(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下プレートと、
前記下プレート上の四隅にそれぞれ設けられた下ブロックと、
前記下ブロックを介して、前記下プレートと接合された下フレームと、
前記下フレーム上の四隅にそれぞれ設けられた支柱と、
前記支柱を介して、前記下フレームと接合された上フレームと、
前記上フレーム上の四隅にそれぞれ接合された上ブロックと、
前記上ブロックを介して、前記上フレームと接合された上プレートと、
を具備し、
前記上ブロックは板状部材であり、前記上ブロックの下面は、前記上フレームと面接触するとともに、前記上ブロックの上面は前記上プレートと面接触して接合されることを特徴とするフリーアクセスフロア用架台。
【請求項２】
前記上ブロックと、前記上フレームまたは前記上プレートの間に、前記上ブロックの平面形状と略同一形状のスペーサが設けられ、前記スペーサの厚みに応じて前記上プレートの高さ調整が可能であることを特徴とする請求項１記載のフリーアクセスフロア用架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フリーアクセスフロアに使用され、上部に設備等を設置可能であり、床部からの振動の増幅を抑えて、上部に設置された設備に増幅された振動を伝達することがない高い剛性を有するフリーアクセスフロア用架台に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、フリーアクセスフロアを構成するフロアパネルは、支持体の上に配置され、フロアパネル下には空間が形成される。この床下は、配線等を配置したり空気を流したりするために用いられ、作業性等を考慮して、フロアパネルは軽量なものが使用される。
【０００３】
しかし、フリーアクセスフロアに設備等の重量物を設置する場合は、フロアパネルおよび支持体にはある程度の強度が要求される。特に、半導体基盤などの製造設備は振動に弱く、フロアパネル及び支持体の剛性が不足すると、床面の振動を支持体等が増幅してしまい、大きな振動を設備に伝達する。
【０００４】
このため、半導体基盤製造設備等の振動を嫌う重量物である設備をフリーアクセスフロアに設置する場合には、予め設備の設置位置にコンクリートを打設して設備設置部を設けたり、または、強固な鉄骨構造により補強を行う必要がある。しかし、クリーンルーム内でのコンクリートの打設や溶接作業は困難であり、レイアウト変更などによる設備の移設や増設が困難である。
【０００５】
このような強度を考慮したフロアパネルとしては、連続した凹凸形状背面に設けたフリーアクセスフロア用パネルがある（特許文献１）。
【０００６】
また、壁面近傍にボーダーパネル支持脚および支持ビームを設けて、壁面近傍の設置強度を高めたフリーアクセスフロアがある（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−６２７６号公報
【特許文献２】特開平５−１１８１２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、特許文献１に記載のフリーアクセスフロア用パネルでは、パネル自体の強度向上に限界があり、また、パネルを支える支持体についても強度向上を図る必要があるが、支持体の強度の向上については考慮されていないため、パネル上への重量物の設置には限界があるという問題がある。
【０００９】
また、特許文献２に記載のフリーアクセスフロアは、壁面近傍での支持体の強度を向上させたものであるが、部屋の中央部での支持体の強度向上方法については、支持体下部の固定板と床部との接着面積を向上する旨のみが記載されており、上部からの重量物を支持し、高い剛性を有するための具体的な支持体構造については記載が無く、特許文献１と同様にパネル上への重量物の設置には限界があるという問題がある。
【００１０】
このため、特許文献１及び特許文献２のいずれに記載のパネル及び支持体でも、設備を設置するための強度を十分に確保することが困難であるとともに、床面からの振動を増幅することがないような高い剛性を確保することは困難であるという問題がある。
【００１１】
また、従来の架台では、上プレートを水平にするために、例えば上プレートの四隅に高さ調整ボルト等を設けていたが、ボルトによって上プレートを支持すると、ボルトまたはボルトと接触する上フレームに対する面圧が大きくなるため、部分的な変形や摩耗等の恐れがある。
【００１２】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、床からの振動を増幅することなく、上部に重量のある設備を設置することが可能であり、設置及び施工が容易であり、剛性を確保しつつ、上プレートの水平調整が容易なフリーアクセスフロア用架台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
