(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、
一部分が前記スリットから外方に突出した状態で前記コルゲートチューブのうちの前記スリット部分に取付けられて、前記コルゲートチューブの経路を規制する長尺部材に形成され、前記スリットから外方に突出する部分の外周部に少なくとも１つの位置決め部が形成された経路維持部材と、
を備え、
前記位置決め部は、前記経路維持部材の幅方向に沿って形成された凹溝である、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項２】
請求項１記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、
前記位置決め部は、前記コルゲートチューブの環状凹部に応じた幅の凹溝である、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、
前記凹溝は、外周側に向けて順次拡開するガイド面を有する、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１つに記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、
前記経路維持部材のうち前記スリットから外方に突出する部分の外面は、前記コルゲートチューブの外周面に沿う弧状曲面形状に形成されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。
【請求項５】
長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、一部分が前記スリットから外方に突出した状態で前記コルゲートチューブのうちの前記スリット部分に取付けられて、前記コルゲートチューブの経路を規制する長尺部材に形成され、前記スリットから外方に突出する部分の外周部に少なくとも１つの位置決め部が形成された経路維持部材と、を備える経路維持部材付コルゲートチューブと、
少なくとも１本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に配設されたワイヤーハーネス本体部と、
車体に取付固定される車体固定部と、前記経路維持部材付コルゲートチューブの外周囲に取付けられる装着部とを有し、前記装着部が前記位置決め部に係止した状態で前記経路維持部材付コルゲートチューブに取付けられたクランプ部材と、
を備えるワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電線を覆いつつその経路を一定に維持する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、ワイヤーハーネスをコルゲートチューブによって覆うと共に、この配索方向を規制する技術が開示されている。特許文献１では、帯材の両端に突設されたバンド部がコルゲートチューブに取付けられている。また、バンド部にクリップが突設され、このクリップを車体に取付けた状態で、帯材が湾曲されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１０４３０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、コルゲートチューブを一定の経路に保つため、コルゲートチューブのスリットに、所定の経路形状に形成された経路維持部材を取付ける構成が提案されている。かかるコルゲートチューブに対しては、コルゲートチューブの開きを抑制したり、コルゲートチューブを車体へ固定するため等の目的で、クランプ部材が取付けられることがある。
【０００５】
しかしながら、コルゲートチューブの外周形状は、経路維持部材が取付けられた部分で、その長手方向に沿って平滑な形状を呈する。このため、コルゲートチューブに取付けられたクランプ部材がその長手方向に沿って位置ずれしてしまう恐れがある。
【０００６】
そこで、本発明は、スリットに経路維持部材が取付けられたコルゲートチューブに対してクランプ部材を取付けた場合に、コルゲートチューブの長手方向に対するクランプ部材の位置ずれを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、第１の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブは、長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、一部分が前記スリットから外方に突出した状態で前記コルゲートチューブのうちの前記スリット部分に取付けられて、前記コルゲートチューブの経路を規制する長尺部材に形成され、前記スリットから外方に突出する部分の外周部に少なくとも１つの位置決め部が形成された経路維持部材とを備える。
