(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｉ）吹き付け可能な接着剤組成物を建築用膜及び／又は構造体に塗布するステップと、
ｉｉ）該吹き付け可能な接着剤組成物を固化して接着剤生成物を形成するステップと、
ｉｉｉ）該接着剤生成物によって該建築用膜を該構造体に接着するステップと、
を含み、
プライマーレスであり、表面処理を全く含まない、
建築用膜を構造体に接着する方法であって、
該吹き付け可能な接着剤組成物は、
Ｉ）材料ａ）及びｂ）の混合物及び反応生成物、又はこれらの組み合わせから選択される成分であって、
材料ａ）がシリコーン樹脂であり、
材料ｂ）がオルガノポリシロキサンであり、
該シリコーン樹脂及び該オルガノポリシロキサンが、５８％〜６４％の範囲のシリコーン樹脂のオルガノポリシロキサンに対する比（Ｒ／Ｐ比）（乾燥シリコーン樹脂の重量を、乾燥シリコーン樹脂の重量＋オルガノポリシロキサンの重量の量で割ることにより測定される）をもたらす量で添加される成分と、
ＩＩ）充填材と、
ＩＩＩ）溶媒と、
任意で、
ＩＶ）シラン架橋剤と、
任意で、
Ｖ）触媒と、
を含み、
前記シリコーン樹脂は、Ｒ１３ＳｉＯ１／２で表される単官能性単位及びＳｉＯ４／２で表される四官能性単位からなり、ここで、Ｒ１は置換又は非置換一価炭化水素基を表し、
前記オルガノポリシロキサンは、式Ｒ２Ｒ３ＳｉＯの二官能性単位及び式Ｒ４ａＸ１３−ａＳｉＧ−の末端単位からなり、式中、Ｒ２はアルコキシ基又は一価非置換若しくは置換炭化水素基であり、Ｒ３は非置換又は置換一価炭化水素基であり、Ｒ４はアミノアルキル又はＲ１基であり、Ｘ１は加水分解性基であり、Ｇは酸素原子又は末端単位のケイ素原子を別のケイ素原子と結合する二価基とすることができ、ａは０又は１であり、
該吹き付け可能な接着剤組成物は、
ＡＳＴＭ  Ｃ６３９により測定される０℃〜１００℃の範囲の温度における０ｍｍ〜５ｍｍの範囲のスランプ、及び
ＡＳＴＭ  Ｃ１１８３により測定される１０ｍＬ／分の最小値を有する押出性能を有し、
該接着剤生成物は、
ＡＳＴＭ  Ｃ７１９による＋／−５％〜＋／−５０％の範囲の動作性能、
ＡＳＴＭ  Ｃ７９４修正１８０°剥離接着性試験により測定される少なくとも５ｐｌｉ（８７５．７Ｎｍ−１）の低表面エネルギー基材及び構造基材に対するピーク剥離強度
を有する、建築用膜を構造体に接着する方法。
【請求項２】
材料ａ）が、３，０００より大きい重量平均分子量を有し、材料ｂ）が２５℃で０．０２Ｐａ・ｓ〜１００Ｐａ・ｓの範囲の粘度を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記吹き付け可能な接着剤組成物が、接着促進剤、可塑剤、及びレオロジー調整剤から選択される材料をさらに含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記触媒が前記吹き付け可能な接着剤組成物中に存在する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項５】
前記触媒が前記吹き付け可能な接着剤組成物中に存在する、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
ステップｉｉ）がステップｉｉｉ）前又はその間に行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
ステップｉ）が周囲温度で行われる、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
省エネルギーの傾向は商業建築基準にウェザーバリアを組み込む変更を促した。本出願の目的のため、「ウェザーバリア」の語は空気若しくは蒸気（例えば、水）、又は両方の通過を抑制又は低減する基材を意味する。これらのウェザーバリアの多くはポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレン（例えば、ＴＥＦＬＯＮ（登録商標））、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、熱可塑性ポリオレフィン（例えばＤｕＰｏｎｔのＴＹＶＥＫ（登録商標））、又は他の低表面エネルギー有機基材である。例えば、ウェザーバリアは野地板及び外部羽目板を覆い、建築物への空気の浸透及び水の侵入に抵抗することができる。効果を向上させるため、ウェザーバリアシステムは連続的であることが望ましい、すなわち、ウェザーバリアを窓要素に接着するためシール材が用いられる。
【０００２】
従来のシール材には問題がある。従来のシール材は一般的にはポリエチレン及び他の低表面エネルギー基材との接着不良を示す。それらは接着性を得るため下塗り又は他の表面処理（例えばコロナ処理）を要し得、表面処理はウェザーバリアを取り付けるプロセスに労働集約性及び追加費用を加算する。従来のシール材は、例えば熱膨張中、継ぎ部の動作を可能にするほど十分には柔軟でないことがあり得る。
【０００３】
建築物の所有者、建築請負業者、建築家及びコンサルタントは、ウェザーバリアと建築基材、例えば窓基材との接着をもたらし、連続的、頑強なウェザーバリアシステムを形成するプライマーレスの柔軟なシール材を望んでいる。これは漏風を低減し、低エネルギー費用をもたらし、新エネルギー建築基準を満たす。現在存在する解決方法は下塗りを用い、基材間の動作が可能な頑強な接着は提供しない。
【発明の概要】
【０００４】
本発明は吹き付け可能な接着剤組成物並びにその調製及び使用方法に関する。吹き付け可能な接着剤組成物はウェザーバリア用途のような建築用途において有用である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
すべての量、比、及び割合はとくに指示のない限り重量による。以下は本明細書において用いる定義のリストである。
【０００６】
用語の定義及び使用法
本出願の目的のため、冠詞「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、とくに指示のない限り、それぞれ１つ以上を指す。「低表面エネルギー」の語は４５ｍＪ／ｍ２未満、あるいは４０ｍＪ／ｍ２未満、あるいは３５ｍＪ／ｍ２未満の表面エネルギーを有することを意味する。本明細書に記載する方法において有用なこうした低表面エネルギー基材の例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド、及びポリテトラフルオロエチレンが挙げられる。重量平均及び数平均分子量値はＡＳＴＭ  Ｄ５２９６−０５に従って測定され、ポリスチレン分子量当量として計算された。すべての粘度値はとくに指示のない限り２５ｏＣで測定された。とくに指示のない限り、運動粘度（ｃＳｔ）は目盛り付き粘度管において流動速度により測定され、動的粘度（ｍＰａ．ｓ）はコーンプレートスピンドルを有するＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ（登録商標）ＨＢ  ＤＶ−ＩＩ＋ＰＲＯ装置を５ｒｐｍの速度で用いて測定された。
【０００７】
吹き付け可能な接着剤組成物
吹き付け可能な接着剤組成物は
Ｉ）    材料ａ）及びｂ）の混合物、反応生成物、及びこれらの組み合わせから選択される成分であって、
材料ａ）がシリコーン樹脂であり、
材料ｂ）がオルガノポリシロキサンであり、
該シリコーン樹脂及び該オルガノポリシロキサンが５８％〜６４％の範囲のシリコーン樹脂のオルガノポリシロキサンに対する比（Ｒ／Ｐ比）をもたらす量で添加される、成分、
ＩＩ）    充填剤、
ＩＩＩ）    溶媒、
任意で
ＩＶ）    シラン架橋剤、並びに
任意で
Ｖ）      触媒
を含む。
【０００８】
吹き付け可能な接着剤組成物は固化して接着剤生成物を形成する。吹き付け可能な接着剤組成物は硬化性又は非硬化性であってもよい。例えば、吹き付け可能な接着剤組成物が硬化性である場合、吹き付け可能な接着剤組成物は材料Ｉ）、Ｖ）、ＩＩ）、ＩＩＩ）、及び任意でＩＶ）を含むことができ、硬化により固化して接着剤生成物を形成することができる。あるいは、吹き付け可能な接着剤組成物は非硬化性であってもよく、材料Ｉ）、ＩＩ）、ＩＩＩ）、及び任意でＩＶ）を含むことができ、冷却、溶媒除去、又はこれらの組み合わせにより固化して接着剤生成物を形成することができる。
【０００９】
シリコーン樹脂
本発明において有用なシリコーン樹脂はＲ１３ＳｉＯ１／２で表される単官能性単位及びＳｉＯ４／２で表される四官能性単位を含有する。Ｒ１は置換又は非置換一価炭化水素基を表す。このタイプのシリコーン樹脂は当技術分野において感圧接着剤として用いられるオルガノシロキサン組成物中に存在する材料の１つとして周知である。
【００１０】
シリコーン樹脂は、ベンゼン、トルエン、キシレン、ヘプタン等のような液体炭化水素中に又は低粘度環状及び線状ポリジオルガノシロキサンのような液体有機ケイ素化合物中に可溶性である。例としては以下に記載する溶媒が挙げられる。
【００１１】
Ｒ１３ＳｉＯ１／２単位中、Ｒ１は最大２０個の炭素原子、あるいは１〜１０個の炭素原子を含有する一価炭化水素基であってもよい。Ｒ１に適した炭化水素基の例としては、メチル、エチル、プロピル、ペンチル、オクチル、ウンデシル及びオクタデシルのようなアルキル基；ビニル、アリル及び５−ヘキシルのようなアルケニル基；シクロへキシル及びシクロへキセニルエチルのような脂環式基；並びにフェニル、トリル、キシリル、ベンジル及び２−フェニルエチルのようなアリール基が挙げられる。Ｒ１上に存在することができる非反応性置換基としては、ハロゲン及びシアノが挙げられるが、これらに限定されない。Ｒ１で表すことができる一般的な置換炭化水素基としては、クロロメチル及び３，３，３−トリフルオロプロピルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１２】
Ｒ１３ＳｉＯ１／２単位中のＲ１基の少なくとも３分の１、あるいは少なくとも３分の２はメチル基であってもよい。Ｒ１３ＳｉＯ１／２単位の例としては、これらに限定されないが、Ｍｅ３ＳｉＯ１／２、ＰｈＭｅ２ＳｉＯ１／２及びＭｅ２ＶｉＳｉＯ１／２が挙げられ、式中、Ｍｅ、Ｐｈ及びＶｉはそれぞれメチル、フェニル及びビニルを示す。シリコーン樹脂はこれらの単位を２つ以上含有することができる。
【００１３】
シリコーン樹脂中のＲ１３ＳｉＯ１／２及びＳｉＯ４／２単位のモル比は０．５／１〜１．５／１、あるいは０．６／１〜０．９／１の範囲とすることができる。これらのモル比は２９Ｓｉ  ＮＭＲ分光により便利に測定される。この技術は、シリコーン樹脂の総ヒドロキシル含量に加えて、シリコーン樹脂及び初期シリコーン樹脂中に存在するネオペンタマー、Ｓｉ（Ｒ１３ＳｉＯ）４に由来するＲ１３ＳｉＯ１／２（「Ｍ」）及びＳｉＯ４／２（「Ｑ」）単位の濃度を量的に測定することができる。
