(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷画像における不均一性を補償するためのコンピュータ実装方法であって、
走査されるページの均一性データを取得することであって、前記均一性データは前記走査されるページの少なくとも片面が受けている幾何学的歪みの量について記述する情報を含むことと、
均一性補償データを生成するために用いられる１つ以上の調子再現曲線（ＴＲＣ）を１つ以上の幾何学的歪みパラメータの関数としての予め決められた係数で空間的にスケーリングすることと、
前記空間的にスケーリングされるＴＲＣの関数として、前記走査されるページの前記少なくとも片面上の不均一性を補償する均一性補償データを生成することであって、前記均一性補償データは、前記走査されるページの前記少なくとも片面における不均一性と見当が合っていることと、
前記不均一性を補償するために、前記見当が合いかつスケーリングされた均一性補償データを前記均一性データへ適用することと、
前記補償されたページを印刷することと、
を含むコンピュータ実装方法。
【請求項２】
前記見当を合わせることが、Ｃｈｉｐｅｒ型電子見当合わせモジュールを用いて実行される、請求項１に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項３】
前記均一性補償データが、自動濃度制御型の均一性補償モジュールを用いて生成される、請求項１に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項４】
前記幾何学的歪みパラメータが、用紙収縮、用紙経年、及び用紙サイズのうちの１つ以上に起因するデジタル倍率の量について記述する情報を含む、請求項１に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項５】
前記幾何学的歪みパラメータが、用紙タイプ情報または湿度情報を含む、請求項１に記載のコンピュータ実装方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
例示的な本実施形態は、広義には印刷デバイスに関する。これらの実施形態は、特に印刷画像の品質向上及び筋の低減に有用である。しかしながら、例示的なこれらの実施形態が他の類似するアプリケーションにも適していることを理解されたい。
【背景技術】
【０００２】
多くの場合、マーキングエンジンは、印刷物における筋を低減するために筋低減または補正コンポーネント（例えば、ゼロックスの自動濃度制御など）を含むことができる。片面１／片面２（Ｓ１／Ｓ２）倍率調整等の電子見当合わせを採用するシステムの場合、補償データをアラインするための特別な処置が講じられなければ、事実上、狭い筋の現出はさらに目立つ可能性がある。これは、均一性データが取得される場合にはある拡大係数が使用され、かつ均一性補償が適用される場合には異なる係数が使用されるときに発生する可能性がある。
【０００３】
筋低減コンポーネントは、マーキングエンジンにおけるストリーキングの補償に用いられる空間的に変化する調子再現曲線（ＴＲＣ）の形式を採用することができる。電子見当合わせは、拡大効果を補償すべく画像をスケーリングするために使用されることが可能であり、Ｓ１／Ｓ２印刷では用紙収縮を補償すべくデジタル画像をスケーリングするために使用される。このような電子見当合わせ技法が用いられる１つの方法は、印刷物の片面１へ逆用紙収縮スケーリングを適用することである。即ち、用紙が係数０．９９８で収縮すれば、片面１へデジタル倍率１．００２が適用される。印刷及び定着の後、片面１は正常サイズになる。用紙の収縮が２回目の定着で最小になるとすれば、片面２はＳ１及びＳ２が一致したサイズとなるように公称サイズで印刷されることが可能である。
【０００４】
筋低減を伴う電子見当合わせの使用は、補償アラインメントに問題を提示する。例えば、筋低減のアルゴリズムは６００ｓｐｉでより実際的であり得るが、電子見当合わせのアルゴリズムは、出力が２４００ｓｐｉである垂直キャビティ面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ）ラスタ出力スキャナ（ＲＯＳ）を用いて最適な画像品質を達成する。
【０００５】
