(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地に葺設された屋根材を引き抜いて取り外すための屋根材取り外し工具であって、前記屋根下地と前記屋根材との間に挿入するためのベース部と、このベース部の表面側に位置する押圧部とを備え、前記ベース部が前記屋根下地と前記屋根材との間に挿入された状態で、前記押圧部が前記屋根材の表面に押圧されて前記屋根材が前記押圧部と前記ベース部との間で挟持可能に形成されて成ることを特徴とする屋根材取り外し工具。
【請求項２】
前記押圧部の前記屋根材の表面に押圧する部分に滑り防止手段が設けられて成ることを特徴とする請求項１に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項３】
前記ベース部の前記屋根材の裏面に接触する部分に滑り防止手段が設けられて成ることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項４】
前記ベース部が先鋭に形成されて成ることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項５】
前記押圧部は前記ベース部に対して近接離間自在に形成されて成ることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項６】
前記押圧部がゴムパッドで形成されると共に前記押圧部は支持部の先端に設けられ、この支持部のゴムパッド側が前記屋根材の引き抜き方向下方に僅かに傾斜して設けられて成ることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項７】
前記押圧部がリンク機構により前記ベース部に近接離間自在に形成されて成ることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項８】
前記ベース部に把持部が具備されて成ることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載の屋根材取り外し工具。
【請求項９】
前記把持部に打撃可能なハンマー受け部が設けられて成ることを特徴とする請求項８に記載の屋根材取り外し工具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根材の葺き替えなどの際に用いられる屋根材取り外し工具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、屋根に葺設された複数の屋根材の一部を交換して屋根材の葺き替えが行われている。図８（ａ）（ｂ）に示すように、複数枚の屋根材１は野地板などの屋根下地２に載置されて釘などの固定具３で屋根下地２に固定されている。屋根材１は屋根の傾斜方向（例えば、軒棟方向）において、上側略半分が非暴露部１ａとして形成されており、下側略半分が暴露部１ｂとして形成されている。固定具３は非暴露部１ａにおいて屋根材１を貫通するようにして屋根下地２に打ち込まれている。
【０００３】
屋根の傾斜方向と直交する方向で隣接する屋根材１、１は互いに側端部同士を突き合わせて配設されている。また、屋根の傾斜方向で隣接する屋根材１、１は、傾斜方向において下側に位置する屋根材１の非暴露部１ａの上に、傾斜方向において上側に位置する屋根材１の暴露部１ｂを載置するようにして配置されている。また、傾斜方向において上側に位置する屋根材１の暴露部１ｂは、傾斜方向において下側に位置する二枚の隣接する屋根材１、１の非暴露部１ａ、１ａにわたるように載置されている。
【０００４】
そして、上記のように葺設された複数枚の屋根材１のうちの一枚を葺き替えるにあたっては、次のようにして行う。まず、のこぎり等を用いて葺き替えの対象となっている屋根材１を固定する固定具３を切断する。この場合、図８（ａ）（ｂ）に示すように、表裏に重なった屋根材１、１の隙間にのこぎり５の刃５ａを屋根の傾斜方向の下側（例えば、軒側）から挿入して固定具３を切断することができる。尚、固定具３を切断する代わりに、リッパーなどの工具を用いて固定具３を抜くようにしても良い。次に、切断した固定具３で固定されていた屋根材１を引き抜いて取り外す。この場合、図８（ｃ）に示すように、葺き替えの対象となっている屋根材１の暴露部１ｂを上から手で押さえながら引き抜くようにする。このようにして屋根材１を取り外した後、この位置に新たな屋根材１を差し入れ、接着したり他の固定具を暴露部１ｂに打ち込んだりして固定する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−３１４０１４号公報