【００１４】
Ｒ１３ＳｉＯ１／２対ＳｉＯ４／２の比は［Ｍ（樹脂）＋Ｍ（ネオペンタマー）］／［Ｑ（樹脂）＋Ｑ（ネオペンタマー）］と表すことができ、シリコーン樹脂の樹脂及びネオペンタマー部分のトリオルガノシロキシ基の総数の樹脂及びネオペンタマー部分中のシリケート基の総数に対する比を表す。
【００１５】
シリコーン樹脂は２．０％以下、あるいは０．７％以下、あるいは０．３％以下の式ＸＳｉＯ３／２で表される末端単位を含有することができ、式中、Ｘはヒドロキシ又は加水分解性基であり、例としてはメトキシ及びエトキシようなアルコキシ；イソプロぺニルオキシのようなアルケニルオキシ；メチルエチルケトキシモのようなケトキシモ；アセトキシのようなカルボキシ；アセトアミドキシのようなアミドキシ；並びにＮ，Ｎ−ジメチルアミノキシのようなアミノキシが挙げられる。シリコーン樹脂中に存在するシラノール基の濃度はフーリエ変換赤外分光（ＦＴＩＲ）を用いて測定することができる。
【００１６】
シリコーン樹脂の所望の流動特性を達成するための重量平均分子量、Ｍｗは少なくとも部分的にはシリコーン樹脂の分子量及びこの材料中に存在するＲ１で表される炭化水素基のタイプによって決まるだろう。シリコーン樹脂のＭｗは３，０００より大きくてもよく、あるいはシリコーン樹脂のＭｗは１４，０００〜１９，０００の範囲内とすることができる。
【００１７】
シリコーン樹脂はいずれかの適切な方法により調製することができる。このタイプのシリコーン樹脂は、報告によると、対応するシランの共加水分解により又は当技術分野において知られるシリカヒドロゾルキャッピング方法により調製されている。シリコーン樹脂はＤａｕｄｔ他の米国特許第２，６７６，１８２号、Ｒｉｖｅｒｓ−Ｆａｒｒｅｌｌ他の米国特許第４，６１１，０４２号、及びＢｕｔｌｅｒの米国特許第４，７７４，３１０号に記載のシリカヒドロゾルキャッピングプロセスにより調製することができる。
【００１８】
シリコーン樹脂を調製するのに用いられる中間体は一般的には式Ｒ１３ＳｉＸ’のトリオルガノシランであり、式中、Ｘ’は加水分解性基、及びハロゲン、アルコキシ若しくはヒドロキシルのような４つの加水分解基を有するシラン、又はケイ酸ナトリウムのようなアルカリ金属ケイ酸塩を表す。
【００１９】
シリコーン樹脂中のケイ素結合ヒドロキシル基（すなわち、ＨＯＳｉＯ３／２基）の含有量はシリコーン樹脂の総重量の１．２％未満、あるいは０．５％未満、あるいは０．３％未満であることが望ましい。シリコーン樹脂の調製中に形成されるケイ素結合ヒドロキシル基は、シリコーン樹脂を適当な末端基を含有するシラン、ジシロキサン又はジシラザンと反応させることにより、トリヒドロカルビルシロキシ基又は加水分解性基に変換することができる。加水分解性基を含有するシランは一般的にはシリコーン樹脂のケイ素結合ヒドロキシル基と反応するのに必要な量を超えて添加される。
【００２０】
シリコーン樹脂は１つのシリコーン樹脂であってもよい。あるいは、シリコーン樹脂は以下の特性：構造、ヒドロキシル及び／又は加水分解性基含有量、分子量、シロキサン単位、並びに配列の少なくとも１つが異なる２つ以上のシリコーン樹脂を含んでいてもよい。２つ以上のシリコーン樹脂が存在する場合、一方の樹脂は他方より低い分子量を有することができ、低分子量樹脂は粘着付与樹脂とすることができる。
【００２１】
あるいは、米国特許第６，７３０，３９７号、１０段〜１２段に開示される粘着付与樹脂を用いることができる。本発明において有用な粘着付与樹脂としては、Ｒ１３ＳｉＯ１／２で表される単官能性（Ｍ）単位、及びＳｉＯ４／２で表される四官能性（Ｑ）単位を含有する樹脂が挙げられ、Ｒ１は上述のとおりである。これらは４，０００〜９，０００のＭｗ、０．９〜１．１の範囲のＭ単位のＱ単位に対する比（Ｍ／Ｑ比）、及び０．７％未満のケイ素結合ヒドロキシ基の含有量を有することができる。
【００２２】
ＭＱシリコーン粘着付与樹脂は、それぞれ少なくとも１つの他のＱ単位に結合したＱ単位に結合したＭ単位を有するコポリマーシリコーン樹脂であってもよい。Ｑ単位のいくつかはヒドロキシル基に結合し、ＨＯＳｉＯ３／２で表される三官能性（ＴＯＨ）単位をもたらし、これによりシリコーン粘着付与樹脂のケイ素結合ヒドロキシル含有量をもたらし、いくつかは他のＱ単位のみに結合している。こうした樹脂については、例えば、Ｄａｕｄｔ他の米国特許第２，６７６，１８２号、Ｂｒａｄｙの第３，６２７，８５１号、Ｆｌａｎｎｉｇａｎの第３，７７２，２４７号、及びＳｃｈｍｉｄｔ他の第５，２４８，７３９号に記載されている。
【００２３】
適切なＭＱシリコーン粘着付与樹脂は、実質的に上述の要件を満たすＭ及びＱ単位で構成される可溶性樹脂をもたらすいずれかの方法により調製することができる。こうしたＭＱ樹脂は、Ｄａｕｄｔ他の米国特許第２，６７６，１８２号、Ｂｒａｄｙの第３，６２７，８５１号、及びＦｌａｎｎｉｇａｎの第３，７７２，２４７号に記載されるシリカヒドロゾルキャッピングプロセスにより調製することができる。簡単に言うと、プロセスは、ケイ酸ナトリウム溶液の濃度、及び／又はケイ酸ナトリウム中のケイ素対ナトリウム比、及び／又は中和ケイ酸ナトリウム溶液をキャッピングするまでの時間を一般的にはＤａｕｄｔ他により開示されるものより低い値に限定することを含む。中和シリカヒドロゾルは２−プロパノールのようなアルコールで安定させ、中和後できる限り速やかにＭ単位でキャッピングすることができる。ＭＱ樹脂上のケイ素結合ヒドロキシル基のレベルは、例えば１．５％未満まで、あるいは１．２％以下まで、あるいは１．０％以下まで、あるいは０．８％以下まで低下させることができることに留意することが重要である。これは例えばヘキサメチルジシラザンをシリコーン粘着付与樹脂と反応させることにより達成することができる。こうした反応は、例えばトリフルオロ酢酸で、触媒することができる。あるいは、トリメチルクロロシラン又はトリメチルシリルアセトアミドをシリコーン粘着付与樹脂と反応させることができ、この場合触媒は必要ない。こうした反応は溶媒中で行うことができる。
【００２４】
各種適切な低シラノール含有量シリコーン粘着付与樹脂はミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーション、ニューヨーク州アルバニーのＭｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ及びニュージャージー州イーストブランズウィックのＢｌｕｅｓｔａｒ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ  ＵＳＡ  Ｃｏｒｐ．のような供給業者から市販されている。例としては、Ｔａｎｇｎｅｙの米国特許第５，０８２，７０６号に開示されている。こうした樹脂は有機溶媒中で供給することができ、入手したまま吹き付け可能な接着剤組成物に用いることができる。
【００２５】
吹き付け可能な接着剤組成物に添加するシリコーン粘着付与樹脂の量は、吹き付け可能な接着剤組成物の放出及び剥離力のレベルに影響を及ぼし得る。粘着付与樹脂の量は吹き付け可能な接着剤中のすべてのシリコーン樹脂の総重量に対して０％〜５０％、あるいは２０％〜３０％の範囲とすることができる。理論に縛られることを望むことなしに、粘着付与樹脂は接着性を向上させると考えられる。
【００２６】
あるいは、上述のシリコーン粘着付与樹脂に加えて、又は替えて、有機粘着付与樹脂を用いることができる。適切な有機粘着付与樹脂としては、ワックス、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、スチレンブタジエン、スチレンイソプレン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【００２７】
オルガノポリシロキサン
本発明において有用なオルガノポシロキサンは式Ｒ２Ｒ３ＳｉＯの二官能性単位及び式Ｒ４ａＸ１３−ａＳｉＧ−の末端単位を含み、式中、Ｒ２はアルコキシ基又は一価非置換若しくは置換炭化水素基であり、Ｒ３は非置換又は置換一価炭化水素基であり、Ｒ４はアミノアルキル又はＲ１基であり、Ｘ１は加水分解性基であり、Ｇは酸素原子又は末端単位のケイ素原子を別のケイ素原子と結合する二価基とすることができ、ａは０又は１である。オルガノポリシロキサンは任意で、式Ｒ３ＳｉＯ３／２の三官能性単位の総量に対して最大約２０パーセントを含有することができ、式中、Ｒ３は前述のとおりである。Ｒ２Ｒ３ＳｉＯ単位中のＲ２及びＲ３で表される基の少なくとも５０％、あるいは少なくとも８０％はメチルのような低アルキルであってもよい。オルガノポリシロキサンは線状構造を有することができる。
【００２８】
オルガノポリシロキサン上に存在する末端単位は式Ｒ４ａＸ１３−ａＳｉＧ−で表すことができ、式中、Ｘ１は加水分解性基であり、Ｒ４はアミノアルキル又はＲ１であり、Ｇは末端単位のケイ素原子を別のケイ素原子と結合する二価基であり、ａは０又は１である。一般的には、架橋生成物を形成するため、オルガノポリシロキサンは１分子当たり平均２つ以上の加水分解性（Ｘ１）基を含有する。Ｘ１で表される一般的な加水分解性基としては、ヒドロキシ；メトキシ及びエトキシのようなアルコキシ；イソプロぺニルオキシのようなアルケニルオキシ；メチルエチルケトキシモのようなケトキシモ；アセトキシのようなカルボキシ；アセトアミドキシのようなアミドキシ；並びにＮ，Ｎ−ジメチルアミノキシのようなアミノキシが挙げられる。
【００２９】
末端基中、ａが０である場合、Ｘ１で表される基はアルコキシ、ケトキシモ、アルケニルオキシ、カルボキシ、アミノキシ又はアミドキシとすることができる。ａが１である場合、Ｘ１はアルコキシであってもよく、Ｒ４はメチル若しくはエチルのようなアルキル、又はアミノプロピル若しくは３−（２−アミノエチルアミノ）プロピルのようなアミノアルキルであってもよい。アミノアルキル基のアミノ部分は第１級、第２級又は第３級とすることができる。
【００３０】
末端単位の式中、Ｇは酸素原子又は加水分解に安定な二価基若しくは原子とすることができる。加水分解に安定であるとは、加水分解性ではなく、オルガノポリシロキサンにおいて末端単位のケイ素原子を別のケイ素原子に結合し、組成物の硬化中に末端単位が除去されず、硬化反応が悪影響を受けないようにすることを意味する。Ｇで表される加水分解に安定な結合としては、酸素；アルキレン及びフェニレンのようなヒドロカルビレン；酸素、窒素及び硫黄から選択される１つ以上のヘテロ原子を含有するヒドロカルビレン；並びにこれらの結合基の組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。Ｇは−（ＯＳｉＭｅ２）ＣＨ２ＣＨ２−、−（ＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅ２）（ＯＳｉＭｅ２）ＣＨ２ＣＨ２−、−（ＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅ２）Ｏ−、（ＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅ２）ＯＳｉＭｅ２）Ｏ−、−（ＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅ２）ＣＨ２ＣＨ２−及びＣＨ２ＣＨ２−のようなシルアルキレン結合、−（ＯＳｉＭｅ２）Ｏ−のようなシロキサン結合又は、より好適には、酸素原子を表すことができる。
