(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状基体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体における当該円筒状基体を製造する方法であって、
円管材をその管軸を中心として回転させた状態において、当該円管材の外周面における被加工領域に加工刃を接触させながら、当該加工刃を、当該被加工領域の一端から他端まで、設定された送り速度で管軸方向に相対的に移動させる切削加工工程を有し、
当該切削加工工程において、加工刃の円管材に対する送り速度を、複数回変更させることを特徴とする電子写真感光体用円筒状基体の製造方法。
【請求項２】
前記送り速度を、加工刃の円管材に対する移動距離１ｃｍ当たり３回以上変更させることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体用円筒状基体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、軽印刷分野等に用いられる、極めて高画質なハーフトーン画像を出力することができる電子写真感光体を構成する電子写真感光体用円筒状基体（以下、単に「円筒状基体」ともいう。）の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真法による画像形成装置について、その性能の向上に伴って比較的高画質の画像が得られるようになったことから、比較的少部数のプリントを得る軽印刷分野等において電子写真法による画像形成装置が広く用いられるようになってきた。
その結果として、電子写真法による画像形成装置においては、さらに高いレベルの画質が要求されている。また、従来の電子写真法による画像形成装置においては稀な用途、例えばコート紙へのプリント、高カバレッジ画像のプリント、極めて高精細な画像や微妙なトーン（色調）を有する画像のプリントや、同一画像の大量連続プリント等に電子写真法による画像形成装置が利用されている。これらに伴い、従来は殆どあるいは全く指摘されなかった不具合が生じている。
【０００３】
その不具合の一つとして、高画質の画像形成装置によって中間色の均一性を向上させたハーフトーン画像をコート紙などに出力するといった組み合わせにおいて近年頻発している、画像における斜めスジ状濃度ムラの発生がある。
この斜めスジ状濃度ムラは、いわゆる干渉スジと呼ばれるものであって、電子写真法による画像形成装置において用いられる電子写真感光体（以下、単に「感光体」ともいう。）の円筒状基体の表面には、その外径等の寸法精度を所望のレベルにする、表面の酸化膜を除きフレッシュにする等の目的で、その外周面に管軸方向に周期的に切削凹凸が形成されているところ、当該感光体の円筒状基体の表面に形成された切削凹凸の周期と、スクリーン処理に用いるスクリーンパターン（露光パターン）の周期（ピッチ）との間の干渉に起因して生じるものと推測される。
【０００４】
干渉スジの発生を抑制する技術として、従来、感光体を構成する円筒状基体の表面の切削凹凸の形状に工夫をする技術がある（例えば、特許文献１〜２）。すなわち、円筒状基体の表面の切削形状はバイト切削加工によって形成されることが多いが、露光パターンの周期の整数倍ではない周期等、比較的害の少ない周期の切削凹凸を、定速切削によって形成したり、さらに陽極酸化処理やブラスト処理といったコストがかかり弊害が生じやすい追加工を実施して切削凹凸形状の消去を図ることが行われてきた。
このような切削凹凸を形成した円筒状基体の感光体を用いた画像形成装置においては、オフィス等において普通紙に出力される一般のハーフトーン画像については、十分な画像品質レベルを有するものとして満足されていた。
【０００５】
しかしながら、上述のような軽印刷分野等において用いられる高画質の画像形成装置によって中間色の均一性を向上させたハーフトーン画像をコート紙などに出力したものについては、濃度ムラの視認性が格段に向上されてしまうため、上記の技術では干渉スジの発生の抑制の効果が充分ではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−９１０８５号公報
【特許文献２】特許第３８９４０２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、高画質のハーフトーン画像を出力した場合であっても、干渉スジの発生が抑制される電子写真感光体を得ることができる電子写真感光体用円筒状基体の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の電子写真感光体用円筒状基体の製造方法は、円筒状基体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体における当該円筒状基体を製造する方法であって、
円管材をその管軸を中心として回転させた状態において、当該円管材の外周面における被加工領域に加工刃を接触させながら、当該加工刃を、当該被加工領域の一端から他端まで、設定された送り速度で管軸方向に相対的に移動させる切削加工工程を有し、
当該切削加工工程において、加工刃の円管材に対する送り速度を、複数回変更させることを特徴とする。
【０００９】
本発明の電子写真感光体用円筒状基体の製造方法においては、前記送り速度を、加工刃の円管材に対する移動距離１ｃｍ当たり３回以上変更させることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の円筒状基体の製造方法によれば、加工刃の円管材に対する送り速度を複数回変更させることにより、得られる円筒状基体の表面における管軸方向の切削凹凸の周期に不規則性を発現させることができる。このような円筒状基体を有する感光体を用いることによって、高画質のハーフトーン画像を出力した場合であっても、スクリーンパターンの周期と円筒状基体の表面に形成された切削凹凸の周期との間の干渉が低減されるので、干渉スジの発生が抑制された高画質のハーフトーン画像を確実に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の電子写真感光体用円筒状基体の製造方法によって得られる円筒状基体を具えた感光体の構成の一例を示す部分断面図である。
【図２】形成されたハーフトーン画像に現れる干渉スジのイメージ図である。
【図３】感光体の断面における部分拡大図である。
【図４】ΔＬの測定方法を説明する図である。
【図５】本発明に係る感光体が搭載された画像形成装置の構成の一例を示す説明用断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明について具体的に説明する。
【００１３】
〔円筒状基体の製造方法〕