一電子見当合わせ拡大係数（例えば、１．０）によって不均一性の較正データが取得され、しかもそれが別の位置に適用されれば、筋低減補償はマーキングプロセスに整合されなくなる。より具体的には、例示として、筋低減コンポーネントは電子見当合わせ倍率１．０で較正され得るが、これは、不均一性がベルト上での測定であることに起因する現行方式である。Ｓ１が筋低減コンポーネントを通過すると、マーキングプロセスでは所定のカラムの補償が対応する物理カラムと見当合わせされることを想定して、補償がピクセル−カラム毎に適用される。次に、画像が、後続の用紙収縮を補償するために電子見当合わせソフトウェアにおいて１．００２で拡大されれば、マーキングプロセスにおいて、各ピクセルカラムへ適用される均一性補償と対応する物理カラムとの見当は合わなくなる。
【０００６】
他の印刷及び補償シナリオも、筋による同様の欠陥を生じさせる可能性がある。例えば、所定の用紙の片面１及び片面２の空間倍率が使用されるとしても、収縮の再較正なしに用紙タイプを変更すれば、補正用に新しい用紙スケーリング変数が与えられない限り、筋による欠陥が生じる可能性もある。熱膨張の存在下でのＴＲＣを介するプリントバー（ＬＥＤまたはインクジェット）均一性補償においても、同様の問題が存在し得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本技術分野には、補償データが走査されるページ上の正しい位置で適用されることを保証するために補償データと走査される画像における不均一性とのアラインメントを容易にする簡便かつ使用が容易なシステム及び方法に対する未だ満たされていないニーズが存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
一態様において、印刷画像における不均一性を補償するためのコンピュータ実装方法は、走査されるページの均一性データを取得することであって、均一性データは走査されるページの少なくとも片面が受けている幾何学的歪みの量について記述する情報を含むことと、均一性補償データを生成するために用いられる１つ以上の調子再現曲線（ＴＲＣ）を１つ以上の幾何学的歪みパラメータの関数としての予め決められた係数で空間的にスケーリングすることを含む。本方法はさらに、空間的にスケーリングされるＴＲＣの関数として、走査されるページの前記少なくとも片面上の不均一性を補償する均一性補償データを生成することも含み、この場合、均一性補償データは、走査されるページの前記少なくとも片面における不均一性と見当が合っている。さらに、本方法は、不均一性を補償するために見当が合ってスケーリングされた均一性補償データを均一性データへ適用することと、補償されたページを印刷することも含む。
【０００９】
別の態様において、印刷画像における不均一性を補償するシステムは、補償される画像を印刷するマーキングデバイスと、走査される画像における不均一性を補償するためにコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサとを備える。命令は、走査されるページの均一性データを取得することであって、均一性データは走査されるページの少なくとも片面が受けている幾何学的歪みの量について記述する情報を含むことと、均一性補償データを生成するために用いられる１つ以上の調子再現曲線（ＴＲＣ）を１つ以上の幾何学的歪みパラメータの関数としての予め決められた係数で空間的にスケーリングすることを含む。命令はさらに、スケーリングされるＴＲＣの関数として、走査されるページの前記少なくとも片面上の不均一性を補償する空間的にスケーリングされた均一性補償データを生成することも含み、この場合、空間的にスケーリングされた均一性補償データは、走査されるページの前記少なくとも片面における不均一性へ見当を合わされる。命令はさらに、不均一性を補償するために見当が合ってスケーリングされた均一性補償データを均一性データへ適用することと、補償されたページを印刷するためにマーキングデバイスへ出力することも含む。
【００１０】
さらに別の態様において、印刷画像における不均一性を補償するシステムは、補償される画像を印刷するマーキングデバイスと、プロセッサにより実行される複数のモジュールを備えかつ走査される画像における幾何学的歪みの補償を促進する補償モジュールとを備える。複数のモジュールは、１つ以上の幾何学的歪みパラメータに従って１つ以上の調子再現曲線をスケーリングしかつスケーリングされたＴＲＣを出力するスケーリングモジュールと、スケーリングされたＴＲＣを走査される画像の均一性データへ適用しかつ均一性補償画像を生成する補正モジュールとを備える。これらのモジュールはさらに、均一性補償画像を受信しかつ均一性補償画像と走査される画像との見当を合わせるために幾何学的歪みを考慮して均一性補償データをアラインし、かつ見当を合わされかつ補償された画像を印刷のためにマーキングデバイスへ出力する電子見当合わせモジュールも含む。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本明細書において記述されるシステム及び方法によって解決される問題点を集合的に示す複数のグラフである。
