(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式（１）で表される化合物（Ａ）及び下記の一般式（２）で表される化合物（Ｂ）からなり、且つ酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする潤滑油添加剤組成物。
【化１】
0005685481.tif 000007
（式中、Ｒ１及びＲ４はそれぞれ独立して炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【化２】
0005685481.tif 000008
（式中、Ｒ５は炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【請求項２】
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６及びＲ７がいずれもエチレン基であり、Ｒ１、Ｒ４及びＲ５が同一の基であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油添加剤組成物。
【請求項３】
酸価が０．０１〜０．３ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油添加剤組成物。
【請求項４】
下記の一般式（１）で表される化合物（Ａ）及び下記の一般式（２）で表される化合物（Ｂ）からなる潤滑油添加剤組成物の酸価を０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇに調整することにより、該潤滑油添加剤組成物の保存安定性を向上させる方法。
【化３】
0005685481.tif 000009
（式中、Ｒ１及びＲ４はそれぞれ独立して炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【化４】
0005685481.tif 000010
（式中、Ｒ５は炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、酸化防止性能及び摩耗防止性能を有し、長期保存安定性が良好な硫黄系の潤滑油添加剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油はエンジンオイル、駆動系油、加工油、グリース等様々な分野で使用されるものであるが、その基本的な効果は、摩擦を調整し、摩耗を防ぐことにある。また、潤滑油を長期間使用するために、潤滑油の酸化防止性能を向上させることも必要である。こうした基本的な効果に加え、その他様々な効果（例えば、加水分解安定性や腐食防止性等）を付与し、潤滑油は各種用途に使用されているが、一種の添加剤で複数の効果を持つ潤滑油用添加剤も知られている。例えば、ジチオリン酸亜鉛は、酸化防止性能と摩耗防止性能を持つ添加剤として公知であるが、こうした複数の効果を持つ添加剤は、他の添加剤の添加量を少なくできる場合や、他の添加剤を添加する必要がない場合、あるいは潤滑油のコスト削減や多くの添加剤が混在するために生じる問題（例えば、お互いに相手の添加剤の効果を打ち消してしまう問題等）を防ぐことができる等の利点がある。
【０００３】
ここで、硫黄系の酸化防止剤としてチオジプロピオン酸エステル等のチオジカルボン酸エステル類が知られている（例えば、特許文献１，２を参照）。この添加剤も酸化防止性能以外に摩耗防止性能を持つことが知られている（例えば、特許文献３を参照）。酸化防止性能及び摩耗防止性能の２つの性能を有するチオジカルボン酸エステル類であるが、保存安定性が悪く、長期間の保存により製品の酸価が上昇してしまうという欠点がある。一般的に酸価の上昇はその添加剤の持つ性能を阻害する場合や、潤滑油に配合したときの潤滑油組成物の性能を阻害する場合があるため好ましいものではない。特に、チオジカルボン酸エステル類は経時で酸価が徐々に上昇するため、使用時期によって酸価が異なってしまう。そのため安定した性能の潤滑油組成物を得ることが難しく、潤滑油用の添加剤としては一般的にあまり使用されることはなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−０６２３６８号公報
【特許文献２】特開２００８−０９５０７６号公報
【特許文献３】特表２００９−５１９９３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、チオジカルボン酸エステル類は複数の性能を有する添加剤であり、性能的には非常に魅力的な添加剤である。従って、本発明が解決しようとする課題は、チオジカルボン酸エステル類が持つ酸化防止性能及び耐摩耗性能を阻害することなく、長期保存安定性の高いチオジカルボン酸エステル類を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで本発明者等は鋭意検討し、チオジカルボン酸エステル系の潤滑油添加剤に新たな機能である摩擦低減機能を付与させ、且つ保存安定性に優れる組成物を見出し、本発明に至った。即ち、本発明は、下記の一般式（１）で表される化合物（Ａ）及び下記の一般式（２）で表される化合物（Ｂ）からなり、且つ酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする潤滑油添加剤組成物である。