【特許文献２】特開平１１−６２１４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記のように屋根材１を手で引き抜く場合、屋根材１を把持しにくいために力が入りにくく、また、屋根材１を上側から押さえながら引き抜くために、屋根下地１や下側の屋根材１との摩擦が大きくなり、引き抜きにくいという問題があった。また、引き抜く屋根材１が平面視で斜めに傾くと、両側に隣接する他の屋根材１、１と側端部同士が当たって（せって）引き抜きにくいという問題があった。この場合、隣接する他の屋根材１、１との摩擦を少なくしようとして、隣接する他の屋根材１、１を足で擦ったり蹴ったりすると、葺き替えをしない屋根材１の表面が削られたり擦り傷が付いたりするという問題があった。
【０００７】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、周囲の屋根材が削られたり擦り傷が付いたりすることが少なく、屋根材を引き抜きやすい屋根材取り外し工具を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る屋根材取り外し工具は、屋根下地に葺設された屋根材を引き抜いて取り外すための屋根材取り外し工具であって、前記屋根下地と前記屋根材との間に挿入するためのベース部と、このベース部の表面側に位置する押圧部とを備え、前記ベース部が前記屋根下地と前記屋根材との間に挿入された状態で、前記押圧部が前記屋根材の表面に押圧されて前記屋根材が前記押圧部と前記ベース部との間で挟持可能に形成されて成ることを特徴とするものである。
【０００９】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記押圧部の前記屋根材の表面に押圧する部分に滑り防止手段が設けられて成ることが好ましい。
【００１０】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記ベース部の前記屋根材の裏面に接触する部分に滑り防止手段が設けられて成ることが好ましい。
【００１１】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記ベース部が先鋭に形成されて成ることが好ましい。
【００１２】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記押圧部は前記ベース部に対して近接離間自在に形成されて成ることが好ましい。
【００１３】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記押圧部がゴムパッドで形成されると共に前記押圧部は支持部の先端に設けられ、この支持部のゴムパッド側が前記屋根材の引き抜き方向下方に僅かに傾斜して設けられて成ることが好ましい。
【００１４】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記押圧部がリンク機構により前記ベース部に近接離間自在に形成されて成ることが好ましい。
【００１５】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記ベース部に把持部が具備されて成ることが好ましい。
【００１６】
前記屋根材取り外し工具にあっては、前記把持部に打撃可能なハンマー受け部が設けられて成ることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明は、周囲の屋根材が削られたり擦り傷が付いたりすることが少なく、屋根材を引き抜きやすいものである。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施の形態の一例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図である。
【図２】同上の使用状態を示し、（ａ）（ｂ）は側面図、（ｂ）は平面図である。
【図３】同上の使用状態を示し、（ａ）乃至（ｃ）は斜視図である。
【図４】同上の使用状態を示す斜視図である。
【図５】同上の使用状態の一部を示す断面図である。
【図６】同上の他の実施の形態の一例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図である。
【図７】同上の他の実施の形態の一例を示し、（ａ）（ｂ）は側面図である。
【図８】従来例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は断面図、（ｃ）は平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００２０】
図１（ａ）（ｂ）に屋根材取り外し工具Ａの一例を示す。この屋根材取り外し工具Ａは、鉄やステンレス鋼（ＳＵＳ）などの金属で形成されるのが好ましい。また、屋根材取り外し工具Ａは、ベース部１０と押圧部２０と把持部３０とを備えて形成されている。押圧部２０はベース部１０の前側に、把持部３０はベース部１０の後側にそれぞれ形成されている。
【００２１】