【図２】両タイプの補償を実行するために、幾何学的歪みデータ（例えば、倍率データ）と均一性補償データとのアラインを促進するシステムを示す。
【図３】幾何学的歪みの補正及び均一性補償データをアラインしかつ適用するための方法を示す。
【図４】印刷画像における不均一性を補償するための方法を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の説明では様々な例について記述するが、「Ｃｈｉｐｅｒ」と称される電子見当合わせコンポーネントはソフトウェアとプロセッサなどを含む関連のハードウェアとを備え、筋低減コンポーネントは自動濃度制御コンポーネント（例えば、ソフトウェア、プロセッサ及び／またはメモリ等のハードウェア、これらの組合せ、他）である。しかしながら、本明細書に記述されるシステム及び方法に関連して、他の筋低減方法及びシステム、及び他の電子見当合わせシステム及び方法も使用され得ることを理解されたい。
【００１３】
上述の課題に対する１つのソリューションは、意図されたＳ１またはＳ２スケーリングが適用された自動濃度制御または均一性補正較正データを収集することである。このアプローチは、先に述べた課題を直に回避する。しかしながら、倍率スケーリングは静的ではなく、印刷される片面（即ち、片面１または片面２）、用紙タイプ、用紙サイズ、用紙経年、湿度、定着器圧力、他の関数である。例えば、湿度レベルは用紙が膨らむ、または収縮する原因となり得ることから、湿度情報は、画像が補正されて印刷されている環境の湿度レベルを含んでもよい。トナーを用紙へ「定着」させるために用いられる定着器の圧力は不均一であって、不均一な収縮または膨張を引き起こす場合がある。従って、ジョブ毎に、並びに複数の用紙タイプの補正毎に少なくとも２セットの自動濃度制御補正データ（片面１及び片面２）が集められる。順列の数は、補正される多数の自動濃度制御データセットが所定の印刷ジョブの任意の可能な面／用紙／湿度の組合せに対処することを要求する。さらに、全てのパラメータセットが先験的に格納されているとしても、これらは自動濃度制御補正ブロックへリアルタイムで動的に送信されなければならなくなる。自動濃度制御補正データは大規模なデータセットであることがあり、よって帯域幅及びＣＰＵのリアルタイムの相互作用に悪影響を及ぼす場合がある。
【００１４】
図１は、本明細書において記述されるシステム及び方法によって解決される問題点を集合的に示す複数のグラフである。これらのグラフは、補償の欠如、及びゼロックスのＣｈｉｐｅｒ等の電子ソフトウェアを有する自動濃度制御等の筋低減コンポーネントを用いる場合に発生する可能性があるような、筋及び０．２％の用紙収縮の独立した補償に起因する筋の潜在的増大を例示している。幅１ｍｍの筋は、走査開始から２５０ｍｍに示されている。
【００１５】
グラフ１０は、ページの前縁から２５０ｍｍ近くで増大されたＬ＊値１２を示し、これは、例えば印刷ページ上のピクセルカラムの下方を走る光の筋に対応する。グラフ２０は、ページの前縁から２５０ｍｍ近くで低減されたデジタル値２２を示す。低減された値は、印刷画像が筋を示すことを防止すべくグラフ１０における増大されたＬ＊値を補償するために自動濃度制御によって適用されるものに一致する。グラフ３０は低減されたデジタル値２２を示しているが、これは、倍率に起因してオフセットされている。即ち、画像が拡大されて（即ち、幾何学的に歪んで）いれば、筋低減ノックダウン値は僅かにミスアラインされ、筋低減は所望されるほどには効果的でない。
【００１６】
グラフ４０は、印刷画像に対するミスアラインされたノックダウン値の効果を示す。例えば、本例における画像は１．００２倍に拡大されていることから、ノックダウン値は０．２％右寄りに（例えば、２５０ｍｍを中心にするのではなく、２５０．５ｍｍを中心にして）適用される。従って、ピーク４２で示されているように、最左の増大されたＬ＊値は補償されず、筋の右手のＬ＊値は補償されてトラフ４４が生じる。補正された領域４６はピーク４２とトラフ４４との間に示され、補正のミスアラインメントにも関わらずノックダウン値の適用により補正されているピクセルを表している。従って、本明細書に記述される様々な態様によれば、筋低減の間に適用される補正値を画像倍率を考慮してアラインすることを促進するシステム及び方法が説明されている。図１の例では、このアラインメントは、倍率０．２％を考慮してノックダウン値２２（グラフ２０における２５０ｍｍを中心としたトラフ）を２５０．５ｍｍへセンタリングし直すことを含む。
