(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体側に当接されるベース板と、
バンド状に形成されていると共にその中央部が前記ベース板の前記前面側となるようにその一端および他端が前記ベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っているベルト部材と、
前記ベルト部材内に配設された第１部分コイルおよび前記ベース板内に配設された第２部分コイルを有すると共に、前記第１部分コイルと前記第２部分コイルとが電気的に接続されることでループ状のコイルとなる第１コイル素子と、
前記ベース板内に配設された第２コイル素子と、
前記ベース板の前記前面側における前記第２部分コイルの一端側と他端側とにそれぞれ配設され、前記ベース板と前記ベルト部材とを着脱自在に連結し、前記連結状態において前記第１部分コイルと前記第２部分コイルとを電気的に接続する複数のコネクタ部と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項２】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体側に当接されるベース板と、
バンド状に形成されていると共にその中央部が前記ベース板の前記前面側となるようにその一端および他端が前記ベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っているベルト部材と、
ループ状のコイルとなるように、一部が前記ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記ベース板内に配設された第１コイル素子と、
前記ベース板内に配設された第２コイル素子と、
前記ベース板の前記前面を部分的に覆うように、前記ベース板に対して着脱自在に連結される肩当て部材と、
少なくとも一部が前記肩当て部材内に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項３】
請求項２記載のＲＦコイル装置において、
前記肩当て部材は、可撓性を有する材料によって形成されていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項４】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体側に当接されるベース板と、
バンド状に形成されており、前記ベース板との連結状態においてその中央部が前記ベース板の前記前面側となるように一端側が前記ベース板に対して回転可能に固定されると共に他端側が前記ベース板に着脱自在に連結し、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲ったベルト部材と、
前記連結状態においてループ状のコイルとなるように、一部が前記ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記ベース板内に配設された第１コイル素子と、
前記ベース板における前記第１コイル素子の一端側に配設されて、前記ベルト部材の他端側と前記ベース板とを着脱自在に連結し、前記連結状態において前記第１コイル素子の一部と残りの部分とを互いに電気的に接続するコネクタ部と、
前記ベース板内に配設された第２コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のＲＦコイル装置において、
前記ベース板は平板状に形成されていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項６】
請求項５に記載のＲＦコイル装置において、
前記ベルト部材が前記ベース板に連結された状態では、前記第１コイル素子および前記第２コイル素子の導線の延在領域が平面的になるように、かつ、前記第１コイル素子全体に重なる平面と、前記第２コイル素子全体に重なる平面とが互いに直交するように、前記第１コイル素子および前記第２コイル素子は配設されていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項７】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
内部に配設された第１コイル素子を有すると共に、前記被検体の肩に当接されるベース部材と、
部分的に前記ベース部材に固定されており、可撓性を有する材料でバンド状に形成されていることで前記被検体の腕を巻くように一端側と他端側とが連結されるベルト部材と、
前記ベルト部材内でその一端側から他端側に亘って配設されていると共に、前記ベルト部材の両端が連結した状態においてループ状のコイルとなる第２コイル素子と、
前記ベルト部材における前記一端側または前記他端側に配設されて、前記一端側と前記他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において前記第２コイル素子の両端を互いに電気的に接続するコネクタ部と
部分的に前記ベルト部材に固定されていると共に、可撓性を有する材料で形成された羽根部材と、
少なくとも一部が前記羽根部材内に配設されたループ状の第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項８】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体の両肩を含む背面に当接されるベース板と、
バンド状に形成されていると共にその中央部が前記ベース板の前記前面側となるように両端が前記ベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の一方の腕および他方の腕をそれぞれ挿通させる各空隙が形成されるように曲った第１および第２ベルト部材と、
ループ状のコイルとなるように、一部が前記第１ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記ベース板内に配設された第１コイル素子と、
ループ状のコイルとなるように、一部が前記第２ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記ベース板内に配設された第２コイル素子と、
前記ベース板内に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項９】
請求項８に記載のＲＦコイル装置において、
前記第１〜第３コイル素子は、前記第１ベルト部材の両端および前記第２ベルト部材の両端が前記ベース板に連結した状態において、その導線の延在領域が平面的になるように配設されており、
前記第１ベルト部材の両端が前記ベース板に連結した状態において、前記第１コイル素子全体に重なる平面と、前記第３コイル素子全体に重なる平面とが互いに直交するように、前記第１および第３コイル素子は配設されており、
前記第２ベルト部材の両端が前記ベース板に連結した状態において、前記第２コイル素子全体に重なる平面と、前記第３コイル素子全体に重なる平面とが互いに直交するように、前記第２および第３コイル素子は配設されていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１０】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
平板状に形成された第１ベース部材と、
平板状に形成されていると共に少なくとも一部が前記第１ベース部材に重なるように配置された第２ベース部材と、
前記被検体の腕を挿通させるように環状に形成されていると共に、外周の一部が前記第１ベース部材に対して固定されたベルト部材と、
前記第１ベース部材および前記第２ベース部材を挿通する回転軸を有すると共に、前記第１ベース部材と前記第２ベース部材とを前記ベルト部材に対して回転可能に固定する回転軸機構と、
前記第１ベース部材内に配設された第１コイル素子と、
前記第２ベース部材内に配設された第２コイル素子と、
前記ベルト部材内に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１１】
請求項１０記載のＲＦコイル装置において、
前記第１ベース部材および前記第２ベース部材は、それぞれのおもて面が互いに平行な状態を維持するように、回転可能に固定されており、
前記第１〜第３コイル素子は、その導線の延在領域が平面的になるように、かつ、前記第１コイル素子全体に重なる平面と、前記第３コイル素子全体に重なる平面とが互いに直交するように、かつ、前記第１コイル素子全体に重なる平面と、前記第２コイル素子全体に重なる平面とが互いに平行になるように配設されていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１２】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前記被検体の腕を巻くために可撓性を有する材料によって帯状に形成されていると共に、中央領域の幅が前記中央領域の両側の幅よりも狭く、一端側および他端側において幅が先細りしたバンド部材と、