【００３１】
好適な末端単位の具体例としては、（ＭｅＯ）３ＳｉＣＨ２ＣＨ２−、（ＭｅＯ）３ＳｉＯ−、Ｍｅ（ＭｅＯ）２ＳｉＯ−、Ｈ２ＮＣＨ２ＣＨ２Ｎ（Ｈ）（ＣＨ２）３ＳｉＯ−、（ＥｔＯ）３ＳｉＯ−、（ＭｅＯ）３ＳｉＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅＣＨ２ＳｉＭｅＣＨ２ＣＨ２ＳｉＭｅ２Ｏ−、Ｍｅ２ＮＯＳｉＯ−、ＭｅＣ（Ｃ）Ｎ（Ｈ）ＳｉＯ−及びＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＯＳｉＯ−が挙げられるが、これらに限定されない。これらの式中、Ｍｅはメチルを表し、Ｅｔはエチルを表す。
【００３２】
Ｘ１がアルコキシ基を含有する場合、このＸ１基をエチレンのようなアルキレン基により一番近いシロキサン単位から分離することが望ましくあり得る。この場合、Ｒ４ａＸ１３−ａＳｉＧ−は、例えば、（ＭｅＯ）３ＳｉＣＨ２ＣＨ２Ｓｉ（Ｍｅ２）Ｏ−である。アルコキシ基をトリアルコキシシリルアルキル基に変換する方法は従来技術において開示されている。例えば、式（ＭｅＯ）３ＳｉＯ−及びＭｅ（ＭｅＯ）２ＳｉＯ−を有する湿気反応性基は、それぞれ式（ＭｅＯ）４Ｓｉ及びＭｅ（ＭｅＯ）３Ｓｉを有する化合物によりシラノール末端ポリオルガノシロキサン中に導入することができる。あるいは、それぞれ式（ＭｅＯ）３ＳｉＨ及びＭｅ（ＭｅＯ）２ＳｉＨを有する化合物は、ポリオルガノシロキサンがシラノール基、若しくはビニル及び白金基金属のようなアルケニル基、又はこれらの化合物をヒドロシリル化反応触媒として含有する場合に用いることができる。ジアルキルケトキシモ、アルケニルオキシ及びカルボキシのような他の加水分解性基はアルコキシ基を置き換えることができることが理解されるだろう。
【００３３】
吹き付け可能な接着剤組成物に用いられるオルガノポリシロキサンは、３つのアルコキシ若しくはケトキシモ基、２つのケトキシモ基又は２つのアルコキシ基をアルキル又はアミノアルキル基のいずれかとともに含有するポリジメチルシロキサンであってもよい。
【００３４】
オルガノポリシロキサンの粘度は、２５℃で０．０２Ｐａ・ｓ〜１００Ｐａ・ｓ、あるいは０．３５〜約６０Ｐａ・ｓの範囲とすることができる。
【００３５】
シリコーン樹脂のオルガノポリシロキサンに対する比（Ｒ／Ｐ比）は、（乾燥シリコーン樹脂の重量＋オルガノポリシロキサンの重量）の量で割った乾燥（すなわち、無溶媒）シリコーン樹脂の重量により測定される。Ｒ／Ｐ比は５８％〜６４％、あるいは６０％〜６２％の範囲とすることができる。理論に縛られることを望むことなしに、５８％未満のＲ／Ｐ比は接着性に悪影響を及ぼし得る一方、６４％より高いＲ／Ｐ比はスランプ及び／又は押出性能不良をもたらし得ると考えられる。
【００３６】
あるいは、吹き付け可能な接着剤組成物中のシリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの全部若しくは一部に加えて、又は替えて、シリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの反応生成物を用いることができる。
【００３７】
シリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの化合物は室温で固体である。従って、溶媒、及び任意で架橋剤を添加し、吹き付け可能な接着剤組成物を室温で流動可能にし、押出性能を与える。あるいは、シリコーン樹脂は吹き付け可能な接着剤組成物の他の材料と化合する前に溶媒中で提供することができる。
【００３８】
架橋剤
シラン架橋剤を任意で吹き付け可能な接着剤組成物に添加することができる。シラン架橋剤は式Ｒ１ｎＳｉＺ（４−ｎ）で表され、式中、Ｒ１は前述のとおりであり、Ｚは少なくともオルガノポリシロキサンの末端基と周囲条件で反応し、硬化材料を形成する加水分解性基であり、ｎは０、１又は２である。Ｒ１はアルキル及び／又はフェニル基であってもよい。Ｚで表される適切な加水分解性基としては、１〜４個の炭素原子を含有するアルコキシ、アセトキシのようなカルボキシ、メチルエチルケトキシモのようなケトキシモ、及びアミノキシが挙げられるが、これらに限定されない。シラン架橋剤においてｎが２である場合、オルガノポリシロキサンは３つのＸ１基を含有することができる（例えば、ａ＝０）。
【００３９】
適切なシラン架橋剤としては、メチルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、メチルトリス（メチルエチルケトキシモ）シラン、メチルトリエトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、ビニルオキシモシラン、及びエチルオルソシリケートのようなアルキルオルソシリケートが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
用いる場合、シラン架橋剤の量はシリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの総量に対して百分の０．５〜１５部（ｐｐｈ）、あるいは１．５〜１５ｐｐｈ、あるいは１〜８ｐｐｈの範囲とすることができる。過度のシラン架橋剤が存在すると、吹き付け可能な接着剤組成物の生強度及び／又は硬化速度は低下し得る。シラン架橋剤が揮発性である場合、製造方法中、最終的な吹き付け可能な接着剤組成物において０．５〜１５ｐｐｈを達成するには過剰な量を用いることが必要であり得る。当業者であれば、０．５〜１５ｐｐｈを有する吹き付け可能な接着剤組成物を生成するのに必要な量を決定することができるだろう。架橋剤の正確な量は選択される架橋剤のタイプ並びにシリコーン樹脂、オルガノポリシロキサン、及び存在する場合触媒の選択を含む各種要因によって決まるだろう。ビニルオキシモシランを湿気硬化性吹き付け可能な接着剤組成物を生成するための架橋剤として用いる場合、ビニルオキシモシランの量は吹き付け可能な接着剤組成物の重量に対して１％〜８％、あるいは２％〜５％の範囲とすることができる。
【００４１】
触媒
触媒を任意で吹き付け可能な接着剤組成物に用いることができる。例えば吹き付け可能な接着剤組成物が硬化性でない場合又はオルガノポリシロキサン及び／若しくはシラン架橋剤が存在し、ケトキシム官能基を含有する場合、触媒は省いてもよい。触媒は、金属の電気化学系列において、鉛からマンガンまでの範囲の金属のカルボン酸塩を含むことができる。例えば、触媒は金属のカルボン酸塩、錫化合物、チタン化合物、又はジルコニウム化合物であってもよい。適切なチタン化合物はキレートチタン化合物、テトラアルコキシチタネートのようなチタネート、又はこれらの組み合わせを含むことができる。適切なチタン化合物の例としては、ジイソプロポキシチタンビス（エチルアセトアセテート）、テトラブトキシチタネート、テトラブチルチタネート、テトライソプロピルチタネート、及びビス−（エトキシアセトアセトネート）ジイソプロピルチタン（ＩＶ）、並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、触媒材料は二酢酸ジブチル錫、ジラウリル酸ジブチル錫、酸化ジブチル錫、オクタン酸第一錫、酸化錫、又はこれらの組み合わせのような錫化合物を含むことができる。触媒の例については米国特許第４，９６２，０７６号、第５，０５１，４５５号、及び第５，０５３，４４２号に開示されている。
【００４２】
用いる触媒の量はシリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの総量に対して０．０１〜２ｐｐｈ、あるいは０．０５〜１ｐｐｈの範囲とすることができる。過剰な量の触媒を添加すると、組成物の硬化が損なわれる。また、触媒の量を増加させると、吹き付け可能な接着剤組成物の粘度が増加し得、これにより材料に印加すること要する力がより大きくなる。
【００４３】
充填材
適切な充填材の例としては、沈降炭酸カルシウム、ヒュームドシリカ、カーボンブラック、及びこれらの組み合わせ、あるいは沈降炭酸カルシウムが挙げられる。適切な沈降炭酸カルシウムとしては、ＳｏｌｖａｙのＷｉｎｎｏｆｉｌ（登録商標）ＳＰＭ並びにＳＭＩのＵｌｔｒａｐｆｌｅｘ（登録商標）及びＵｌｔｒａｐｆｌｅｘ（登録商標）１００が挙げられる。沈降炭酸カルシウムは、例えばステアリン酸のような脂肪酸で表面処理し、表面を疎水性にすることができる。充填材のタイプ及び量は、充填材を単独で又は後述するＰｏｌｙｖｅｓｔのようなレオロジー調整剤と併せて用いる場合、吹き付け可能な接着剤組成物に非スランプ特性を与えるように選択することができる。充填材のタイプ及び量はまた押出速度に影響を及ぼすように選択されるが、充填材の量は接着を妨げず、吹き付け可能な接着剤組成物の接着剤生成物に許容可能な物理的特性をもたらすように選択される。充填材の正確な量は充填材のタイプ及び選択される表面処理を含む各種要因によって決まるが、その量は組成物の重量に対して１％〜５０％の範囲とすることができる。理論に縛られることを望むことなしに、充填材は比較的小さい粒径及び大きな表面積比を有すると考えられる。正確な粒径は選択される充填材のタイプを含む各種要因によって決まるが、沈降炭酸カルシウムの平均粒径は０．０５マイクロメーター〜０．１５マイクロメーター、あるいは０．０６マイクロメーター〜０．０８マイクロメーターの範囲とすることができる。正確な表面積は選択される充填材のタイプ及びその平均粒径を含む各種要因によって決まるが、沈降炭酸カルシウムの表面積は１０ｍ２／ｇ〜３０ｍ２／ｇ、あるいは１５ｍ２／ｇ〜２５ｍ２／ｇの範囲とすることができる。粉砕炭酸カルシウム及び粉砕石英のような粉砕充填材は、他の充填材なしでは、吹き付け可能な接着剤組成物にとって望ましい特性をもたらすのに適さないことがあり得ると考えられる。しかしながら、粉砕充填材は上述の充填材と組み合わせて用いることができる。
【００４４】
