブ２０内にワイヤーハーネス本体部１２を収容する。
【００３２】
この後、コルゲートチューブ２０をスリット２４で開いて、経路維持部材３０をコルゲートチューブ２０内に収容する。この際、ワイヤーハーネス本体部１２が経路維持部材３０の弧状部分３２の内周側に嵌め込まれるようにする。そして、突部分３４をスリット２４内に配設すると共に、弧状部分３２をスリット２４の内側で、コルゲートチューブ２０の内周面とワイヤーハーネス本体部１２の外周面との間の配設されるようにする。これにより、コルゲートチューブ２０は、経路維持部材３０の形状に沿って曲げられた状態で、当該経路維持部材３０と一体化されることとなる。
【００３３】
なお、経路維持部材３０をワイヤーハーネス本体部１２に仮取付等した状態で、ワイヤーハーネス本体部１２と経路維持部材３０とを同時にコルゲートチューブ２０内に収容してもよい。
【００３４】
この後、必要に応じて、タイバンド、粘着テープ等がコルゲートチューブ２０の外周に巻付けられ、コルゲートチューブ２０の閉状態が維持されると共に、コルゲートチューブ２０と経路維持部材３０との一体化状態が維持される。粘着テープの巻付け構成は、いわゆる荒巻と呼ばれるものでも、密巻と呼ばれるものでもよい。また、粘着テープは、経路維持部材３０の長手方向全体に巻付けられても、部分的に巻付けられてもよい。なお、上記の他、コルゲートチューブ２０自体に設けられたロック構造等によってコルゲートチューブ２０の閉状態が維持されてもよい。
【００３５】
以上のように構成された経路維持部材付コルゲートチューブＣ及びワイヤーハーネス１０によると、弧状部分３２がコルゲートチューブ２０の内周側に配設された状態で、経路維持部材３０がコルゲートチューブ２０にその長手方向に沿って取付けられるため、よりコンパクトな構成で、ワイヤーハーネス本体部１２を覆いつつその経路を一定に維持できる。
【００３６】
特に、ワイヤーハーネス本体部１２及びコルゲートチューブ２０が太径である場合を想定すると、それらを所定の曲げ形状に維持するためには、経路維持用の部材の強度をある程度確保する必要がある。ここで、例えば、経路維持部材に一対の凹溝部を形成し、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を前記一対の凹溝部に嵌め込む構成を採用した場合を想定する。その場合には、経路維持部材のうちコルゲートチューブの外周側に被さる部分をコルゲートチューブの形状に合わせて大型化しつつ、コルゲートチューブの内周側に配設される部分を形成する必要がある。そのためには、経路維持部材を製造するための金型構成が複雑となり、製造コストが高くなってしまう。また、経路維持部材自体にも型抜き用の孔を適宜位置に形成する必要があるため、樹脂使用量の割には必要な強度を得難い。しかも、経路維持部材によって複雑な３次元形状を維持しようとすると、そのような問題は顕著となる。
【００３７】
これに対して、上記実施形態では、主として弧状部分３２の厚み及び幅の少なくともいずれか一方を大きくすればよいため、これを製造するための金型構成を比較的簡易化することができる。また、経路維持部材３０自体にも型抜き用の孔を形成する必要性は低いため、十分な強度を得易い。
【００３８】
しかも、弧状部分３２は、ワイヤーハーネス本体部１２の外周部に装着された状態で、ワイヤーハーネス本体部１２の曲げ形状を維持するため、ワイヤーハーネス本体部１２をより所望の形状に維持できる。
【００３９】
また、コルゲートチューブ２０の内周側に弧状部分３２が配設されているため、コルゲートチューブ２０内のワイヤーハーネス本体部１２がスリット２４から外部に脱してしまうといった事態が抑制される。
【００４０】
特に、突部分３４がスリット２４内に配設されるため、経路維持部材３０の弧状部分３２をスリット２４の内側に配設するように位置決めすることができ、コルゲートチューブ２０内のワイヤーハーネス本体部１２がスリット２４から外部に脱してしまうといった事態がより確実に抑制される。
【００４１】
また、弧状部分３２をコルゲートチューブ２０内に配設し、必要に応じて突部分３４をスリット２４内に配設すれば、経路維持部材３０をコルゲートチューブ２０に装着できるため、装着作業性に優れる。
【００４２】
なお、１つの経路維持部材において、弧状部分の幅方向の寸法が異なっていてもよい。
【００４３】
図４は変形例に係る経路維持部材１３０を示す概略斜視図であり、図５のＶ−Ｖ線における概略断面図である。なお、図４において第１の部分１３４の概略断面図は図２と同じである。
【００４４】
この場合、図４に示す変形例に係る経路維持部材１３０のように、上記弧状部分３２に対応する弧状部分１３２、２３２の長さ寸法が異なる第１の部分１３４と第２の部分２３４とを含み、弧状部分１３２の幅方向寸法が長い第１の部分１３４は、弧状部分２３２の長さ寸法が短い第２の部分２３４よりも急に曲げられているとするよい。ここで、前記第１の部分１３４が前記第２の部分２３４よりも急に曲げられているとは、前記第１の部分１３４の曲げ半径が前記第２の部分２３４の曲げ半径より小さい場合、及び、第２の部分２３４が直線状であるのに対して第１の部分１３４が曲げられている場合を含む。ここでは、第２の部分２３４は経路維持部材１３０の長手方向両端部で直線状に延在しており、第１の部分１３４は経路維持部材１３０の長手方向中間部で緩やかにＳ字状を描くように曲っている。
【００４５】
そして、第１の部分１３４の弧状部分１３２の幅方向寸法（ここではその周方向に沿った寸法）が、第２の部分２３４の弧状部分２３２の幅方向寸法（ここではその周方向に沿った寸法）よりも、大きく設定されている。このため、第１の部分１３４は、第２の部分２３４よりも高剛性となっている。
【００４６】
この変形例によると、経路維持部材１３０が比較的急に曲げられる第１の部分１３４、つまり、ワイヤーハーネス本体部１２及びコルゲートチューブ２０を比較的急に曲げた状態で維持する第１の部分１３４は、比較的高剛性であるため、ワイヤーハーネス本体部１２及びコルゲートチューブ２０を比較的急に曲げた状態でより確実に一定に維持できる。また、経路維持部材１３０が相対的に急に曲げられていない第２の部分２３４では、弧状部分２３２の幅方向寸法を小さくして小型化することができる。これにより、３次元的形状を金型成型し易くすることができ、また、樹脂使用量を少なくすることもできる。
【００４７】
以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【００４８】
１０  ワイヤーハーネス
１２  ワイヤーハーネス本体部
２０  コルゲートチューブ
２１  環状凸部
２２  環状凹部
２４  スリット
３０、１３０  経路維持部材
３２、１３２、２３２  弧状部分
３４  突部分
１３４  第１の部分
２３４  第２の部分
Ｃ  経路維持部材付コルゲートチューブ
【図１】
0005668617.tif 000002
【図２】
0005668617.tif 000003
【図３】
0005668617.tif 000004
【図４】
0005668617.tif 000005
【図５】
0005668617.tif 000006