前記バンド部材内で前記一端側から前記他端側に亘って配設されていると共に、前記一端側と前記他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなる第１コイル素子と、
前記バンド部材の前記一端側または前記他端側に配設され、前記一端側と前記他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において前記第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続するコネクタ部と、
前記バンド部材内において、前記中央領域よりも前記一端側に配設された第２コイル素子と、
前記バンド部材内において、前記中央領域よりも前記他端側に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１３】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
その長さ方向における中央を曲げることでその一端側および他端側がそれぞれ前記被検体の肩の前面および背面に被さるように、可撓性を有する材料で帯状に形成されていると共に、前記中央の幅が前記中央以外の幅よりも小さく形成されたカバー部材と、
可撓性を有する材料で形成されていると共に、その一端側が前記カバー部材の一端側に連結され、その他端側が前記カバー部材の他端側に着脱自在に連結されるベルト部材と、
前記カバー部材の他端側と前記ベルト部材の他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなるように、一部が前記ベルト部材内でその一端側から他端側に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記カバー部材内でその一端側から他端側に亘って配設された第１コイル素子と、
前記カバー部材の他端側に配設され、前記カバー部材の他端側と前記ベルト部材の他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において前記第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続するコネクタ部と、
前記カバー部材内において、前記中央よりも一端側に配設された第２コイル素子と、
前記カバー部材内において、前記中央よりも他端側に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１４】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
互いに対向する前面および裏面に直交する横断面がＵ字状または角括弧状となるように前記裏面を内側に曲げた形状に形成されていることで、前記被検体の肩に被さるカバー部材と、
前記被検体の腕を挿通させるための開口が形成されており、前記開口の面が前記横断面に平行になるように、前記カバー部材の前記裏面に対して部分的に固定された支持部材と、
可撓性を有する材料で羽根状に形成されており、前記被検体の肩の前面または背面の一部を覆うために、前記支持部材を間に挟んで互いに対向する位置となるように、前記カバー部材に対してそれぞれ部分的に固定された第１羽根部材および第２羽根部材と、
前記第１羽根部材内に配設された第１コイル素子と、
前記第２羽根部材内に配設された第２コイル素子と、
前記支持部材内で開口の外側を１周するように配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１５】
請求項１４記載のＲＦコイル装置において、
前記カバー部材における前記横断面に平行な側面に対して着脱自在に連結され、前記被検体が腕を下ろして前記カバー部材が肩に被せられた状態において前記被検体の肩頂点を覆うために窪んだ形状の連結部材と、
可撓性を有する材料によって羽根状に形成されていると共に、前記被検体が腕を下ろして前記カバー部材および前記連結部材が肩に被せられた状態において前記被検体の腕の根本の一部を覆うために、部分的に前記連結部材に固定された第３羽根部材と、
前記第３羽根部材内に配設された第４コイル素子と
をさらに備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１６】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体側に当接されるベース板と、
バンド状に形成されていると共にその中央部が前記ベース板の前記前面側となるようにその一端および他端が前記ベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っているベルト部材と、
前記ベルト部材内に配設された第１部分コイルおよび前記ベース板内に配設された第２部分コイルを有すると共に、前記第１部分コイルと前記第２部分コイルとが電気的に接続されることでループ状のコイルとなる第１コイル素子と、
前記ベース板内に配設された第２コイル素子と、
前記ベース板の前記前面側における前記第２部分コイルの一端側と他端側とにそれぞれ配設され、前記第１部分コイルと前記第２部分コイルとを電気的に接続する複数のコネクタ部と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１７】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前面と、前記前面との間に厚みを形成するように前記前面に対向する裏面の内、前記前面が前記被検体側に当接されるベース板と、
バンド状に形成されていると共にその中央部が前記ベース板の前記前面側となるようにその一端および他端が前記ベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において前記中央部と前記前面との間に前記被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っているベルト部材と、
ループ状のコイルとなるように、一部が前記ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記ベース板内に配設された第１コイル素子と、
前記ベース板内に配設された第２コイル素子と、
前記ベース板の前記前面を部分的に覆う肩当て部材と、
少なくとも一部が前記肩当て部材内に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１８】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前記被検体の腕を巻くために可撓性を有する材料によって帯状に形成されているバンド部材と、
前記バンド部材内で前記一端側から前記他端側に亘って配設されていると共に、前記一端側と前記他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなる第１コイル素子と、
前記バンド部材の前記一端側または前記他端側に配設され、前記一端側と前記他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において前記第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続するコネクタ部と、
前記バンド部材内において、前記中央領域よりも前記一端側に配設された第２コイル素子と、
前記バンド部材内において、前記中央領域よりも前記他端側に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項１９】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
その長さ方向における中央を曲げることでその一端側および他端側がそれぞれ前記被検体の肩の前面および背面に被さるように、可撓性を有する材料で帯状に形成されているカバー部材と、
可撓性を有する材料で形成されていると共に、その一端側が前記カバー部材の一端側に連結され、その他端側が前記カバー部材の他端側に着脱自在に連結されるベルト部材と、
前記カバー部材の他端側と前記ベルト部材の他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなるように、一部が前記ベルト部材内でその一端側から他端側に亘って配設されていると共に、残りの部分が前記カバー部材内でその一端側から他端側に亘って配設された第１コイル素子と、
前記カバー部材の他端側に配設され、前記カバー部材の他端側と前記ベルト部材の他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において前記第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続するコネクタ部と、
前記カバー部材内において、前記中央よりも一端側に配設された第２コイル素子と、
前記カバー部材内において、前記中央よりも他端側に配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項２０】
被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うＲＦコイル装置であって、
