(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１コネクタと、上記第１コネクタへの嵌合又は上記第１コネクタからの離脱を自在に行うことができる第２コネクタとを備え、
上記第１コネクタは、上記嵌合側に向いた端壁を有すると共にシールド機能を有する第１本体と、上記第１本体に第１絶縁部材を介して上記第１本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材と共に上記第１本体から上記嵌合方向へ延びる接触部を有する第１コンタクトと、上記第１コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁から上記嵌合側へ延びる第１筒体とを備え、
上記第２コネクタは、シールド機能を有する第２本体と、上記第２本体に第２絶縁部材を介して上記第２本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材と共に上記第２本体から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタと上記第２コネクタとの完全嵌合時に上記第１コンタクトの上記接触部と接触することになる接触部を有する第２コンタクトと、上記第２コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記第１筒体の外側に、上記第１コンタクト及び上記第２コンタクトのまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有する第２筒体とを備え、
上記第１筒体の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起が設けられ、上記第２筒体には、固定端が上記第２コネクタに設けられていると共に上記第２筒体の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起を設けた片持ばり状の弾性アームが設けられ、
上記内向き突起、及び上記外向き突起は、上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記第１筒体に対する上記第２筒体の回動にかかわらず接触すると共に上記各突起の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面をそれぞれ有しており、
上記第１本体、上記第１絶縁部材、又は上記第１筒体における上記嵌合側に向いた端壁、及び上記第２筒体、上記第２絶縁部材、又は上記第２本体における上記嵌合側に向いた端壁のうち、一方の上記端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト又は上記第２コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、他方の上記端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト又は上記第２コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている一対の同軸電気コネクタ。
【請求項２】
請求項１の一対の同軸電気コネクタにおいて、さらに、
上記凸部及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されている一対の同軸電気コネクタ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２の一対の同軸電気コネクタにおいて、さらに、
上記第１筒体の外周面が円柱の外周面により形成され、この外壁に上記嵌合方向をピッチ方向とする雄ネジが形成されている一対の同軸電気コネクタ。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のうちいずれか１項の一対の同軸電気コネクタにおいて、
上記第２コネクタの上記第２本体が、アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が自在になる自在アンテナの一端を接続できるように構成されている一対の同軸電気コネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電気コネクタの技術分野に属し、コンタクトをシールド機能を有する部材で囲んだ同軸構造を有する同軸電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、いわゆるプッシュプルタイプの一対の同軸電気コネクタを開示している。この一対の同軸電気コネクタは、一対の第１、第２のコネクタ２、１１を備え、第１のコネクタ２は、第１の芯導体と、この芯導体が収容されたロック部材５と有し、第２のコネクタ１１は、第１の芯導体が結合される第２の芯導体１２と、この芯導体が収容されると共にロック部材が差込まれるコネクタハウジング１６とを有し、ロック部材５は、固定部と、この固定部から前方へ延設されて先端部に係止部と複数本のロック指片８とを有し、コネクタハウジング１６は、内壁面に係止部が係止される係合部と、ロック部材の回り止めをする回り止め突起とを有し、いずれかのコネクタが強制的に回転されたときにロック指片が弾性変形して回り止め突起を越えてコネクタが所定角度で位置決め固定されるように構成されている（符号は同文献から引用）。この構成により、一対のコネクタの抜け止めロック状態で一方のコネクタを強制的に回転させるとことによって該コネクタが任意の角度で位置決め固定される同軸コネクタが提供されている。なお、上記特許文献１でいう位置決め固定は、上記位置決め固定からの解除も行えると理解して以下では位置決め保持と表現することにする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−８６４１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来の一対の同軸電気コネクタの場合、第２コネクタ１１に対して第１コネクタ２を回動していくと第１コネクタ２が複数の位置で位置決め保持されるが、この位置決めされる位置を多くするには上記ロック指片８の数を増やすことになる。しかし、そうすれば上記ロック指片８の剛性が低下して位置決め保持時のクリック感が乏しくなると共に、位置決め保持されるべき位置を外れて仮保持の状態におかれる可能性もあり、その後に例えば振動等を受けて上記第１コネクタ２が回動すると不正確な位置決め保持が行われるおそれがある。さりとて、例えば上記ロック指片８を短くするなどして上記ロック指片８の剛性を上げれば上記ロック指片８のバネ性が悪くなり、上記第１コネクタ２をスムーズに回動させることが難しくなる。
【０００５】
また、上記係止部、上記ロック指片８、上記係合部、及び上記回り止め突起などが上記ロック部材５、及び上記コネクタハウジング１６の内部にあるので、上記係止部が係合部に係止されているか否かを視認することができず、位置決め保持されている状態なのか否かを確認することができない。
【０００６】
本発明は、このような点に着目してなされたものであり、その目的とするところは、一方のコネクタに対して他方のコネクタを回動して複数の位置で位置決め保持するようにした一対の同軸電気コネクタにおいて、両コネクタ間で嵌合方向に沿って弾性を付与するための構成要素と、上記一方のコネクタに対する上記他方のコネクタの回動方向における位置決めをするための構成要素とを分けて設けることにより、位置決め保持される位置の数を任意にとれ、位置決め保持したときのクリック感を増して正確な位置決め保持を行うことができ、上記他方のコネクタをスムーズに回動することができ、さらに上記他方のコネクタが位置決め保持されているか否かを視認することができる一対の同軸電気コネクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の第１の一対の同軸電気コネクタは、第１コネクタと、上記第１コネクタへの嵌合又は上記第１コネクタからの離脱を自在に行うことができる第２コネクタとを備え、
上記第１コネクタは、上記嵌合側に向いた端壁を有すると共にシールド機能を有する第１本体と、上記第１本体に第１絶縁部材を介して上記第１本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材と共に上記第１本体から上記嵌合方向へ延びる接触部を有する第１コンタクトと、上記第１コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁から上記嵌合側へ延びる第１筒体とを備え、
上記第２コネクタは、シールド機能を有する第２本体と、上記第２本体に第２絶縁部材を介して上記第２本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材と共に上記第２本体から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタと上記第２コネクタとの完全嵌合時に上記第１コンタクトの上記接触部と接触することになる接触部を有する第２コンタクトと、上記第２コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記第１筒体の外側に、上記第１コンタクト、及び上記第２コンタクトのまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有する第２筒体とを備え、
上記第１筒体の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起が設けられ、上記第２筒体には、固定端が上記第２コネクタに設けられていると共に上記第２筒体の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起を設けた片持ばり状の弾性アームが設けられ、
上記内向き突起、及び上記外向き突起は、上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記第１筒体に対する上記第２筒体の回動にかかわらず接触すると共に上記各突起の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面をそれぞれ有しており、
上記第１本体、上記第１絶縁部材、又は上記第１筒体における上記嵌合側に向いた端壁、及び上記第２筒体、上記第２絶縁部材、又は上記第２本体における上記嵌合側に向いた端壁のうち、一方の上記端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト又は上記第２コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、他方の上記端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト又は上記第２コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている一対の同軸電気コネクタである。
【０００８】