ベース部１０は前後方向に長い短冊形状に形成されており、その板厚は例えば２〜８ｍｍとすることができる。また、ベース部１０の前端面１０ａは、裏面側から表面側に向かって昇り傾斜するようなテーパー面に形成されており、これにより、ベース部１０の前端面１０ａは先鋭に形成されている。このようにベース部１０の前端面１０ａを先鋭に形成することにより、屋根下地２と屋根材１との間へベース部１０が差し込みやすくなるものである。ベース部１０の前部は挿入部１０ｂとして形成されている。この挿入部１０ｂは後述のリンク機構１１よりも前側部分であって、挿入部１０ｂの表面には滑り防止手段１２が設けられている。滑り防止手段１２はゴムパッド等で板状に形成されており、挿入部１０ｂの表面全面を覆うように接着等されている。
【００２２】
押圧部２０はベース部１０の挿入部１０ｂの表面側に設けられている。押圧部２０は例えば略円筒状に形成することができる。また、押圧部２０はゴムパッドで形成することができ、これにより、押圧部２０のベース部１０側の面（裏面）は滑り防止手段１３として形成することができる。また、押圧部２０のベース部１０側の面と反対側の面（表面）には支持部１４が連結して設けられている。支持部１４は略円筒状の押圧部２０の軸方向と略平行に長い棒状のネジ部材で形成することができる。
【００２３】
上記押圧部２０はリンク機構１１により回動自在に形成されており、この回動により上記ベース部１０の滑り防止手段１２の表面に近接離間自在に形成されている。リンク機構１１は、土台部材１６と作動部材１７と操作部材１８と連動部材１９とを備えて形成されている。
【００２４】
土台部材１６は固定片１６ａと支え片１６ｂとで断面略Ｌ字状に形成されており、固定片１６ａをベース部１０の表面にビス等の固定具４５で固定することによって、ベース部１０の表面側に支え片１６ｂが突出するようにして設けられている。また、土台部材１６はベース部１０の滑り防止手段１２の後側に一対設けられている。この一対の土台部材１６は、支え片１６ｂ同士を対向配置させて、ベース部１０の短手方向に並ぶように設けられている。また、上記支え片１６ｂには、前斜め上方（固定片１６ａと反対側）に向いて突出する前受け部２１と、後斜め上方に向いて突出する後受け部２２が設けられている。
【００２５】
作動部材１７は金属板等を折り返し屈曲して竿状に形成されるものであって、その前部には表裏方向に貫通する間隙部２３が設けられている。また、作動部材１７の後端部には、後斜め下方に向いて突出する下連結部２５と、下連結部２５の上側に位置する上連結部２４とが設けられている。
【００２６】
操作部材１８は操作レバーであって、取っ手部２８に前方に突出する一対の結合片４６、４６が設けられている。結合片４６には前後方向に並ぶ前枢着部２６と後枢着部２７とが設けられている。
【００２７】
連動部材１９は金属板等で小判状に形成されており、その長手方向に並ぶ一対の軸着部２９、３１が設けられている。
【００２８】
そして、リンク機構１１は土台部材１６と作動部材１７と操作部材１８と連動部材１９とを組み合わせることにより形成することができる。すなわち、土台部材１６の一対の前受け部２１、２１の間に作動部材１７の下連結部２５が配置され、軸部４７により前受け部２１と下連結部２５とが枢着されている。また、操作部材１８の一対の前枢着部２６、２６の間に作動部材１７の上連結部２４が配置され、軸部４８により前枢着部２６と上連結部２６とが枢着されている。また、操作部材１８の一対の後枢着部２７、２７の間に連動部材１９の一方の軸着部２９が配置され、軸部４９により後枢着部２７と軸着部２９とが枢着されている。さらに、連動部材１９の他方の軸着部３１が土台部材１６の一対の後受け部２２、２２の間に配置され、軸部５０により軸着部３１と後受け部２２とが枢着されている。上記各部材の枢着方向はベース部１０の短手方向と略平行に形成されている。
【００２９】
上記のリンク機構１１の作動部材１７には上記支持部１４が取り付けられている。すなわち、支持部１４に一対のナット等の締結具３２を設け、支持部１４を作動部材１７の間隙部２３に差し込み、一対の締結具３２で作動部材１７を両側から挟むことにより支持部１４を作動部材１７に取り付けることができる。間隙部２３からの支持部１４の突出長さを調整することにより、作動部材１７からの押圧部２０の位置を調整することができる。従って、押圧部２０の作動部材１７から突出長さを大きくすると、押圧部２０を屋根材１の表面に強く押圧することができ、押圧部２０の作動部材１７から突出長さを小さくすると、押圧部２０を屋根材１の表面に弱く押圧することができる。よって、屋根材１に対する押圧部２０の押圧力を調整することができる。また、間隙部２３は作動部材１７の前後方向に長く形成されており、この間隙部２３の範囲内で支持部１４を動かして押圧部２０の前後方向の位置を変更することができるものである。
【００３０】