本発明の円筒状基体の製造方法は、後記に詳述する感光体における円筒状基体を製造する方法であって、円管材（以下、「素管」ともいう。）をその管軸を中心として回転させた状態において、当該円管材の外周面における被加工領域に加工刃を接触させながら、当該加工刃を、当該被加工領域の一端から他端まで、設定された送り速度で管軸方向に相対的に移動させる切削加工工程を有し、切削加工工程における加工刃の円管材に対する送り速度を、複数回変更させる、すなわち、加工刃が、素管に対して、当該素管の被加工領域の一端から他端までの間において非定速的に移動されることを特徴とする。
円筒状基体の切削加工工程は、円筒状基体の外径等の寸法精度を所望のレベルにする、円筒状基体の表面の酸化膜を除きフレッシュにする、円筒状基体の表面を所望の形状にする等の目的で行われる。
【００１４】
切削加工工程を行う具体的な手段としては、旋盤を用いて加工刃としては切削バイトを用いるバイト切削加工を用いることができる。
【００１５】
素管としては、導電性を有するものであれば特に限定されず、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛およびステンレスなどの金属をドラム状に成形したものなどが挙げられる。
【００１６】
送り速度は、切削バイトの素管に対する移動距離１ｃｍ当たり３回以上変更させることが好ましく、移動距離１ｃｍ当たり３回〜６回であることが特に好ましい。
送り速度の変更頻度が低い場合は、得られる円筒状基体が切削凹凸の周期性が十分に低減されていないものとなるおそれがあり、その結果、スクリーン処理に用いるスクリーンパターンによっては十分に干渉スジの発生を抑制することができないおそれがある。
【００１７】
バイト切削加工にＣＮＣ旋盤を用いる場合においては、具体的には、切削バイトの指示速度Ｘn （μｍ／回転）と切削バイトの素管に対する移動距離Ｙn （ｍｍ）との組み合わせが指示される送り速度の設定命令が複数回指示された、（Ｘ1 、Ｙ1 ）、（Ｘ2 、Ｙ2 ）、…（Ｘn 、Ｙn ）からなるｎブロックの特定のプログラムを実行することにより、バイト切削加工を行う。
【００１８】
この特定のプログラムにおいては、隣接するブロックにおいて指示される指示速度は、同じ値であってもよい。
これは、例えば第ｍブロックにおいて、（Ｙm+1 −Ｙm ）／Ｘm が特定数とならない場合には、第ｍブロックの終点で切り替えを可能とするために切削バイトの実際の送り速度の減速が生じ、次の第ｍ＋１ブロックにおいては指示速度Ｘm+1 までの増速が行われ、その結果、切削バイトの実際の送り速度を変化させることができるためである。
【００１９】
この特定のプログラムにおいて、指示速度の変化量は、第ｍブロックにおける送り速度Ｘm および第ｍ−１ブロックにおける送り速度Ｘm-1 について、（Ｘm −Ｘm-1 ）／Ｘm の絶対値が０．０１〜０．３となる変化量とされることが好ましく、より好ましくは０．０２〜０．１である。
【００２０】
この特定のプログラムにおいて、各ブロックの指示速度は、１００μｍ／回転〜６００μｍ／回転の範囲であることが好ましい。
【００２１】
また、特定のプログラムにおいては、切削凹凸の周期性をより低減させるために、移動距離の変化量が一定ではない、すなわち第ｍブロックにおける移動距離Ｙm および第ｍ−１ブロックにおける移動距離Ｙm-1 についてＹm −Ｙm-1 が一定にしないことが望ましい。
【００２２】
特定のプログラムにおける具体的な送り速度の変化の態様としては、一定の速度範囲内における増減を繰り返す態様を例示することができる。
【００２３】
また、バイト切削加工にアナログ旋盤を用いる場合においては、移動距離に対する送り速度の変更を複数回指示することにより、バイト切削加工を行う。
切削バイトの送り速度は、具体的には、例えば切削バイトの送り速度を制御しているモーター電圧を、例えば複数の抵抗をスイッチングする回路を通して出力させることにより変更させることができる。また例えば、指定した波形の電圧を出力することができる電源を用いて切削バイトの移動を行わせることによっても、その送り速度を変更させることができる。
【００２４】
送り速度は、１００μｍ／回転〜６００μｍ／回転の範囲であることが好ましい。
【００２５】
送り速度を変更するときの移動距離、すなわち送り速度を変更する指示間隔は、切削凹凸の周期性をより低減させるために、一定にしないことが望ましい。送り速度を変更する指示間隔を一定にしないことは、スイッチングするタイマーを複数用いること、或いは出力波形を異なる波形の重畳等で複雑化することが可能な電源を用いること等で達成することができる。
【００２６】
また、具体的な送り速度の変化の態様としては、一定の速度範囲内における増減を繰り返す態様を例示することができる。
【００２７】
バイト切削加工においては、ＣＮＣ旋盤またはアナログ旋盤を用いる場合のいずれにおいても、主軸回転数（素管の回転数）は、２０００〜７０００ｒｐｍとされることが好ましい。
【００２８】
以上の製造方法によって得られた円筒状基体は、その外周面の画像領域内に、管軸方向の切削凹凸の周期幅の最大値と最小値との差ΔＬを有するもの、すなわち、周期に不規則性を有する切削凹凸が形成されたものとなる。なお、素管に対して切削バイトを定速で移動させながら当接させる従来のバイト切削加工によって形成される切削凹凸は、管軸方向に一定の周期を有する、すなわち理論上ΔＬ＝０のものとなる。バイト切削加工機の精度等により、多少の誤差がΔＬとして現われることもある。本発明において、「送り速度を複数回変更させる」とは、意図的に送り速度を複数回変動させることを意味する。
【００２９】
（ΔＬの測定方法）
ΔＬは、例えば図４に例示するように、当該外周面の画像領域の断面曲線から読み取られたものである。具体的には、図４（ａ）の断面曲線から、繰り返し形状および周期に目ぼしをつけ、図４（ｂ）の断面曲線に示すように適切な倍率に上げてその周期幅を読み取ったものである。なお、図４（ｂ）の断面曲線は、横倍率を図４（ａ）の断面曲線の４倍にしたものである。
【００３０】
切削凹凸の周期幅の最大値および最小値を読み取るために測定される切削凹凸の周期数は、５周期以上であればよい。
【００３１】
断面曲線の測定箇所は、円筒状基体の外周面の画像領域内の任意の箇所でよく、１箇所であっても複数箇所であってもよい。測定箇所が１箇所である場合は、当該測定箇所から連続した、あるいは断続した５周期以上の切削凹凸の周期幅から最大値および最小値を読み取ればよく、測定箇所が複数箇所である場合は、当該複数の測定箇所から任意に５周期以上の切削凹凸の周期幅を選択し、これらから最大値および最小値を読み取ればよい。
【００３２】
断面曲線の測定箇所としては、例えば円筒状基体の管軸方向の中央付近が選定されることが好ましい。
【００３３】
断面曲線の測定長さは、切削凹凸の周期幅を読み取ることができれば任意の長さでよいが、測定箇所が１箇所である場合は、切削凹凸の周期幅が少なくとも５周期以上読み取れる長さであることが好ましく、１０周期以上読み取れる長さであることが特に好ましい。
断面曲線の測定長さは、具体的には例えば４ｍｍとされる。