前述した目的を達成するため、本発明は、下プレートと、前記下プレート上の四隅にそれぞれ設けられた下ブロックと、前記下ブロックを介して、前記下プレートと接合された下フレームと、前記下フレーム上の四隅にそれぞれ設けられた支柱と、前記支柱を介して、前記下フレームと接合された上フレームと、前記上フレーム上の四隅にそれぞれ接合された上ブロックと、前記上ブロックを介して、前記上フレームと接合された上プレートと、を具備し、前記上ブロックは板状部材であり、前記上ブロックの下面は、前記上フレームと面接触するとともに、前記上ブロックの上面は前記上プレートと面接触して接合されることを特徴とするフリーアクセスフロア用架である。
【００１４】
前記上ブロックと、前記上フレームまたは前記上プレートの間に、前記上ブロックの平面形状と略同一形状のスペーサが設けられ、前記スペーサの厚みに応じて前記上プレートの高さ調整が可能であることが望ましい。
【００１５】
本発明によれば、上ブロックが板状部材であり、上ブロックと上プレートとが面接触するため、上プレートからの荷重を確実に上ブロックで受け、上フレームに伝達することができる。
【００１６】
また、上ブロックと略同一形状のスペーサを用いることで、上プレートを確実に水平に調整することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、床からの振動を増幅することなく、上部に重量のある設備を設置することが可能であり、設置及び施工が容易であり、剛性を確保しつつ、上プレートの水平調整が容易なフリーアクセスフロア用架台を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】架台１を示す分解斜視図。
【図２】架台１を示す組み立て斜視図。
【図３】架台１を示す正面図。
【図４】下ブロック１１を示す図で（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は（ｂ）のＡ−Ａ線断面図。
【図５】下ブロック１１の取り付け状態を示す。
【図６】支柱２１を示す斜視図。
【図７】支柱２１に板部材３３を接合した状態を示す部分断面図。
【図８】上ブロック４５ａ、４５ｂの取り付け状態を示す図で（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線断面図。
【図９】架台１を設置した状態を示す図。
【図１０】架台１ａを示す正面図。
【図１１】支柱２１および上下フレームに板部材３３を接合した状態を示す部分断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態にかかる架台１について説明する。図１は、第１の実施の形態にかかる架台１を示す分解斜視図であり、図２は、架台１の組立斜視図、図３は架台１の正面図である。
【００２０】
架台１は、主に下プレート３、下ブロック１１、下フレーム１５、支柱２１、板部材３３、上フレーム３９、上ブロック４５ａ、４５ｂ、上プレート５３等により構成される。
【００２１】
下プレート３は、架台１を床上に設置する際に、床と接着される部位である。下プレート３は例えば鋼製の板状部材であり、架台１の四隅に該当する部分に切り欠き部７が設けられる。切り欠き部７は、架台１を設置する際に、フリーアクセス用フロアパネル設置用の支持体との干渉を防ぐためのものである。すなわち、架台１は、既設の支持体の脚部と干渉することなく設置することができる。なお、下プレート３は、水平になるように調整されて床面に設置される。
【００２２】
下プレート３には、孔５が形成される。下プレート３の各切欠き部７に対応する部位には下ブロック１１が設けられる。
【００２３】
図４は下ブロック１１を示す図であり、図４（ａ）は斜視図、図４（ｂ）は平面図、図４（ｃ）は図４（ｂ）のＡ−Ａ線断面図である。下ブロック１１には、下フレーム接合部１２ａ、下プレート接合部１２ｂが設けられる。下フレーム接合部１２ａと下プレート接合部１２ｂとの間には段差が形成される。下フレーム接合部１２ａには、孔１３ａが形成される。下プレート接合部１２ｂには、孔１３ｂが形成される。
【００２４】
図５は、下プレート３に下ブロック１１が取り付けられた状態を示す部分平面図である。下プレート接合部１２ｂの孔１３ｂにはボルト９が挿通され、下プレート３の孔５に固定される。すなわち、下ブロック１１は、下プレート３の上面に固定される。この際、下プレート３の切欠き部７において、下ブロック１１の下部は、下プレート３の厚み分だけ床面から上方に浮いた状態となる。