上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを上記嵌合方向に押しつけると両コネクタは嵌合する。すなわち、上記第１筒体の外側に上記第２筒体が、上記第１コンタクト、及び上記第２コンタクトのまわりに回動自在となるように嵌まる。そして、上記一以上の凸部が、いずれかの上記組の上記一以上の凹部に嵌合することで、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置決めがされると共に上記第１コネクタに上記第２コネクタが完全嵌合し、上記第１コンタクトの上記接触部と上記第２コンタクトの上記接触部とが接触する。また、上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記弾性アームが内側に撓むことで上記外向き突起が上記内向き突起を乗り越えて上記内向き突起の当該内向き突起における上記反嵌合側へ入り、上記内向き突起の上記反嵌合側の面と上記外向き突起の上記反嵌合側の面とが対向することで完全嵌合が保持されると共に抜け止めされ、且つ上記凸部と上記凹部との嵌合が維持されて上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置が保持される。
【０００９】
さらに、上記第１コネクタに上記第２コネクタが完全嵌合した状態から上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動した場合、上記一以上の凸部が上記組の一以上の凹部から出てこの一以上の凹部の周方向に隣接する部分に乗り上げると、上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが上記反嵌合方向に変位し、上記弾性アームが、上記弾性アームの上記外向き突起の上記反嵌合側の面を上記内向き突起の上記反嵌合側の面にすべらせながら上記弾性アームの上記自由端が内側へ撓むことで上記弾性アームが弾性変形し、上記一以上の凸部が他の上記組の一以上の凹部に対応する位置まで回動すると上記弾性アームの弾性復原力により上記一以上の凸部が上記他の組の一以上の凹部に嵌合して上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが上記嵌合方向に変位して上記嵌合方向における元の位置に戻る。そして、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置決めがされると共に上記第１コネクタに上記第２コネクタが完全嵌合し、上記第１コンタクトの上記接触部と上記第２コンタクトの上記接触部とが接触する。また、上記内向き突起の上記反嵌合側の面と上記外向き突起の上記反嵌合側の面とが対向することで完全嵌合が保持されると共に抜け止めされ、且つ上記一以上の凸部と上記一以上の凹部との嵌合が維持されて上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置が保持される。
【００１０】
そして、上記第１コネクタに対して上記第２コネクタとを上記反嵌合方向に引っ張ると、上記弾性アームが、上記弾性アームの上記外向き突起の上記反嵌合側の面を上記内向き突起の上記反嵌合側の面にすべらせながら上記弾性アームの上記自由端が内側へ撓むことで上記弾性アームが弾性変形し、さらに上記外向き突起が上記内向き突起を乗り越えて上記内向き突起の当該内向き突起における上記嵌合側へ出ると上記第１コネクタから上記第２コネクタが離脱する。
【００１１】
その場合、上記第１コネクタと上記第２コネクタとの間で嵌合方向に沿って弾性を付与する上記弾性アームと、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置決めをするための上記凸部、及び上記凹部とが一体的に設けられず別々の構成要素として分けて設けられている。そのため、上記弾性アームの弾性係数と、上記凸部、又は上記凹部の数とを互いに影響を与えることなく自由に設定することができる。よって、位置決め保持したときのクリック感を適正に確保して正確な位置決め保持を行うこと、上記第１コネクタに対して上記第２コネクタをスムーズに回動することが両立する。また、上記一以上の凸部が上記組の一以上の凹部から出てこの一以上の凹部の周方向に隣接する部分に乗り上げていると上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが上記反嵌合方向に変位し、上記一以上の凸部が上記他の組の一以上のの凹部に嵌合していると上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが上記嵌合方向に変位して上記嵌合方向における元の位置に戻るので、例えば上記第１本体の上記嵌合側に向いた端面と上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端面との隙間寸法などのように上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの上記嵌合方向の相対位置をみれば上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが位置決め保持されているか否かを視認することができる。さらに、上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁、及び上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端壁に、上記凸部、又は上記凹部をそれぞれ設けたときには、上記凸部及び上記凹部の一部が外部に露出するので、この面からも上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが位置決め保持されているか否かを視認することができる。
【００１２】
本発明の第２の一対の同軸電気コネクタは、上記第１の一対の同軸電気コネクタにおいて、さらに、
上記凸部、及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されている。
【００１３】
このようにすれば、上記一以上の凸部が上記組の一以上の凹部から出てこの一以上の凹部の周方向に隣接する部分に乗り上げる動作、又は上記一以上の凸部が上記組の一以上の凹部の周方向に隣接する部分から上記他の組の一以上の凹部に入る動作がスムーズに行われる。
【００１４】
本発明の第３の一対の同軸電気コネクタは、上記第１又は上記第２の一対の同軸電気コネクタにおいて、さらに、
上記第１筒体の外周面が円柱の外周面により形成され、この外壁に上記嵌合方向をピッチ方向とする雄ネジが形成されている。
【００１５】
このようにすれば、上記第１コネクタに対して、上記第２コネクタに代えて、いわゆるスクリュータイプの相手側コネクタを接続することもできる。
【００１６】
本発明の第４の一対の同軸電気コネクタは、上記第１ないし上記第３のうちいずれか一つの一対の同軸電気コネクタにおいて、さらに、
上記第２コネクタの上記第２本体が、アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が自在になる自在アンテナの一端を接続できるように構成されている。
【００１７】
このようにすれば、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動によって自在アンテナの上記嵌合方向まわりの指向性が自在に変わる。このことはアンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が固定されたバーアンテナを上記第２本体に接続する場合であっても同様であるが、上記自在アンテナによれば、さらに上記アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が自在になるので、上記アンテナバーのあらゆる方向に向けることができ、指向性の自在度、選択幅が向上する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の第１の一対の同軸電気コネクタは、上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動して複数の位置で位置決め保持するにあたり、上記第１コネクタと上記第２コネクタとの間で嵌合方向に沿って弾性を付与する上記弾性アームと、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動方向における位置決めをするための上記凸部、及び上記凹部とを分けて設けたので、位置決め保持される位置の数を任意にとれ、位置決め保持したときのクリック感を増して正確な位置決め保持を行うことができ、上記第１コネクタに対して上記第２コネクタをスムーズに回動することができ、さらに上記第１コネクタに対して上記第２コネクタが位置決め保持されているか否かを視認することができる。
【００１９】
本発明の第２の一対の同軸電気コネクタは、上記第１の一対の同軸電気コネクタにより得られる効果が得られることに加え、上記凸部が上記凹部から出て上記凹部の周方向に隣接する部分に乗り上げる動作、又は上記凸部が上記凹部の周方向に隣接する部分から上記凹部に入る動作をスムーズに進めることができる。
【００２０】
本発明の第３の一対の同軸電気コネクタは、上記第１又は第２の一対の同軸電気コネクタにより得られる効果が得られることに加え、さらに、上記第１コネクタに対して、上記第２コネクタに代えて、いわゆるスクリュータイプの相手側コネクタを接続することもできる。
【００２１】
本発明の第４の一対の同軸電気コネクタは、上記第１ないし第３のうちいずれか一つの一対の同軸電気コネクタにより得られる効果が得られることに加え、さらに、上記第１コネクタに対する上記第２コネクタの回動によって自在アンテナの上記嵌合方向まわりの指向性を自在に変えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第１の実施形態における第１コネクタ、及び第２コネクタを示す一部を断面した斜視図である。
【図２】図２は、上記第１コネクタを、その嵌合側からみた斜視図である。
【図３】図３は、上記第１コネクタを、その嵌合側からみた正面図である。
【図４】図４は、上記第１コネクタを実装側からみた底面図である。
【図５】図５は、上記第１コネクタの外側を構成する部品の縦断面図である。
【図６】図６は、上記第２コネクタを、その嵌合側からみた斜視図である。
【図７】図７は、上記第２コネクタを、その嵌合側からみた正面図である。
【図８】図８は、上記第２コネクタの外側を構成する部品の縦断面図である。
【図９】図９は、弾性アームを示す斜視図である。
【図１０】図１０は、上記弾性アームの断面図である。
【図１１】図１１は、上記第１コネクタに上記第２コネクタを完全嵌合したときの一部を断面した斜視図である。
【図１２】図１２は、図１１の状態から上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動して凸部が凹部から外れたときを示す一部を断面した斜視図である。
【図１３】図１３は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第２の実施形態における第１コネクタ、及び第２コネクタを示す一部を断面した斜視図である。