【００３４】
円筒状基体の外周面の画像領域の断面曲線は、触針式の表面粗さ測定器「サーフコム１４００Ｄ」（（株）東京精密製）を用いて下記の測定条件において得られたものである。
【００３５】
−測定条件−
・測定モード：粗さ測定（ＪＩＳ’０１規格）
・測定長：４．０ｍｍ
・カットオフ：０．８ｍｍ（ガウシアン）
・測定速度：０．３ｍｍ／ｓｅｃ
【００３６】
以上のような円筒状基体の製造方法によれば、加工刃の円管材に対する送り速度を複数回変更させることにより、得られる円筒状基体の表面における管軸方向の切削凹凸の周期に不規則性を発現させることができる。このような円筒状基体を有する感光体を用いることによって、高画質のハーフトーン画像を出力した場合であっても、スクリーンパターンの周期と円筒状基体の表面に形成された切削凹凸の周期との間の干渉が低減されるので、干渉スジの発生が抑制された高画質のハーフトーン画像を確実に得ることができる。
【００３７】
上記の効果が得られる理由は、以下の通りである。
本発明において課題とされる、形成されたハーフトーン画像に現れる干渉スジを図２に示す。このように、干渉スジは、画面ｒ上に感光体の周方向、すなわち画像支持体Ｐの搬送方向ｓに沿った方向に伸びる斜めのスジ状の濃度ムラとして現われるものであり、一様な画像において目立ち、特に、滑面画像で軽印刷の如く大画面の高画質なハーフトーン画像において明確に視認されてしまう。
【００３８】
発明者の検討によれば、本発明にて問題視される干渉スジの発生原因は、下記の通りである。
【００３９】
図３は、感光体の断面における部分拡大図である。
干渉スジは、円筒状基体の切削凹凸自体に起因するものではなく、当該切削凹凸を反映して感光体１の感度が周期を有することに起因して生じる。
すなわち、図３に示すように、当該円筒状基体１ａの表面の切削凹凸の形状が中間層１ｂを介して電荷発生層（ＣＧＬ）１ｃの膜厚に反映され、具体的には円筒状基体１ａの切削凹凸の深さの大小に対応して膜厚が厚い部分βや膜厚の薄い部分α等が生じ、その結果、感光体１が、電荷発生層１ｃの膜厚が規則的な周期に従って変動するものとなる。
そして、感光体１の感度は、電荷発生層１ｃの膜厚に従って変動するので、当該感光体１の感度の周期と、レーザー光やＬＥＤ光源等による露光が行われるときの当該露光に係るスクリーンパターンの周期とが干渉して静電潜像に周期性を有する電位ムラが生じ、当該静電潜像が現像、転写および定着されて得られた画像において、当該画像が高画質なものとされる場合に、周期的な濃度ムラ、すなわち干渉スジとして可視化される。
【００４０】
本発明は、円筒状基体の表面における、感光体の画像領域に対応する領域における切削により生じる切削凹凸の周期幅をある程度以上変動させたものとすることが、干渉スジの発生の抑制に極めて有効であることを見いだし、このような周期に不規則性を有する切削凹凸を形成させるための方法として、完成されたものである。
なお、従来のバイト切削加工で仕上げられた円筒状基体は、その管軸方向に極めて規則的に切削凹凸が形成された形状を有するものとなり、円筒状基体上に形成された感光層の膜厚分布は、当該形状を反映した周期性を有し、その反映は間に中間層を介するなど、層を重ねても容易には消失しない。
【００４１】
〔感光体〕
図１は、本発明の電子写真感光体用円筒状基体の製造方法によって得られる円筒状基体を具えた感光体の構成の一例を示す部分断面図である。
この感光体１は、円筒状基体１ａ上に、中間層１ｂ、電荷発生層１ｃ、電荷輸送層１ｄ、保護層１ｅがこの順に積層されてなり、電荷発生層１ｃおよび電荷輸送層１ｄから電子写真感光体の構成に必要不可欠な感光層１αが構成されている。このような感光体１は、電荷発生層１ｃおよび電荷輸送層１ｄがそれぞれ公知の有機電荷発生物質および有機電荷輸送物質から構成される有機感光層である、いわゆる有機感光体であることが好ましい。
以下、特定の感光体が有機感光体からなるものとして説明する。
【００４２】
（中間層）
中間層は、円筒状基体と有機感光層との間にバリアー機能と接着機能とを付与するものである。種々の故障防止などの観点から、このような中間層を設けることが好ましい。
【００４３】
中間層は、カゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン−アクリル酸コポリマー、ポリアミド、ポリウレタン、アルキッド−メラミン、エポキシおよびゼラチンなどのバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解して塗布液を調製し、この塗布液を、円筒状基体の外周面に浸漬塗布などによって塗布して塗布膜を形成し、この塗布膜を乾燥することにより形成することができる。
中間層を形成するバインダー樹脂としては、アルコール可溶性のポリアミド樹脂を用いることが好ましい。
【００４４】
また、中間層には抵抗調整や粗さ付与等の目的で金属酸化物粒子等の各種の微粒子を含有させることができる。
中間層に各種の微粒子が含有された特定の感光体によれば、中間層の表面形状が円筒状基体の表面の切削凹凸に加えて当該微粒子の形状に由来するランダムな凸形状を反映したものとなるために、円筒状基体の表面の形状に由来の感度の周期性を減ずることができ、干渉スジの発生を極めて有効に抑制することができる。
【００４５】
金属酸化物粒子としては、例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズおよび酸化ジルコニウムなどの微粒子が挙げられる。
【００４６】
これらの金属酸化物粒子は、２種類以上を混合して用いてもよい。２種類以上混合した場合には、固溶体または融着の形をとってもよい。このような金属酸化物粒子の平均粒径は好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１μｍ以下である。また、これらの金属酸化物粒子は、無機化合物や有機化合物で一重または多重に表面処理されていてもよい。
【００４７】
中間層を形成するバインダー樹脂を溶解させる溶媒としては、公知のものを挙げることができるが、例えばバインダー樹脂としてアルコール可溶性ポリアミドを用いる場合、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数１〜４のアルコール類が、ポリアミドの溶解性と塗布性能に優れるために好ましい。また、塗布性や保存性、微粒子の分散性等を向上するために、溶媒と共に助溶媒を用いることが好ましく、好ましい効果を得られる助溶媒としては、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００４８】
中間層を形成するための塗布液におけるバインダー樹脂の濃度は、中間層の膜厚や生産速度に合わせて適宜選択される。
【００４９】
中間層に微粒子を含有させる場合のバインダー樹脂に対する微粒子の混合割合は、バインダー樹脂１００体積部に対して微粒子２０〜４００体積部が好ましく、さらに好ましくは４０〜２００体積部である。