吹き付け可能な接着剤組成物中の充填材の量は選択される充填材のタイプに応じて異なり得るが、前記の適切な沈降炭酸カルシウムのような充填材は吹き付け可能な接着剤組成物の重量に対して４０％〜５０％の範囲の量で用いることができる。当業者であれば、充填材の量を最適化し、接着及び押出特性を維持したまま、最小限のスランプを得ることができるだろう。
【００４５】
溶媒
溶媒を吹き付け可能な接着剤組成物に用いることができる。溶媒はシリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの流動及び導入を補助し、吹き付け可能な接着剤組成物に吹き付け可能性を与えるのに役立つ。本発明に用いる溶媒は吹き付け可能な接着剤組成物を生成するのに用いる成分を流動化するのに役立つが、その中の成分のいずれとも反応しないものである。溶媒は吹き付け可能な接着剤組成物中のシリコーン樹脂及び他の材料の溶解性並びに揮発性に基づいて選択される。溶解性とは、溶媒が（上述の）乾燥シリコーン樹脂を溶解し、吹き付け可能な接着剤組成物に製剤する場合その組成物の貯蔵寿命中は分離することなく単相のままであるのに十分であることを指す。揮発性とは、溶媒の蒸気圧を指す。溶媒が過度に揮発性である（高すぎる蒸気圧を有する）場合、塗布温度で吹き付け可能な接着剤組成物中に泡が形成され得、泡はひびをもたらし、又はそうでなければ接着剤生成物を弱め得る。一方、溶媒が十分に揮発性でない（低すぎる蒸気圧を有する）場合、溶媒は吹き付け可能な接着剤組成物中の接着剤生成物において可塑剤のままであり得、又は生成物が物理的特性を発現させる時間は所望より長いことがあり得る。しかしながら、溶媒は２５℃で絶対圧力１〜５０、あるいは３〜１０ｍｍＨｇ（４００Ｐａ〜１３３３Ｐａ）の範囲の飽和蒸気圧を有することができる。適切な溶媒としては、オクタメチルトリシロキサン及びキシレンが挙げられる。適切な溶媒としては、トルエン及びキシレンのような有機溶媒、並びにオクタメチルトリシロキサン、米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販されている０．５〜１．５ｃＳｔ  Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（登録商標）２００  Ｆｌｕｉｄ及びＤｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（登録商標）ＯＳ  ＦＬＵＩＤのような低分子量シロキサンが挙げられる。溶媒の量は選択される溶媒のタイプ並びに選択されるシリコーン樹脂の量及びＭｗを含む各種要因によって決まるだろう。しかしながら、溶媒の量は吹き付け可能な接着剤組成物の重量に対して３％〜１０％、あるいは４％〜７％の範囲とすることができる。
【００４６】
吹き付け可能な接着剤組成物中の材料及びその量は吹き付け可能な接着剤組成物に非スランプ及び押出性能を与えるように選択される。非スランプとは、吹き付け可能な接着剤組成物がＡＳＴＭ  Ｃ６３９により測定される０℃〜１００℃の範囲の温度で０ｍｍ〜５ｍｍの範囲のスランプを有することを意味する。吹き付け可能な接着剤組成物の押出性能とはＡＳＴＭ  Ｃ１１８３により測定される最小１０ｍＬ／分、あるいは１０〜１０００ｍＬ／分、あるいは１００〜１０００ｍＬ／分を意味する。吹き付け可能な接着剤組成物の材料及びその量は、吹き付け可能な接着剤組成物を固化することにより調製される各種基材に対するピーク剥離強度及び接着剤生成物に動作性能を与えるように選択される。ＡＳＴＭ  Ｃ７１９により測定される動作性能は２５％より高く、あるいは２５％〜５０％の範囲である。後述の参照例３の修正ＡＳＴＭ  Ｃ７９４により測定される低エネルギー表面及び構造基材に対するピーク剥離強度は少なくとも５ｐｌｉ（８７５．７  Ｎｍ−１）、あるいは少なくとも１０ｐｌｉ（１７５１．３Ｎｍ−１）である。
【００４７】
推進剤
吹き付け可能な接着剤組成物のパッケージに推進剤を添加し、例えば分注を補助することができる。適切な推進剤としては、二酸化炭素、ブタン、ペンタン、ヘプタン、又はこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。添加量はパッケージのサイズ及びパッケージ中の吹き付け可能な接着剤組成物の量に応じて異なるだろう。
【００４８】
他の任意の材料
吹き付け可能な接着剤組成物は任意でシリコーン樹脂及びオルガノポリシロキサンの総量に対して０．０５〜２ｐｐｈの接着促進剤をさらに含むことができる。接着促進剤は当技術分野において知られ、式Ｒ５ｃＲ６ｄＳｉ（ＯＲ）４−（ｃ＋ｄ）を有するシランを含むことができ、式中、Ｒ５は少なくとも３つの炭素原子を有する置換又は非置換、一価炭化水素基であり、Ｒ６はアミノ、エポキシ、メルカプト又はアクリレート基のような接着促進基を有する少なくとも１つのＳｉＣ結合基を含み、ｃは０〜２の値を有し、ｄは１又は２であり、（ｃ＋ｄ）は３以下である。接着促進剤は上記シランの部分縮合物とすることもできる。
【００４９】
吹き付け可能な接着剤組成物は任意で可塑剤をさらに含むことができる。可塑剤は材料ｂ）の０％〜５０％を置き換える量で添加することができる。可塑剤は当技術分野において知られ、市販されている。例えば、非反応性ポリジオルガノシロキサンを用いることができる。例えば、５０〜５０，０００ｃＳｔの範囲の粘度を有するポリジメチルシロキサンを用いることができる。こうしたポリジメチルシロキサンは米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションからＤｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（登録商標）２００  Ｆｌｕｉｄとして市販されている。当業者であれば、特定の溶媒は可塑剤としても作用することができ、溶媒の一部に替えて可塑剤を添加することができることを認識するだろう。
【００５０】
吹き付け可能な接着剤組成物は充填材のほかに任意で組成物の重量に対して最大５％、あるいは１％〜２％のレオロジー調整剤をさらに含むことができる。適切なレオロジー調整剤は当技術分野において知られ、市販されている。例としては、ポリアミド、Ｅｖｏｎｋから市販されるＰｏｌｙｖｅｔ、Ｋｉｎｇ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＤｉｓｐａｒｌｏｎ、Ｄｕ  ＰｏｎｔのＫｅｖｌａｒ  Ｆｉｂｒｅ  Ｐｕｌｐ、ＮａｎｏｃｏｒのＲｈｅｏｓｐａｎ、及びＬｕｂｒｉｚｏｌのＩｒｃｏｇｅｌが挙げられる。
【００５１】
充填材のほかに組成物に添加することができる他の任意の材料としては、ＣｈｅｍｔｕｒａのＬｏｗＬｉｔｅ、ＰｏｌｙＯｎｅのＯｎＣａｐ、Ｄｕ  ＰｏｎｔのＬｉｇｈｔ  Ｓｔａｂｉｌｉｚｅｒ  ２１０、及びＣｉｂａのＴｉｎｕｖｉｎのようなＵＶ安定剤並びに酸化チタン、カーボンブラックＳｔａｎ−Ｔｏｎｅ  ５０ＳＰ０１  Ｇｒｅｅｎ（ＰｏｌｙＯｎｅから市販）のような顔料が挙げられる。カーボンブラックの代表的、非限定的な例としては、Ｅｌｅｍｅｎｔｉｓ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ  Ｉｎｃ．、Ｆａｉｒｖｉｅｗ  Ｈｅｉｇｈｔｓ、ＩＬ  ６２２０８より供給されるＳＵＰＥＲＪＥＴ（登録商標）Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（ＬＢ−１０１１）、Ｓｉｄ  Ｒｉｃｈａｒｄｓｏｎ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏ、３５６０  Ｗ  Ｍａｒｋｅｔ  Ｓｔｒｅｅｔ、Ｓｕｉｔｅ  ４２０、Ａｋｒｏｎ、ＯＨ  ４４３３３より供給されるＳＲ  ５１１、及びＮ３３０、Ｎ５５０、Ｎ７６２、Ｎ９９０（Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｅｄ  Ｃａｒｂｏｎｓ、Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ、ＮＪ  ０７０５４）が挙げられる。吹き付け可能な接着剤組成物に添加する顔料の量は吹き付け可能な接着剤組成物中の他の材料を含む各種要因によって決まるが、その量は吹き付け可能な接着剤組成物の重量に対して０．００１％〜２０％の範囲とすることができる。
【００５２】
上述の吹き付け可能な接着剤組成物は以下の特性を有することができる：
ＡＳＴＭ  Ｃ６３９により測定される０℃〜１００℃の範囲の温度での０ｍｍ〜５ｍｍの範囲のスランプ、及び
ＡＳＴＭ  Ｃ１１８３により測定される１０ｍＬ／分の最小値を有する押出性能。
吹き付け可能な接着剤組成物は固化して接着剤生成物となる。接着剤生成物は以下の特性を有することができる：
ＡＳＴＭ  Ｃ７１９による＋／−５％〜＋／−５０％の範囲の動作性能、
参照例３の修正ＡＳＴＭ  Ｃ７９４により測定される少なくとも５ｐｌｉ（８７５．７Ｎｍ−１）の低表面エネルギー基材及び構造基材に対するピーク剥離強度。
【００５３】
固化して接着剤生成物となる吹き付け可能な接着剤組成物は
Ｉ）    材料ａ）及びｂ）の混合物及び反応生成物、又はこれらの組み合わせから選択される成分であって、
材料ａ）がシリコーン樹脂であり、
材料ｂ）がオルガノポリシロキサンであり、
該シリコーン樹脂及び該オルガノポリシロキサンが５８％〜６４％の範囲のＲ／Ｐ比をもたらす量で添加される、成分、
ＩＩ）        充填材、
ＩＩＩ）      溶媒、
任意で
ＩＶ）        シラン架橋剤、並びに
任意で
Ｖ）          触媒
を含み、
該吹き付け可能な接着剤組成物は
ＡＳＴＭ  Ｃ６３９により測定される０℃〜１００℃の範囲の温度での０ｍｍ〜５ｍｍの範囲のスランプ、及び
ＡＳＴＭ  Ｃ１１８３により測定される１０ｍＬ／分の最小値を有する押出性能
を有し、
該接着剤生成物は
ＡＳＴＭ  Ｃ７１９による＋／−５％〜＋／−５０％の範囲の動作性能、
参照例３の修正ＡＳＴＭ  Ｃ７９４により測定される少なくとも５ｐｌｉ（８７５．７Ｎｍ−１）の低表面エネルギー基材及び構造基材に対するピーク剥離強度
を有する。本出願の目的のため、「固化する」及び「固化」の語は硬化、冷却、及び／又は液化して吹き付け可能な接着剤組成物から溶媒を除去し、これにより粘度を増加させることによる接着剤生成物の形成を指す。
【００５４】
生成方法
吹き付け可能な接着剤組成物はいずれかの便利な手段により調製することができる。例えば、シリコーン樹脂、オルガノポリシロキサン、充填材、溶媒及びその他の材料は、二軸押出機のような連続混合装置に供給することができる。連続混合装置への添加順は吹き付け可能な接着剤組成物の生成には重要ではない。しかしながら、シリコーン樹脂が０．７％より高いシラノールを有する場合、シラン架橋剤及び／又は触媒並びにシリコーン樹脂を一緒に添加し、いずれかの反応を起こし、反応生成物（揮発性物質）を除去することが望ましくあり得る。連続混合装置は材料を混合することができなければならず、揮発性物質を除去する手段を備えていなければならない。一般的には、押出装置が用いられ、より一般的には二軸押出装置が用いられる。