【０００７】
【化１】
0005685481.tif 000002
【０００８】
（式中、Ｒ１及びＲ４はそれぞれ独立して炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【０００９】
【化２】
0005685481.tif 000003
【００１０】
（式中、Ｒ５は炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【発明の効果】
【００１１】
本発明の効果は、チオジカルボン酸エステル類が持つ酸化防止性能及び耐摩耗性能を阻害することなく、長期保存安定性の高いチオジカルボン酸エステル類を提供したことにある。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施例における摩耗試験の結果を示す図である。
【図２】実施例における保存安定性試験の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の潤滑油添加剤組成物は、下記の一般式（１）で表される化合物（Ａ）及び下記の一般式（２）で表される化合物（Ｂ）を含有する。
【００１４】
【化３】
0005685481.tif 000004
【００１５】
（式中、Ｒ１及びＲ４はそれぞれ独立して炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）  
【００１６】
【化４】
0005685481.tif 000005
【００１７】
（式中、Ｒ５は炭素数６〜１８の炭化水素基を表し、Ｒ６及びＲ７はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。）
【００１８】
化合物（Ａ）のＲ１及びＲ４はそれぞれ独立して炭素数６〜１８の炭化水素基を表す。こうした炭化水素基としては、例えば、ヘキシル基、イソヘキシル基、２級へキシル基、ヘプチル基、イソヘプチル基、２級ヘプチル基、オクチル基、イソオクチル基、２級オクチル基、ノニル基、イソノニル基、２級ノニル基、デシル基、イソデシル基、２級デシル基、ウンデシル基、イソウンデシル基、２級ウンデシル基、ドデシル基、イソドデシル基、２級ドデシル基、トリデシル基、イソトリデシル基、２級トリデシル基、テトラデシル基、イソテトラデシル基、２級テトラデシル基、ヘキサデシル基、イソヘキサデシル基、２級ヘキサデシル基、ステアリル基等のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基；フェニル基、トルイル基、キシリル基、クメニル基、メシチル基、ベンジル基、フェネチル基、スチリル基、シンナミル基、ベンズヒドリル基、トリチル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基、スチレン化フェニル基、ｐ−クミルフェニル基、フェニルフェニル基、ベンジルフェニル基、α−ナフチル基、β−ナフチル基等のアリール基が挙げられる。これらの中でも、摩擦低減作用及び潤滑油への溶解性が良好なことから、アルキル基が好ましく、炭素数８〜１６のアルキル基がより好ましく、炭素数８〜１６の分岐のアルキル基が更に好ましい。また、Ｒ１及びＲ４は同一でも異なっていてもよいが、製造が容易であることから同一であることが好ましい。
【００１９】
化合物（Ａ）のＲ２及びＲ３はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。こうしたアルキレン基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、イソプロピレン基、ブチレン基、ターシャリブチレン基等が挙げられる。これらの中でも、原料が入手しやすいことからＲ２及びＲ３はそれぞれエチレン基であることが好ましい。
【００２０】
化合物（Ｂ）のＲ５は炭素数６〜１８の炭化水素基を表す。こうした炭化水素基としては、上記化合物（Ａ）のＲ１及びＲ４で例示した炭化水素基が挙げられる。これらの中でも、摩擦低減作用及び潤滑油への溶解性が良好なことから、アルキル基が好ましく、炭素数８〜１６のアルキル基がより好ましく、炭素数８〜１６の分岐のアルキル基が更に好ましい。また、Ｒ１及びＲ４は同一でも異なっていてもよいが、製造が容易であることから同一であることが好ましい。
【００２１】
化合物（Ｂ）のＲ６及びＲ７はそれぞれ独立して炭素数１〜４のアルキレン基を表す。こうしたアルキレン基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、イソプロピレン基、ブチレン基、ターシャリブチレン基等が挙げられる。これらの中でも、原料が入手しやすいことからＲ７及びＲ８はそれぞれエチレン基であることが好ましい。
【００２２】