【０００８】
また、第１の態様では、前記位置決め部は、前記経路維持部材の幅方向に沿って形成された凹溝である。
【０００９】
第２の態様は、第１の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決め部は、前記コルゲートチューブの環状凹部に応じた幅の凹溝である。
【００１０】
第３の態様は、第１又は第２の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記凹溝は、外周側に向けて順次拡開するガイド面を有する。
【００１１】
第４の態様は、第１〜第３のいずれか１つの態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材のうち前記スリットから外方に突出する部分の外面は、前記コルゲートチューブの外周面に沿う弧状曲面形状に形成されている。
【００１２】
また、上記課題を解決するため、第５の態様に係るワイヤーハーネスは、長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、一部分が前記スリットから外方に突出した状態で前記コルゲートチューブのうちの前記スリット部分に取付けられて、前記コルゲートチューブの経路を規制する長尺部材に形成され、前記スリットから外方に突出する部分の外周部に少なくとも１つの位置決め部が形成された経路維持部材とを備える経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも１本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に配設されたワイヤーハーネス本体部と、車体に取付固定される車体固定部と、前記経路維持部材付コルゲートチューブの外周囲に取付けられる装着部とを有し、前記装着部が前記位置決め部に係止した状態で前記経路維持部材付コルゲートチューブに取付けられたクランプ部材とを備える。
【発明の効果】
【００１４】
第１の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、コルゲートチューブ及び経路維持部材の外周囲に取付けられたクランプ部材が位置決め部に係止することで、コルゲートチューブの長手方向に対するクランプ部材の位置ずれを抑制できる。
【００１５】
第１の態様によると、クランプ部材を凹溝として形成された位置決め部に係止させることで、効果的にクランプ部材の位置ずれを抑制できる。
【００１６】
第２の態様によると、クランプ部材を凹溝として形成された位置決め部及びコルゲートチューブの環状凹部に連続的に係止させることで、効果的にクランプ部材の位置ずれを抑制できる。
【００１７】
第３の態様によると、クランプ部材を凹溝として形成された位置決め部に係止させ易い。
【００１８】
第４の態様によると、前記経路維持部材のうち前記スリットから外方に突出する部分の外面は、前記コルゲートチューブの外周面に沿う弧状曲面形状に形成されているため、クランプ部材を経路維持部材及びコルゲートチューブの外周面にたいしてなるべく密着させるように取付けることができる。
【００１９】
第５の態様に係るワイヤーハーネスによると、経路維持部材付コルゲートチューブの外周囲に取付けられたクランプ部材が位置決め部に係止することで、コルゲートチューブの長手方向に対するクランプ部材の位置ずれを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施形態に係るワイヤーハーネスのうちコルゲートチューブの装着部分を示す概略斜視図である。
【図２】ワイヤーハーネスのうちコルゲートチューブの装着部分を示す平面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線概略断面図である。
【図４】ワイヤーハーネスの分解斜視図である。
【図５】経路維持部材を示す平面図である。
【図６】経路維持部材を示す側面図である。
【図７】経路維持部材を示す正面図である。
【図８】経路維持部材の凹溝を示す部分断面図である。
【図９】変形例に係るワイヤーハーネスを示す斜視図である。