【００５５】
押出装置を用いる場合、材料は押出機に供給することができ、任意で５０℃〜２５０℃、あるいは８０℃〜１５０℃の範囲の温度まで加熱することができる。押出機において材料を加熱することにより、粘度を低下し、材料の混合を向上させることができる。一般的には押出装置では、シリコーン樹脂、オルガノポリシロキサン及び溶媒が装置に供給される。このときシラン架橋剤及び触媒を添加することもでき、又はそれらはいくらかの混合を行った後に装置のさらに下流で添加してもよい。共回転二軸押出機上でのホットメルト接着剤の連続プロセスについてはＴ．Ｐｅｉｔｚ、“Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｏｆ  Ｈｏｔ  Ｍｅｌｔ  Ａｄｈｅｓｉｖｅｓ  ｏｎ  Ｃｏ−Ｒｏｔａｔｉｎｇ  Ｔｗｉｎ  Ｓｃｒｅｗ  Ｅｘｔｒｕｄｅｒｓ”、１９９６  Ｈｏｔ  Ｍｅｌｔ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、ｐ．３７〜４５に記載されている。
【００５６】
溶媒のいくらか又はすべては連続混合プロセス中に除去及び／又は置換することができる。吹き付け可能な接着剤組成物はいくらかの溶媒を含有し、シリコーン樹脂はプロセスから排出される吹き付け可能な接着剤組成物において望ましい溶媒とは異なる溶媒中で送達することができる。例えば、シリコーン樹脂はキシレン中で送達することができる。連続混合装置に真空を印加し、吹き付け可能な接着剤組成物中に存在し得る溶媒及びその他の揮発性成分の除去を促進することができる。真空は連続混合装置上で単一又は多段階において印加することができる。多段階真空を用いることは溶媒の除去を向上させることが見出された。シラン架橋剤は揮発性であり得るので、シラン架橋剤はほとんどの溶媒が除去された後に添加し、架橋剤を溶媒とともに除去するのを防ぐことが好ましい。溶媒は真空印加後に添加し、例えば除去された溶媒のいくらか又はすべてを補うこともできる。
【００５７】
あるいは、吹き付け可能な接着剤組成物はバッチプロセスにおいて調製することができる。プロセスは材料をバッチミキサーに添加するステップ、及び混合するステップ、並びに任意で材料を５０℃〜２５０℃、あるいは８０℃〜１５０℃の範囲の温度まで加熱するステップを含むことができる。添加順はとくに限定されないが、用いる場合、架橋剤及び触媒はｉ）シリコーン樹脂及びポリオルガノシロキサンを溶媒存在下で混合するステップ並びにｉｉ）その後すべて又は一部の溶媒を除去するステップの後に添加することができる。次に異なる溶媒をステップｉｉ）後、架橋剤及び／又は触媒の添加前又は後に添加することができる。しかしながら、溶媒除去は任意であり、例えばシリコーン樹脂が吹き付け可能な接着剤組成物において望ましいタイプ又は量の溶媒中で供給される場合、省くことができる。
【００５８】
使用方法
吹き付け可能な接着剤組成物はギャップ充填用途に用いることができる。あるいは、吹き付け可能な接着剤組成物は、建築用膜における重ね継ぎ部の縁又は破れたシールの封止のような封止用途、例えば建築用膜における通気孔の封止に用いることができる。あるいは、吹き付け可能な接着剤組成物を用いて少なくとも２つの基材を接着することができる。吹き付け可能な接着剤組成物を２つの基材間の層として用い、第１基材、接着剤生成物（すなわち、吹き付け可能な接着剤組成物を冷却及び／又は硬化することにより調製される）及び第２基材の積層を形成することができる。本発明において生成される積層構造はこれらの３つの層に限定されない。硬化接着剤及び基材の追加の層を用いてもよい。積層中の吹き付け可能な接着剤組成物の層は連続性又は非連続性であってもよい。例えば、連続層を用い、以下図１において示す壁１００の一部のような積層を形成することができる。図１では、ウェザーバリア１０１が内壁１０２とレンガ外壁１０３との間にある。
【００５９】
さらに、基材として用いることができる材料は限定されない。吹き付け可能な接着剤組成物、又はその接着剤生成物を用いることができる適切な基材としては、ガラス；コンクリート；レンガ；スタッコ；アルミニウム、銅、金、ニッケル、シリコン、銀、ステンレス鋼合金、及びチタンのような金属；セラミック材料；エポキシ、ポリカーボネート、ポリ（ブチレンテレフタレート）樹脂、ポリアミド樹脂及びそのブレンド、例えば米国ミシガン州ミッドランドのＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されるもののようなポリアミド樹脂とシンジオタクチックポリスチレンとのブレンド、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン、スチレン変性ポリ（フェニレンオキシド）、ポリ（フェニレンスルフィド）、ビニルエステル、ポリフタルアミド、並びにポリイミドを含む工業用プラスチックを含むプラスチック；紙、繊維、及び木材のようなセルロース基材；並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。１つ以上の基材を用いる場合、基材が同じ材料で構成されなければならないという要件はない。例えば、プラスチック及び金属基材又は木材及びプラスチック基材の積層を形成することが可能である。
【００６０】
吹き付け可能な接着剤組成物及びそれから生成される接着剤生成物を用い、建築用膜を構造体に接着することができる。建築用膜を構造体に接着する方法は
Ｉ）      上述の吹き付け可能な接着剤組成物を第１基材に塗布するステップ、
ＩＩ）    該接着剤組成物を固化して接着剤生成物を形成するステップ、及び
ＩＩＩ）  該接着剤生成物によって該第１基材を第２基材に接着するステップ
を含む。
【００６１】
第１基材は建築用膜であってもよく、第２基材は構造体であってもよい。あるいは、第１基材は構造体であってもよく、第２基材は建築用膜であってもよい。あるいは、第１基材及び第２基材はそれぞれ建築用膜であってもよいが、ただし、第１基材及び第２基材は同じ又は異なる建築用膜であってもよい。
【００６２】
建築用膜
適切な建築用膜の例は、合成ゴム及びプラスチック、あるいはプラスチック、あるいは低表面エネルギープラスチックを含むことができる。合成ゴムとしては、ポリクロロプレン、ブチルゴム、再生セルロース、セルロースエーテル、又はセルロースエステルが挙げられる。プラスチックとしては、ポリアミド、ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート）、ポリウレタン、ポリオレフィン、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリブタジエン、及びこれらの組み合わせ；並びにハロゲン化ポリオレフィン、例えばポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、塩化ビニル及び塩化ビニリデンのコポリマー、及びこれらの組み合わせ；あるいはポリエチレンが挙げられる。適切な基材としては、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＨｏｍｅＷｒａｐ（登録商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＳｔｕｃｃｏＷｒａｐ（登録商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）Ｄ、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＤｒａｉｎＷｒａｐ（商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＴｈｅｒｍａＷｒａｐ（商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＡｔｔｉｃＷｒａｐ（商標）、ＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）、ＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）ＮＦ、ＤｕＰｏｎｔ（商標）ＳｔｒａｉｇｈｔＦｌａｓｈ（商標）、ＤｕＰｏｎｔ（商標）ＳｔｒａｉｇｈｔＦｌａｓｈ（商標）ＶＦ、ＤｕＰｏｎｔ（商標）Ｆｌａｓｈｉｎｇ  Ｔａｐｅ、ＤｕＰｏｎｔ（商標）Ｔｈｒｕ−Ｗａｌｌ  Ｆｌａｓｈｉｎｇ、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）Ｔａｐｅ、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）Ｗｒａｐ  Ｃａｐｓのような市販の建築ラップが挙げられ、これらはすべて米国デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓから市販されている。別の適切な建築ラップとしては、米国マサチューセッツ州ケンブリッジのＷ．Ｒ．Ｇｒａｃｅ  ＆  Ｃｏ．Ｃｏｎｎ．のＰｅｒｍ−ａ−ｂａｒｒｉｅｒ（登録商標）及びＢｉｔｕｔｈｅｎｅ（登録商標）がある。
【００６３】
当業者であれば、上記建築用膜は例であり、限定的ではないことを認識するだろう。例えば、同様の低表面エネルギーを有する他の適切な建築用膜が米国カリフォルニア州エルセガンドのＨｅｎｒｙ  Ｃｏｍｐａｎｙ及び米国テキサス州ワイリーのＣａｒｌｉｓｌｅから市販されている。
【００６４】
吹き付け可能な接着剤組成物、及びその接着剤生成物は、各種バリア用途において建築用膜を接着するのに有用である。例えば、吹き付け可能な接着剤組成物は、米国特許第５，０９１，２３５号及び米国特許公開第２００１／００３４９８４号公報に記載されるもののような積層土台ラップアセンブリ；米国特許第３，９００，１０２号及び第６，３５５，３３３号に記載されるもののような外壁建築用バリアシート材料；米国特許公開第２００３／００４１５３７号及び国際公開第２００８／０４８７６３号に記載されるもののような窓及び壁アセンブリ；並びに米国特許第６，４０１，４０２号に記載されるもののような雨押さえシステムに用いることができる。
【００６５】
製造品
例えば、吹き付け可能な接着剤組成物を用い、バリアを製造することができる。バリアは
Ｉ）    建築ラップ、並びに
ＩＩ）  該建築ラップの表面上の吹き付け可能な接着剤組成物の膜において、
該吹き付け可能な接着剤組成物は
ｉ）      材料ａ）及びｂ）の混合物及び反応生成物、又はこれらの組み合わせから選択される成分であって、