【００２５】
切欠き部７には、前述したフリーアクセス用フロアパネル設置用の支持体の支持脚部６１が配置される。支持脚部６１の厚みは、下プレート３の厚みよりも薄い。したがって、下ブロック１１は、支持脚部６１の上方に張り出すように形成され、下ブロック１１と支持脚部６１との干渉が防止される。
【００２６】
なお、下フレーム接合部１２ａと下プレート接合部１２ｂとの段差の高さは、ボルト９の頭部の厚みよりも高い。したがって、下ブロック１１を下プレート３に固定した状態において、ボルト９の頭部が、下フレーム接合部１２ａの接合面よりも上方に突出することがない。
【００２７】
図１〜図３に示すように、下ブロック１１の上面には、下フレーム１５が設けられる。下フレーム１５は鋼製の矩形形状の板状部材である。下フレーム１５は、後述する支柱２１との接続部である。下フレーム１５の上面側には平板状の突起部であるリブ１７が形成される。リブ１７は、略矩形の下フレーム１５の各辺に形成され、外縁部から中心方向に僅かにずれた位置に形成される。
【００２８】
また、下フレーム１５の四隅近傍には、孔１９が設けられる。孔１９は、下ブロック１１の孔１３ａに対応した位置に形成される。なお、孔１３ａは、下ブロック１１の下プレート３との接合部（孔１３ｂ）よりも外方に形成される。
【００２９】
下フレーム１５の四隅近傍には、支柱２１が設けられる。図６は、支柱２１を示す斜視図である。支柱２１の上下端部にはフランジ部２７ａ、２７ｂが形成される。下方のフランジ部２７ａには孔２９ａが形成される。また、上部のフランジ部２７ｂには、孔２９ｂが形成される。孔２９ａは、下フレーム１５の孔１９および下ブロック１１の孔１３ａに対応する位置に形成される。
【００３０】
したがって、支柱２１は、孔２９ａ、孔１９および孔１３ａを貫通するボルト３１によって下フレーム１５および下ブロック１１に固定される。この際、ボルト３１の固定位置とボルト９の固定位置とが、平面においてずれているため、下フレーム１５の取り付け作業時に、ボルト９の固定作業も容易である。また、それぞれの固定位置を平面においてずらしているため、互いのボルトの干渉を避ける必要がなく、下フレーム１５の固定高さを低く抑えることができる。
【００３１】
支柱２１の側面には、支柱２１の軸方向に沿って２方向にリブ２３が形成される。リブ２３は、隣り合う支柱２１同士の互いの方向に向かって互いに略垂直に形成される。リブ２３には、孔２５が形成される。
【００３２】
支柱２１同士の間には補強部材である板部材３３が設けられる。図７は、支柱２１に板部材３３が固定された状態を示す平面断面図である。板部材３３には孔３５が形成される。孔３５は支柱２１の孔２５に対応する部位に形成される。板部材３３は、孔３５を貫通するボルト３７によって、支柱２１に固定される。
【００３３】
すなわち、隣り合う各支柱２１それぞれのリブ２３は、同一平面上に形成され、各支柱２１のリブ２３同士にまたがるように板部材３３が配置される。したがって、板部材３３の端部を、架台１の四隅に形成される支柱２１に近づけることが可能である。このため、板部材３３による補強効果が大きく、高い剛性を確保することができる。
【００３４】
図１〜図３に示すように、支柱２１の上部のフランジ部２７ｂの上面には上フレーム３９が設けられる。上フレーム３９は下フレーム１５と略同様の構成であり、上下面を反転させた形態である。すなわち、上フレーム３９の各辺には、下方に向けて突起部であるリブ４１が形成される。
【００３５】
上フレーム３９の上面の四隅近傍には、上ブロック４５ａ、４５ｂが重ねられて設けられる。上ブロック４５ａ、４５ｂはそれぞれ略同一形状の板状部材である。
【００３６】
図８は、上ブロック４５ａ、４５ｂの取り付け状態を示す図で、図８（ａ）は平面図、図８（ｂ）は図８（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【００３７】
上方の上ブロック４５ｂには、孔４９ａ、４９ｂが設けられる。また、下方の上ブロック４５ａには、孔４７が設けられる。上ブロック４５ｂの孔４９ａと上ブロック４５ａの孔４７と上フレーム３９の孔４３は、互いに対応する部位に設けられ、ボルト５１によって、上ブロック４５ａ、４５ｂが上フレーム３９に固定される。この際、上ブロック４５ｂの孔４９ｂの上部は拡径されており、ボルト５１の頭部は、上ブロック４５ｂの上面に突出することがない。
【００３８】
また、上ブロック４５ｂ上部には、上プレート５３が設けられる。上プレート５３はアルミニウム製の矩形形状の部材であり、上部に設備等が設置される部位である。上プレート５３としては、従来のフロアパネルを流用することもでき、その他の材質であってもよい。上プレート５３には、孔５５が設けられる。