【図１４】図１４は、実装先部材に実装された上記第１の実施形態の第１コネクタと、自在アンテナに接続された第２コネクタとを示す斜視図である。
【図１５】図１５は、図１４の上記第１コネクタに上記第２コネクタを接続したときを示す斜視図である。
【図１６】図１６は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第３の実施形態における第１コネクタ、及び第２コネクタを示す一部を断面した斜視図である。
【図１７】図１７は、上記第３の実施形態の上記第２コネクタを、その嵌合側からみた正面図である。
【図１８】図１８は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第４の実施形態における第１コネクタ、及び第２コネクタを示す一部を断面した斜視図である。
【図１９】図１９は、上記第４の実施形態の上記第２コネクタを、その嵌合側からみた正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態を説明する。図１は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第１の実施形態を示す。この一対の同軸電気コネクタは、第１コネクタ１００と、上記第１コネクタ１００への嵌合又は上記第１コネクタ１００からの離脱を自在に行うことができる第２コネクタ２００とを備えている。以下、部材又は部分に対して単に嵌合側若しくは嵌合方向又は反嵌合側若しくは反嵌合方向というときは、その部材又は部分が第１コネクタ１００に設けられているときは当該第１コネクタ１００の嵌合側若しくは嵌合方向又は反嵌合側若しくは反嵌合方向のことであり、その部材又は部分が上記第２コネクタ２００に設けられているときは当該第２コネクタ２００の嵌合側若しくは嵌合方向又は反嵌合側若しくは反嵌合方向のことである。上記嵌合側とは相手のコネクタに嵌合する側であり、上記嵌合方向とは上記嵌合側同士を対向させたときに相手のコネクタへ向かう方向である。上記反嵌合側とは上記嵌合側と反対側であり、上記反嵌合方向とは上記嵌合方向と反対方向であり、上記嵌合側同士を対向させたときに相手のコネクタから離れる方向である。図４でいえば、上記第１コネクタ１００の上記嵌合側は図の右側を指し、上記嵌合方向は図の右方向を指し、上記反嵌合側は図の左側を指し、上記反嵌合方向は図の左方向を指す。図７でいえば、上記第２コネクタ２００の上記嵌合側は図の手前側を指し、上記嵌合方向は図の手前へ向かう方向を指し、上記反嵌合側は図の奥側を指し、上記反嵌合方向は図の奥へ向かう方向を指す。また、上記嵌合方向と直交する方向を幅方向とし、上記嵌合方向、及び上記幅方向の両方向と直交する方向を厚さ方向とする。
【００２４】
図３、図５、図１４、及び図１５に示すように、上記第１コネクタ１００は、プリント配線板よりなる実装先部材３００に実装される。その場合、上記第１コネクタ１００の上記厚さ方向の面が上記実装先部材３００に面するように配置される。上記実装先部材には、例えば電気製品の筐体などの他の部材も含まれている。この実施形態の場合、上記第２コネクタ２００には、自在アンテナ４００が接続される。図１４に示すように、この自在アンテナ４００は、金属又はその他の導電性を有する材料により棒状に形成されたアンテナバー４１０と、このアンテナバー４１０と上記第２コネクタ２００とを接続する接続部材４２０とを備えている。上記アンテナバーは、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により棒状に形成された内部部材と、金属又はその他の導電性を有する材料により筒状に形成されて上記内部部材の外側に嵌まってそれを覆う外部部材とにより構成してもよい。また、上記アンテナバーは、金属又はその他の導電性を有する材料により棒状又は螺旋状に形成された内部部材と、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により筒状に形成されて上記内部部材の外側に嵌まってそれを覆う外部部材とにより構成してもよい。また、上記アンテナバーは、アンテナ素子を実装した細長いプリント配線板、又はマイクロストリップ導体からなる放射電極を有する細長いプリント配線板と、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により筒状に形成されて上記内部部材の外側に嵌まってそれを覆う外部部材とにより構成してもよい。上記接続部材４２０は、上記第２コネクタ２００に嵌合により接続する本体４２１を備え、この本体４２１は、上記接続部材４２０の上記第２コネクタ２００への嵌合方向と交差する方向つまり上記第２コネクタの上記嵌合方向と交差する方向に延びる軸４２２を介して上記アンテナバー４１０の一端に接続されており、上記アンテナバー４１０が上記軸４２２の回りに所定の抵抗力を受けつつ回動自在になっている（図１５に矢印Ａで示す）。よって、上記アンテナバー４１０の上記第２コネクタ２００の上記嵌合方向に対する角度が自在に保持できるようになっている。この実施形態によって上記アンテナバーの上記第２コネクタの上記嵌合方向に対する角度を自在に保持するための構造が限定解釈されることはなく、例えば上記接続部材を変形自在な材料により形成してもよい。上記接続部材４２０の内部には、上記アンテナバー４１０に導通すると共に上記本体４２１が上記第２コネクタ２００に接続したときに後述する第２コンタクト２２０に接触するアンテナコンタクト（図示省略）が設けられている。この実施形態では上記接続部材４２０の上記本体４２１を上記第２コネクタ２００に上記嵌合方向への嵌合により接続したが、例えば上記第２コネクタ、及び上記接続部材の上記本体の一方に雄ネジをきり、他方に雌ネジをきり、これらのネジを締結することによって両者を接続してもよい。この実施形態では、アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度を自在に変えて保持できる自在アンテナを対象にしたが、本発明の一対の同軸電気コネクタは、アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が上記嵌合方向に交差する方向に固定された自在アンテナも対象にしている。さらに、この実施形態では上記第２コネクタ２００に上記自在アンテナ４００を接続したが、本発明の一対の同軸電気コネクタでは、上記第２コネクタに他の部材を接続するように構成してもよい。
【００２５】
図１ないし図５に示すように、上記第１コネクタ１００は、第１本体１１０と、上記第１本体１１０に設けられた第１コンタクト１２０と、上記第１本体１１０に設けられた第１筒体１３０とを備えている。
【００２６】
上記第１本体１１０は、上記嵌合側に向いた端壁１１１を有している。この実施形態の場合、上記第１本体１１０は直方体形をしており、その上記嵌合側の壁が上記嵌合側に向いた端壁１１１になっている。しかし、この実施形態によって本発明の上記第１本体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第１本体は上記嵌合側に向いた端壁を有しておればよく、その形状を問わない。上記第１本体１１０は、シールド機能を有している。この実施形態の場合、上記第１本体１１０は、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されており、このことによって上記シールド機能を確保しており、上記第１本体１１０の内部にある部材に対して外部の電磁波等が与える影響を軽減ないしは遮断している。しかし、この実施形態によって本発明の上記第１本体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第１本体は上記シールド機能を有しておればよく、一例として、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により形成された内側部材と、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されて上記内側部材の外面を覆うように設けられた外側部材とにより上記第１本体を構成してもよい。この実施形態ではインピーダンスマッチングがとれるように上記第１本体の形状を整形しているが、本発明の上記第１本体は、このように形成することが好ましい。１１５は、上記第１本体１１０の上記厚さ方向に向いた端壁１１４から上記厚さ方向へ延びた脚であり、この脚１１５を上記実装先部材３００に設けた孔に嵌入して半田付けなどにより接続することになる。
【００２７】
上記第１コンタクト１２０は、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されている。上記第１コンタクト１２０は、上記第１本体１１０に第１絶縁部材１１３を介して上記第１本体１１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられている。そして、上記第１コンタクト１２０の接触部１２１は上記第１絶縁部材１１３と共に上記第１本体１１０から上記嵌合方向へ延びている。この実施形態の場合、上記第１本体１１０の内部に、上記第１本体１１０を貫通する空洞１１２が形成されており、この空洞に樹脂又はその他の絶縁性を有する材料で形成された上記第１絶縁部材１１３が設けられ、この第１絶縁部材１１３を上記第１コンタクト１２０が貫通して上記第１絶縁部材１１３に保持されている。上記空洞１１２は上記嵌合側に向いた端壁１１１と、上記厚さ方向に向いた端壁１１４とに開口している。上記第１コンタクト１２０はＬ字形の棒状に形成されており、一端に上記接触部１２１が形成され、他端に接続部１２２が形成されている。そして、上記接触部１２１が上記第１絶縁部材１１３と共に上記嵌合側に向いた端壁１１１から上記嵌合側へ突き出ており、上記接続部１２２が上記厚さ方向に向いた端壁１１４から上記厚さ方向へ突き出ている。しかし、この実施形態によって本発明の上記第１コンタクトが限定解釈されることはなく、本発明の上記第１コンタクトは、上記第１本体に上記第１絶縁部材を介して上記第１本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材と共に上記第１本体から上記嵌合方向へ延びる上記接触部を有しておればよい。したがって、上記第１コンタクトの形状は例えば真っ直ぐなどの他の形状に形成されていてもよいし、例えば上記第１本体を上記内側部材と上記外側部材とにより構成したときには、例えば上記内側部材を上記第１絶縁部材として位置づけて上記第１コンタクトを上記内側部材に設けてもよい。
【００２８】