【００１７】
図２は、両タイプの補償を実行するために、幾何学的歪みデータ（例えば、倍率データ）と均一性補償データとのアラインを促進するシステム５０を示す。システム５０は、メモリ５４及びプロセッサ５６へ結合される画像補償モジュール５２を含み、メモリ５４及びプロセッサ５６はさらにマーキングデバイス５８（例えば、プリンタなど）へ結合される。補償モジュール５２は、別個のコンポーネントとして描かれているが、メモリ５４内に一体式に格納されてプロセッサ５６により実行されてもよいことは認識されるであろう。別の例では、メモリ５４及び補償モジュール５２はプロセッサ５６へ統合され、統合製品を形成する。従って、本明細書に記述される様々な機能、方法、技法、他を実行するためのコンピュータ実行可能命令をメモリが格納しかつプロセッサが実行することは認識されるであろう。さらに、本明細書において「モジュール」は、メモリ５４等のコンピュータ読取り可能媒体上へ格納される命令、プログラム、ルーチン、アルゴリズム、他によるコンピュータ実行可能なセットを示す。
【００１８】
補償モジュール５２は、不均一なデータ（例えば、図１のグラフ１０に示されているような高いＬ＊値）を補償するために走査入力画像へ適用される空間的ＴＲＣ６１を含む補正モジュール６０を備える。空間的ＴＲＣは、一例によれば自動濃度制御空間的ＴＲＣであってもよいが、これに限定されない。入力画像またはページが走査されるにつれて、走査されているページに関して、どちらのページ側面か（例えば、片面１または片面２）に関する情報、用紙タイプ情報、他を含む情報を集めるためにメタデータタグが分析される。メタデータは、走査されるページの倍率情報（例えば、各側面へ適用される倍率の量）も含む。倍率は、ページへ全体的に適用される１つの値である可能性もあるが、不均一な収縮または膨張に起因する空間的依存性を有する可能性もある。走査されるページの両面に関する倍率情報はスケーリングモジュール６２によって受信され、スケーリングモジュール６２は、入力ページの片面１及び／または片面２へ適用される倍率の関数として１つ以上のＴＲＣを空間的にスケーリングし、かつ調整された空間的ＴＲＣをデジタル電子形式のページへ適用するために補正モジュール６０へ出力する。
【００１９】
入力画像から集められた倍率情報は、均一性補償データが正しい位置で適用されるように均一性補償データ（例えば、図１のグラフ２０に示されているノックダウン値２２）のアラインメントを調整するＣｈｉｐｅｒモジュールなど（または他の任意の適切な電子見当合わせモジュール）等の電子見当合わせモジュール６４へも提供される。即ち、電子見当合わせモジュール６４は、補正モジュール６０によって生成される補正値を補正を要する筋へアラインするために倍率補償調整を実行する。さらに、電子見当合わせモジュール６４は、補正モジュール６０から、所定の用紙タイプ及びシート側面に関して所定量の倍率を想定する均一性補償画像データを受信する。ＴＲＣはＴＲＣの適用に先行してスケーリングモジュール６２により位置を空間的にスケーリングされ、これにより均一性補償の間並びに倍率補償の間の倍率が考慮されていることから、電子見当合わせモジュール６４は、マーキングデバイス５８へマーキングプロセスへアラインされる均一性及び倍率を補償された画像データを出力する。即ち、倍率補償情報がスケーリングモジュール６２へ入力され、スケーリングモジュール６２は空間的ＴＲＣを空間的にスケーリングする。次に、マーキングデバイスは補償された画像を印刷しかつ出力する。この方法では、均一性の補正または補償データは補正により適用される倍率補正の逆転によってスケーリングされる。
【００２０】
空間的スケーリングは、用紙の側面及びタイプの関数としてオフラインで実行されてもよく、次いでスケーリングされたＴＲＣは、用紙の側面及びタイプを示すメタデータタグに含まれる情報を基礎として選択される。別の態様によれば、空間的ＴＲＣ６６はメモリ５４に格納され、かつ用紙のタイプ及びサイズに従って使用時にスケーリングされることが可能である。