【００５０】
微粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダーおよびホモミキサー等が使用することができるが、これらに限定されるものではない。平均粒径０．１〜０．５ｍｍのビーズを用いたビーズミルを好ましいものとして挙げることができる。
【００５１】
なお、中間層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。
【００５２】
中間層の乾燥方法は、バインダー樹脂や溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【００５３】
中間層の膜厚は、０．１〜３０μｍであることが好ましく、０．３〜１５μｍであることがより好ましい。
【００５４】
（電荷発生層）
特定の感光体を構成する電荷発生層は、バインダー樹脂中に電荷発生物質が含有されたものである。
【００５５】
電荷発生物質は、スーダンレッドおよびダイアンブルーなどのアゾ顔料、ピレンキノンやアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴおよびチオインジゴなどのインジゴ顔料、フタロシアニン顔料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの電荷発生物質は単独、もしくは公知の樹脂中に分散する形態で使用することができる。
【００５６】
電荷発生層を形成するバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内２つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）およびポリビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５７】
電荷発生層は、バインダー樹脂を溶媒に溶解させた溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、当該塗布液を、中間層の外周面に塗布機で一定の膜厚に塗布し、乾燥して塗布膜を作製することが好ましい。
【００５８】
電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジンおよびジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５９】
電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダーおよびホモミキサー等が使用することができるが、これらに限定されるものではない。
【００６０】
バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質１０〜６００質量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜５００質量部である。
電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性および混合割合等により異なるが好ましくは０．０１〜５μｍ、より好ましくは０．０５〜３μｍである。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成することもできる。
【００６１】
（電荷輸送層）
特定の感光体を構成する電荷輸送層は、バインダー樹脂中に電荷輸送物質（ＣＴＭ）が含有されたものである。
【００６２】
電荷輸送物質としては、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレンおよびポリ−９−ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体等が挙げられ、これらは２種以上混合して使用してもよい。
【００６３】
電荷輸送層を形成するバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂およびスチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられるが、ポリカーボネート樹脂を用いることが好ましい。また、ＢＰＡ、ＢＰＺ、ジメチルＢＰＡ、ＢＰＡ−ジメチルＢＰＡ共重合体等を用いることが、耐クラック、耐磨耗性、帯電特性の点で好ましい。
【００６４】
電荷輸送層は、バインダー樹脂および電荷輸送物質を溶媒に溶解させて塗布液を調製し、当該塗布液を、電荷発生層の外周面に塗布機によって一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。
【００６５】
バインダー樹脂および電荷輸送物質を溶解するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジンおよびジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６６】
バインダー樹脂に対する電荷輸送物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷輸送物質１０〜５００質量部が好ましく、さらに好ましくは２０〜１００質量部である。
【００６７】
電荷輸送層の膜厚は、電荷輸送物質の特性、バインダー樹脂の特性および混合割合等により異なるが好ましくは５〜４０μｍであり、さらに好ましくは１０〜３０μｍである。
【００６８】
電荷輸送層中には酸化防止剤、電子導電剤、安定剤等が添加されていてもよい。酸化防止剤については特開２０００−３０５２９１号公報に記載のものが挙げられ、電子導電剤については特開昭５０−１３７５４３号公報、同５８−７６４８３号公報等に記載のものが挙げられる。
【００６９】
（保護層）
特定の感光体には、必要に応じてその最表面、すなわち電荷輸送層上に保護層が設けられていてもよい。
【００７０】
〔画像形成装置〕
図５は、本発明に係る感光体が搭載された画像形成装置の構成の一例を示す説明用断面図である。
この画像形成装置は、タンデム型のカラー画像形成装置と称せられるもので、それぞれイエロー、マゼンタ、シアンまたは黒のトナー像を形成する画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、これらの画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋにおいて形成された各色のトナー像を画像支持体Ｐ上に転写する中間転写ユニット７と、画像支持体Ｐに対してトナー像を定着させる定着手段２４とを備える画像形成装置本体Ａを有し、当該画像形成装置本体Ａの上部に、原稿を光学的に走査して画像情報をデジタルデータ（原稿画像データ）として読み取るための原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００７１】