上記第１筒体１３０は、上記第１コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されている。上記第１筒体１３０は上記第１本体１１０の上記嵌合側に向いた端壁１１１から上記嵌合側へ延びている。この実施形態の場合、上記第１筒体１３０は、円筒形に形成されている。しかし、この実施形態によって本発明の上記第１筒体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第１筒体は、例えば外周面が円錐台の外周面などで形成されていてもよいし、また例えば内周面が角柱の外面などで形成されていてもよい。また、上記第１筒体の一部又は全部を金属又はその他の導電性を有する材料により形成してシールド機能をもたせてもよい。この実施形態ではインピーダンスマッチングがとれるように上記第１筒体の形状を整形しているが、本発明の上記第１筒体は、このように形成することが好ましい。この実施形態の場合、上記第１筒体１３０の外周面は円柱の外周面により形成されている。そして、この外壁に上記嵌合方向をピッチ方向とする雄ネジ１３１が形成されている。この雄ネジは、いわゆるスクリュータイプの相手側コネクタの雌ネジに対応する形状に形成されている。よって、上記第２コネクタ２００に代えて、いわゆるスクリュータイプの相手側コネクタを接続することもできる。しかし、この実施形態によって本発明の上記第１筒体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第１筒体は上記第１コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁から上記嵌合側へ延びておればよく、上記雄ネジを設けない上記第１筒体の実施形態を含んでいる。
【００２９】
図１と図６ないし図１０に示すように、上記第２コネクタ２００は、第２本体２１０と、上記第２本体２１０に設けられた第２コンタクト２２０と、上記第２本体２１０に設けられた第２筒体２３０とを備えている。
【００３０】
上記第２本体２１０は、シールド機能を有している。この実施形態の場合、上記第２本体２１０は、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されており、このことによって上記シールド機能を確保しており、上記第２本体２１０の内部にある部材に対して外部の電磁波等が与える影響を軽減ないしは遮断している。しかし、この実施形態によって本発明の上記第２本体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第２本体は上記シールド機能を有しておればよく、一例として、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により形成された内側部材と、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されて上記内側部材の外面を覆うように設けられた外側部材とにより上記第２本体を構成してもよい。この実施形態ではインピーダンスマッチングがとれるように上記第２本体の形状を整形しているが、本発明の上記第２本体は、このように形成することが好ましい。
【００３１】
上記第２コンタクト２２０は、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されている。上記第２コンタクト２２０は、上記第２本体２１０に第２絶縁部材２１２を介して上記第２本体２１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられている。そして、上記第２コンタクト２２０の接触部２２１は上記第２絶縁部材２１２と共に上記第２本体２１０から上記嵌合方向へ延びている。そして、少なくとも上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との完全嵌合時に上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１が上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と接触するようにしている。そして、少なくとも上記第１コネクタ１００から上記第２コネクタ２００が離脱したときに上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１が上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１から離れるようにしている。この実施形態の場合、上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１が上記嵌合方向を中心とする円柱形に設けられていると共に、上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１が上記嵌合方向を中心とする円筒形に設けられており、上記接触部１２１と上記接触部２２１との嵌合時に上記第１コンタクト１２０に対して上記第２コンタクト２２０が上記嵌合方向のまわりに回動自在となるように構成している。しかし、上記第１コネクタの上記接触部、及び上記第２コネクタの上記接触部は、少なくとも上記第１コネクタと上記第２コネクタとの完全嵌合時に上記第２コンタクトの上記接触部が上記第１コンタクトの上記接触部と接触するように構成されておればよく、さらに、上記第１コネクタの上記接触部、及び上記第２コネクタの上記接触部は、少なくとも後述する凸部が後述する凹部から出て上記凹部の周方向に隣接する部分に乗り上げて上記第１筒体に対して上記第２筒体が上記反嵌合方向に変位したときに上記第１コンタクトに対して上記第２コンタクトが上記嵌合方向のまわりに回動自在となるように構成されておればよい。この実施形態の場合、上記第２本体２１０の内部に、上記第２本体２１０を貫通する空洞２１１が形成されており、この空洞に樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により形成された第２絶縁部材２１２が設けられ、この第２絶縁部材２１２を上記第２コンタクト２２０が貫通して上記第２絶縁部材２１２に保持されている。上記第２コンタクト２２０は棒状に形成されており、一端に上記接触部２２１が形成され、他端に接続部２２２が形成されている。そして、上記接触部２２１が上記第２絶縁部材２１２と共に上記第２本体２１０の上記嵌合側に向いた端壁から上記嵌合側へ突き出ており、上記接続部２２２が上記第２本体２１０の上記反嵌合側に向いた端壁から上記反嵌合側へ突き出ている。上記接触部２２１は上記嵌合側の先端が円筒形に形成されており、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との完全嵌合時に上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１の上記嵌合側の先端に外側から嵌合して接触するようにしている。これと逆に上記第２コンタクトの上記接触部を棒状にし、上記第１コンタクトの上記接触部を円筒形にしてもよいし、上記両接触部は突き合わせたときに安定的に接触できるのであれば他の形状に形成してもよい。しかし、この実施形態によって本発明の上記第２コンタクトが限定解釈されることはなく、本発明の上記第２コンタクトは、上記第２本体に上記第２絶縁部材を介して上記第２本体のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材と共に上記第２本体から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタと上記第２コネクタとの完全嵌合時に上記第１コンタクトの上記接触部と接触することになる上記接触部を有しておればよい。したがって、例えば上記第２本体を上記内側部材と上記外側部材とにより構成したときには、例えば上記内側部材を上記第１絶縁部材として位置づけて上記第２コンタクトを上記内側部材に設けてもよい。
【００３２】
上記第２筒体２３０は、上記第２コンタクト２２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されている。上記第２筒体２３０は上記第２本体２１０の上記嵌合側の端壁から上記嵌合側へ延びている。上記第２筒体は上記第２本体の他の端壁から上記嵌合側へ延びていてもよい。この実施形態の場合、上記第２筒体２３０は、円筒形に形成されている。しかし、この実施形態によって本発明の上記第２筒体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第２筒体は、例えば内周面が円錐台の外周面などで形成されていてもよいし、また外周面が例えば角柱の外面などで形成されていてもよい。上記第２筒体２３０は、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０の外側に、上記第１コンタクト１２０、及び上記第２コンタクト２２０のまわりに回動自在となるように嵌まるように構成されている。すなわち、上記第１筒体１３０の外周面と上記第２筒体２３０の内周面とが嵌め合いを調整することで上記両コネクタ１００、２００の嵌合時に上記第２筒体２３０が上記第１筒体１３０に対して回動自在になるようになっている。上記第２筒体２３０は、シールド機能を有している。この実施形態の場合、上記第２筒体２３０は、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されており、このことによって上記シールド機能を確保しており、上記第２筒体２３０の内部にある部材に対して外部の電磁波等が与える影響を軽減ないしは遮断している。しかし、この実施形態によって本発明の上記第２筒体が限定解釈されることはなく、本発明の上記第２筒体は上記第２コンタクトを囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタと上記第２コネクタとの嵌合時に上記第１筒体の外側に、上記第１コンタクト及び上記第２コンタクトのまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有しておればよい。本発明の上記第２筒体は上記シールド機能を有しておればよく、一例として、樹脂又はその他の絶縁性を有する材料により形成された内側部材と、金属又はその他の導電性を有する材料により形成されて上記内側部材の外面を覆うように設けられた外側部材とにより上記第２筒体を構成してもよい。この実施形態ではインピーダンスマッチングがとれるように上記第２筒体の形状を整形しているが、本発明の上記第２筒体は、このように形成することが好ましい。
【００３３】
上記第１筒体１３０の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起１３２が設けられている。この実施形態の場合、上記内向き突起１３２は全周にわたって連続的に設けられているが、本発明の上記内向き突起は周方向に不連続に設けてもよい。上記第２筒体２３０には片持ばり状の弾性アーム２４０が設けられている。この弾性アーム２４０は、固定端２４１が上記第２コネクタ２００に設けられていると共に上記第２筒体２３０の内部を上記嵌合側へ延びている。上記自由端２４２には上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起２４３が設けられている。ここでは上記固定端２４１を上記第２筒体２３０に設けたが、上記第２本体に設けてもよい。この実施形態の場合、図９、及び図１０に示すように、上記弾性アーム２４０が四本設けられている。上記第２筒体２３０の内部に配置されて上記第２筒体２３０の上記反嵌合側の端部にタイトに嵌合されることで上記第２コネクタ２００に固定された基部に四本の上記弾性アーム２４０が設けられている。各弾性アーム２４０は、その固定端２４１が上記基部にそれぞれ固定されていると共に上記第２筒体２３０の内部を上記嵌合側へ延びている。これら四本の上記弾性アーム２４０は、上記基部から上記嵌合側へ延びる円筒形の部材を、その周方向に等間隔で設けられた上記嵌合方向に延びる４本のスリットによって分割することで設けられている。そして、四つの上記弾性アーム２４０の上記各自由端２４２には上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起２４３がそれぞれ設けられている。しかし、この実施形態によって本発明の上記弾性アームが限定解釈されることはなく、本発明の上記弾性アームは固定端が上記第２コネクタに設けられていると共に上記第２筒体の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起を設けた片持ばり状であればよく、上記弾性アームの数も一本であっても二本以上であってもよい。また、上記基部を設けずに上記弾性アームの固定部を直接に上記第２本体、又は上記第２筒体などの第２コネクタの構成部材に固定してもよい。