【図１０】他の変形例に係るワイヤーハーネスを示す部分平面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、実施形態に係るワイヤーハーネス、経路維持部材及び経路維持部材付コルゲートチューブについて説明する。図１はワイヤーハーネス１０のうちコルゲートチューブ２０の装着部分を示す概略斜視図であり、図２はワイヤーハーネス１０のうちコルゲートチューブ２０の装着部分を示す平面図であり、図３は図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線概略断面図であり、図４はワイヤーハーネス１０の分解斜視図である。
【００２３】
このワイヤーハーネス１０は、ワイヤーハーネス本体部１２と、コルゲートチューブ２０と、経路維持部材３０と、クランプ部材４０とを備える。
【００２４】
ワイヤーハーネス本体部１２は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部１２は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。ワイヤーハーネス本体部１２は、必ずしも分岐している必要はないし、また、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部１２に、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。
【００２５】
上記ワイヤーハーネス本体部１２を、車両等に配設する際、ワイヤーハーネス本体部１２はその配設形態に沿って配設される。ワイヤーハーネス本体部１２が周辺部分に干渉すること等を抑制するため、ワイヤーハーネス本体部１２はその配線形態に沿って直線形状又は曲げられた形状に維持されることがある。このような場合に、本経路維持部材付コルゲートチューブＣがワイヤーハーネス本体部１２に装着され、当該ワイヤーハーネス本体部１２を一定の直線又は曲げ形状に維持する。なお、ワイヤーハーネス本体部１２に対して本経路維持部材付コルゲートチューブＣが装着される部分は、ワイヤーハーネス本体部１２の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部１２の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。
【００２６】
コルゲートチューブ２０は、長手方向に沿って環状凸部２１と環状凹部２２とが交互に形成された筒状部材であり、樹脂等で形成されている。かかるコルゲートチューブ２０は、環状凸部２１と環状凹部２２との間の段部等で容易に弾性変形するため、それ自体では全体として曲げ変形容易な性質を有している。通常、コルゲートチューブ２０としては、装着対象となるワイヤーハーネス本体部１２の部分の外径よりも大きい（通常は多少大きい程度）内径を有するものが用いられる。
【００２７】
また、コルゲートチューブ２０の一側部にその長手方向に沿ってスリット２４が形成されている。そして、当該スリット２４で割開くようにして、ワイヤーハーネス本体部１２をコルゲートチューブ２０内に容易に配設できるようになっている。
【００２８】
図５は経路維持部材３０を示す平面図であり、図６は経路維持部材３０を示す側面図であり、図７は経路維持部材３０を示す正面図であり、図８は経路維持部材３０の凹溝３８を示す部分断面図である。
【００２９】
図１〜図８に示すように、経路維持部材３０は、一部分がスリット２４から外方に突出した状態でコルゲートチューブ２０のうちのスリット２４部分に取付け可能な長尺部材に形成されている。そして、この経路維持部材３０が前記スリット２４の部分に取付けられることで、コルゲートチューブ２０及びその内部のワイヤーハーネス１０の経路が一定の直線又は曲げ形状に規制される。
【００３０】
より具体的には，経路維持部材は直線形状又は少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材であり、Ｐ．Ｐ．（ポリプロピレン）等の樹脂によって形成されている。換言すれば、経路維持部材３０は、金型成型時点で、直線形状又は少なくとも一部が曲げられた形状に形成されている。経路維持部材３０の形状は、ワイヤーハーネス本体部１２のうち装着対象となる部分が配設される配設経路に応じた形状に設定されている。本実施形態では、経路維持部材３０が直線形状に形成された例で説明する。
【００３１】