本発明の潤滑油添加剤組成物は、更に酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇでなければならないが、０．０１〜０．３ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましく、０．０２〜０．１５ｍｇＫＯＨ／ｇがより好ましく、０．０２〜０．１ｍｇＫＯＨ／ｇが更に好ましい。酸価が０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ未満になると良好な摩耗防止性能が得られず、０．４ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると潤滑油添加剤組成物の長期保存安定性が悪くなる。酸価が低いほど長期保存安定性が良好になるが、磨耗防止性能は悪くなるため、酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲でなければ、両性能を共に満足させることはできない。なお、酸価は化合物（Ｂ）に含有するカルボン酸に由来するため、具体的な酸価の値は化合物（Ｂ）の配合量によって決定するが、化合物（Ｂ）の構造の違い（分子量の違い）によって同一の配合量であっても酸価の値が変わる。
【００２３】
本発明の潤滑油添加剤組成物を得るためには、化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）を別々に合成し、組成物の酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇになるように両化合物を配合すればよいが、製造が簡便なことから、化合物（Ａ）を合成する際に化合物（Ｂ）を同時に生成させ、一度の反応で本発明の潤滑油添加剤組成物を得ることが好ましい。製造方法としては、例えば、チオジプロピオン酸等のチオジカルボン酸を炭素数６〜１８のアルコールでエステル化する。その際、チオジカルボン酸１モルに対して２モルのアルコールが全量反応すれば化合物（Ａ）が１００％生成するが、反応を途中で止めるか、あるいは原料の反応比を調整してエステル化反応が完全に進まないようにすることで、モノエステルである化合物（Ｂ）を生成させることができる。このモノエステルの生成量を制御することで、本発明の潤滑油添加剤組成物を得ることができる。なお、得られた組成物の酸価が０．０１〜０．４ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲に入らない場合は、化合物（Ａ）または化合物（Ｂ）を得られた組成物に別途添加して酸価を調整する方法や、酸価が高ければ酸を吸着する吸着剤等を使用して酸価を下げればよい。
【００２４】
本発明の潤滑油は、本発明の潤滑油添加剤組成物を０．１〜５質量％含有する潤滑油である。０．１質量％未満では添加剤の効果が十分に得られず、５質量％を超えても配合に見合った効果が得られない。潤滑油の基油としては、鉱物油、動植物油あるいは合成油のいずれも使用することができるが、本発明の潤滑油添加剤組成物の効果が発揮されやすいことから鉱物油や合成油を使用することが好ましい。
【００２５】
鉱油は、天然の原油から分離されるものであり、これを蒸留、精製等を行って製造される。鉱油の主成分は炭化水素（多くはパラフィン類である）であるが、その他ナフテン分、芳香族分等を含有している。一般に、パラフィン系鉱油又はナフテン系鉱油とよばれる鉱油は、鉱油を水素化精製、溶剤脱れき、溶剤抽出、溶剤脱ろう、水添脱ろう、接触脱ろう、水素化分解、アルカリ蒸留、硫酸洗浄、白土処理等の精製を行うことで得られる鉱油のことであり、本発明にはいずれの鉱油も使用することができる。また、合成油は化学的に合成された潤滑油であって、例えば、ポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、ジエステル、ポリオールエステル、リン酸エステル、ケイ酸エステル、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン等が挙げられる。これらの合成油の中でも、ポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコールを好適に使用することができる。
【００２６】
本発明の潤滑油添加剤組成物は、本発明の効果を阻害しない範囲内で他の成分を含有してもよい。他の潤滑油添加剤としては、例えば、油性剤、摩擦緩和剤、極圧剤、酸化防止剤、清浄剤、分散剤、粘度指数向上剤、消泡剤、防錆剤、流動点降下剤、乳化剤、界面活性剤、防腐剤、金属不活性剤等とが挙げられる。
【００２７】
本発明の潤滑油添加剤組成物は、潤滑油であればあらゆる分野で使用することができる。使用することができる潤滑油の分野としては、例えば、ギア油、タービン油、摺動面油、エンジン油、作動油、金属加工油、圧縮材油、油圧油、グリース基油、熱媒体油、工作機械油、歯車油、軸受油等が挙げられるが、特にギア油、タービン油、エンジン油、作動油、金属加工油に使用することが好ましい。
【実施例】
【００２８】
以下本発明を実施例により、具体的に説明する。