【００３４】
上記内向き突起１３２は上記反嵌合側の面１３２ａを有している。上記外向き突起２４３は、上記反嵌合側の面２４３ａを有している。すなわち、上記内向き突起１３２の上記反嵌合側には、上記内向き突起１３２の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面１３２ａが設けられている。上記外向き突起２４３の上記反嵌合側には、上記外向き突起２４３の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面２４３ａが設けられている。上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａと、上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａとは、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０に対する上記第２筒体２３０の回動にかかわらず接触している。上記第１筒体１３０においてその周方向に設ける上記内向き突起１３２の数及び周方向の長さ、並びに上記第２筒体２３０においてその周方向に設ける上記外向き突起２４３の数及び周方向の幅、ひいては上記弾性アーム２４０の数及び周方向の幅は、このように上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０に対する上記第２筒体２３０の回動にかかわらず上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａと上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａとが接触するように設定される。
【００３５】
そして、上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。この実施形態の場合、上記第１本体１１０の上記嵌合側に向いた端壁１１１における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上に三つの凸部１１１ａが設けられている。上記凸部１１１ａは、上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上で、９０度間隔になる四つの部位のうち三つの部位に設けられている。すなわち、上記中心に対して上記厚さ方向の一方側と、上記幅方向の両側であり、上記嵌合方向にみて時計の３時、９時、及び１２時の位置である。上記三つの凸部１１１ａは同一の形状である。また、この実施形態の場合、上記第２筒体２３０の上記嵌合側に向いた端壁２３１における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上に八つの凹部２３１ａが設けられ、この八つの凹部２３１ａは上記三つの凸部１１１ａに対応した形状の三つの上記凹部２３１ａが八組、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。上記凹部２３１ａは、上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上で、４５度間隔になる八つの部位に設けられている。上記八つの凹部２３１ａは同一の形状である。こうすることにより、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を回動していくと、上記三つの凸部１１１ａが上記八つの凹部２３１ａのうちの三つの凹部２３１ａにそれぞれ嵌合するパターンが八つでき、この八つのパターンのそれぞれにおいて上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合すると共に上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置を保持することができる。上記凸部は一以上設けられておればよく、上記凹部は二以上設けられておればよい。上記複数の凸部は形状を異にしてもよく、上記複数の凹部は形状を異にしてもよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が選択的に嵌合できる上記凹部が二以上あればよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が嵌合する上記凹部が当該各凸部専用のものであってもよいし、複数の上記凸部で共用のものであってもよい。この実施形態では上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁に上記凸部を設けると共に上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端壁に上記凹部を設けたが、次の第２の実施形態で例示するように、逆に上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端壁に上記凸部を設けると共に上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁に上記凹部を設けてもよい。
【００３６】
上記実施形態の場合、上記各凸部１１１ａには、上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記嵌合側に向いた端壁１１１の表面に近づく斜面１１１ａａがそれぞれ形成されている。また、上記各凹部２３１ａには、上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁２３１の表面に近づく斜面２３１ａａがそれぞれ形成されている。しかし、この実施形態によって本発明の上記凸部又は上記凹部が限定解釈されることはなく、上記凸部、及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されていてもよいし、このような斜面を形成せずに上記凸部が上記端壁表面からストレートに立ち上がっていてもよいし、上記凹部が上記端壁表面からストレートに凹んでいてもよい。そのときは、例えば上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動するときに上記第２コネクタを上記反嵌合方向に少し引いてから回動するなどすればよい。
【００３７】
したがって、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタの場合、図１１に示すように、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を上記嵌合方向に押しつけると両コネクタは嵌合する。すなわち、上記第１筒体１３０の外側に上記第２筒体２３０が、上記第１コンタクト１２０、及び上記第２コンタクト２２０のまわりに回動自在となるように嵌まる。そして、上記三つの凸部１１１ａが、いずれかの上記組の上記三つの凹部２３１ａに嵌合することで、上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置決めがされると共に上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合し、上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１とが接触する。また、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記弾性アーム２４０が内側に撓むことで上記外向き突起２４３が上記内向き突起１３２を乗り越えて上記内向き突起１３２の当該内向き突起１３２における上記反嵌合側へ入り、上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａと上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａとが対向することで完全嵌合が保持されると共に抜け止めされ、且つ上記凸部１１１ａと上記凹部２３１ａとの嵌合が維持されて上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置が保持される。
【００３８】
さらに、上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合した状態から上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を回動した場合、上記三つの凸部１１１ａが上記組の三つの凹部２３１ａから出てこの三つの凹部２３１ａの周方向に隣接する部分に乗り上げると、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が上記反嵌合方向に変位し、上記弾性アーム２４０が、上記弾性アーム２４０の上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａを上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａにすべらせながら上記弾性アーム２４０の上記自由端２４２が内側へ撓むことで上記弾性アーム２４０が弾性変形し（例えば図１２に示す状態）、上記三つの凸部１１１ａが他上記組の三つの上記凹部２３１ａに対応する位置まで回動すると上記弾性アーム２４０の弾性復原力により上記三つの凸部１１１ａが上記他の組の三つの凹部２３１ａに嵌合して上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が上記嵌合方向に変位して上記嵌合方向における元の位置に戻る（例えば図１１に示す状態）。そして、上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置決めがされると共に上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合し、上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と上記第２コンタクト２２０の上記接触部２２１とが接触する。また、上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａと上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａとが対向することで完全嵌合が保持されると共に抜け止めされ、且つ上記凸部１１１ａと上記凹部２３１ａとの嵌合が維持されて上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置が保持される。