材料ａ）がシリコーン樹脂であり、
材料ｂ）がオルガノポリシロキサンであり、
該シリコーン樹脂及び該オルガノポリシロキサンが５８％〜６４％の範囲のＲ／Ｐ比をもたらす量で添加される、成分、
ｉｉ）    充填剤、
ｉｉｉ）  溶媒、
任意で
ｉｖ）    シラン架橋剤、
任意で
ｖ）      触媒
を含む、膜
を備えることができる。
【００６６】
バリアは、材料ａ）が３，０００より大きい数平均分子量を有し、材料ｂ）が２５℃で０．０２Ｐａ・ｓ〜１００Ｐａ・ｓの範囲の粘度を有するように製造することができる。このバリアにおいて、吹き付け可能な接着剤組成物は任意で推進剤、接着促進剤、可塑剤、及びレオロジー調整剤から選択される材料をさらに含むことができる。材料Ｉ）は上述の建築ラップであってもよい。あるいは、材料Ｉ）はポリオレフィン、ハロゲン化ポリオレフィン、又はこれらの組み合わせを含むことができる。
【００６７】
バリアは構造体に用いることができる。上述のバリアは構造体の表面に接着することができる。バリアは土台ラップ、壁バリアシート、床材バリア、又は外断熱仕上げシステム（ＥＩＦＳ）であってもよい。
【００６８】
本発明はさらに
Ｉ）      構造体、
ＩＩ）    接着剤生成物の膜において、該接着剤生成物は吹き付け可能な接着剤組成物を硬化及び／又は冷却することにより調製され、該吹き付け可能な接着剤組成物は
ｉ）    材料ａ）及びｂ）の混合物及び反応生成物、又はこれらの組み合わせから選択される成分であって、
材料ａ）がシリコーン樹脂であり、
材料ｂ）がオルガノポリシロキサンであり、
該シリコーン樹脂及び該オルガノポリシロキサンが５８％〜６４％の範囲のＲ／Ｐ比をもたらす量で添加される、成分、
ｉｉ）        充填剤、
ｉｉｉ）      溶媒、
任意で
ｉｖ）        シラン架橋剤、
任意で
ｖ）          触媒
を含む、膜、並びに
ＩＩＩ）  該接着剤生成物によって該構造体に接着される建築ラップ
を備える建築物に関する。
【００６９】
上述の建築物において、材料ａ）は３，０００より大きい重量平均分子量を有することができ、材料ｂ）は２５℃で０．０２Ｐａ・ｓ〜１００Ｐａ・ｓの範囲の粘度を有する。吹き付け可能な接着剤組成物は接着促進剤、可塑剤、及びレオロジー調整剤から選択される材料をさらに含むことができる。材料ＩＩＩ）は上述の建築ラップであり得る建築ラップのいずれであってもよい。あるいは、材料ＩＩＩ）はポリオレフィン、ハロゲン化ポリオレフィン、又はこれらの組み合わせを含むことができる。
【実施例】
【００７０】
これらの実施例は本発明を当業者に示すことを意図し、特許請求の範囲に記載する本発明の範囲を限定するものと解釈すべきではない。本出願において、すべての量、比、及び割合はとくに指示のない限り重量による。すべての粘度測定はとくに指定のない限り２５ｏＣで行う。
【００７１】
（参照例１）
剥離強度試験
剥離試験は以下のように標準試験方法ＡＳＴＭ  Ｃ７９４「エラストマー継ぎ部シール材の剥離接着性」を適応させることにより行った。基材のシートを試験実施の際に最小限の屈曲又は反射を示す硬い板に固定することにより試験板を形成した。吹き付け可能な接着剤組成物のビードを板上の基材上に０．２５インチ（ｉｎ）（０．６３５ｃｍ）×４ｉｎ（１０．１６ｃｍ）の寸法で配置した。０．５ｉｎ（１．２７ｃｍ）×１０ｉｎ（２５．４ｃｍ）のアルミニウムスクリーンを予めイソプロパノール（ＩＰＡ）中で洗浄し、任意で以下の実施例で記載するプライマーで下塗りし、少なくとも４時間標準条件の温度及び湿度で乾燥させることにより準備した。準備したアルミニウムスクリーンをビードに取り付け、ビードに押し付け、スクリーン下の全領域に吹き付け可能な接着剤組成物を充填した。スクリーンの上に吹き付け可能な接着剤組成物の第２ビードを第１ビードと同様に塗布した。０．２５ｉｎ（０．６３５ｃｍ）×０．５ｉｎ（１．２７ｃｍ）の用具を用い、吹き付け可能な接着剤組成物をスクリーン上に拡散し、吹き付け可能な接着剤組成物／スクリーン試料を所望の形状及び厚さにプロファイルした。余分な吹き付け可能な接着剤組成物をこすり、試験領域から除去した。次に試料を特定の条件、通常７０°Ｆ（２１．１℃）及び５０％の相対湿度（ＲＨ）で特定の時間、一般的には７、１４、２１、又は２８日間放置し、硬化した。特定の調整サイクルを完了した後、試料を張力計において引っ張った。
【００７２】
試料は張力計において、試験板を１つの端に固定し、余分なスクリーンを他の端に固定することにより固定した。試料は引っ張った際に剥離方向が初期平面スクリーンから１８０度となる、すなわち、試料をスクリーンとともに後ろにはがすように配向した。試料を一般的には１インチ（２．５４ｃｍ）の距離、２ｉｎ／分（５．０８ｃｍ／分）の引張速度で引っ張った。荷重変換器は試料を剥離するのに要した印加力を測定し、この力及び試料幅又は長さのような他の要因、例えば最大剥離力＝最大荷重／試料幅からの値を計算した。試料の剥離強度を破壊モードとともに記録した。
【００７３】
（参照例２）
重ねせん断試験
重ねせん断試験は以下のように標準試験方法ＡＳＴＭ  Ｃ９６１「シール材の重ねせん断強度」を適応させることにより行った。１インチ×４インチ（２．５４ｃｍ×１０．１６ｃｍ）の基材片を切り出すことにより試験用試料を作成した。１つの片に接合用の１ｉｎ×１ｉｎ正方形（２．５４ｃｍ×２．５４ｃｍ正方形）が得られるように端から１ｉｎ（２．５４ｃｍ）で印をつけた。圧縮した際に重なる基材からの空隙を充填するのに十分な、少量の吹き付け可能な接着剤組成物を１ｉｎ正方形（２．５４ｃｍ正方形）に塗布した。第２基材を吹き付け可能な接着剤組成物上に後部を１８０°を離して一列に配置し、１インチ正方形の接合部及び後で引っ張る離れた２つの後部とした。それぞれ６０ミル（０．１５２ｃｍ）厚さを有する２つのシムを試料の両側面に配置した。平らな板を２つのシムで保持し、試料に沿って前へ移動させ、余分な吹き付け可能な接着剤組成物を接合ギャップの外へ押し出し、接合ギャップを平らにした。シムを取り外し、余分な吹き付け可能な接着剤組成物を小さなヘラを用いて接合ギャップから穏やかに除去した。試料を剥離ライナー上に配置し、特定の時間、温度、及び湿気条件で硬化させた。
【００７４】
指定硬化条件を満たした後、試料の後部を張力計に固定した。試料を引っ張った際に接着剤生成物が平行に配置した基材を移動させることにより発生するせん断力にさらされるように配向した。試料を一般的には１インチ（２．５４ｃｍ）の距離、０．５ｉｎ／分（１．２７ｃｍ／分）の引張速度で引っ張った。荷重変換器は試料を分離するのに要した印加力を測定した。この際、試料の最大重ねせん断強度を破壊モード（接着破壊、凝集破壊、基材破壊）とともに記録した。
【００７５】
（参照例３）
剥離強度試験を修正ＡＳＴＭ  Ｃ７９４  １８０°剥離接着性試験に従って行った。この試験では、各基材をイソプロパノールで洗浄し（ＩＰＡ拭き取り）、乾燥させた。試験する組成物をドローダウン技術及び適当なシム（ドローダウンバー）を用いて基材に塗布し、１／１６ｉｎ（０．１５９ｃｍ）の太さの線を作成した。アルミニウムメッシュ０．５ｉｎ（１．２７ｃｍ）幅スクリーン片（２０本）をキシレンで洗浄し、米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販されているＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）ＤＣ  １２００レッドプライマーで下塗りした。洗浄したスクリーンを各組成物の上に配置した。組成物の第２層を適当なシム（ドローダウンバー）を用いて塗布し、別の１／１６ｉｎ（０．１５９ｃｍ）の太さの線を作成した。次に得られた試料を硬化し、評価した。試料の第１セットを標準条件（７０°Ｆ（２１．１ｏＣ）及び５０％ＲＨ）で７日間放置することにより硬化した。ピーク剥離強度を３つの試料について測定し、平均値ｐｌｉ及び凝集破壊％を記録した。まず上述の周囲条件で放置し、次に水中に１日間及び７日間浸漬した追加の試料も評価した。
【００７６】
スクリーンの全長（両面）に沿った剥離に点数をつけることにより硬化時間経過後の試料を評価した。試料を手で剥がした後、点数をつけた。試料を張力計（Ｉｎｓｔｒｏｎ又はＭＴＳ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  ＲＴ／５）上、２インチ／分（５．０８ｃｍ／分）の速度で引っ張った。平均ピーク応力を記録し、引張及び接着強度の指標をもたらした。凝集破壊の量も記録した。
【００７７】
（実施例／比較例１）
吹き付け可能な接着剤組成物を以下の材料を混合することにより調製した：
ａ）   ４１．４％のトリメチルシロキサン処理をしたシリコーン樹脂、
ｂ）   １９．５％の５０，０００ｃＰ（ｍＰａ．ｓ）の粘度を有するヒドロキシル末端ジメチルシロキサンポリマー、
ｃ）   ２６．１％のステアリン酸処理粉砕炭酸カルシウム、
ｄ）   ８．７％の（ＣＨ３）３ＳｉＯＳｉ（ＣＨ３）２ＯＳｉ（ＣＨ３）３、及び
ｅ）   ４．４％のビニルトリオキシミノシラン。
【００７８】
吹き付け可能な接着剤組成物を４つの低エネルギー基材に塗布し、周囲温度で硬化し、基材上に接着剤生成物を形成した。ピーク剥離強度を参照例１の試験方法に従って各基材について測定した。結果を表１及び表２に示す。４つの基材は、すべて米国デラウェア州ウィルミントンのＤｕＰｏｎｔから市販されている、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）、Ｔｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）Ｄ、ＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）、及びＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）ＮＦとした。比較例１は接着性を有するが、唯一の充填材として粉砕炭酸カルシウムが存在するため非スランプ特性を有さない。
【００７９】
（比較例２〜１３）
従来のシール材
米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販されている各種シール材を実施例１と同じ低エネルギー基材に塗布した。シール材はプライマー（下塗り）の後又はプライマーなし（未下塗り）で塗布した。シール材を周囲温度で硬化し、基材上に接着剤生成物を形成した。ピーク剥離強度を参照例１の試験方法に従って各基材について測定した。結果を表１及び表２に示す。
【００８０】
（比較例１４〜１５）
ホットメルト接着剤組成物