前記被検体の肩に被さるカバー部材と、
前記被検体の腕を挿通させるための開口が形成されており、前記カバー部材の裏面に対して部分的に固定された支持部材と、
可撓性を有する材料で羽根状に形成されており、前記被検体の肩の前面または背面の一部を覆うために、前記支持部材を間に挟んで互いに対向する位置となるように、前記カバー部材に対してそれぞれ部分的に固定された第１羽根部材および第２羽根部材と、
前記第１羽根部材内に配設された第１コイル素子と、
前記第２羽根部材内に配設された第２コイル素子と、
前記支持部材内で開口の外側を１周するように配設された第３コイル素子と
を備えていることを特徴とするＲＦコイル装置。
【請求項２１】
被検体が置かれる撮像空間に静磁場および傾斜磁場を印加すると共に核磁気共鳴を起こすためのＲＦ信号を送信し、核磁気共鳴によって発せられるエコー信号を磁気共鳴信号として受信する信号収集部と、前記磁気共鳴信号に基づいて前記被検体の画像データを再構成する画像生成部とを備えた磁気共鳴イメージング装置であって、
前記信号収集部は、前記エコー信号の受信を担う請求項１〜請求項２０のいずれか１項に記載のＲＦコイル装置を有することを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、ＲＦコイル装置（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｃｏｉｌ  Ｄｅｖｉｃｅ）、および、磁気共鳴イメージング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＲＩは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンをラーモア周波数のＲＦ信号で磁気的に励起し、この励起に伴って発生するＭＲ信号から画像を再構成する撮像法である。なお、上記ＭＲＩは磁気共鳴イメージング（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）の意味であり、上記ＲＦ信号は高周波信号（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｓｉｇｎａｌ）の意味であり、上記ＭＲ信号は核磁気共鳴信号（ｎｕｃｌｅａｒ  ｍａｇｎｅｔｉｃ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）の意味である。
【０００３】
ここで、例えばＲＦパルス電流をコイルに流す等によって、原子核スピンにＲＦ信号を送信して、発生したエコー信号をＭＲ信号として受信する役割を果たすのがＲＦコイル装置である（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。ＲＦコイル装置には、全身用のものと、局所用のものとがある。局所用のＲＦコイル装置は、撮像部位に応じて種々のものが使用され、例えば肩関節の撮像時には、肩関節専用のＲＦコイル装置が被検者の肩に装着される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２２９００４号公報
【特許文献２】特開２００１−９５７７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の肩関節用のＲＦコイル装置は、被検者が腕を下ろした状態で上から肩に被さってフィットするように、ボウル状（椀状）に窪んでいる。しかしながら、例えば造影剤を投与後の肩関節の撮像時などでは、腕を上げた状態での撮像も望まれることがある。この場合、従来の肩関節用のＲＦコイル装置では、窪んでいるために、被検者が腕を上げた状態において肩とＲＦコイル装置との間に空隙が生じ、被検者の肩が空隙の分だけコイルから離れるため、受信される磁気共鳴信号の信号強度が低下する。一方、腕を下ろした状態の撮像と、腕を上げた状態の撮像とで、それぞれ別の肩用のＲＦコイル装置を装着する構成では、コストが増大する。従って、一のＲＦコイル装置によって、腕を下ろした状態の撮像と、腕を上げた状態の双方に良好に対応可能な構成が好ましい。
【０００６】
このため、ＭＲＩの肩用のＲＦコイル装置として、腕を上げた状態と腕を下げた状態の双方において無理なく装着可能にすると共に十分なコイル感度を確保する技術が要望されていた。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下に例として挙げるＲＦコイル装置の各実施形態では、ＲＦコイル装置は、被検体の肩に装着されて、磁気共鳴イメージングにおけるエコー信号の受信を担うものである。以下、本発明の実施形態が取り得る態様の数例を態様毎に説明する。
【０００８】
（１）一実施形態のＲＦコイル装置は、ベース板と、ベルト部材と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、複数のコネクタ部とを備えるものである。
ベース板は、その前面と、前面との間に厚みを形成するように前面に対向する裏面の内、前面が被検体側に当接される。
ベルト部材は、バンド状に形成されていると共にその中央部がベース板の前面側となるようにその一端および他端がベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において中央部と前面との間に被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っている。
第１コイル素子は、ベルト部材内に配設された第１部分コイルおよびベース板内に配設された第２部分コイルを有すると共に、第１部分コイルと第２部分コイルとが電気的に接続されることでループ状のコイルとなる。
第２コイル素子は、ベース板内に配設されている。
複数のコネクタ部は、ベース板の前面側における第２部分コイルの一端側と他端側とにそれぞれ配設され、ベース板とベルト部材とを着脱自在に連結し、連結状態において第１部分コイルと第２部分コイルとを電気的に接続する。
【０００９】
（２）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、ベース板と、ベルト部材と、肩当て部材と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
ベース板は、その前面と、前面との間に厚みを形成するように前面に対向する裏面の内、前面が被検体側に当接される。
ベルト部材は、バンド状に形成されていると共にその中央部がベース板の前面側となるようにその一端および他端がベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結され、連結状態において中央部と前面との間に被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っている。
第１コイル素子は、ループ状のコイルとなるように、一部がベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分がベース板内に配設されている。
第２コイル素子は、ベース板内に配設されている。
肩当て部材は、ベース板の前面を部分的に覆うように、ベース板に対して着脱自在に連結される。
第３コイル素子は、その少なくとも一部が肩当て部材内に配設されている。
【００１０】
（３）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、ベース板と、ベルト部材と、コネクタ部と、第１コイル素子と、第２コイル素子とを備えるものである。
ベース板は、その前面と、前面との間に厚みを形成するように前面に対向する裏面の内、前面が被検体側に当接される。
ベルト部材は、バンド状に形成されており、ベース板との連結状態においてその中央部がベース板の前面側となるように一端側がベース板に対して回転可能に固定される。ベルト部材は、その他端側がベース板に着脱自在に連結し、連結状態において中央部と前面との間に被検体の腕を挿通させるための空隙が形成されるように曲っている。
第１コイル素子は、連結状態においてループ状のコイルとなるように、一部がベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分がベース板内に配設されている。
コネクタ部は、ベース板における第１コイル素子の一端側に配設されて、ベース板とベルト部材の他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において第１コイル素子の一部と残りの部分とを互いに電気的に接続する。
第２コイル素子は、ベース板内に配設されている。
【００１１】
（４）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、内部に配設された第１コイル素子を有するベース部材と、ベルト部材と、羽根部材と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
ベース部材は、被検体の肩に当接される。
ベルト部材は、部分的にベース部材に固定されており、可撓性を有する材料でバンド状に形成されていることで被検体の腕を巻くように一端側と他端側とが連結される。