そして、上記の押圧部２０をリンク機構１１によりベース部材１０に近接させるように回動させるにあたっては、操作部材１８をベース部材１０から離間した状態から近接する状態へと回動させるようにする。これにより、連動部材１９がベース部材１０に近接する方向へ移動すると共に作動部材１７の後端がベース部材１０から離間する方向に移動し、押圧部２０がベース部材１０の滑り防止手段１２の表面に対向して近接するように回動するものである。一方、押圧部２０をリンク機構１１によりベース部材１０から離間させるように回動させるにあたっては、操作部材１８をベース部材１０に近接した状態から離間する状態へと回動させるようにする。これにより、連動部材１９がベース部材１０から離間する方向へ移動すると共に作動部材１７の後端がベース部材１０に近接する方向に移動し、押圧部２０がベース部材１０から離間するように回動するものである。
【００３１】
把持部３０は、ベース部材１０の後部の表面に突設される突設部３０ａと、突設部３０ａの上端から後方に向かって突出する握り部３０ｂとで略Ｌ字状に形成することができる。また、把持部３０の前面には板状のハンマー受け部３３が設けられている。なお、把持部３０は、作業性を考慮すれば握っての作業を可能とするのが望ましいが、工具全体をよりコンパクトにするために、ハンマー受け部３３のみが形成されていたり、ワイヤーなどが引っ掛け可能なフック部や孔部（図示せず）などがベース部材１０に形成されていても良いものである。
【００３２】
そして、屋根材１の葺き替え等において、上記のような屋根材取り外し工具Ａを用いて一部の屋根材１を取り外すにあたっては、次のようにして行う。
【００３３】
屋根材１は通常上記従来例のように施工されている。すなわち、野地板等の屋根下地２の表面にアスファルトルーフィングなどのルーフィング材４を敷設し、このルーフィング材４の表面に複数枚の屋根材１が葺設されている。ルーフィング材４に載置されて屋根材１は釘などの固定具３で屋根下地２に固定されている。屋根材１は屋根の傾斜方向（例えば、軒棟方向）において、上側略半分が非暴露部１ａとして形成されており、下側略半分が暴露部１ｂとして形成されている。固定具３は非暴露部１ａにおいて屋根材１を貫通するようにして屋根下地２に打ち込まれている。また、屋根の傾斜方向と直交する方向で隣接する屋根材１、１は互いに側端部同士を突き合わせて配設されている。屋根の傾斜方向で隣接する屋根材１、１は、傾斜方向において下側に位置する屋根材１の非暴露部１ａの上に、傾斜方向において上側に位置する屋根材１の暴露部１ｂを載置するようにして配置されている。また、傾斜方向において上側に位置する屋根材１の暴露部１ｂは、傾斜方向において下側に位置する二枚の隣接する屋根材１、１の非暴露部１ａ、１ａにわたるように載置されている。
【００３４】
まず、図８（ａ）（ｂ）に示すように、のこぎり等を用いて葺き替えの対象となっている屋根材１を固定する釘等の固定具３を切断する。この場合、表裏に重なった屋根材１、１の隙間にのこぎり５の刃５ａを屋根の傾斜方向の下側（例えば、軒側）から挿入して固定具３を切断することができる。尚、固定具３を切断する代わりに、リッパーなどの工具を用いて固定具３を抜くようにしても良い。
【００３５】
次に、のこぎり５の刃５ａを上記隙間から抜いた後、その隙間に屋根材取り外し工具Ａを挿入する。この場合、図３（ａ）に示すように、葺き替えの対象となっている屋根材１の裏面とその下側に葺設された屋根材１の表面との隙間に、ベース部１０の挿入部１０ｂを屋根の傾斜方向の下側から挿入するようにする。このとき、押圧部２０はベース部１０から離間した状態とするものであり、作動部材１７の長手方向がベース部１０の表面に対して略垂直となるように作動部材１７を回動させるのが好ましい。また、ベース部１０の先端は先鋭に形成されているので、屋根材１との摩擦が小さくなって上記隙間に差し込みやすく、特に、ルーフィング材４と屋根材１とが熱融着している場合、ベース部１０で屋根材１からルーフィング材４を剥がしながら挿入することができるものである。
【００３６】
次に、図２（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、リンク機構１１により、作動部材１７の長手方向がベース部１０の表面に対して略平行となるように作動部材１７を回動させる。これにより、押圧部２０をベース部１０に近接する方向に回動させ、押圧部２０の裏面を葺き替えの対象となっている屋根材１の暴露部１ｂの表面に圧接させる。このようにして、図４に示すように、葺き替えの対象となっている屋根材１をベース部１０と押圧部２０との間に挟持することができる。ここで、操作部材１８をベース部１０の方に回動させると、土台部材１６の後受け部２２の前面と操作部材１８の後枢着部２７の後面とが圧接することになり、これにより、操作部材１８が容易に回動しないようにロックされるものである。従って、押圧部２０が屋根材１から離れる方向に回動しにくくなり、屋根材１をベース部１０と押圧部２０との間に強固に挟持することができる。