上記経路維持部材３０は、コルゲートチューブ２０にその長手方向に沿って取付けられている。ここでは、経路維持部材３０は、コルゲートチューブ２０のうちスリット２４の両側の端縁部を収容可能な一対の縁部保持凹溝部３６ｇが形成された部分を有している。換言すれば、経路維持部材３０は、長尺状の連結部３１の一方側（外周側）縁部に外周側突起部３２が配設されると共に、連結部３１の他方側（内周側）縁部に内周側突起部３３が配設された構成とされ、その長手方向に対して直交する面における断面形状が略Ｈ字状を呈している。上記外周側突起部３２の外面は、コルゲートチューブ２０の外周面に沿った弧状曲面形状に形成されている。縁部保持凹溝部３６ｇの幅寸法は、コルゲートチューブ２０の厚み寸法（より具体的には、コルゲートチューブ２０の径方向において環状凸部２１の最外周部分と環状凹部２２の最内周部分との差）と略同じかそれよりも大きい（僅かに大きい）程度の寸法に設定されている。縁部保持凹溝部３６ｇの深さ寸法は、コルゲートチューブ２０の端縁部をその径方向に位置決めした状態で収容できる程度であればよく、特に限定はない。
【００３２】
上記経路維持部材３０のうち上記一対の縁部保持凹溝部３６ｇが形成された部分は、経路維持部材３０の長手方向全体であってもよいし、その長手方向に沿った一部であってもよい。本実施形態では、一対の縁部保持凹溝部３６ｇが経路維持部材３０の長手方向全体に亘って形成された例で説明する。また、一対の縁部保持凹溝部３６ｇが存在することは必須ではなく、例えば、内周側突起部３３が省略されていてもよい。
【００３３】
上記経路維持部材３０は、連結部３１をスリット２４内に配設し、内周側突起部３３をコルゲートチューブの内周側に突出させると共に、外周側突起部３２をコルゲートチューブ２０の外周側に突出させた状態で、コルゲートチューブに取付けられる。経路維持部材３０のうちスリット２４から外方に突出する部分、即ち、外周側突起部３２の外周部に少なくとも１つの位置決め部として凹溝３８が形成されている。ここでは、外周側突起部３２の外周部の長手方向の中間部に、４つの凹溝３８が形成されている。各凹溝３８は、外周側突起部３２の幅方向（コルゲートチューブ２０の周方向でもある）に沿った細長い溝形状に形成されている。ここでは、凹溝３８は、コルゲートチューブ２０の環状凹部２２に応じた幅に形成されている。ここで、凹溝３８が環状凹部２２に応じた幅に形成されている場合には、凹溝３８と環状凹部２２とが同じ幅である場合だけでなく、環状凹部２２に嵌め込まれる係止突部４３ａを凹溝３８に対してもガタ無く嵌め込める程度にほぼ同幅である場合を含む。また、凹溝３８は、外周側に向けて順次拡開するガイド面３８ｇを有する形状に形成されている（図８参照）。これにより、後述する係止突部４３ａを容易に凹溝３８に嵌め込めるようになっている。また、複数の凹溝３８のピッチは、コルゲートチューブ２０の環状凹部２２のピッチと同じである。これにより、後述する複数の係止突部４３ａ、４４ａを、複数の環状凹部２２及び凹溝３８の組合わせに対して嵌め込めるようになっている。
【００３４】
上記経路維持部材３０は、コルゲートチューブ２０にその長手方向に沿って取付けられる。ここでは、経路維持部材３０は、次のようにして、スリット２４に配設した状態で、コルゲートチューブ２０に取付けられる。
【００３５】
すなわち、コルゲートチューブ２０を前記スリット２４で開くことで、コルゲートチューブ２０内にワイヤーハーネス本体部１２を収容する。この状態で、コルゲートチューブ２０をスリット２４で開いて、コルゲートチューブ２０のうちスリット２４の両側の端縁部を一対の縁部保持凹溝部３６ｇ内に嵌め込む。この状態では、連結部３１がスリット２４内に配設され、外周側突起部３２がスリット２４の外側でコルゲートチューブ２０の外周面に沿って配設され、内周側突起部３３がスリット２４の内側でコルゲートチューブ２０内周面に沿って配設される。これにより、コルゲートチューブ２０は、経路維持部材３０の形状に沿った状態で、当該経路維持部材３０と一体化されることとなる。なお、凹溝３８と環状凹部２２とは、コルゲートチューブ２０の周方向において揃えて配設されることが好ましい。
【００３６】
クランプ部材４０は、装着部４２と、車体固定部５０とを備えており、ここでは、樹脂によって金型一体成型された部材である。
【００３７】
装着部４２は、一対の分割装着部材４３、４４がヒンジ部４５を介して開閉可能に連結された構成とされている。一方の分割装着部材４３には、コルゲートチューブ２０の外周形状に応じた横断面弧状の収容溝４３ｇが形成されている。また、他方の分割装着部材４４にも、コルゲートチューブ２０の外周形状に応じた横断面弧状の収容溝４４ｇが形成されている。そして、一対の分割装着部材４３、４４が閉じられることで、一対の分割装着部材４３、４４間に、コルゲートチューブ２０を収容可能な円柱状空間が形成される。この際、収容溝４３ｇ、４４ｇの内面はコルゲートチューブ２０の環状凸部２１の外周面にほぼ密着する。
【００３８】