第２コイル素子は、ベルト部材内でその一端側から他端側に亘って配設されていると共に、ベルト部材の両端が連結した状態においてループ状のコイルとなる。
コネクタ部は、ベルト部材における一端側または他端側に配設されて、一端側と他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において第２コイル素子の両端を互いに電気的に接続する。
羽根部材は、部分的にベルト部材に固定されていると共に、可撓性を有する材料で形成されている。
第３コイル素子は、少なくとも一部が羽根部材内に配設されている。
【００１２】
（５）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、ベース板と、第１および第２ベルト部材と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
ベース板は、前面と、前面との間に厚みを形成するように前面に対向する裏面の内、前面が被検体の両肩を含む背面に当接される。
第１および第２ベルト部材は、バンド状に形成されていると共にその中央部がベース板の前面側となるように両端がベース板上の互いに離れた箇所にそれぞれ連結される。第１および第２ベルト部材は、連結状態において中央部と前面との間に被検体の一方の腕および他方の腕をそれぞれ挿通させる各空隙が形成されるように曲っている。
第１コイル素子は、ループ状のコイルとなるように、一部が第１ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分がベース板内に配設されている。
第２コイル素子は、ループ状のコイルとなるように、一部が第２ベルト部材内でその一端から他端に亘って配設されていると共に、残りの部分がベース板内に配設されている。
第３コイル素子は、ベース板内に配設されている。
【００１３】
（６）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、平板状に形成された第１ベース部材および第２ベース部材と、ベルト部材と、回転軸機構と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
第２ベース部材は、少なくとも一部が第１ベース部材に重なるように配置される。
ベルト部材は、被検体の腕を挿通させるように環状に形成されていると共に、外周の一部が第１ベース部材に対して固定される。
回転軸機構は、第１ベース部材および第２ベース部材を挿通する回転軸を有すると共に、第１ベース部材と第２ベース部材とをベルト部材に対して回転可能に固定する。
第１コイル素子は第１ベース部材内に配設され、第２コイル素子は第２ベース部材内に配設され、第３コイル素子はベルト部材内に配設される。
【００１４】
（７）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、バンド部材と、コネクタ部と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
バンド部材は、被検体の腕を巻くために可撓性を有する材料によって帯状に形成されていると共に、中央領域の幅が中央領域の両側の幅よりも狭く、一端側および他端側において幅が先細りしている。
第１コイル素子は、バンド部材内で一端側から他端側に亘って配設されていると共に、一端側と他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなる。
コネクタ部は、バンド部材の一端側または他端側に配設され、一端側と他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続する。
第２コイル素子は、バンド部材内において中央領域よりも一端側に配設され、第３コイル素子は、バンド部材内において中央領域よりも他端側に配設される。
【００１５】
（８）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、カバー部材と、ベルト部材と、コネクタ部と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
カバー部材は、その長さ方向における中央を曲げることでその一端側および他端側がそれぞれ被検体の肩の前面および背面に被さるように、可撓性を有する材料で帯状に形成されていると共に、中央の幅が中央以外の幅よりも小さく形成されている。
ベルト部材は、可撓性を有する材料で形成されていると共に、その一端側がカバー部材の一端側に連結され、その他端側がカバー部材の他端側に着脱自在に連結される。
第１コイル素子は、カバー部材の他端側とベルト部材の他端側とが連結した状態においてループ状のコイルとなるように、一部がベルト部材内でその一端側から他端側に亘って配設されていると共に、残りの部分がカバー部材内でその一端側から他端側に亘って配設されている。
コネクタ部は、カバー部材の他端側に配設され、カバー部材の他端側とベルト部材の他端側とを着脱自在に連結し、連結状態において第１コイル素子の両端を互いに電気的に接続する。
第２コイル素子は、カバー部材内において中央よりも一端側に配設され、第３コイル素子は、カバー部材内において中央よりも他端側に配設される。
【００１６】
（９）別の一実施形態のＲＦコイル装置は、カバー部材と、支持部材と、第１羽根部材と、第２羽根部材と、第１コイル素子と、第２コイル素子と、第３コイル素子とを備えるものである。
カバー部材は、互いに対向する前面および裏面に直交する横断面がＵ字状または角括弧状となるように裏面を内側に曲げた形状に形成されていることで、被検体の肩に被さる。
支持部材は、被検体の腕を挿通させるための開口が形成されており、開口の面が横断面に平行になるように、カバー部材の裏面に対して部分的に固定されている。
第１羽根部材および第２羽根部材は、可撓性を有する材料で羽根状に形成されている。第１羽根部材および第２羽根部材は、被検体の肩の前面または背面の一部を覆うために、支持部材を間に挟んで互いに対向する位置となるように、カバー部材に対してそれぞれ部分的に固定されている。
第１コイル素子は第１羽根部材内に配設され、第２コイル素子は第２羽根部材内に配設され、第３コイル素子は支持部材内で開口の外側を１周するように配設されている。
【００１７】
（１０）一実施形態の磁気共鳴イメージング装置は、信号収集部と、画像生成部とを備えるものである。
信号収集部は、被検体が置かれる撮像空間に静磁場および傾斜磁場を印加すると共に核磁気共鳴を起こすためのＲＦ信号を送信し、核磁気共鳴によって発せられるエコー信号を磁気共鳴信号として受信する。この信号収集部は、エコー信号の受信を担う上記各態様のいずれかのＲＦコイル装置を有する。
画像生成部は、磁気共鳴信号に基づいて被検体の画像データを再構成する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１の実施形態におけるＲＦコイル装置の概略構造を示す模式的斜視図。
【図２】図１のベース部材の構造を示す模式的斜視図。
【図３】図１のベルト部材の構造を示す模式的斜視図。
【図４】被検者が腕を下ろした状態における図１のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図５】被検者が腕を上げた状態における図１のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図６】第１の実施形態のベルト部材の第２の例の構造を示す模式的斜視図。
【図７】第１の実施形態のベルト部材の第３の例の構造を示す模式的斜視図。
【図８】第１の実施形態のベルト部材の第４の例の構造を示す模式的斜視図。
【図９】図８のベルト部材の連結部分の変形例の構造を示す模式的斜視図。
【図１０】被検者が腕を下ろした状態において、図８のベルト部材と図２のベース部材とで構成されるＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図１１】図１０の装着状態からリング部材を回転させて感度領域を変更した場合における、ＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図１２】第２の実施形態におけるＲＦコイル装置の概略構造を示す模式的斜視図。
【図１３】第２の実施形態のＲＦコイル装置において、ベルト部材および肩当て部材を外した状態を示す上面模式図。
【図１４】被検者が腕を下ろした状態における、第２の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図１５】被検者が腕を上げた状態における、第２の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図１６】第３の実施形態におけるＲＦコイル装置の概略構造を示す分解斜視図。
【図１７】第３の実施形態のＲＦコイル装置の各部を連結した場合の概観を示す模式的斜視図。
【図１８】被検者が腕を下ろした状態における、第３の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図１９】被検者が腕を上げた状態における、第３の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図２０】第４の実施形態のＲＦコイル装置において、ベルト部材の一端とベース部材とを離した場合の概略構造を示す模式的斜視図。