＜試験サンプルの合成＞
（試験サンプル１−Ａ）
温度計、窒素導入管、減圧用の吸入管及び攪拌機を付した容量１０００ｍｌの４つ口フラスコに、チオジプロピオン酸１７８ｇ（１モル）及び分岐トリデシルアルコール（商品名：トリデカノール、販売元：協和発酵ケミカル株式会社）４３０ｇ（２．１５モル）を入れ、更に触媒として硫酸を０．６ｇ系内に添加した。窒素置換後、攪拌しながら系内の圧力を１．４×１０４Ｐａに減圧し、系内の温度を１５０℃まで昇温して５時間減圧反応を行った。その後更に系内の圧力を３．０×１０３Ｐａまで減圧して１５０℃で３時間反応を行ってエステル化反応を完結させた。その後２質量％の炭酸ナトリウム水溶液３００ｇを系内に添加し、３０℃で３０分間攪拌後、静置して油水分離して触媒を除去した。このアルカリ水洗工程を３回繰り返し、系内に残存する酸成分を全て除去した後、純水３００ｇで同様に水洗した。水洗後、系を１００℃に昇温し、３．０×１０３Ｐａで１時間脱水処理して試験サンプル１−Ａを得た。試験サンプル１−Ａの酸価は０であった。
【００２９】
（試験サンプル１−Ｂ）
温度計、窒素導入管、減圧用の吸入管及び攪拌機を付した容量１０００ｍｌの４つ口フラスコに、チオジプロピオン酸１７８ｇ（１モル）及び分岐トリデシルアルコール（商品名：トリデカノール、販売元：協和発酵ケミカル株式会社）２００ｇ（１モル）を入れ、更に触媒として硫酸を０．５ｇ系内に添加した。窒素置換後、攪拌しながら系内の圧力を１．４×１０４Ｐａに減圧し、系内の温度を１５０℃まで昇温して５時間減圧反応を行った。その後更に系内の圧力を３．０×１０３Ｐａまで減圧して１５０℃で３時間反応を行ってエステル化反応を完結させた。その後２質量％の炭酸ナトリウム水溶液３００ｇを系内に添加し、３０℃で３０分間攪拌後、静置して油水分離して触媒を除去し、更に純水を３００ｇ加え同様に水洗を行った。水洗後、１００℃、３．０×１０３Ｐａで１時間脱水処理して試験サンプル１−Ｂを得た。試験サンプル１−Ｂの酸価は１５６ｍｇＫＯＨ／ｇであった。
【００３０】
（その他のサンプル）
上記の試験サンプル１−Ａ及び試験サンプル１−Ｂと同様の製造方法で、アルコールの種類を変えて合成を行い、試験サンプル２−Ａ、試験サンプル２−Ｂ、試験サンプル３−Ａ及び試験サンプル３−Ｂを合成した。各試験サンプルの構造は下記に記してある。なお、使用した分岐オクタデシルアルコールはファインオキソコール１８０（商品名）（販売元：日産化学工業株式会社）であった。
【００３１】
試験サンプル１−Ａ：チオジプロピオン酸ジ分岐トリデシルエステル（一般式（１）においてＲ１及びＲ４はいずれも分岐トリデシル基、Ｒ２及びＲ３はいずれもエチレン基）、酸価０
試験サンプル１−Ｂ：チオジプロピオン酸モノ分岐トリデシルエステル（一般式（２）においてＲ５は分岐トリデシル基、Ｒ６及びＲ７はいずれもエチレン基）、酸価１５６ｍｇＫＯＨ／ｇ
試験サンプル２−Ａ：チオジプロピオン酸ジ分岐オクタデシルエステル（一般式（１）においてＲ１及びＲ４はいずれも分岐オクタデシル基、Ｒ２及びＲ３はいずれもエチレン基）、酸価０
試験サンプル２−Ｂ：チオジプロピオン酸モノ分岐オクタデシルエステル（一般式（２）においてＲ５は分岐オクタデシル基、Ｒ６及びＲ７はいずれもエチレン基）、酸価１２４ｍｇＫＯＨ／ｇ
試験サンプル３−Ａ：チオジプロピオン酸ジベンジルエステル（一般式（１）においてＲ１及びＲ４はいずれもベンジル基、Ｒ２及びＲ３はいずれもエチレン基）、酸価０
試験サンプル３−Ｂ：チオジプロピオン酸モノベンジルエステル（一般式（２）においてＲ５はベンジル基、Ｒ６及びＲ７はいずれもエチレン基）、酸価１９３ｍｇＫＯＨ／ｇ
【００３２】
（試験サンプル４）
温度計、窒素導入管、減圧用の吸入管及び攪拌機を付した容量１０００ｍｌの４つ口フラスコに、チオジプロピオン酸１７８ｇ（１モル）及び分岐トリデシルアルコール（商品名：トリデカノール、販売元：協和発酵ケミカル株式会社）４００ｇ（２モル）を入れ、更に触媒として硫酸を０．６ｇ系内に添加した。窒素置換後、攪拌しながら系内の圧力を１．４×１０４Ｐａに減圧し、系内の温度を１５０℃まで昇温して５時間減圧反応を行った。その後２質量％の炭酸ナトリウム水溶液３００ｇを系内に添加し、３０℃で３０分間攪拌後、静置して油水分離して触媒を除去し、更に１００℃、３．０×１０３Ｐａで１時間脱水処理して試験サンプル４を得た。試験サンプル４の酸価は０．１ｍｇＫＯＨ／ｇであった。
【００３３】
＜試験油の作成＞
上記の試験サンプルを使って、酸価を調整したサンプルを作成した後、基油に溶解させて試験油を作成した。なお、使用した基油の性状は、動粘度４．２４ｍｍ２／秒（１００℃）、１９．６５ｍｍ２／秒（４０℃）、粘度指数＝１２６の鉱物油系潤滑基油である。