また、各収容溝４３ｇ、４４ｇの内面には、その周方向に沿って係止突部４３ａ、４４ａが形成されている。ここでは、係止突部４３ａ、４４ａは、各収容溝４３ｇ、４４ｇの軸方向に沿って４つ形成されている。各係止突部４３ａ、４４ａは、環状凹部２２及び凹溝３８に収容可能な幅寸法に形成されている。ここでは、各係止突部４３ａ、４４ａは先端側に向けて徐々に細くなる形状に形成されており、環状凹部２２及び凹溝３８に容易に嵌め込めるようになっている。
【００３９】
また、一対の分割装着部材４３、４４のうちヒンジ部４５の反対側に、被ロック部４３ｂ及びロック部４４ｂが設けられている。ロック部４４ｂを被ロック部４３ｂに差込むことで、ロック部４４ｂが被ロック部４３ｂに係止して、一対の分割装着部材４３、４４が閉じられた状態が維持される。
【００４０】
また、車体固定部５０は分割装着部材４３に一体的に設けられている。ここでは、車体固定部５０は、車体に溶接等されて突設された細長板状のブラケット部材５６（図１参照）を挿入可能な固定孔５２を有している。そして、当該ブラケット部材５６が固定孔５２に挿入されることで、車体固定部５０が車体に対して一定位置に固定される。
【００４１】
なお、車体固定部５０は上記構成である必要はなく、例えば、車体に形成された孔に嵌め込まれて固定される構成等であってもよい。
【００４２】
このクランプ部材４０は、上記一対の分割装着部材４３、４４で、コルゲートチューブ２０及び経路維持部材３０を挟込むようにして経路維持部材付コルゲートチューブＣに取付けられる。この際、各係止突部４３ａ、４４ａが対応する環状凹部２２、凹溝３８に嵌め込まれることで、コルゲートチューブ２０の長手方向への位置ずれが抑制されている。より具体的には、各係止突部４３ａがコルゲートチューブ２０の下半部で環状凹部２２に嵌め込まれ、各係止突部４４ａがコルゲートチューブ２０の上半部で環状凹部２２及び凹溝３８に嵌め込まれる。
【００４３】
なお、必要に応じて、タイバンド、粘着テープ等がコルゲートチューブ２０及び経路維持部材３０の外周に巻付けられていてもよい。
【００４４】
以上のように構成されたワイヤーハーネス１０、経路維持部材付コルゲートチューブＣ、経路維持部材３０によると、コルゲートチューブ２０及び経路維持部材３０の外周囲に取付けられたクランプ部材４０が位置決め部である凹溝３８に当接することで、コルゲートチューブ２０の長手方向に対するクランプ部材４０の位置ずれを抑制できる。また、このクランプ部材４０を車体に固定することで、ワイヤーハーネス１０を車体に対して位置決め精度よく支持できる。
【００４５】
また、位置決め部は凹溝３８として形成されているため、クランプ部材４０の部分である係止突部４３ａを当該凹溝３８に嵌め込むことで、その凹溝３８の凹み内でクランプ部材４０の位置規制を行うことができ、効果的にクランプ部材４０の位置ずれを抑制できる。
【００４６】
なお、経路維持部材３０に形成される位置決め部は、コルゲートチューブ２０の長手方向において上記クランプ部材４０の装着部４２の全体を嵌め込めるような幅の凹溝であってもよい。
【００４７】
また、凹溝３８は、コルゲートチューブ２０の環状凹部２２に応じた幅に形成されているため、環状凹部２２に嵌め込み可能な係止突部４３ａ、４４ａを、環状凹部２２及び凹溝３８に嵌め込んで、クランプ部材４０の位置ずれを効果的に抑制できる。
【００４８】
しかも、複数の凹溝３８が複数の環状凹部２２のピッチと同じピッチで形成されているため、複数の係止突部４３ａ、４４ａをそれらにも一括して嵌め込むことができ、クランプ部材４０の位置ずれをより効果的に抑制できる。
【００４９】
なお、係止突部４３ａ、４４ａは１つであってもよいし、また、コルゲートチューブ２０の環状凹部２２に対して一つ飛ばし毎又は複数飛ばし毎に形成されていてもよい。
【００５０】
また、凹溝３８は、外周側に向けて順次拡開するガイド面３８ｇを有する形状に形成されているため、係止突部４３ａを凹溝３８に容易に嵌め込むことができる。
【００５１】
また、経路維持部材３０のうちスリット２４から外方に突出する部分である外周側突起部３２の外面は、コルゲートチューブ２０の外周面に沿う弧状曲面形状に形成されているため、外周側突起部３２の外面とコルゲートチューブ２０の外面とがなるべく弧状を描いて連続することになり、クランプ部材４０の内面を経路維持部材３０の外周面及びコルゲートチューブ２０の外周面に対してなるべく密着させるように取付けやすい。これにより、クランプ部材４０をコルゲートチューブ２０及び経路維持部材３０に対してよりしっかりと取付固定することができる。
【００５２】
なお、上記実施形態では、経路維持部材３０に位置決め部として凹溝３８を形成した例で説明したが、位置決め部は少なくとも１つ、好ましくは、２つ以上の突部として形成されていてもよい。