【図２１】第４の実施形態のＲＦコイル装置において、回転によってベルト部材の一端とベース部材とを嵌合させた場合の概略構造を示す模式的斜視図。
【図２２】第４の実施形態のＲＦコイル装置の回転動作を示す模式的側面図。
【図２３】第４の実施形態の変形例に係るＲＦコイル装置の概略構造を示す模式的斜視図。
【図２４】第５の実施形態におけるＲＦコイル装置の概略構造を示す模式的斜視図。
【図２５】第５の実施形態のＲＦコイル装置において、バンド部材を広げた状態を示す平面模式図。
【図２６】被検者が腕を下ろした状態における、第５の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図２７】被検者が腕を上げた状態における、第５の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図２８】第６の実施形態のＲＦコイル装置として、２つのベルト部材を連結させた状態の概略構成を示す模式的斜視図。
【図２９】第６の実施形態のＲＦコイル装置として、２つのベルト部材を取り外した状態の概略構成を示す分解斜視図。
【図３０】被検者が腕を下ろした状態における、第６の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図３１】被検者が腕を上げた状態における、第６の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図３２】第６の実施形態のＲＦコイル装置の変形例として、２つの肩当て部材の位置を変えた一例の概略構成を示す模式的斜視図。
【図３３】第７の実施形態におけるＲＦコイル装置の概略構造を示す模式的斜視図。
【図３４】図３３とは反対側（裏面側）から第７の実施形態のＲＦコイル装置を見た場合の平面模式図。
【図３５】回転によって第１ベース部材および第２ベース部材を広げた場合における、第７の実施形態のＲＦコイル装置の概観を示す模式的斜視図。
【図３６】被検者が腕を下ろした状態における、第７の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図３７】被検者が腕を上げた状態における、第７の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態の一例を示す平面模式図。
【図３８】第８の実施形態のＲＦコイル装置を広げた状態を示す平面模式図。
【図３９】第８の実施形態のＲＦコイル装置の両端を連結させた状態を示す模式的斜視図。
【図４０】腕を下ろした被検者に対して、バンド部材の突出領域が被検者の腕側となるように第８の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図４１】図４０に示す第８の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態から、被検者が腕を上げた状態の一例を示す平面模式図。
【図４２】腕を下ろした被検者に対して、バンド部材の突出領域が被検者の胸側となるように第８の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図４３】図４２に示す第８の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態から、被検者が腕を上げた状態の一例を示す平面模式図。
【図４４】腕を上げた被検者に対して、コネクタを肩の上側にすると共に突出領域を外側にして、第８の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図４５】腕を上げた被検者に対して、コネクタを肩の上側にすると共に突出領域を胸側にして、第８の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図４６】第８の実施形態のＲＦコイル装置を腕の太い被検者に対して図４０のように装着した状態における、サジタル断面の断面模式図。
【図４７】第８の実施形態のＲＦコイル装置を腕の細い被検者に対して図４０のように装着した状態における、サジタル断面の断面模式図。
【図４８】第９の実施形態のＲＦコイル装置を広げた状態を示す平面模式図。
【図４９】第９の実施形態のＲＦコイル装置の両端を連結させた状態を示す模式的斜視図。
【図５０】腕を下ろした被検者に対して、カバー部材のバンド領域が被検者のわきに挟まるように第９の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図５１】図５０に示す第９の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態から、被検者が腕を上げた状態の一例を示す平面模式図。
【図５２】腕を下ろした被検者に対して、ベルト部材が被検者のわきに挟まるように第９の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す平面模式図。
【図５３】図５２に示す第９の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態から、被検者が腕を上げた状態の一例を示す平面模式図。
【図５４】第９の実施形態の変形例の概略構造を示す平面模式図。
【図５５】第１０の実施形態のＲＦコイル装置の概略構成を示す模式的な分解斜視図。
【図５６】図５５に示す３つの実線矢印の方向から見た場合における、第１０の実施形態のＲＦコイル装置のカバー部材の模式的側面図。
【図５７】図５５に示す３つの実線矢印とは反対の方向から見た場合における、第１０の実施形態のＲＦコイル装置の連結部材の模式的側面図。
【図５８】第１０の実施形態のＲＦコイル装置のカバー部材および連結部材を連結した状態における、内部のコイル素子の配置を示す平面模式図。
【図５９】腕を下ろした被検者Ｐに対して、カバー部材および連結部材を連結して第１０の実施形態のＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す模式的斜視図。
【図６０】図５９に示す第１０の実施形態のＲＦコイル装置の装着状態から、連結部材を取り外して、被検者が腕を上げた状態の一例を示す模式的斜視図。
【図６１】第１０の実施形態のＲＦコイル装置を使用する場合に、被検者の背面の感度領域を広くとるために併用する背面用ＲＦコイル装置の構成を示す平面模式図。
【図６２】第１０の実施形態のＲＦコイル装置の変形例の概略構成を示す模式的な分解斜視図。
【図６３】腕を下ろした被検者に対して、カバー部材および連結部材を連結して、第１０の実施形態の変形例に係るＲＦコイル装置を装着した状態の一例を示す模式的斜視図。
【図６４】図６３に示す第１０の実施形態の変形例に係るＲＦコイル装置の装着状態から連結部材を取り外して、被検者が腕を上げた状態の一例を示す模式的斜視図。
【図６５】第１１の実施形態に係るＭＲＩ装置の全体構成を示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。第１〜第１０の実施形態はＲＦコイル装置に関し、第１１の実施形態はそれらのＲＦコイル装置を用いたＭＲＩ装置に関する。なお、各図において同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００２０】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態におけるＲＦコイル装置９０Ａの概観を示す模式的斜視図である。図１に示すように、ＲＦコイル装置９０Ａは、ベース部材９２にベルト部材９４ａを連結することで構成される。
【００２１】
装着方法の一例としては、被検者の肩を含む背面側にベース部材９２を配置し、被検者の片腕の根元（脇）をベース部材９２とベルト部材９４ａとで挟むように装着させることができる。ＲＦコイル装置９０Ａは、ベルト部材９４ａ以外に他の複数のベルト部材９４ｂ、９４ｃ、９４ｄ、９４ｄ’を備え（後述の図６〜図９参照）、ベルト部材９４ａ、９４ｂ、９４ｃ、９４ｄ、９４ｄ’を取り替えることでコイル素子の数およびコイルの感度領域を変更可能である。
【００２２】
なお、ＲＦコイル装置９０Ａは、エコー信号（磁気共鳴信号）の受信用コイルとして構成される。この点は、後述の他の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｂ〜９０Ｎについても同様である。また、ＲＦコイルは主に、信号線としての導線部分（後述のケーブル９８等に対応）と、アンテナとしての導線部分とからなるが、以下の説明では、「コイル素子」と記載した場合には、上記のアンテナとしての導線部分を指すものとする。
【００２３】
図２は、図１のベース部材９２の構造を示す模式的斜視図である。ベース部材９２は、円盤状のベース板９６と、ケーブル９８と、ベース板９６の前面（おもて面）の一端側およびその反対側にそれぞれ配設されたコネクタ１００、１０２とを有する。ベース板９６内には、図中に破線で示すループ状のコイル素子１０４と、二点鎖線で示すループ状のコイル素子１０６と、一点鎖線で示す部分コイル１０８ａとが配設されている。