【００２１】
このようにして、システム５０はプロセッサ５６を介して、２つのタイプの補償データの見当が合うようにカレント歪みデータ（例えば、片面１または片面２の用紙収縮など）を均一性補償データへ適用する。一実施例では、自動濃度制御の均一性データは、Ｓ１／Ｓ２倍率補償において所定の側面を補償するために、電子見当合わせモジュールにおいて用いられる係数に等しい係数で高速走査方向へ拡大される。自動濃度制御の倍率補償はＳ１及びＳ２が印刷されるにつれて切換され、かつ用紙タイプ及び他の収縮条件に従って適宜変更される。自動濃度制御では、これは、自動濃度制御補正における重みの拡大［重みの空間的スケーリングを意味するものではないのか？］によって達成される。概して、画像が次式、
Ｉｍａｇ（ｘ，ｙ）＝Ｉ（ｆ（ｘ），ｙ）      （１）
但し、Ｉ（ｘ，ｙ）はデジタル画像であり、ｆ（ｘ）はクロスプロセス方向のワーピング（例えば、拡大）である、を用いて変換されると、自動濃度制御の重みも同様に、
Ｗｍａｇ（ｘ，ｙ）＝ｗ（ｆ（ｘ），ｙ）．      （２）
のように変換される。
【００２２】
このアプローチは、均一性（マーカとアラインされた）補正段階とスケーリングプロセスとの間に非静的なクロスプロセスワーピングが適用される他のシステムへも拡張されることが可能である。このようなアプリケーションでは、均一性補正段階は、式（２）の同等物であるワーピングを適用できるように、クロスプロセス位置の関数として表されることが可能である。さらに、本明細書に記述される方法、技法、アルゴリズム、システム、他はクロスプロセス方向の線形変換（例えば、拡大）に限定されるものではなく、一般化された任意の関数に適用される。
【００２３】
一実施例によれば、０．５％の収縮を受けているページ上の画像は、約０．５％拡大されてもよい。従って、所定のピクセルロウにおけるピクセル１０００は、ロケーション１００５に位置合わせされてもよい。従って、図２のシステムによってピクセルロケーション１００５用に生成される均一性補正データ（例えば、ノックダウン値など）がピクセル１０００へ適用される。このようにして、正しいピクセルを補償するために均一性補正データがアラインされる。
【００２４】
図３は、幾何学的歪みの補正及び均一性補償データをアラインしかつ適用するための方法を示す。８０において、走査されるページの均一性データが取得され、均一性データは、走査されるページの少なくとも片面が受けている幾何学的歪みの量について記述する情報を含む。８２において、１つ以上の調子再現曲線（ＴＲＣ）またはその１つ以上のパラメータが空間的にスケーリングされる。ＴＲＣは、１つ以上の幾何学的歪みパラメータの関数としての予め決められた係数によってオフセットされる均一性補償データを生成するために用いられる。８４では、均一補償データと正しいピクセル（例えば、補償を要するピクセル）との見当が合うように、空間的にスケーリングされた均一性補償データが空間的にスケーリングされたＴＲＣの関数として生成される。均一性補償データは、走査されるページの少なくとも片面の不均一性を補償する。８６では、走査されるページの少なくとも片面における不均一性を補償するために、見当のあったスケーリングされた均一性補償データが均一性データへ適用される。８８では、補償されたページが印刷される。
【００２５】
一態様によれば、幾何学的歪みパラメータは、用紙収縮、用紙経年、用紙サイズ、用紙タイプ情報及び／または湿度情報のうちの１つまたはそれ以上に起因するデジタル倍率の量について記述する情報を含む。別の態様によれば、幾何学的歪みパラメータは、均一性データが走査されるページの第１の片面に対応するか、第２の片面に対応するかを指示する情報を含む。
【００２６】
図４は、印刷画像における不均一性を補償するための方法を示す。１１０では、走査されるページに関連しかつ幾何学的歪み情報を含む均一性データを用いて１つ以上のＴＲＣが空間的にスケーリングされる。スケーリングされたＴＲＣは、１１２において、走査される画像における不均一性を補正すべく補正データ（例えば、Ｌ＊値調整など）を生成するために用いられる。１１４では、幾何学的歪み情報を用いて補正データが対応する画像データへ電子的に見当を合わされ、よって、補正データは画像データの幾何学的歪みに関わらず画像データへアラインされる。１１６では、見当が合った補正データ及び画像データがマーキングデバイスへ出力され、マーキングデバイスは、印刷画像における不均一性を減じるために補正データを用いて画像を印刷する。一態様によれば、電子見当合わせは、Ｃｈｉｐｅｒ型電子見当合わせモジュールを用いて実行される。別の態様では、補正データは、自動濃度制御型の補正モジュールを用いて生成される。