画像形成ユニット１０Ｙについて、以下に詳細に説明する。
画像形成ユニット１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、各々、イエロートナーに代えて、マゼンタトナー、シアントナー、黒トナーによってトナー像を形成するものであり、基本的には画像形成ユニット１０Ｙと同様の構成を有するものである。
【００７２】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体であるドラム状の感光体１Ｙの周囲に、当該感光体１Ｙの表面に一様な電位を与える帯電手段２Ｙ、一様に帯電された感光体１Ｙ上に露光用画像データ信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する露光手段３Ｙ、カラートナーを感光体１Ｙ上に搬送して静電潜像を顕像化する現像手段４Ｙ、一次転写後に感光体１Ｙ上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段６Ｙが配置されてなり、感光体１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー像を形成するものである。
【００７３】
帯電手段２Ｙとしては、コロナ放電型の帯電器が用いられている。
【００７４】
露光手段３Ｙとしては、露光光源として発光ダイオードを用いた、例えば感光体１Ｙの軸方向にアレイ状に発光ダイオードからなる発光素子が配列されたＬＥＤ部と結像素子とから構成される光照射装置、あるいは、露光光源として半導体レーザーを用いた、レーザー光学系のレーザ照射装置等よりなり、図５の画像形成装置においては、レーザー照射装置が用いられている。
【００７５】
露光手段３Ｙにおいては、発振波長が３５０〜８５０ｎｍの半導体レーザーまたは発光ダイオードを、露光光源として用いた装置からなることが望ましい。このような露光光源を、書き込みの主査方向の露光ドット径を１０〜１００μｍに絞り込んで用い、感光体１Ｙ上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉから２４００ｄｐｉ、あるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像を得ることができる。
【００７６】
露光手段３Ｙにおける露光方法としては、半導体レーザーを用いた走査光学系であってもよく、ＬＥＤによる固体型であってもよい。光強度分布についても、ガウス分布およびローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ2 以上の領域を露光ドット径とすればよい。
【００７７】
この例の画像形成装置においては、画像形成ユニット１０Ｙにおける感光体１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段６Ｙが一体化されたプロセスカートリッジとして設けられている。
【００７８】
以上のような画像形成装置は、一の画像形成ユニットにおける感光体と、現像手段、クリーニング手段等の構成要素とをプロセスカートリッジとして一体に結合させて構成し、このプロセスカートリッジが画像形成装置本体に対して着脱自在とされるよう構成されていてもよい。また、一の画像形成ユニットにおける帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段または図示しない分離手段、およびクリーニング手段の少なくとも１つを感光体と共に一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、レールなどの案内手段を用いて画像形成装置本体に対して着脱自在とされるよう構成してもよい。
【００７９】
中間転写ユニット７は、複数の支持ローラ７１〜７４により張架され、循環移動可能に支持された無端ベルト状の中間転写体７０と、それぞれ画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋによって形成されたトナー像を中間転写体７０に転写するための一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋと、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋによって中間転写体７０上に転写されたトナー像を画像支持体Ｐ上に転写する二次転写ローラ５ｂと、中間転写体７０上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段６ｂとを有する。
【００８０】
中間転写ユニット７における一次転写ローラ５Ｂｋは、画像形成処理中の常時、感光体１Ｂｋに当接されており、他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃは、カラー画像を形成する場合にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接される。
【００８１】
また、二次転写ローラ５ｂは、ここを画像支持体Ｐが通過して二次転写が行われるときにのみ、中間転写体７０に当接される。
【００８２】
この画像形成装置においては、画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋにおけるプロセスカートリッジのそれぞれと、中間転写ユニット７の二次転写ローラ５ｂ以外のものが筐体８に収納されており、当該筐体８が、画像形成装置本体Ａから支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能に構成されている。
【００８３】
この画像形成装置においては、全ての画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋの感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋのうち、全ての感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋが上記の切削加工工程を経て得られた円筒状基体を有する特定の感光体からなるものであることが好ましいが、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋのうち少なくとも１つが上記の特定の感光体から構成されていれば、干渉スジの発生が抑制された高画質な画像を形成する効果を得ることができる。
【００８４】
本発明に係る感光体が搭載された画像形成装置は、電子写真複写機、レーザープリンター、ＬＥＤプリンターおよび液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版およびファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【００８５】