【００２４】
ケーブル９８は、平板状のベース板９６における、コネクタ１００近傍の側面（ベース板９６の厚さ方向に沿った面）から露出している。かかる位置からケーブル９８を出すことにより、ベース板９６の裏面は平坦に形成される。これにより、被検者がＭＲＩ装置の寝台上に仰向けに寝た状態において、被検者の背面と寝台との間にベース部材９２をスムーズに置ける。また、ケーブル９８は、ＭＲＩ装置内でＲＦ受信器に接続される。
【００２５】
部分コイル１０８ａは、後述のベルト部材９４ａ内の部分コイル１０８ｂに電気的に接続されることで、ループ状のコイル素子として機能する。部分コイル１０８ａは、円盤状のベース板９６をおよそ２等分する中心ラインに沿って配設され、一端側がコネクタ１００に接続され、他端側がコネクタ１０２に接続されている。
【００２６】
コイル素子１０４、１０６は、その導線の延在領域がベース板９６の裏面および前面に平行になるように、平面的かつ楕円状に配設されている。コイル素子１０４の長さの例えば２／３以上は、部分コイル１０８ａの延在線を基準にベース板９６内を２分した一方の側に配設され、コイル素子１０６の長さの例えば２／３以上は、同様にベース板９６内を２分した他方の側に配設される。
【００２７】
デカップリングのため、コイル素子１０４を含む最小の平面と、コイル素子１０６を含む最小の平面とが互いに平行になるように、且つ、両者が部分的に対向するようにコイル素子１０４、１０６は配設される。なお、コイル素子１０４、１０６、部分コイル１０８ａは、ベース板９６内における増幅回路等を含む公知の回路構成によって、個別にケーブル９８内の別々の配線に電気的に接続されている（図示せず）。
【００２８】
図３は、図１のベルト部材９４ａの構造を示す模式的斜視図である。図３に示すように、ベルト部材９４ａは、長尺状（帯状）の所定幅Ｗの板を半円状に湾曲させた形状である。ベルト部材９４ａは、両端にそれぞれ設けられたコネクタ１１２、１１４と、内部においてベルト部材９４ａの延在方向に沿って一端から他端に亘って半円状に配設された部分コイル１０８ｂとを有する。
【００２９】
図２のコネクタ１００は、図３のコネクタ１１２を含むベルト部材９４ａの一端側を嵌合する形状であり、図２のコネクタ１０２は、図３のコネクタ１１４を含むベルト部材９４ａの他端側を嵌合する形状である（図１参照）。ベルト部材９４ａの両端がベース部材９２に嵌合された状態では、部分コイル１０８ａの一端と、部分コイル１０８ｂの一端とがコネクタ１００、１１２内の不図示の電極等によって電気的に接続される。また、この嵌合状態では、部分コイル１０８ａの他端と、部分コイル１０８ｂの他端とがコネクタ１０２、１１４内の不図示の電極等によって電気的に接続される。
【００３０】
コネクタ１００、１０２、１１２、１１４に上記の機能を提供する構造については、従来技術と同様でよいので（特許文献２等を参照）、詳細な説明を省略する。また、上記の嵌合状態では、部分コイル１０８ａ、１０８ｂが１のコイル素子として機能する。
上記嵌合状態において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂの導線の延在領域に重なる平面がベース板９６の裏面および前面に直交するように、部分コイル１０８ａ、１０８ｂは配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂの延在領域が平面的になると共に、ベルト部材９４ａの（半円状の）横断面がベース板９６の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成されている。
従って、部分コイル１０８ａ、１０８ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子１０６全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。同様に、部分コイル１０８ａ、１０８ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子１０４全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【００３１】
次に、ＲＦコイル装置９０Ａの各部を構成する材料について説明する。図１のＲＦコイル装置９０Ａは、コイル素子１０４、１０６と、部分コイル１０８ａ、１０８ｂと、これらをケーブル９８に接続する不図示の内部回路と、ケーブル９８と、コネクタ１００、１０２、１１２、１１４内の不図示の電極の部分を除き、絶縁性の材料で形成されている。
【００３２】
ベース板９６は、変形しない材料で形成されている。なお、ベース板９６は、変形しない本体を例えば柔らかい繊維材料で覆うことで、装着時のクッション性を持たせてもよい。上記の変形しない材料としては例えば、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ：強化繊維プラスチック）やポリエチレンなどを用いることができる。ベース板９６内のコイル素子１０４、１０６、部分コイル１０８ａは、例えば上記のＦＲＰなどで形成された固い回路基板上に銅などの伝導性材料を配設することで構成される。
【００３３】
ベルト部材９４ａは、変形しない材料で形成されているが、その前面を柔らかい材料で覆うことで装着時のクッション性を持たせてもよい（この点は、後述の各実施形態における変形しない材料で形成されたベルト部材およびベース部材などについても同様である）。部分コイル１０８ｂも、同様にＦＲＰなどで形成された固い回路基板上に銅などの伝導性材料を配設することで構成される。後述の図６〜図９のコイル素子１１８、１２０、１２２、１２４、１３４等についても同様である。
【００３４】
図４は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ａの装着状態の一例を示す平面模式図である。図４では、煩雑となるのでコネクタ１００、１０２等の細部を省略している（後述の各実施形態における装着状態を示す図も同様）。図４に示すように、ＲＦコイル装置９０Ａの装着状態では、ベルト部材９４ａとベース部材９２との間に被検者Ｐの腕が挿通される。
【００３５】
装着方法としては、例えば、被検者Ｐの背面の肩近傍にベース部材９２を配置した状態で、腕の根元に被さるように上からベルト部材９４ａをベース部材９２に嵌合すればよい。或いは、ベルト部材９４ａをベース部材９２に嵌合させた状態で、ベルト部材９４ａとベース部材９２との間の空隙である挿通口に被検者Ｐの腕を通すようにしてもよい。
【００３６】
ここで、ベルト部材９４ａの幅Ｗ（図３参照）は、被検者Ｐが腕を下ろした状態でベース部材９４ａを脇に無理なく挟める程度であることが望ましく、例えば２ｃｍ〜６ｃｍにすることができる（この点は、後述の第５の実施形態のベルト部材２８６ａや、第７の実施形態のベルト部材４０４等についても同様である）。
【００３７】
図５は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ａの装着状態の一例を示す平面模式図である。被検者Ｐの腕は、上記のような適切な幅Ｗで構成されたベルト部材９４ａで挟まれているだけである。従って、ＲＦコイル装置９０Ａは、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。
【００３８】
図６は、ベルト部材の別の例の構造を示す模式的斜視図である。図６に示すように、ベルト部材９４ｂは、図３のベルト部材９４ａの中央の両側にそれぞれ、円盤を半分にした形状の突出部１１６ａ、１１６ｂを一体形成したものである。突出部１１６ａ、１１６ｂ内にはそれぞれ、ループ状のコイル素子１１８、１２０が配設されている。
【００３９】
コイル素子１１８、１２０は、デカップリングのため、前述同様にコイル素子１１８を含む最小の面と、コイル素子１２０を含む最小の面とが部分的に対向するように配設される。このベルト部材９４ｂをベース部材９２に嵌合することで、ＲＦコイル装置９０Ａとして、５個のコイル素子による広い感度領域が得られる。
【００４０】
なお、コイル素子１１８、１２０はそれぞれ、ベルト部材９４ｂ内の配線、コネクタ１００、１１２や、前述したベース部材９２内の内部回路を介して、ケーブル９８内の個別の配線に接続される（図示せず）。以下に述べる図７〜図９のコイル素子１２２、１２４、１３４についても同様である。
【００４１】
図７は、ベルト部材の別の例の構造を示す模式的斜視図である。図７に示すように、ベルト部材９４ｃは、図６のベルト部材９４ｂの突出部１１６ａ、１１６ｂをさらに大きくした形状である。そして、両側の突出部内には、ループ状のコイル素子１２２、１２４がそれぞれ配設される。これにより、ベルト部材９４ｃとベース部材９２とを図４と同様に被検者Ｐに装着した場合に、被検者Ｐの肩の前面側（背中とは反対側）の感度領域を広げることができる。
【００４２】