試験油１：試験サンプル１−Ａ（酸価０）を０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油２：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．００５ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油３：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油４：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．０５ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油５：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．１ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油６：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．２ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油７：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．３ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油８：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．４ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油９：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価０．５ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油１０：試験サンプル１−Ａと試験サンプル１−Ｂを配合して、酸価１ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油１１：試験サンプル２−Ａと試験サンプル２−Ｂを配合して、酸価０．１ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油１２：試験サンプル３−Ａと試験サンプル３−Ｂを配合して、酸価０．１ｍｇＫＯＨ／ｇに調製したものを０．５質量％になるように基油に溶解させた。
試験油１３：試験サンプル４（酸価０．１ｍｇＫＯＨ／ｇ）を０．５質量％になるように基油に溶解させた。
なお、試験油１、２、９、１０および１４が比較品である。
【００３４】
＜摩耗試験＞
バウデンレーベン試験機ＨＨＳ２０００（新東科学株式会社製）を用いて摩擦特性試験を行なった。ＳＵＪ２製試験球とＳＵＪ２製試験板をバウデンレーベン試験機の所定の位置にセットし、表１に記載した各試験油を２つの試験片の間に５０μｌ流し込んだ。その後荷重１０００ｇ、摺動速度２０ｍｍ/ｓの条件で試験を開始し、摺動距離４０ｍ時のＳＵＪ２製試験球の摩耗痕径（磨耗痕の直径）を測定した。摩擦痕系が小さいもの程、摩耗防止効果が大きいことを示す。結果を表１に示す。
【００３５】
＜保存安定性試験＞
試験油１〜１３に使用した試験サンプル（試験油２〜１２は試験サンプルの混合品、試験油１は試験サンプル１−Ａ、試験油１３は試験サンプル４）１００ｇを１５０ｍｌの蓋付きのガラス管に入れて密封し、５０℃の恒温槽に１ヶ月間放置し、１ヵ月後の試験サンプルの酸価を測定した。結果を表１に示す。なお表１における試験油１〜１３は、それぞれの試験油に使用した試験サンプルの意味である。
【００３６】
＜酸化安定性試験＞
ＪＩＳ  Ｋ−２５１４の方法に準拠して行った。具体的には、圧力計を備えた容量１００ｍｌの耐圧ボンベの中に、試験油５０ｇ、水５ｇ、及び触媒として直径１．６ｍｍの銅線３ｍをコンパクトに丸めたものを入れ、密封した後ボンベ内の圧力が６２０ｋＰａになるまで酸素を圧入する。このボンベを１５０℃の恒温槽内で、３０℃の角度を保持したまま毎分１００回転で回転させる。最初、ボンベ内の圧力は温度がかかることで増加していくが、酸化劣化が始まると酸素を吸収してボンベ内の圧力は低下する。圧力を経時で測定し、圧力が最高になったときから１７５ｋＰａに低下するまでの時間を求め、これを酸化劣化の誘導期間とした。誘導期間が長いほど酸化防止性能が良好な試験油である。結果を表１に示す。
【００３７】
【表１】
0005685481.tif 000006
【００３８】
以上の摩耗試験及び保存安定性試験の結果をグラフにした。図１が摩耗試験結果であり、図２が保存安定性試験結果（上昇値）である。
磨耗試験の結果より、酸価０及び酸価０．００５ｍｇＫＯＨ／ｇの試験油１及び２は、添加剤未添加の基油（試験油１４）より耐摩耗性が悪化しているが、酸価が０．０１以上の試験油は、明らかに耐摩耗性能が向上していることがわかる。一方、保存安定性試験においては、酸価が高くなるほど保存安定性が悪くなるが、保存試験前の試験サンプルの酸価が０．４ｍｇＫＯＨ／ｇを超えたところで保存安定性が急激に悪化している。また、酸価安定性については、全ての試験サンプルで変化はなかった。
【図１】
0005685481.tif 000011
【図２】
0005685481.tif 000012