〔画像形成方法〕
本発明に係る感光体が搭載された以上のような画像形成装置においては、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの表面が帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋより帯電され、露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋが原稿画像読み取り装置ＳＣによって得られた原稿画像データに各種の画像処理等が施されて得られた各色の露光用画像データ信号に従って動作され、具体的には当該露国用画像データ信号に対応して変調されたレーザー光が露光光源から出力され、このレーザー光によって当該感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋが走査露光されることにより、原稿画像読み取り装置ＳＣにより読み取られた原稿に対応したイエロー、マゼンタ、シアン、黒の各色に対応した静電潜像が各感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ上にそれぞれ形成される。
【００８６】
次いで、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ上に形成された静電潜像が、現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋにおいて各色のトナーによって現像されることにより各色のトナー像が形成され、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより各色のトナー像が中間転写体７０上に逐次転写されて重ね合わされて合成され、カラートナー像が形成される。
さらに、カラートナー像の形成に同期して、給紙カセット２０内に収容された普通紙や透明シート等の画像支持体Ｐが、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄおよびレジストローラ２３を経て、二次転写ローラ５ｂに搬送され、当該画像支持体Ｐ上に、二次転写ローラ５ｂによって中間転写体７０上に転写されたカラートナー像が一括して転写される。
画像支持体Ｐ上に転写されたカラートナー像は、定着手段２４において例えば加熱および加圧により定着されて可視画像が形成され、その後、可視画像が形成された画像支持体Ｐが、排紙ローラ２５によって機外に排出されて排紙トレイ２６上に載置される。
【００８７】
各色のトナー像を中間転写体７０に転写させた後の感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋは、それぞれクリーニング手段６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｂｋにより当該感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋに残留したトナーを除去した後に、次の各色のトナー像の形成に供される。
一方、二次転写ローラ５ｂにより画像支持体Ｐ上にカラートナー像を転写し、画像支持体Ｐが曲率分離された後の中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより当該中間転写体７０上に残留したトナーを除去した後に、次のトナー像の中間転写に供される。
【００８８】
〔トナーおよび現像剤〕
本発明に係る感光体を用いた画像形成方法に用いられるトナーは、粉砕トナーであっても重合トナーであってもよいが、本発明に係る感光体を用いた画像形成方法においては、安定した粒度分布を得られる観点から、重合法で作製された重合トナーを用いることが好ましい。
【００８９】
重合トナーとは、トナーを形成するバインダー樹脂の生成とトナー粒子形状の形成が、バインダー樹脂を得るための原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理とにより並行して行われて得られるトナーを意味する。
【００９０】
より具体的には、懸濁重合、乳化重合等の重合反応により樹脂微粒子を得る工程と、必要によりその後に行われる樹脂微粒子同士を融着させる工程を経て形成されるトナーを意味する。
【００９１】
トナーの体積平均粒径、すなわち、上記５０％体積粒径（Ｄｖ５０）は２〜９μｍ、より好ましくは３〜７μｍであることが望ましい。この範囲とすることにより、解像度を高くすることができる。さらに上記の範囲と組み合わせることにより、小粒径トナーでありながら、微細な粒径のトナーの存在量を少なくすることができ、長期に亘ってドット画像の再現性が改善され、鮮鋭性の良好な、安定した画像を形成することができる。
【００９２】
本発明に係る感光体を用いた画像形成方法に用いるトナーは、それのみで一成分現像剤として用いてもよく、キャリアと混合して二成分現像剤として用いてもよい。
【００９３】
一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させ磁性一成分現像剤としたものが挙げられ、いずれも使用することができる。
【００９４】
また、キャリアと混合して二成分現像剤として用いる場合は、キャリアの磁性粒子として、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を用いることができ。特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては１５〜１００μｍ、より好ましくは２５〜８０μｍのものがよい。
【００９５】
キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【００９６】
キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、あるいは樹脂中に磁性粒子を分散させたいわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定はないが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂或いはフッ素含有重合体系樹脂等が用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂等を使用することができる。
【００９７】
以上のような本発明に係る感光体を用いた画像形成方法によれば、感光体の円筒状基体が切削凹凸の周期性の低減されたものであることにより、露光パターンの周期と電子写真感光体の円筒状基体の表面に形成された切削凹凸の周期との間の干渉が低減され、従って、得られた高画質のハーフトーン画像における干渉スジの発生が抑制される。
【００９８】
以上、本発明の実施形態について具体的に説明したが、本発明の実施形態は上記の例に限定されるものではなく、種々の変更を加えることができる。