【００３９】
そして、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００とを上記反嵌合方向に引っ張ると、上記弾性アーム２４０が、上記弾性アーム２４０の上記外向き突起２４３の上記反嵌合側の面２４３ａを上記内向き突起１３２の上記反嵌合側の面１３２ａにすべらせながら上記弾性アーム２４０の上記自由端２４２が内側へ撓むことで上記弾性アーム２４０が弾性変形し、さらに上記外向き突起２４３が上記内向き突起１３２を乗り越えて上記内向き突起１３２の当該内向き突起１３２における上記嵌合側へ出ると上記第１コネクタ１００から上記第２コネクタ２００が離脱する。
【００４０】
その場合、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との間で嵌合方向に沿って弾性を付与する上記弾性アーム２４０と、上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置決めをするための上記凸部１１１ａ、及び上記凹部２３１ａとが一体的に設けられず別々の構成要素として分けて設けられている。そのため、上記弾性アーム２４０の弾性係数と、上記凸部１１１ａ、又は上記凹部２３１ａの数とを互いに影響を与えることなく自由に設定することができる。よって、位置決め保持したときのクリック感を適正に確保して正確な位置決め保持を行うこと、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００をスムーズに回動することが両立する。また、上記三つの凸部１１１ａが上記組の三つの凹部２３１ａから出てこの三つの凹部２３１ａの周方向に隣接する部分に乗り上げていると上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が上記反嵌合方向に変位し、上記三つの凸部１１１ａが上記他の組の三つの凹部２３１ａに嵌合していると上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が上記嵌合方向に変位して上記嵌合方向における元の位置に戻るので、例えば上記第１本体１１０の上記嵌合側に向いた端壁１１１と上記第２筒体２３０の上記嵌合側に向いた端面２３１との隙間寸法などのように上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の上記嵌合方向の相対位置をみれば上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が位置決め保持されているか否かを視認することができる。さらに、この実施形態では上記第１本体１１０の上記嵌合側に向いた端壁１１１、及び上記第２筒体２３０の上記嵌合側に向いた端壁２３１に、上記凸部１１１ａ、又は上記凹部２３１ａをそれぞれ設けたので、上記凸部１１１ａ及び上記凹部２３１ａの一部が外部に露出するので、この面からも上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００が位置決め保持されているか否かを視認することができる。
【００４１】
本発明の一対の同軸電気コネクタの上記凹部は上記凸部に対応した形状であればその形状を問わない。そのような種々の実施形態のなかで、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタは、さらに、上記凸部１１１ａ、及び上記凹部２３１ａのうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記嵌合側に向いた端壁１１１、２３１の表面に近づく斜面１１１ａａ、２３１ａａが形成されている。このようにすれば、上記三つの凸部１１１ａが上記組の三つの凹部２３１ａから出てこの三つの上記凹部２３１ａの周方向に隣接する部分に乗り上げる動作、又は上記三つの凸部１１１ａが上記組の三つの凹部２３１ａの周方向に隣接する部分から上記他の組の三つの凹部２３１ａに入る動作がスムーズに行われる。
【００４２】
本発明の一対の同軸電気コネクタは、上記第１筒体の上記外壁に雄ネジを形成していない実施形態を含んでいる。そのような種々の実施形態のなかで、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタは、さらに、上記第１筒体１３０の外周面が円柱の外周面により形成され、この外壁に上記嵌合方向をピッチ方向とする雄ネジ１３１が形成されている。このようにすれば、上記第１コネクタ１００に対して、上記第２コネクタ２００に代えて、いわゆるスクリュータイプの相手側コネクタを接続することもできる。
【００４３】
本発明の一対の同軸電気コネクタの上記第２コネクタの上記第２本体の構造を問わない。そのような種々の実施形態のなかで、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタは、さらに、上記第２コネクタ２００の上記第２本体２１０が、上記アンテナバー４１０の上記嵌合方向に対する角度が自在になる上記自在アンテナ４００の一端を接続できるように構成されている。このようにすれば、上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動によって上記自在アンテナ４００の上記嵌合方向まわりの指向性が自在に変わる（図１５に矢印Ｂで示す）。このことはアンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が固定されたバーアンテナを上記第２本体に接続する場合であっても同様であるが、上記自在アンテナによれば、さらに上記アンテナバーの上記嵌合方向に対する角度が自在になるので（図１５の矢印Ａ）、上記アンテナバーのあらゆる方向に向けることができ、指向性の自在度、選択幅が向上する。
【００４４】
以下、本発明の一対の同軸電気コネクタの他の実施形態を説明する。これらの他の実施形態の一対の同軸電気コネクタには上記第１の実施形態、及びその変形例の一対の同軸電気コネクタの構成をそのまま引用し、第１の実施形態、及びその変形例の構成と異なる構成について追加的に説明する。そして、これらの他の実施形態では上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタで用いた符号をそのまま用いて説明する。
【００４５】
図１３は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第２の実施形態を示す。第２の実施形態の一対の同軸電気コネクタの場合、上記凸部、及び上記凹部が上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタの上記凸部、及び上記凹部と構成を異にしている。この一対の同軸電気コネクタは、第１コネクタ１００と、上記第１コネクタ１００への嵌合又は上記第１コネクタ１００からの離脱を自在に行うことができる第２コネクタ２００とを備えている。上記第１コネクタ１００は、上記嵌合側に向いた端壁１１１を有すると共にシールド機能を有する第１本体１１０と、上記第１本体１１０に上記第１絶縁部材１１３を介して上記第１本体１１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材１１３と共に上記第１本体１１０から上記嵌合方向へ延びる接触部１２１を有する第１コンタクト１２０と、上記第１コンタクト１２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記嵌合側に向いた端壁１１１から上記嵌合側へ延びる第１筒体１３０とを備えている。上記第２コネクタ２００は、シールド機能を有する第２本体２１０と、上記第２本体２１０に上記第２絶縁部材２１２を介して上記第２本体２１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材２１２と共に上記第２本体２１０から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との完全嵌合時に上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と接触することになる接触部２２１を有する第２コンタクト２２０と、上記第２コンタクト２２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体２１０から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０の外側に、上記第１コンタクト１２０、及び上記第２コンタクト２２０のまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有する第２筒体２３０とを備えている。上記第１筒体１３０の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起１３２が設けられ、上記第２筒体２３０には、固定端２４１が上記第２コネクタ２００に設けられていると共に上記第２筒体２３０の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端２４２に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起２４３を設けた片持ばり状の弾性アーム２４０が設けられ、上記内向き突起１３２、及び上記外向き突起２４３は、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０に対する上記第２筒体２３０の回動にかかわらず接触すると共に上記各突起１３２、２４３の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面１３２ａ、２４３ａをそれぞれ有している。
【００４６】