ホットメルト接着剤組成物、米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販されているＩｎｓｔａｎｔＧｌａｚｅ（登録商標）を実施例１と同じ低エネルギー基材に塗布した。ホットメルト接着剤組成物はプライマー（下塗り）の後又はプライマーなし（未下塗り）で塗布した。ホットメルト接着剤組成物試料を周囲温度で硬化し、基材上に接着剤生成物を形成した。ピーク剥離強度を参照例１の試験方法に従って各基材について測定した。結果を表１及び表２に示す。
【００８１】
【表１】
0005784593.tif 000002
【００８２】
【表２】
0005784593.tif 000003
【００８３】
実施例１において吹き付け可能な接着剤組成物を硬化することにより調製した未下塗り接着剤生成物は、プライマーを塗布したかどうかにかかわらず、これらの実施例において試験した基材のすべてに対してすべての市販のシール材より良好なピーク剥離強度をもたらした。実施例１において吹き付け可能な接着剤組成物を硬化することにより調製した接着剤生成物はＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）基材上で市販のＩｎｓｔａｎｔＧｌａｚｅ（登録商標）（下塗り及び未下塗りともに）より良好なピーク剥離強度をもたらした。実施例１において吹き付け可能な接着剤組成物を硬化することにより調製した接着剤生成物は、残りの基材上で下塗り及び未下塗りＩｎｓｔａｎｔＧｌａｚｅ（登録商標）の剥離強度と同程度のピーク剥離強度をもたらしたが、ＩｎｓｔａｎｔＧｌａｚｅ（登録商標）には塗布に熱を要するという欠点があり、これは建築ラップのような特定の用途の顧客にとっては望ましくない。
【００８４】
（実施例２〜１７）
実施例２〜１７において吹き付け可能な接着剤組成物の試料を表３の材料を混合することにより調製した。各材料の量は重量部とした。充填材１はＣＳ−１１ステアリン酸処理粉砕炭酸カルシウム充填材とした。充填材２は２００ｍ２／ｇの表面積を有するＭ７Ｄ未処理ヒュームドシリカとした。充填材３はＷｉｎｎｏｆｉｌＳＰＭ補強沈降炭酸カルシウム充填材とした。充填材４は１００ｍ２／ｇの表面積を有するＬ９０未処理ヒュームドシリカとした。充填材５はＴｈｉｘｏｃａｒｂ５００補強沈降炭酸カルシウム充填材とした。樹脂１はトリメチルシロキサン処理をしたシリコーン樹脂とした。ポリマー１は５０，０００ｃＰ（ｍＰａ．ｓ）の粘度を有するヒドロキシル末端ジメチルシロキサンポリマーとした。ポリマー２は５０，０００ｃＰ（ｍＰａ．ｓ）の粘度を有するシラノール末端ジメチルシリコーンポリマーとした。架橋剤１はビニルトリオキシミノシランとした。架橋剤２はメチルオキシミノシランとした。溶媒１はオクタメチルトリシロキサンとした。可塑剤１は１００ｃＳｔの粘度を有するトリメチルシリル末端ジメチルシリコーンポリマーとした。
【００８５】
試料を参照例２の試験方法に従って評価した。結果を表４に示す。
【００８６】
（比較例１６〜２８）
米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販の製品の試料を参照例２の試験方法を用いて評価した。結果を以下の表５に示す。
【００８７】
（実施例１８〜１９及び比較例２９〜３７）
実施例１８及び１９を表６の材料を混合することにより調製した。ポリマー３は５０，０００ｃＳｔの粘度を有するヒドロキシル末端ポリジメチルシロキサンとした。可塑剤１は米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションからＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）２００  Ｆｌｕｉｄとして市販されている１００ｃＳｔの粘度を有するトリメチルシロキシ末端ポリジメチルシロキサンとした。溶媒１は米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションからＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）２００  Ｆｌｕｉｄとして市販されている１ｃＳｔの粘度を有するトリメチルシロキシ末端ポリジメチルシロキサンとした。粘着付与樹脂１は３０％の溶媒中の７０％のトリメチル末端キャップＭＱ樹脂とした。粘着付与樹脂１は４，０００〜９，０００のＭｗ及び０．９〜１．１のＭ／Ｑ比を有した。架橋剤１はビニルトリオキシミノシランとした。充填材３はＷｉｎｎｏｆｉｌ  ＳＰＭ補強沈降炭酸カルシウム充填材とした。樹脂１は１４，０００〜１９，０００のＭｗを有するトリメチル末端キャップＭＱ樹脂とした。
【００８８】
市販の製品の試料を比較例２９〜３６として評価した。製品は以下のとおりとした。比較例２９はプライマーなしで基材に塗布したＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）７９０とした。比較例３０はプライマーなしで基材に塗布したＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）７５６とした。比較例３１はプライマーなしで基材に塗布したＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）７９５とした。これらの製品のそれぞれは米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販されている。
【００８９】
比較例３２は米国カリフォルニア州エルセガンドのＨｅｎｒｙ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販のＨＥＮＲＹ  ９２５  ＢＥＳとした。
【００９０】
比較例３３は米国ミシガン州ミッドランドのダウコーニングコーポレーションから市販のＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ（登録商標）７５７とした。
【００９１】
比較例３４はＴｒｅｍｆｌｅｘ  ８３４とし、比較例３５はＶｕｌｋｅｍ（登録商標）１１６とし、比較例３６はＣＣＷ−７０４とし、比較例３７はＴｒｅｍｐｒｏ／Ｖｕｌｋｅｍ（登録商標）６２６としたが、これらはすべて米国オハイオ州ビーチウッドのＴｒｅｍｃｏ  Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  Ｓｅａｌａｎｔｓ  ＆  Ｗａｔｅｒｐｒｏｏｆｉｎｇから市販されている。
【００９２】
試料を各種低表面エネルギー基材に塗布し、参照例３の条件下で硬化した。基材は以下のとおりとした。
【００９３】
ＬＤＰＥは低密度ポリエチレンである。ＨＤＰＥは高密度ポリエチレンである。ＴＥＦＬＯＮはＤｕ  Ｐｏｎｔから市販のポリテトラフルオロエチレンである。ＰＰはポリプロピレンである。ＲＥＩＳＳ  ＲＵＢＢＥＲは、バージニア州ブラックストーンのＲｅｉｓｓ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇから市販されている５０のデュロメーターを有する成形された過酸化物硬化シリコーンゴムである。ＦＲＣは繊維補強コンクリートである。ＢＬＡＣＫ  ＤＵＲＡＮＡＲはペンシルバニア州ピッツバーグのＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ製のポリフッ化ビニリデンの黒色塗料、塗料コードＵＣ４０５７７を塗ったアルミニウムである。ＳＳＳＳ  ＤＵＲＡＮＡＲはこちらもＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから市販のＳｕｎｓｔｏｒｍ  Ｓｉｌｖｅｒｓｍｉｔｈ塗料を塗ったアルミニウムである。ＳＡ  ＣＯＮＣは小骨材コンクリートである。ＬＡ  ＣＯＮＣは大骨材コンクリートである。ＧＡＬＶ  ＳＴＥＥＬは亜鉛メッキ鋼である。ＡＮＤＥＲＳＯＮ  ＶＩＮＹＬはミネソタ州ベイポートのＡｎｄｅｒｓｏｎ  Ｗｉｎｄｏｗｓ(登録商標）のビニル押出物である。ＢＲＯＷＮ  ＶＩＮＹＬは窓用途のビニル押出物である。ＴＲＥＡＴＥＤ  ＰＩＮＥは外装用途の加圧処理したマツである。ＤＯＵＧＬＡＳ  ＦＩＲは外装用途の染色したモミである。ＡＮＯＤＩＺＥＤ  ＡＬは陽極酸化アルミニウムである。ＧＬＡＳＳは１／４インチ（０．６３５ｃｍ）厚の透明なフロートガラスである。ＰＶＣはポリ塩化ビニルである。ＧＲＡＮＩＴＥは花崗岩である。ＰＯＷＤＥＲ  ＣＯＡＴはポリエステル粉末塗料を塗ったアルミニウムである。ＰＡＩＮＴＥＤ  ＡＬはＰＰＧ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＤＵＲＡＣＲＯＮ塗料を塗ったアルミニウムである。ＯＳＢは配向ストランドボードである。ＷＯＯＤ  ＣＯＭＰＯＳＩＴＥは低表面エネルギー木粉補強ポリエチレンデッキ材である。
【００９４】
ＤＰ  ＣＯＭＭ  ＷＲＡＰ  ＤはＴｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）Ｄであり、ＤＰ  ＦＬＡＳＨＩＮＧ  ＴＡＰＥはＤｕＰｏｎｔ（商標）Ｆｌａｓｈｉｎｇ  Ｔａｐｅ（商標）であり、ＤＰ  ＦＬＥＸ  ＷＲＡＰはＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）であり、ＤＰ  ＦＬＥＸＷＲＡＰ  ＮＦはＤｕＰｏｎｔ（商標）ＦｌｅｘＷｒａｐ（商標）ＮＦであり、これらはすべて米国デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓから市販されている。ＤＰ  Ｆｌａｓｈｉｎｇ  Ｔａｐｅは（その表面に印刷を有するので）吹き付け可能な接着剤組成物の塗布前にコロナ処理されており、他のｄｕ  Ｐｏｎｔ低表面エネルギー基材は表面処理されていないと考えられる。理論に縛られることを望むことなしに、表面処理は初期に各種組成物との接着性を向上させるが、表面処理は処理及び基材のタイプで異なる時間の後に効果がなくなると考えられる。
【００９５】
ＧＲＡＣＥ  ＷＡＬＬ  ＦＬＡＳＨは米国マサチューセッツ州ケンブリッジのＷ．Ｒ．Ｇｒａｃｅ  ＆  Ｃｏ．Ｃｏｎｎ．から市販されているＰｅｒｍ−ａ−ｂａｒｒｉｅｒ  Ｗａｌｌ  Ｆｌａｓｈｉｎｇである。
【００９６】
ＣＡＲＬＩＳＬＥ  ＣＣＷ−７０５は米国テキサス州ワイリーのＣａｒｌｉｓｌｅのＣＣＷ−７０５  Ａｉｒ  ＆  Ｖａｐｏｕｒ  Ｂａｒｒｉｅｒである。
【００９７】
ＨＥＮＲＹ  ＢＳはＢｌｕｅＳｋｉｎであり、Ｈｅｎｒｙ  ＢＳ  ＳＡはＢｌｕｅＳｋｉｎ  ＳＡであり、Ｈｅｎｒｙ  ＢＳ  ＳＡＬＴはＢｌｕｅＳｋｉｎ  Ｓｅｌｆ  Ａｄｈｅｓｉｖｅ  Ｌｏｗ  Ｔｅｍｐであり、Ｈｅｎｒｙ  ＢＳ  ＴＷＦはＢｌｕｅＳｋｉｎ  Ｔｈｒｕ  Ｗａｌｌ  Ｆｌａｓｈｉｎｇであり、これらはすべて米国カリフォルニア州エルセガンドのＨｅｎｒｙ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている自己接着性空気／蒸気バリア膜である。