【実施例】
【００９９】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
なお、ＲｚJIS は、円筒状基体の外周面の中央付近における断面曲線を、「サーフコム１４００Ｄ」（（株）東京精密製、先端２μｍＲ（６０°）ピックアップ）を用い、ＪＩＳ’０１規格において、測定長４．０ｍｍ、カットオフ０．８ｍｍ（ガウシアン）、測定速度０．０６ｍｍ／ｓｅｃの測定条件で行った粗さ測定によって得、この断面曲線から十点平均粗さとして算出した。
また、ΔＬは、上記の断面曲線の測定において得た断面曲線から、上述の通りに測定した。
【０１００】
＜実施例１：円筒状基体の製造例１＞
長さ３６２ｍｍのアルミニウム合金製の素管を、ＣＮＣ旋盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径５９．９５ｍｍ、表面のＲｚJIS が０．７５μｍになるように下記条件でバイト切削加工を行うことにより、円筒状基体〔１〕を作製した。
バイト切削加工は、旋盤の主軸回転数を６０００ｒｐｍに設定し、（バイトの送り速度に係る指示速度〔μｍ／回転（ｒｅｖ）〕，バイトの移動距離〔ｍｍ〕）が、（３００μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３２０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→を繰り返すよう設定したプログラム（バイトの素管に対する移動距離１ｃｍ当たりの送り速度（平均変更頻度）：５回）によって行った。
円筒状基体〔１〕の外周面におけるΔＬを測定したところ、４０μｍであった。
【０１０１】
＜実施例２：円筒状基体の製造例２＞
円筒状基体の製造例１において、バイト切削加工を、（バイトの送り速度に係る指示速度〔μｍ／回転（ｒｅｖ）〕，バイトの移動距離〔ｍｍ〕）が、（３００μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３０５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３２０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３０５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→を繰り返すよう設定したプログラム（平均変更頻度：５回）によって行ったことの他は同様にして、円筒状基体〔２〕を製造した。
円筒状基体〔２〕の外周面のΔＬを測定したところ、３５μｍであった。
【０１０２】
＜実施例３：円筒状基体の製造例３＞
円筒状基体の製造例１において、バイト切削加工を、（バイトの送り速度に係る指示速度〔μｍ／回転（ｒｅｖ）〕，バイトの移動距離〔ｍｍ〕）が、（３００μｍ／ｒｅｖ，２.５ｍｍ）→（３０５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，１.５ｍｍ）→（３１５μｍ／ｒｅｖ，１ｍｍ）→（３２０μｍ／ｒｅｖ，２.５ｍｍ）→（３１５μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３１０μｍ／ｒｅｖ，１.５ｍｍ）→（３０５μｍ／ｒｅｖ，１ｍｍ）→を繰り返すよう設定したプログラム（平均変更頻度：５．７回）によって行ったことの他は同様にして、円筒状基体〔３〕を得た。この円筒状基体〔３〕の外周面のΔＬを測定したところ、４５μｍであった。
【０１０３】
＜実施例４：円筒状基体の製造例４＞
円筒状基体の製造例１において、バイト切削加工を、（バイトの送り速度に係る指示速度〔μｍ／回転（ｒｅｖ）〕，バイトの移動距離〔ｍｍ〕）が、（３００μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→（３２０μｍ／ｒｅｖ，２ｍｍ）→を繰り返すよう設定したプログラム（平均変更頻度：５回）によって行ったことの他は同様にして、円筒状基体〔４〕を得た。この円筒状基体〔４〕の外周面のΔＬを測定したところ、３０μｍであった。
【０１０４】
＜実施例５：円筒状基体の製造例５＞
円筒状基体の製造例４において、バイト切削加工の旋盤の主軸回転数を３０００ｒｐｍに設定したことの他は同様にして、円筒状基体〔５〕を得た。平均変更頻度は５回である。この円筒状基体〔５〕の外周面のΔＬを測定したところ、３８μｍであった。
【０１０５】
＜実施例６：円筒状基体の製造例６＞
円筒状基体の製造例１において、バイト切削加工を、（バイトの送り速度に係る指示速度〔μｍ／回転（ｒｅｖ）〕，バイトの移動距離〔ｍｍ〕）が、（４００μｍ／ｒｅｖ，１.４７ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，２.３２ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，１.６８ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，２.５３ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，１.８９ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，２.７５ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，２.１０ｍｍ）→（４００μｍ／ｒｅｖ，２.９６ｍｍ）→を繰り返すよう設定したプログラム（平均変更頻度：４．５回）によって行ったことの他は同様にして、円筒状基体〔６〕を製造した。
円筒状基体〔６〕の外周面のΔＬを測定したところ、８μｍであった。
【０１０６】
＜比較例１：円筒状基体の製造例７＞
円筒状基体の製造例１において、バイト切削加工を、バイト送り速度を３１０μｍ／回転に固定して行ったことの他は同様にして、円筒状基体〔７〕を得た。平均変更頻度は０回である。この円筒状基体〔７〕の外周面のΔＬを測定したところ、３μｍであった。
【０１０７】
＜実施例７：円筒状基体の製造例８＞
長さ３６２ｍｍのアルミニウム合金製の素管を、アナログ旋盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径５９．９５ｍｍ、表面のＲｚJIS が０．７５μｍになるように下記条件でバイト切削加工を行うことにより、円筒状基体〔８〕を作製した。
バイト切削加工は、旋盤の主軸回転数を３１６０ｒｐｍに設定し、バイトの移動距離に対するバイトの送り速度（移動距離−送り速度）が、０．５ｍｍ−３８０μｍ／回転、１．６ｍｍ−３９０μｍ／回転、２．８ｍｍ−３８０μｍ／回転、１．１ｍｍ−３９０μｍ／回転、２．５ｍｍ−３８０μｍ／回転、３．２ｍｍ−３９０μｍ／回転、の繰り返しになるように、タイマーと抵抗等を組み合わせた回路を介した電圧をバイト移動モータに入力して行った。平均変更頻度は５．１回である。