【００３９】
孔５５は、上ブロック４５ｂの孔４９ｂに対応する部位に形成され、ボルト５７によって上プレート５３が上ブロック４５ｂに固定される。なお、孔５５の上部は拡径されており、ボルト５７の頭部は、上プレート５３の上面に突出することがない。
【００４０】
ここで、上ブロック４５ａ、４５ｂは平板状であるため、上ブロック４５ａ、４５ｂ同士および上プレート５３は面接触させることができる。ここで、面接触させることができるとは、例えば、平板状の上ブロック４５ｂの上面の略全面を上プレート５３の下面に接触させることができることをいう。
【００４１】
なお、上ブロック４５ａ、４５ｂは必ずしも二枚重ねである必要はない。また、必要に応じて、上ブロック４５ａまたは上ブロック４５ｂの上下の一部にスペーサを設けてもよい。スペーサを設けることで、上プレート５３の水平微調整を行うことができる。また、四隅の各部における上ブロック４５ａ、４５ｂの厚みをわずかに変えることで、上プレート５３の水平微調整を行ってもよい。なお、スペーサを別途設ける際には、上ブロック４５ａ、４５ｂの平面形状と略同一形状のスペーサを設けることが望ましい。
【００４２】
また、上プレート５３の四隅下面には切り欠きが設けられる。切り欠きは隣接するフリーアクセス用フロアパネル設置用の支持体との干渉を防ぐためのものである。すなわち、架台１は、既設の支持体の脚部と干渉することなく設置することができる。
【００４３】
次に、架台１の設置状態を説明する。図９は、フロアパネル６３が複数配置されたフロアの、設備設置部位６５に該当する位置に架台１を設置した状態を示す平面図である。架台１の上面は、フロアパネル６３と同じサイズである。すなわち、上プレート５３はフロアパネル６３と同じサイズである。
【００４４】
フリーアクセスフロア上に設備設置部位６５が決定されると、設備設置部位６５に該当するフロアパネル６３が取り外され、代わりに架台１が設置される。架台１は、上部に設置される設備の大きさによって、１台のみで使用しても良く、または、図９に示すように縦横２台としてもよい。設備の大きさ及び設備設置部位６５に応じて、架台１の設置台数は適宜決定することができる。たとえば、より広範囲の設備設置部位６５を得るためには、隣接するフロアパネル６３を架台１と入れ替えればよい。なお、隣り合う架台１同士は、互いに連結される。
【００４５】
フロアパネル６３のそれぞれの角の合流部には、通常、支持体が設置されており、フロアパネル６３は支持体上に配置される。架台１は下プレート３の四隅に切り欠き部７を有し、下ブロック１１の下部に隙間が形成されるため、既設の支持体の支持脚部６１と干渉することが無い。また、上プレート５３の四隅下面も、角部がカットされて切り欠き部が設けられているため、支持体と干渉することがない。このため、支持体を設置した状態で、架台１を設置することができる。
【００４６】
このように、本実施の形態にかかる架台１によれば、高い剛性（特に水平方向の剛性）を有するため、床からの振動を増幅することがなく、このため、上部に重量があり、振動に弱い設備等を設置しても、床からの振動を増幅して伝達することが無い。
【００４７】
また、下プレート３の四隅が切り欠かれているため、既設の支持体等の支持脚部６１と干渉することが無く、設備の移設や増設時に、既設のフロアパネル６３に代えて架台１を設置することが可能である。特に、架台１は各部材の組立及び解体が容易であるため、クリーンルーム内での溶接作業等を行うことなく、また、特殊なクレーン等の設備を必要としなくても、現場で容易に設置作業を行なうことができる。
【００４８】
また、下ブロック１１は、下プレート３の切欠き部７の上部に張り出すように形成されるため、下フレーム１５および支柱２１等を架台１の四隅近傍に配置することができる。このため、より高い剛性を得ることができる。また、下ブロック１１の張り出し部の下部は、下プレート３の厚み分だけ床面と隙間が形成される。このため、支持体等の支持脚部６１と干渉することが無い。
【００４９】
また、下ブロック１１には、下フレーム接合部１２ａと下プレート接合部１２ｂが設けられ、境界部には断差が形成される。下フレーム接合部１２ａと下プレート接合部１２ｂとが平面で重ならないため、それぞれを接合するボルト等による接合作業が容易である。また、下ブロック１１の上部に、ボルト等の取り付けのための逃げ部を形成する必要がないため、下ブロック１１を過剰に厚くする必要がなく、架台１の全高を低くすることができる。
【００５０】