【００３７】
この後、図２（ｃ）及び図３（ｃ）に示すように、把持部３０を持って屋根材取り外し工具Ａを屋根の傾斜方向に沿って下側に引っ張ることにより、葺き替えの対象となっている屋根材１を引き抜くようにする。このとき、ベース部１０が表裏に重ね合わされた屋根材１、１の間に介在するために、屋根材、１、１同士の摩擦が低減されて、葺き替えの対象となっている屋根材１が引き抜きやすくなるものである。また、屋根材１が引き抜きにくい場合は、ハンマー受け部３３をハンマーで打撃しながら引き抜くようにする。このようにして葺き替えの対象となっている屋根材１を容易に引き抜くことができる。また、葺き替えの対象となっている屋根材１の表側や裏側にある他の屋根材１や両側方にある他の屋根材１が削られたり擦り傷が付いたりすることが少なくなり、屋根の外観や防水性が低下しにくくなるものである。
【００３８】
また、押圧部２０とベース部１０に滑り防止手段１２、１３が設けられているため、屋根材１の表面及び裏面と滑り防止手段１２、１３とを密着させて、押圧部２０及びベース部１０と屋根材１とを滑りにくくすることができ、屋根材１を引き抜く際に屋根材取り外し工具Ａが屋根材１から離脱しにくくなるものである。また、押圧部２０を屋根材１の表面に圧接した際に、支持部１４の押圧部２０側の端部が屋根材１の引き抜き方向下方に、僅かに傾斜するように形成するのが好ましい。この場合、支持部１４は、押圧部２０側の端部が反対側の端部よりも屋根材１の引き抜き方向（図５に矢印で示す）における下方に位置するように傾けるようにする。例えば、支持部１４（本実施例においては軸状）の中心線（図５に一点鎖線で示す）と屋根材１の暴露部１ｂの表面に対する垂直線（図５に実線で示す）とのなす角度θが０°より大きく１０°以下となるように、支持部１４の押圧部２０側の端部を屋根材１の引き抜き方向下方に傾斜させることができる。このように傾斜させて設けておくと、屋根材１を引き抜く方向に屋根材取り外し工具Ａに力を加えた際、屋根材１が引き抜き難くて支持部１４の下端側が屋根材１の引き抜き方向と反対側に移動しても、押圧部２０がより強固に屋根材１の表面に圧接される側（下方）に移動することになるため、押圧部２０の裏面と屋根材１との表面との摩擦を大きくして滑りにくくし、屋根材１から屋根材取り外し工具Ａが容易に外れないようにすることができるものである。尚、支持部１４が非常に堅牢に設けられていたり、押圧部２０の圧接面を大きくするなど、引き抜き難い屋根材１の場合であっても引き抜き時に屋根材１が滑ったり外れたりすることが殆ど無い場合は、特に支持部１４を傾斜させなくても（即ち、支持部１４の中心線と屋根材１の暴露部１ｂの表面に対する垂直線とのなす角度θが０°）良いものである。
【００３９】
図６（ａ）（ｂ）に他の実施の形態の一例を示す。この屋根材取り外し工具Ａは図１のものと比較して、把持部３０がベース部材１０の表面に略垂直に突出する棒状に形成されている。その他の構成は図１のものと同様である。このように把持部３０は屋根材取り外し工具Ａを引っ張りやすい形状に形成することができる。
【００４０】
図７（ａ）（ｂ）に他の実施の形態の一例を示す。図７の屋根材取り外し工具Ａは、図１のものと比較して、リンク機構１１の代わりに、基台部４０を用いたものである。基台部４０はベース部１０の表面に略垂直に突設される基台本体４０ａと、基台本体４０ａの上端から前方に向かってベース部１０の表面と略平行に突出する突出部４０ｂとを備えて形成されている。また、先端に押圧部２０を備えた支持部１４は突出部４０ｂを貫通するようにして設けられている。支持部１４は上記と同様に外周にネジ山を設けた棒状のネジ部材で形成されている。また、支持部１４の押圧部２０側と反対側の端部にはハンドル部４１が設けられている。ハンドル部４１は、図７（ａ）に示すように、略円筒状に形成されていても良いし、図７（ｂ）に示すように、棒状に形成されていても良い。その他の構成は図１のものと同様である。
【００４１】
図７（ａ）（ｂ）に示す屋根材取り外し工具Ａでは、ハンドル部４１を握って支持部１４を回転させることにより、突出部４０ｂに対する支持部１４の螺合位置を変えることができる。従って、複雑なリンク機構１１を用いなくてもベース部１０の表面に対する押圧部２０の位置を容易に近接離間することができるものである。
【符号の説明】
【００４２】
Ａ  屋根材取り外し工具
１  屋根材
２  屋根下地
１０  ベース部
１１  リンク機構
１２  滑り防止手段
１３  滑り防止手段
１４  支持部
２０  押圧部
３０  把持部
【図１】
0005715513.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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