この第２の実施形態の場合、上記第１の実施形態のように上記第１本体に上記凸部を設けると共に上記第２筒体に上記凹部を設けることを行わず、これに代えて、上記第２筒体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、上記第１本体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。この実施形態の場合、上記第２筒体２３０の上記嵌合側に向いた端壁２３１における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上に三つの凸部２３１ｂが設けられている。上記凸部２３１ｂは、上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上で、９０度間隔になる四つの部位のうち三つの部位に設けられている。すなわち、上記第２コネクタ２００が図１３の位置にあるときを例にとると、上記中心に対して上記厚さ方向の一方側と、上記幅方向の両側であり、上記嵌合方向にみて時計の３時、９時、及び１２時の位置である。上記三つの凸部２３１ｂは同一の形状である。また、この実施形態の場合、上記第１本体１１０の上記嵌合側に向いた端壁１１１における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上に八つの凹部１１１ｂが設けられ、この八つの凹部１１１ｂは上記三つの凸部２３１ｂに対応した形状の三つの上記凹部１１１ｂが八組、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。上記凹部１１１ｂは、上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上で、４５度間隔になる八つの部位に設けられている。上記八つの凹部１１１ｂは同一の形状である。こうすることにより、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を回動していくと、上記三つの凸部２３１ｂが上記八つの凹部１１１ｂのうちの三つの凹部１１１ｂにそれぞれ嵌合するパターンが八つでき、この八つのパターンのそれぞれにおいて上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合すると共に上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置を保持することができる。上記凸部は一以上設けられておればよく、上記凹部は二以上設けられておればよい。上記複数の凸部は形状を異にしてもよく、上記複数の凹部は形状を異にしてもよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が選択的に嵌合できる上記凹部が二以上あればよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が嵌合する上記凹部が当該各凸部専用のものであってもよいし、複数の上記凸部で共用のものであってもよい。
【００４７】
上記第２の実施形態の場合、上記各凹部１１１ｂには、上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記嵌合側に向いた端壁１１１の表面に近づく斜面１１１ｂａがそれぞれ形成されている。しかし、この第２の実施形態によって本発明の上記凸部又は上記凹部が限定解釈されることはなく、上記凸部、及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されていてもよいし、このような斜面を形成せずに上記凸部が上記端壁表面からストレートに立ち上がっていてもよいし、上記凹部が上記端壁表面からストレートに凹んでいてもよい。そのときは、例えば上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動するときに上記第２コネクタを上記反嵌合方向に少し引いてから回動するなどすればよい。その他の詳細な構成は上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタのものと同様である。
【００４８】
上記第２の実施形態の一対の同軸電気コネクタの作用、及び効果は、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタで得られる作用、及び効果と同様である。ただし、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタにおける上記凸部１１１ａ、及び上記凹部２３１ａの作用が上記第２の実施形態の一対の同軸電気コネクタでは上記凸部２３１ｂ、及び上記凹部１１１ｂによって発揮される。
【００４９】
図１６及び図１７は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第３の実施形態を示す。第３の実施形態の一対の同軸電気コネクタの場合、上記凸部、及び上記凹部が上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタの上記凸部、及び上記凹部と構成を異にしている。この一対の同軸電気コネクタは、第１コネクタ１００と、上記第１コネクタ１００への嵌合又は上記第１コネクタ１００からの離脱を自在に行うことができる第２コネクタ２００とを備えている。上記第１コネクタ１００は、上記嵌合側に向いた端壁１１１を有すると共にシールド機能を有する第１本体１１０と、上記第１本体１１０に上記第１絶縁部材１１３を介して上記第１本体１１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材１１３と共に上記第１本体１１０から上記嵌合方向へ延びる接触部１２１を有する第１コンタクト１２０と、上記第１コンタクト１２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記嵌合側に向いた端壁１１１から上記嵌合側へ延びる第１筒体１３０とを備えている。上記第２コネクタ２００は、シールド機能を有する第２本体２１０と、上記第２本体２１０に上記第２絶縁部材２１２を介して上記第２本体２１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材２１２と共に上記第２本体２１０から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との完全嵌合時に上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と接触することになる接触部２２１を有する第２コンタクト２２０と、上記第２コンタクト２２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体２１０から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０の外側に、上記第１コンタクト１２０、及び上記第２コンタクト２２０のまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有する第２筒体２３０とを備えている。上記第１筒体１３０の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起１３２が設けられ、上記第２筒体２３０には、固定端２４１が上記第２コネクタ２００に設けられていると共に上記第２筒体２３０の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端２４２に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起２４３を設けた片持ばり状の弾性アーム２４０が設けられ、上記内向き突起１３２、及び上記外向き突起２４３は、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０に対する上記第２筒体２３０の回動にかかわらず接触すると共に上記各突起１３２、２４３の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面１３２ａ、２４３ａをそれぞれ有している。
【００５０】
この第３の実施形態の場合、上記第１の実施形態及び上記第２の実施形態のように上記第１本体及び上記第２筒体のうち一方に上記凸部を設けると共に他方に上記凹部を設けることを行わず、これに代えて、上記第２絶縁部材の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、上記第１絶縁部材の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。この実施形態の場合、上記第２絶縁部材２１２の上記嵌合側に向いた端壁２１２ａにおける上記嵌合方向からみて上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上に四つの凸部２１２ａａが設けられている。上記凸部２１２ａａは、上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上で、９０度間隔になる四つの部位に設けられている。すなわち、上記第２コネクタ２００が図１６及び図１７の位置にあるときを例にとると、上記中心に対して上記厚さ方向の両側と、上記幅方向の両側であり、上記嵌合方向にみて時計の３時、６時、９時、及び１２時の位置である。上記四つの凸部２１２ａａは同一の形状である。また、この実施形態の場合、上記第１絶縁部材１１３の上記嵌合側に向いた端壁１１３ａにおける上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上に八つの凹部１１３ａａが設けられ、この八つの凹部１１３ａａは上記四つの凸部２１２ａａに対応した形状の四つの凹部１１３ａａが八組、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。上記凹部１１３ａａは、上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上で、４５度間隔になる八つの部位に設けられている。上記八つの凹部１１３ａａは同一の形状である。こうすることにより、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を回動していくと、上記四つの凸部２１２ａａが上記八つの凹部１１３ａａのうちの四つの上記凹部１１３ａａにそれぞれ嵌合するパターンが八つでき、この八つのパターンのそれぞれにおいて上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合すると共に上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置を保持することができる。上記凸部は一以上設けられておればよく、上記凹部は二以上設けられておればよい。上記複数の凸部は形状を異にしてもよく、上記複数の凹部は形状を異にしてもよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が選択的に嵌合できる上記凹部が二以上あればよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が嵌合する上記凹部が当該各凸部専用のものであってもよいし、複数の上記凸部で共用のものであってもよい。また、上記第１絶縁部材の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部を設け、上記第２絶縁部材の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部を設け、この二以上の凹部を上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けてもよい。
【００５１】