【００９８】
ＰＷ  ＢＴ２５ＸＬはＰｒｏｔｅｃｔｏ  Ｗｒａｐ  Ｂｕｔｙｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ２５ＸＬ  Ｂｕｉｌｄｉｎｇ  Ｔａｐｅであり、ＰＷ  ＰＳ  ４５  ＦＯＩＬ  ＦＡＣＥはＰｒｏｔｅｃｔｏ  Ｓｈｉｅｌｄ  ４５  Ｆｏｉｌ  Ｆａｃｅであり、ＰＷ  ＳＵＰＥＲＳＴＩＣＫはＰｒｏｔｅｃｔｏ  Ｗｒａｐ  Ｓｕｐｅｒ  Ｓｔｉｃｋ  Ｂｕｉｌｄｉｎｇ  Ｔａｐｅであり、ＰＷ  ＳＡＦＥ  ＳＥＡＬはＰｒｏｔｅｃｔｏ  Ｗｒａｐ  Ｓａｆｅ  Ｓｅａｌであり、これらはすべて米国コロラド州デンバーのＰｒｏｔｅｃｔｏ  Ｗｒａｐ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている。
【００９９】
次に得られた試料を参照例３の方法により評価した。ピーク剥離強度を参照例３の試験方法に従って各基材について測定した。各基材上の各試料を３回試験し、結果の平均であるピークｐｌｉ及び凝集破壊％を計算した。各試料は（１０未満の平均ｐｌｉについて）０又は（１０より大きい平均ｐｌｉについて）１の点数を付けた。次に点数を各試料について平均化し、平均に１０をかけ、評価を計算した。（点数について、ほとんどの基材に対して０は最低の接着性を表し、１０は最高の接着性を表す。）結果を表７に示す。試験した製品及び基材について、実施例１９はその他の製品と比較してほとんどの基材に対して最高の接着性を有していた。
【０１００】
これらの試料について建築用途に一般的に用いられる３つの低表面エネルギー基材のピーク剥離強度（ｐｌｉ）及び凝集破壊％も比較した。結果は各試料についての３つの試験結果の平均であり、表８〜１０に示す。これらの結果は実施例１８及び１９が比較例２９〜３７における市販の製品のいずれよりも良好な低表面エネルギー基材への接着性を有していたことを示す。
【０１０１】
実施例２０
吹き付け可能な接着剤組成物は材料を以下に記載する量で混合することにより調製した。
量は重量部である。
樹脂１                                                          ０．２３４２
ポリマー１―５０，０００ｃＰ（ｍＰａ．ｓ）の粘度を有するヒドロキシル末端ジメチルシロキサンポリマー                                              ０．１９１４
充填材６―ステアリン酸処理沈降炭酸カルシウム                    ０．４７３６
架橋剤１―ビニルオキシモシラン                                  ０．０１５８
溶媒１―オクタメチルトリシロキサン                              ０．０５９５
粘着付与樹脂１                                                  ０．０２５６
【０１０２】
ＡＳＴＭ  Ｃ６３９により測定されるスランプは２．５ｍｍであり、押出性能は１２０．３ｇ／分だった。押出性能は９０ｐｓｉ（６２１×１０３Ｐａ）の腔圧で１／８”（０．３２ｃｍ）ノズルを用いて測定し、結果はｇ／分であり、これは吹き付け可能な接着剤組成物がＡＳＴＭ  Ｃ１１８３により測定される１０ｍＬ／分より高い押出性能を有していたことを示した。
【０１０３】
吹き付け可能な接着剤組成物を周囲温度に２１日間さらすことにより硬化した。接着剤生成物はガラス及び陽極酸化アルミニウム基材上でＡＳＴＭ  Ｃ７１９による５０％の動作性能を有していた。接着剤生成物はＰＴＦＥ上で３２．７ｐｌｉ（５７２６．８Ｎｍ−１）、ＬＤＰＥ上で２４．０ｐｌｉ（４２０３．１Ｎｍ−１）、ＨＤＰＥ上で２４．０ｐｌｉ（４２０３．１Ｎｍ−１）、及びＰＰ上で２６．７ｐｌｉ（４６７６．０Ｎｍ−１）の剥離接着性を有していた。
【０１０４】
【表３】
0005784593.tif 000004
【０１０５】
ＣＯＭＭＥＲＣＩＡＬ  ＷＲＡＰ基材に塗布した際に得られた結果
【表４】
0005784593.tif 000005
【０１０６】
表中の略語を以下のとおり定義する：１４ｄとは１４日を意味し、ＲＴとは室温を意味し、ａｆとは接着破壊を意味し、ｃｆとは凝集破壊を意味し、ｐｔとは紙の引き裂きを意味し、基材破壊を示し、ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  ｗｒａｐとは米国デラウェア州ウィルミントンのＤｕＰｏｎｔから市販されているＴｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）を意味する。
【０１０７】
ＣＯＭＭＥＲＣＩＡＬ  ＷＲＡＰ基材に塗布した際に得られた結果
【表５】
0005784593.tif 000006
【０１０８】
表中の略語を以下のとおり定義する：１４ｄとは１４日を意味し、ＲＴとは室温を意味し、ａｆとは接着破壊を意味し、ｃｆとは凝集破壊を意味し、ｐｔとは紙の引き裂きを意味し、基材が破壊されたことを示し、ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  ｗｒａｐとは米国デラウェア州ウィルミントンのＤｕＰｏｎｔから市販されているＴｙｖｅｋ（登録商標）ＣｏｍｍｅｒｃｉａｌＷｒａｐ（登録商標）を意味し、＊とは２つの試料のみが試験され、３番目が記録されかったことを意味する。
【０１０９】
実施例１８及び１９の材料
【表６】
0005784593.tif 000007
【０１１０】
以下の表７では、「−」とはｐｌｉの値が記録されなかったことを意味する。
【０１１１】
実施例１８及び１９並びに比較例２９〜３７の結果
【表７−１】
0005784593.tif 000008
【表７−２】
0005784593.tif 000009
【０１１２】
ＬＤＰＥの結果
【表８】
0005784593.tif 000010
【０１１３】
ＴＥＦＬＯＮの結果
【表９】
0005784593.tif 000011
【０１１４】
ＤＰ  ＣＯＭＭ  ＷＲＡＰ  Ｄの結果
【表１０】
0005784593.tif 000012
【０１１５】
上の表８〜１０では、「７ｄ  ＲＴ」とは試験前に試料を７日間室温で硬化したことを意味する。「１ｄ  Ｈ２Ｏ」とは試験前に試料を７日間室温で硬化した後、１日間水中に浸漬したことを意味する。「７ｄ  Ｈ２Ｏ」とは試験前に試料を７日間室温で硬化した後、８日間水中に浸漬したことを意味する。「＊」とは製品が基材から剥がれ落ち、接着性の値を記録することができなかったことを意味する。
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
本発明に用いる接着剤組成物は吹き付け可能である。「吹き付け可能」とは接着剤組成物を標準コーキングガンで基材に塗布することができ、周囲温度より高い熱を必要としないことを意味する。（当業者であれば、周囲温度は季節及び場所によって異なるが、少なくとも２０℃であり得ることを認識するだろう。）
【０１１７】
吹き付け可能な接着剤組成物が硬化若しくは固化し、又はその両方が起き、ウェザーバリアのような市販の建築用途において有用な接着剤生成物を形成する。吹き付け可能な接着剤組成物は、ポリエチレンのようなポリオレフィンを含む低エネルギー基材との未下塗り接着性をもたらす。ポリエチレンの例としては、米国デラウェア州ウィルミントンのＤｕＰｏｎｔから市販されているＴＹＶＥＸ（登録商標）ｗｒａｐ、ｔｙｖｅｋｉｎｆ＠ｕｓａ．ｄｕｐｏｎｔ．ｃｏｍ、並びに米国マサチューセッツ州ケンブリッジのＷ．Ｒ．Ｇｒａｃｅ  ＆  Ｃｏ．−Ｃｏｎｎ．のＰｅｒｍ−ａ−ｂａｒｒｉｅｒ（登録商標）及びＢｉｔｕｔｈｅｎｅ（登録商標）が挙げられる。
【０１１８】
吹き付け可能な接着剤組成物を硬化することにより調製される接着剤生成物は熱膨張中に良好な応力緩和特性を有する。これにより接着剤生成物は木材／プラスチック複合体の製造に有用となる。例えば、住宅用デッキ材用途において、生成物は鼻隠を基部に接着するのに有用であり、向上した美観を提供し、作業を削減することができる。
【０１１９】
接着剤生成物は土台ラップ、壁バリアシート、雨押さえ、及び他のウェザーバリアのような建築用膜用途において有用である。
【０１２０】
吹き付け可能な接着剤組成物は自己平滑化性であるという追加の利点を提供することができる。接着剤生成物は高い剥離強度及びウェザーバリアと窓基材との間の接着もたらし、連続ウェザーバリアシステムを形成する性能という追加の利点を提供することができる。
【０１２１】
吹き付け可能な接着剤組成物は組成物を基材に塗布する前の２つ以上の部分の複雑な混合の必要性をなくす一液型接着剤組成物である。
【０１２２】
吹き付け可能な接着剤組成物は上述の低表面エネルギー基材に接着する接着剤生成物を形成し、吹き付け可能な接着剤組成物は建築産業において用いられる他の構造基材（窓基材）と接着することもできる。本出願の目的のため、「構造基材」とは建築産業において用いられ、低表面エネルギーを有さない基材を意味し、例としては木材；銅、陽極酸化アルミニウム、及び鋼のような金属；セラミック；ゴム入りアスファルト；コンクリート；ポリ塩化ビニル及びポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）のようなプラスチック；並びにガラスが挙げられるが、これらに限定されない。吹き付け可能な接着剤組成物は建築用膜を構造体に接着するプライマーレスな方法に用いることができる。「プライマーレス」な手段とは、吹き付け可能な接着剤組成物の建築用膜及び／又は構造体への塗布前に別の接着促進剤を建築用膜、又は建築用膜を接着させる構造体に塗布する必要がないことを意味する。さらに、表面処理（例えばプラズマ、コロナ、オゾン若しくは酸化性酸による酸化、スパッタエッチング、又は電子ビーム処理）も必要ではなく、このステップを本方法から削除し、効率を高めることができる。本方法は表面処理を全く含まなくてもよい。「表面処理を全く含まない」とは、吹き付け可能な接着剤組成物の建築用膜及び／又は構造体への塗布前に、建築用膜、若しくは建築用膜を接着する構造体、又は両方に上述の表面処理を施さないことを意味する。
【０１２３】
吹き付け可能な接着剤組成物を硬化することにより調製される接着剤生成物は低温柔軟性及び透湿性の利点を提供することもできる。
【図１】
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