【００５３】
例えば、図９に示す変形例では、経路維持部材３０に相当する経路維持部材１３０のうちスリット２４より外方に突出する部分の外面に一対の突部１３８を形成している。一対の突部１３８の間隔寸法は、コルゲートチューブ２０の長手方向におけるクランプ部材４０の装着部４２の幅寸法と同じに設定されている。従って、クランプ部材４０がコルゲートチューブ２０及び経路維持部材１３０に装着されると、装着部４２が一対の突部１３８に挟まれる。これにより、コルゲートチューブ２０の長手方向におけるクランプ部材４０の位置ずれが抑制される。
【００５４】
また、クランプ部材に溝が形成されている場合には、経路維持部材には当該溝に嵌り込む１つの突部を形成することによって、クランプ部材の位置ずれを抑制できる。
【００５５】
このように経路維持部材に形成する位置決め部としては、凹溝であってもよし、或は、少なくとも１つの凸部であってもよい。
【００５６】
また、クランプ部材４０は、上記例に限られない、例えば、図１０及び図１１に示す変形例では、クランプ部材２４０として、結束バンド部分２５２と、挿入固定部２５４とを有するものを用いている。
【００５７】
結束バンド部分２５２は、いわゆる結束バンド、ケーブルタイ等と呼ばれる部品と同様構成部分であり、この結束バンド部分２５２を経路維持部材３０に対応する経路維持部材２３０及びコルゲートチューブ２０に巻付けてロックすることによって、クランプ部材２４０が経路維持部材２３０及びコルゲートチューブ２０に取付固定される。
【００５８】
また、挿入固定部２５４は、車体に形成された取付孔に挿入することで、当該取付孔周縁部に係止して車体に取付固定される部分である。
【００５９】
また、この変形例では、経路維持部材２３０のうちスリット２４より外方に突出する部分の外面に凹溝２３８が形成されている。凹溝２３８の幅寸法は、結束バンド部分２５２幅寸法と同じに設定されている。従って、クランプ部材２４０がコルゲートチューブ２０及び経路維持部材２３０に装着されると、結束バンド部分２５２が凹溝２３８に嵌め込まれ、コルゲートチューブ２０の長手方向におけるクランプ部材２４０の位置ずれが抑制される。
【００６０】
なお、クランプ部材は、少なくともコルゲートチューブの開きを抑制できればよく、従って、車体への固定部分が存在することは必須ではない。
【００６１】
また、上記実施形態及び各変形例では、経路維持部材３０、１３０、２３０が樹脂によって一定形状に金型成型され、当該一定形状にコルゲートチューブ２０及びワイヤーハーネス本体部１２を維持すると説明したが、必ずしもその必要はない。経路維持部材は、ゴム等のエラストマーによって形成されると共に、それに沿って鉄線、銅線、ステンレス線、或はこれらの合金線等の金属線、或は、塑性変形後にある程度の剛性を呈する樹脂等の形状維持線が埋設等の形態で配設されていてもよい。この場合、コルゲートチューブに経路維持部材を取付けた後でも、形状維持線を塑性変形させることで、任意の形状に、コルゲートチューブ及びワイヤーハーネス本体部１２の経路を維持することができる。つまり、経路維持部材としては、初期形状に限られず、コルゲートチューブを一定の形状に維持できるものであればよい。
【００６２】
なお、上記実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組合わせることができる。
【００６３】
以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【００６４】
１０  ワイヤーハーネス
１２  ワイヤーハーネス本体部
２０  コルゲートチューブ
２１  環状凸部
２２  環状凹部
２４  スリット
３０、１３０、２３０  経路維持部材
３２  外周側突起部
３８  凹溝
３８ｇ  ガイド面
４０、２４０  クランプ部材
４３ａ、４４ａ  係止突部
１３８  突部
２３８  凹溝
Ｃ  経路維持部材付コルゲートチューブ
【図１】
0005831137.tif 000002
【図２】
0005831137.tif 000003
【図３】
0005831137.tif 000004
【図４】
0005831137.tif 000005
【図５】
0005831137.tif 000006
【図６】
0005831137.tif 000007
【図７】
0005831137.tif 000008
【図８】
0005831137.tif 000009
【図９】
0005831137.tif 000010
【図１０】
0005831137.tif 000011
【図１１】
0005831137.tif 000012