上記第３の実施形態の場合、上記各凸部２１２ａａには、上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記嵌合側に向いた端壁２１２ａの表面に近づく斜面２１２ａａａがそれぞれ形成されている。しかし、この第３の実施形態によって本発明の上記凸部又は上記凹部が限定解釈されることはなく、上記凸部、及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されていてもよいし、このような斜面を形成せずに上記凸部が上記端壁表面からストレートに立ち上がっていてもよいし、上記凹部が上記端壁表面からストレートに凹んでいてもよい。そのときは、例えば上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動するときに上記第２コネクタを上記反嵌合方向に少し引いてから回動するなどすればよい。その他の詳細な構成は上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタのものと同様である。
【００５２】
上記第３の実施形態の一対の同軸電気コネクタの作用、及び効果は、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタで得られる作用、及び効果と同様である。ただし、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタにおける上記凸部１１１ａ、及び上記凹部２３１ａの作用が上記第３の実施形態の一対の同軸電気コネクタでは上記凸部２１２ａａ、及び上記凹部１１３ａａによって発揮される。
【００５３】
図１８及び図１９は、本発明の一対の同軸電気コネクタの第４の実施形態を示す。第４の実施形態の一対の同軸電気コネクタの場合、上記凸部、及び上記凹部が上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタの上記凸部、及び上記凹部と構成を異にしている。この一対の同軸電気コネクタは、第１コネクタ１００と、上記第１コネクタ１００への嵌合又は上記第１コネクタ１００からの離脱を自在に行うことができる第２コネクタ２００とを備えている。上記第１コネクタ１００は、上記嵌合側に向いた端壁１１１を有すると共にシールド機能を有する第１本体１１０と、上記第１本体１１０に上記第１絶縁部材１１３を介して上記第１本体１１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第１絶縁部材１１３と共に上記第１本体１１０から上記嵌合方向へ延びる接触部１２１を有する第１コンタクト１２０と、上記第１コンタクト１２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて外周が円形に形成されていると共に上記嵌合側に向いた端壁１１１から上記嵌合側へ延びる第１筒体１３０とを備えている。上記第２コネクタ２００は、シールド機能を有する第２本体２１０と、上記第２本体２１０に上記第２絶縁部材２１２を介して上記第２本体２１０のシールド機能を有する部分と絶縁して設けられ、上記第２絶縁部材２１２と共に上記第２本体２１０から上記嵌合方向へ延びて少なくとも上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との完全嵌合時に上記第１コンタクト１２０の上記接触部１２１と接触することになる接触部２２１を有する第２コンタクト２２０と、上記第２コンタクト２２０を囲む筒形で上記嵌合方向からみて内周が円形に形成されていると共に上記第２本体２１０から上記嵌合側へ延びて上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０の外側に、上記第１コンタクト１２０、及び上記第２コンタクト２２０のまわりに回動自在となるように嵌まり且つシールド機能を有する第２筒体２３０とを備えている。上記第１筒体１３０の内壁には、上記嵌合方向からみて内側へ突き出た内向き突起１３２が設けられ、上記第２筒体２３０には、固定端２４１が上記第２コネクタ２００に設けられていると共に上記第２筒体２３０の内部を上記嵌合側へ延び且つ自由端２４２に上記嵌合方向からみて外側へ突き出た外向き突起２４３を設けた片持ばり状の弾性アーム２４０が設けられ、上記内向き突起１３２、及び上記外向き突起２４３は、上記第１コネクタ１００と上記第２コネクタ２００との嵌合時に上記第１筒体１３０に対する上記第２筒体２３０の回動にかかわらず接触すると共に上記各突起１３２、２４３の基部に向かうにつれて上記反嵌合側に向かう斜面に形成された反嵌合側の面１３２ａ、２４３ａをそれぞれ有している。
【００５４】
この第４の実施形態の場合、上記第１の実施形態及び上記第２の実施形態のように上記第１本体及び上記第２筒体のうち一方に上記凸部を設けると共に他方に上記凹部を設けることを行わず、これに代えて、上記第２本体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部が設けられ、上記第１筒体の上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部が設けられ、この二以上の凹部は上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。この実施形態の場合、上記第２本体２１０の上記嵌合側に向いた端壁２１３における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上に四つの凸部２１３ａが設けられている。上記凸部２１３ａは、上記第２コンタクト２２０を中心とした円周上で、９０度間隔になる四つの部位に設けられている。すなわち、上記第２コネクタ２００が図１８及び図１９の位置にあるときを例にとると、上記中心に対して上記厚さ方向の両側と、上記幅方向の両側であり、上記嵌合方向にみて時計の３時、６時、９時、及び１２時の位置である。上記四つの凸部２１３ａは同一の形状である。また、この実施形態の場合、上記第１筒体１３０の上記嵌合側に向いた端壁１３３における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上には八つの凹部１３３ａが設けられ、この八つの凹部１３３ａは上記四つの凸部２１３ａに対応した形状の四つの凹部１３３ａが八組、上記円周に沿ってずれて位置するように設けられている。上記凹部１３３ａは、上記第１コンタクト１２０を中心とした円周上で、４５度間隔になる八つの部位に設けられている。上記八つの凹部１３３ａは同一の形状である。こうすることにより、上記第１コネクタ１００に対して上記第２コネクタ２００を回動していくと、上記四つの凸部２１３ａが上記八つの凹部１３３ａのうちの四つの上記凹部１３３ａにそれぞれ嵌合するパターンが八つでき、この八つのパターンのそれぞれにおいて上記第１コネクタ１００に上記第２コネクタ２００が完全嵌合すると共に上記第１コネクタ１００に対する上記第２コネクタ２００の回動方向における位置を保持することができる。上記凸部は一以上設けられておればよく、上記凹部は二以上設けられておればよい。上記複数の凸部は形状を異にしてもよく、上記複数の凹部は形状を異にしてもよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が選択的に嵌合できる上記凹部が二以上あればよい。上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動していったときに上記一以上の凸部のそれぞれの凸部が嵌合する上記凹部が当該各凸部専用のものであってもよいし、複数の上記凸部で共用のものであってもよい。また、上記第１筒体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第１コンタクトを中心とした円周上に一以上の凸部を設け、上記第２本体の上記嵌合側に向いた端壁における上記嵌合方向からみて上記第２コンタクトを中心とした円周上に二以上の凹部を設け、この二以上の凹部を上記一以上の凸部に対応した形状の一以上の上記凹部が二組以上、上記円周に沿ってずれて位置するように設けてもよい。
【００５５】
上記第４の実施形態の場合、上記各凸部２１３ａには、上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記嵌合側に向いた端壁２１３の表面に近づく斜面２１３ａａがそれぞれ形成されている。しかし、この第４の実施形態によって本発明の上記凸部又は上記凹部が限定解釈されることはなく、上記凸部、及び上記凹部のうち少なくとも一方に上記円周に沿って端部に向かうにつれて上記端壁の表面に近づく斜面が形成されていてもよいし、このような斜面を形成せずに上記凸部が上記端壁表面からストレートに立ち上がっていてもよいし、上記凹部が上記端壁表面からストレートに凹んでいてもよい。そのときは、例えば上記第１コネクタに対して上記第２コネクタを回動するときに上記第２コネクタを上記反嵌合方向に少し引いてから回動するなどすればよい。その他の詳細な構成は上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタのものと同様である。
【００５６】
上記第４の実施形態の一対の同軸電気コネクタの作用、及び効果は、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタで得られる作用、及び効果と同様である。ただし、上記第１の実施形態の一対の同軸電気コネクタにおける上記凸部１１１ａ、及び上記凹部２３１ａの作用が上記第２の実施形態の一対の同軸電気コネクタでは上記凸部２１３ａ、及び上記凹部１３３ａによって発揮される。
【００５７】
本発明の一対の同軸電気コネクタは、以上で説明した各実施形態、及び変形例の特徴を組み合わせた実施形態を含んでいる。さらに、以上で説明した実施形態、及び変形例は本発明の一対の同軸電気コネクタのいくつかの例を示したに過ぎない。したがって、これらの実施形態、及び変形例の記載によって本発明の一対の同軸電気コネクタが限定解釈されることはない。
【符号の説明】
【００５８】
１００  第１コネクタ
１１０  第１本体
１１１  嵌合側に向いた端壁
１１１ａ  凸部
１１１ａａ  斜面
１１３  第１絶縁部材
１２０  第１コンタクト
１２１  接触部
１３０  第１筒体
１３１  雄ネジ
１３２  内向き突起
１３２ａ  反嵌合側の面
２００  第２コネクタ
２１０  第２本体
２１２  第２絶縁部材
２２０  第２コンタクト
２２１  接触部
２３０  第２筒体
２３１  嵌合側に向いた端壁
２３１ａ  凹部
２３１ａａ  斜面
２４０  弾性アーム
２４１  固体端
２４２  自由端
２４３  外向き突起
２４３ａ  反嵌合側の面
３００  実装先部材
４００  自在アンテナ
４１０  アンテナバー
４２０  接続部材
１１１ｂ  凹部
１１１ｂａ  斜面
２３１ｂ  凸部
１１３ａ  嵌合側に向いた端壁
１１３ａａ  凹部
２１２ａ  嵌合側に向いた端壁
２１２ａａ  凸部
２１２ａａａ  斜面
１３３  嵌合側に向いた端壁
１３３ａ  凹部
２１３  嵌合側に向いた端壁
２１３ａ  凸部
２１３ａａ  斜面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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