図８は、ベルト部材の別の例の構造を示す模式的斜視図である。図８に示すように、ベルト部材９４ｄは、図３のベルト部材９４ａと同様の構造の半円部１２８に対して、回転軸機構１３０によってリング部材１３２を同一面内で回転可能に固定した構造である。回転軸機構１３０およびリング部材１３２は、前述同様に変形しない材料で形成されている。リング部材１３２は、環状であり、その内部を１周するようにループ状のコイル素子１３４が配設されている。なお、図８では、ベルト部材９４ｄは、半円部１２８およびリング部材１３２を挿通するように回転軸を設けた構成であるが、リング部材１３２を回転可能にする構造については、この形態に限定されるものではない。
【００４３】
図９は、図８のベルト部材９４ｄの変形例を示す模式的斜視図である。図９のベルト部材９４ｄ’は、回転軸機構１３０の代わりに可撓性連結部１３６を設けたことを除き、図８のベルト部材９４ｄと同様である。
【００４４】
可撓性連結部１３６は、半円部１２８およびリング部材１３２を連結しており、変形可能な材料で形成されている。この変形可能な部分には、ＦＰＣ（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）などを用いることができる。そして、可撓性連結部１３６内には（可撓性を有する不図示の）導線が通っており、コイル素子１３４は、可撓性連結部１３６および半円部１２８内の不図示の配線を介してコネクタ１１２に接続されている。
【００４５】
図１０は、被検者Ｐが腕を下ろした状態における、図８のベルト部材９４ｄと図２のベース部材９２とで構成されるＲＦコイル装置９０Ａの装着状態の一例を示す平面模式図である。
【００４６】
図１１は、図１０の装着状態からリング部材１３２を回転させた場合における、ＲＦコイル装置９０Ａの装着状態の一例を示す平面模式図である。図１０、図１１から分かるように、ベルト部材９４ｄ、９４ｄ’を用いれば、ＲＦコイル装置９０Ａを装着した状態においても、リング部材１３２の位置の変更によって、被検者Ｐに対するコイル素子１３４の感度領域を適宜変更することができる。
【００４７】
このように第１の実施形態のＲＦコイル装置９０Ａでは、どのベルト部材９４ａ〜９４ｄ’を用いても、１つのＲＦコイル装置９０Ａで腕を上げた状態、下ろした状態の両方に適した形状を持つ。即ち、ＲＦコイル装置９０Ａは、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。このため、腕を上げた状態での撮像時と、腕を下ろした状態での撮像時で、ＲＦコイル装置の交換は不要である。従って、被検者の負担を軽減でき、複数のコイルを取り替える時間を省略できる。また、肩の撮像に関して複数のコイル装置を購入する必要はなく、費用を低減しうる。
【００４８】
また、被検者が寝台上で仰向けに寝た装着状態では、ベース部材９２の前面が被検者の背面に密着し、部分コイル１０８ａ、１０８ｂの連結によって被検者の腕を巻くコイル素子が形成される。即ち、ボウル状に窪んだ従来の肩用ＲＦコイル装置とは異なり、ベース部材９２が平坦に形成されているので、被検者の背面との間に空隙はあまり形成されない。このため、腕を上げた状態と腕を下げた状態の双方において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂの連結によるコイル素子と、コイル素子１０４、１０６によって良好なコイル感度が得られる。
【００４９】
また、ベース板９６は、例えば、被検者が仰向けに寝た装着状態において、被検者の背面と寝台との間に配置し易いように平板状に形成される。平板状である限り、ベース板９６を大きく形成しても寝台上における被検者の姿勢維持や装着の妨げにはならない。従って、ベース板９６を十分な大きさで形成して、内部のコイル素子１０４、１０６の配置領域を広げることで、体格の大きい被検者の場合に関節部分までのコイル感度が足りなくなるといったことを防止できる。
【００５０】
さらに、撮像目的に応じてベルト部材９４ａ〜９４ｄ’のいずれかを選択することで、コイル素子の数を変更できると共に、コイルの感度領域も変更できる。
【００５１】
以上説明した第１の実施形態によれば、ＭＲＩのＲＦコイル装置９０Ａとして、腕を上げた状態と腕を下げた状態の双方において無理なく装着可能にすると共に十分なコイル感度を得ることが可能である。
【００５２】
なお、第１の実施形態では、ベース部材９２のベース板９６が円盤状である例を述べたが、これは一例にすぎない。ベース板９６は、例えば裏面および前面（おもて面）が正方形や長方形などの平板状であってもよい。この点は、後述の図２０に示す第４の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｄのベース板２４８についても同様である。
【００５３】
（第２の実施形態）
図１２は、第２の実施形態におけるＲＦコイル装置９０Ｂの概略構造を示す模式的斜視図である。図１２に示すようにＲＦコイル装置９０Ｂは、ベース部材１４０に対して前述のベルト部材９４ａと、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂとを嵌合することで構成される。
【００５４】
ベース部材１４０は、裏面および前面（おもて面）が正方形に形成された直方体状のベース板１４２と、ベース板１４２上に互いに離間して配設されたコネクタ１００、１０２と、ケーブル９８とを有する。
ベース板１４２は、第１の実施形態のベース板９６と同様に変形しない材料で形成されている。
【００５５】
コネクタ１００、１０２はそれぞれ、ベース板１４２の正方形状の前面の１辺の中央に隣接して互いに対向するように配設される。
ケーブル９８は、ベース板１４２におけるコネクタ１００側の側面から露出している。
【００５６】
ベース板１４２内には、ベース板１４２をおよそ２等分する中心ラインに沿って部分コイル１０８ａが配設されている。部分コイル１０８ａは、一端側がコネクタ１００に接続されており、他端側がコネクタ１０２に接続されている。部分コイル１０８ａは、図１〜図３を用いて前述したように、ベルト部材９４ａ内の部分コイル１０８ｂに電気的に接続されることで、ループ状のコイル素子として機能する。
【００５７】
また、ベース板１４２内には、ベース板１４２の裏面および前面に平行になるように、ループ状のコイル素子１５６、１５８が平面的に配設されている。コイル素子１５６、１５８は、デカップリングのため、第１の実施形態のコイル素子１０４、１０６と同様に両者が部分的に対向するように配設される。
第１の実施形態と同様に、ベルト部材９４ａの両端がベース板１４２に対して嵌合された状態において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂ（図３参照）の導線の延在領域に重なる平面がベース板１４２の裏面および前面に直交するように、部分コイル１０８ａ、１０８ｂは配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、ベルト部材９４ａの（半円状の）横断面がベース板１４２の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成される。従って、部分コイル１０８ａ、１０８ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子１５６またはコイル素子１５８全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【００５８】
また、ベース板１４２内において、ケーブル９８の露出面とは反対側の側面側には、図１２に一点鎖線で示す部分コイル１６４ｃ、１６４ｄが配設されている。部分コイル１６４ｃは、一方の肩当て部材１４８ａ内に配設された部分コイル１６４ａ（図１２で点線で示す）に電気的に接続されて、ループ状のコイル素子として機能する。部分コイル１６４ｄは、他方の肩当て部材１４８ｂ内に配設された部分コイル１６４ｂ（図１２で点線で示す）に電気的に接続されて、ループ状のコイル素子として機能する。
【００５９】
部分コイル１６４ｃとコイル素子１５８は、デカップリングのため、図１２に示すように両者が部分的に重なるように配設される。部分コイル１６４ｄとコイル素子１５６も、デカップリングのため、図１２に示すように両者が部分的に重なるように配設される。
【００６０】
コイル素子１５６、１５８、部分コイル１０８ａ、１６４ｃ、１６４ｄは、ベース板１４２内の回路によって、個別にケーブル９８内の別々の配線に電気的に接続されている（図示せず）。
【００６１】
肩当て部材１４８ａ、１４８ｂは、可撓性を有する材料によって湾曲等の変形が可能に形成されている。このように変形可能な部分としては、例えば特許文献１に記載の可撓性を有する回路基板（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ：ＦＰＣ）などを用いることができる。即ち、部分コイル１６４ａ、１６４ｂは、例えばＦＰＣで形成された回路基板上に銅線などの可撓性を有する配線を設けることで構成される。
【００６２】
図１３は、ベルト部材９４ａおよび肩当て部材１４８ａ、１４８ｂを外した状態におけるＲＦコイル装置９０Ｂの上面模式図である。図１３では、煩雑となるので、部分コイル１０８ａ、１６４ａ〜１６４ｄ、コイル素子１５６、１５８やベルト部材９４ａを省略している。
【００６３】