また、支柱２１にはリブ２３が形成されるため、支柱２１の強度が高い。また、隣り合う支柱２１のリブ２３同士にまたがるように板部材３３が設けられるため、水平方向の剛性を高めることができる。この際、板部材３３が直接支柱２１のリブ２３に接合され、接合部を支柱２１に近づけることができるため、剛性向上の効果が大きい。また、支柱２１に対して、補強部材を固定することができるため、上下のフレームに補強部材固定用のリブを形成する必要がなく、このため、支柱の長さを短くすることができる。したがって、架台の全高を低くすることができる。
【００５１】
また、板部材３３は、任意の部位にダクト等を配置することも可能である。すなわち、板部材３３の任意の部位に、板部材を貫通するダクト等を設置することが容易であるため、ダクト等を架台下部に配置する場合において、そのレイアウトの自由度が高い。
【００５２】
また、上ブロック４５ａ、４５ｂによって上プレート５３が上フレーム３９に接合される。この際、上ブロック４５ａ、４５ｂが板状部材であり、互いに面接触させることができるため、面圧を小さくすることができ、より確実に上プレート５３からの荷重を上フレーム３９に伝達することができる。
【００５３】
この際、上ブロック４５ａまたは上ブロック４５ｂの一方の厚みを変化させて、スペーサとして機能させることで、上プレート５３の水平微調整を行うこともできる。
【００５４】
以上、添付図を参照しながら、本発明の実施の形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施の形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【００５５】
例えば、架台１においては、補強部材として板部材３３を用いた例を示したが、本発明はこれに限られない。図１０は補強部材としてターンバックル５９を用いた架台１ａを示す正面図である。
【００５６】
前述のように、支柱２１にはリブ２３が形成され、リブ２３には孔２５（図６）が形成される。架台１ａでは、隣り合う支柱２１間のリブ２３同士を略対角線上に接合するようにターンバックル５９が設けられる。
【００５７】
ターンバックル５９を用いた架台１ａによっても、架台１と略同様の効果を得ることができる。
【００５８】
また、板部材３３を用いた架台１において、支柱２１のみではなく、上下のフレームに板部材３３を接合してもよい。図１１は、支柱２１および上下フレームに板部材３３を接合した状態を示す部分断面図である。
【００５９】
前述の通り、上フレーム３９には、リブ４１が設けられる。同様に、図示を省略するが、下フレーム１５には、リブ１７が設けられる（図１）。架台１においては、支柱２１のリブ２３同士が同一平面上に形成されて、板部材３３が接合されたが、本実施形態では、リブ２３に加え、上下のリブ１７、４１が同一平面上に配置される。
【００６０】
また、図示したように、リブ４１には孔４４が形成される。板部材３３の上部は、ボルト４２によってリブ４１に固定される。同様に、下方のリブ１７にも孔が形成されて、ボルトで板部材３３が固定される。すなわち、本実施形態では、板部材３３の側端部が支柱２１のリブ２３に固定されるとともに、板部材の上下端部が、それぞれ上下の各フレームのリブ１７、４１に固定される。したがって、より確実に板部材３３が固定され、高い剛性を得ることができる。
【符号の説明】
【００６１】
１、１ａ………架台
３………下プレート
５………孔
７………切欠き部
９………ボルト
１１………下ブロック
１２ａ………下フレーム接合部
１２ｂ………下プレート接合部
１３ａ、１３ｂ………孔
１５………下フレーム
１７………リブ
２１………支柱
２３………リブ
２５………孔
２７ａ、２７ｂ………フランジ部
２９ａ、２９ｂ………孔
３１………ボルト
３３………板部材
３５………孔
３７………ターンバックル
３９………ボルト
４１………リブ
４２………ボルト
４３………孔
４４………孔
４５ａ、４５ｂ………上ブロック
４７………孔
４９ａ、４９ｂ………孔
５１………ボルト
５３………上プレート
５５………孔
５７………ボルト
５９………ターンバックル
６１………支持脚部
６３………フロアパネル
６５………設備設置部位
【図１】
0005715922.tif 000002
【図２】
0005715922.tif 000003
【図３】
0005715922.tif 000004
【図４】
0005715922.tif 000005
【図５】
0005715922.tif 000006
【図６】
0005715922.tif 000007
【図７】
0005715922.tif 000008
【図８】
0005715922.tif 000009
【図９】
0005715922.tif 000010
【図１０】
0005715922.tif 000011
【図１１】
0005715922.tif 000012