【００２７】
図３及び図４の方法が、本明細書に記述される様々な機能、他を提供するためのコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサ（図１のプロセッサ５６等）と、前記コンピュータ実行可能命令を格納するメモリ（図１のメモリ５４等）とを備えるコンピュータ１００によって実装され得ることは認識されるであろう。
【００２８】
コンピュータ１００は、本明細書に記述されるシステム及び方法をサポートするための１つの可能なハードウェア配置として使用されることが可能である。図示されているのはスタンドアロン型アクチュエータであるが、本実施形態に従って任意の適切なコンピューティング環境が使用され得ることは認識されるべきである。例えば、スタンドアロン、マルチプロセッサ、分散型、クライアント／サーバ、ミニコンピュータ、メインフレーム、スーパーコンピュータ、デジタル及びアナログを含む、但しこれらに限定されないコンピューティングアーキテクチャを本実施形態に従って使用することができる。
【００２９】
コンピュータ１００は、処理ユニット５６（図１）と、システムメモリ５４（図１）と、システムメモリを含む様々なシステムコンポーネントを処理ユニットへ結合するシステムバス（図示せず）とを含むことが可能である。処理ユニットは、様々な市販のプロセッサのうちの何れであってもよい。デュアルマイクロプロセッサ及び他のマルチプロセッサアーキテクチャも、処理ユニットとして使用されることが可能である。
【００３０】
コンピュータ１００は、典型的には、少なくとも幾つかの形式のコンピュータ読取り可能媒体を含む。コンピュータ読取り可能媒体は、コンピュータによってアクセスされることが可能な任意の利用可能媒体であることが可能である。例として、かつ限定ではなく、コンピュータ読取り可能媒体は、コンピュータ記憶媒体及び通信媒体を備えてもよい。コンピュータ記憶媒体は、コンピュータ読取り可能命令、データ構造、プログラムモジュールまたは他のデータ等の情報を格納するための任意の方法または技法において実装される揮発性及び不揮発性、取外し可能及び取外し不能な媒体を含む。
【００３１】
通信媒体は、典型的には、コンピュータ読取り可能命令、データ構造、プログラムモジュールまたは他のデータを搬送波または他のトランスポート機構等の変調されたデータ信号において具現し、かつ任意の情報配信媒体を含む。「変調されたデータ信号」という言い回しは、信号内の情報を符号化するような方法で設定または変更されるその特性のうちの１つまたはそれ以上を有する信号を意味する。例として、かつ限定ではなく、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接有線接続等の有線媒体と、音響、ＲＦ、赤外線及び他の無線媒体等の無線媒体とを含む。また、上述の任意のものの組合せも、コンピュータ読取り可能媒体の範囲に包含されることが可能である。
【００３２】
ユーザは、コマンド及び情報をコンピュータへ、キーボード、マウス等のポインティングデバイス、スタイラス、音声入力またはグラフィックタブレット等の入力デバイス（図示せず）を介して入力してもよい。コンピュータ１００は、１つのリモートコンピュータ等の１つ以上のリモートコンピュータへの論理的及び／または物理的接続を用いてネットワーク化された環境で動作することができる。描かれている論理的接続は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）及び広域ネットワーク（ＷＡＮ）を含む。このようなネットワーク環境は、オフィス、企業規模のコンピュータネットワーク、イントラネット及びインターネットにおいて一般的である。
【００３３】
以上、好適な実施形態に関連して例示的な実施形態について説明した。明らかに、これまでの詳細な説明を読みかつ理解した時点で、他の当業者には修正及び変更が想起されるであろう。例示的な実施形態は、添付のクレームまたはその等価物の範囲に包含される限り、このような全ての修正及び変更を含むものとして解釈されることが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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