円筒状基体〔８〕の外周面のΔＬを測定したところ、２５μｍであった。
【０１０８】
＜感光体の製造例１＞
（１）中間層の形成
下記式（Ｎ−１）で表されるバインダー樹脂１質量部を、エタノールとｎ−プロピルアルコールとテトラヒドロフランの混合溶液（体積比＝４５：２０：３５）２０質量部に加え、撹拌して溶解させた後、質量比で５％のメチルハイドロジェンポリシロキサンによって表面処理をしたルチル型酸化チタン粒子４．２質量部を混合し、この混合液をビーズミルを用いて、平均粒径０．５ｍｍのジルコニアビーズを用い、充填率８０％、周速設定４ｍ／ｓｅｃ、ミル滞留時間３時間の条件で分散することにより、中間層塗布液〔１〕を作製した。この中間層塗布液〔１〕を、濾過精度１０μｍのポリプロピレン製の濾材を用いたフィルタによって濾過し、これを、上記の円筒状基体〔１〕を洗浄した後の外周面に浸漬塗布法によって塗布し、１２０℃で２０分間乾燥することにより、円筒状基体〔１〕上に乾燥膜厚２μｍの中間層〔１〕を形成した。
【０１０９】
【化１】
0005790338.tif 000002
【０１１０】
（２）電荷発生層の形成
次いで、下記成分を混合し、サンドミル分散機を用いて分散することにより、電荷発生層塗布液を調製した。
この電荷発生層塗布液を浸漬塗布法によって中間層〔１〕上に塗布して、乾燥膜厚０．３μｍの電荷発生層〔１〕を形成した。
・Ｙ−チタニルフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折のスペクトルでブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシン顔料）
２０質量部
・ポリビニルブチラール（「ＢＸ−１」（積水化学（株）製））          １０質量部
・メチルエチルケトン                                            ７００質量部
・シクロヘキサノン                                              ３００質量部
【０１１１】
（３）電荷輸送層の形成
次いで、下記成分を混合し、溶解させることにより、電荷輸送層塗布液を調製した。
この電荷輸送層塗布液を浸漬塗布法によって電荷発生層〔１〕上に塗布し、１２０℃で７０分間乾燥することにより、乾燥膜厚２０μｍの電荷輸送層〔１〕を形成し、これにより、感光体〔１〕を得た。
・下記式（ＣＴＭ）で表される電荷輸送物質                            ５０質量部
・ポリカーボネート樹脂「ユーピロン−Ｚ３００」（三菱ガス化学社製）  １００質量部
・酸化防止剤（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）            ８質量部
・テトラヒドロフラン／トルエン（体積比８／２）                      ７５０質量部
【０１１２】
【化２】
0005790338.tif 000003
【０１１３】
＜感光体の製造例２〜８＞
感光体の製造例１において、円筒状基体〔１〕の代わりに、それぞれ円筒状基体〔２〕〜〔８〕を用いたことの他は同様にして、感光体〔２〕〜〔８〕を得た。
【０１１４】
〔画質評価１，２〕
画像形成装置「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）（７８０ｎｍレーザー光源使用機）に、以上の感光体〔１〕〜〔８〕のいずれかを搭載して、スクリーン角：４５度、スクリーン線数：２１２ｌｐｉのスクリーンパターンを用いたスクリーン処理を経てテスト画像を出力し、得られた出力画像について、下記の評価基準に従って画質評価を行った。結果を表１に示す。
テスト画像は、具体的には、濃度指示値を、０／２５５、１５／２５５、３１／２５５・・・と１６おきに２５５／２５５までの１７諧調にふり、Ａ３サイズのコート紙「ＰＯＤグロスコート（１００ｇ／ｍ2 ）」（王子製紙社製）上に出力した黒（Ｂｋ）の全面ハーフトーン画像である。
画質評価は、濃度指示値が異なる画像部分中、最悪水準の画像部分で評価した。
【０１１５】
（画質評価１）斜めスジ状濃度ムラ（干渉スジ）
−評価基準−
○：斜めスジ状濃度ムラが全く見られない。
△：斜めスジ状濃度ムラが僅かに見られるが、実使用上は問題ない。
×：斜めスジ状濃度ムラが見られ、実使用上問題あり。
【０１１６】
（画質評価２）切削不良による画像キズ
−評価基準−
○：画像キズが全く見られない。
△：画像キズが僅かに見られるが、実使用上は問題ない。
×：画像キズが見られ、実使用上問題あり。
【０１１７】
【表１】
0005790338.tif 000004
【０１１８】
表１から明らかなように、本発明に係る製造方法によって製造した円筒状基体を備える感光体（特定の感光体）を用いて画像を形成した場合においては良好な画像が得られたのに対し、比較例１のように定速でバイト切削加工を行って製造した円筒状基体を備える感光体を用いて画像を形成した場合においては、円筒状基体の切削凹凸の周期とスクリーンパターンの周期との間の干渉に起因すると推定される斜めスジ状濃度ムラが発生した。
【符号の説明】
【０１１９】
１、１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ  感光体
１ａ  円筒状基体
１ｂ  中間層
１ｃ  電荷発生層
１ｄ  電荷輸送層
１ｅ  保護層
１α  感光層
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ  現像手段
５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ  一次転写ローラ
５ｂ  二次転写ローラ
６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｂｋ  クリーニング手段
６ｂ  クリーニング手段
７  中間転写ユニット
８  筐体
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋ  画像形成ユニット
２０  給紙カセット
２１  給紙手段
２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ  中間ローラ
２３  レジストローラ
２４  定着手段
２５  排紙ローラ
２６  排紙トレイ
７０  中間転写体
７１〜７４  支持ローラ
８２Ｌ、８２Ｒ  支持レール
Ａ  画像形成装置本体
Ｐ  画像支持体
ＳＣ  原稿画像読み取り装置
【図１】
0005790338.tif 000005
【図２】
0005790338.tif 000006
【図３】
0005790338.tif 000007
【図４】
0005790338.tif 000008
【図５】
0005790338.tif 000009