ベース板１４２内には、ケーブル９８の露出面とは反対側の側面に露出するように、コネクタ１０２の両側にコネクタ１６８ｃ、１６８ｄがそれぞれ埋設されている。また、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂの一端側には、コネクタ１６８ａ、１６８ｂがそれぞれ設けられている。
【００６４】
コネクタ１６８ｃは、肩当て部材１４８ａのコネクタ１６８ａを含む一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、図１２の部分コイル１６４ａ、１６４ｃは、コネクタ１６８ａ、１６８ｃ内の不図示の電極等によって互いに両端が接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【００６５】
図１３に戻って、コネクタ１６８ｄは、肩当て部材１４８ｂのコネクタ１６８ｂを含む一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、図１２の部分コイル１６４ｂ、１６４ｄは、コネクタ１６８ｂ、１６８ｄ内の不図示の電極等によって互いに両端が接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【００６６】
図１４は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ｂの装着状態の一例を示す平面模式図である。図１４に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｂの装着状態では、ベルト部材９４ａとベース部材１４０との間の空隙（挿通口）に被検者Ｐの腕が挿通される。
【００６７】
例えば被検者Ｐの背面にベース部材１４０を当てた装着状態では、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂを被検者Ｐの前面に被せることもできるし、被せずにおくこともできるし、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂの一方または双方を外すこともできる。
【００６８】
図１５は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ｂの装着状態の一例を示す平面模式図である。ここで、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂについては可撓性を有するので被検者Ｐの腕の動きを妨げない。従って、被検者Ｐの腕の動きを制限するものは、実質的にはベルト部材９４ａだけであるので、ＲＦコイル装置９０Ａは、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。このため、例えば図１５に示すように、肩当て部材１４８ｂを被検者Ｐの頭頂側に向けて広げると共に肩当て部材１４８ａを被検者Ｐの前面に被せることができる。
【００６９】
このように第２の実施形態では、第１の実施形態と同様に１つのＲＦコイル装置９０Ｂで腕を上げた状態、下ろした状態の両方に適した形状を持つため、腕を上げた状態での撮像時と、腕を下ろした状態での撮像時でＲＦコイル装置の設置し直しは不要である。このため、複数のコイルを取り替える時間や、肩の撮像に関して複数のコイル装置を購入する費用を省ける。
【００７０】
また、装着状態においてベース部材１４０の前面を被検者の背面に密着できると共に、肩当て部材１４８ａ、１４８ｂを被検者の前面に密着するように被せることができる。このため、腕を上げた状態と腕を下げた状態の双方において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂ、１６４ａ〜１６４ｄの連結による３つのコイル素子と、コイル素子１５６、１５８とによって、良好なコイル感度が得られる。
【００７１】
また、ベース板１４２は、平板状である限り、大きく形成しても被検者の姿勢維持や装着の妨げにはならないので、ベース部材１４２を十分な大きさで形成して、内部のコイル素子１５６、１５８の配置領域を広げることで、体格の大きい被検者の場合に関節部分までのコイル感度が足りなくなるといったことを防止できる。
【００７２】
なお、第２の実施形態では、ベルト部材９４ａがベース部材１４０に対して着脱自在に連結される例を述べたが、これは一例にすぎない。コネクタ１００、１０２等を省き、着脱自在にせずに、ベルト部材９４ａとベース部材１４０とを接合した形態にしてもよい。肩当て部材１４８ａ、１４８ｂに関しても、同様に着脱自在とはせずに、ベース部材１４０に接合した形態にしてもよい。肩当て部材１４８ａ、１４８ｂは可撓性を有するので、腕の上げ下ろしの際に被検者の動きを殆ど制限しないから、この場合も上記同様の効果が得られる。
【００７３】
（第３の実施形態）
図１６は、第３の実施形態におけるＲＦコイル装置９０Ｃの概略構造を示す分解斜視図である。図１６に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｃは、ベース部材２００と、ベルト部材９４ａと、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂとで構成される。
【００７４】
ベース部材２００は、裏面および前面（おもて面）が正方形に形成された直方体状のベース板２０６と、ベース板２０６上に配設されたコネクタ１００、１０２、２１０、２１２と、ケーブル９８とを有する。
ベース板２０６は、前述したＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。
【００７５】
コネクタ１００、１０２はそれぞれ、第２の実施形態と同様にベース板２０６の正方形状の前面（おもて面）の１辺の中央に隣接して互いに対向するように配設される。
ケーブル９８は、ベース板２０６におけるコネクタ１００側の側面から露出している。
【００７６】
ベース板２０６内には、ベース板２０６をおよそ２等分する中心ラインに沿って部分コイル１０８ａが配設されている。部分コイル１０８ａは、一端側がコネクタ１００に接続されており、他端側がコネクタ１０２に接続されている。部分コイル１０８ａは、前述同様にベルト部材９４ａ内の部分コイル１０８ｂに接続されて、ループ状のコイル素子として機能する。
【００７７】
また、ベース板２０６内には、ベース板２０６の裏面および前面に平行になるように、ループ状のコイル素子２１６、２１８が平面的に配設されている。コイル素子２１６、２１８は、デカップリングのため、第２の実施形態と同様に両者が部分的に重なるように配設される。
第２の実施形態と同様に、ベルト部材９４ａの両端がベース板２０６に嵌合された状態において、部分コイル１０８ａ、１０８ｂの導線の延在領域に重なる平面がベース板２０６の裏面および前面に直交するように、部分コイル１０８ａ、１０８ｂは配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、ベルト部材９４ａの（半円状の）横断面がベース板２０６の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成される。従って、部分コイル１０８ａ、１０８ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子２１６またはコイル素子２１８全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【００７８】
また、ベース板２０６内において、ケーブル９８の露出面とは反対側の側面側には、図１６に一点鎖線で示す部分コイル２２２ｃ、２２２ｄが配設されている。部分コイル２２２ｃは、一方の肩当て部材２０２ａ内に配設された部分コイル２２２ａ（図１６で点線で示す）に接続されて、ループ状のコイル素子として機能する。部分コイル２２２ｄは、他方の肩当て部材２０２ｂ内に配設された部分コイル２２２ｂ（図１６で点線で示す）に接続されて、ループ状のコイル素子として機能する。
【００７９】
デカップリングのため、部分コイル２２２ｃとコイル素子２１６とが部分的に重なるように配設されると共に、部分コイル２２２ｄとコイル素子２１８とが部分的に重なるように配設される。コイル素子２１６、２１８、部分コイル１０８ａ、２２２ｃ、２２２ｄは、ベース板２０６内の回路によって、個別にケーブル９８内の別々の配線に電気的に接続されている（図示せず）。
【００８０】
肩当て部材２０２ａ、２０２ｂは、同じ構造であり、板の一端側の半分のみを弧状に湾曲すると共に他端側の半分を平坦なままにした形状である。肩当て部材２０２ａ、２０２ｂは、前述したＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。肩当て部材２０２ａは、その内部で一端側から他端側に向けて配設された部分コイル２２２ａと、一端側に配設されたコネクタ２２６ａとを有する。同様に、肩当て部材２０２ｂは、その内部で一端側から他端側に向けて配設された部分コイル２２２ｂと、一端側に配設されたコネクタ２２６ｂとを有する。
【００８１】
ベース部材２００のコネクタ２１０は、肩当て部材２０２ａのコネクタ２２６ａを含む一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、部分コイル２２２ａ、２２２ｃは、コネクタ２２６ａ、２１０内の不図示の電極等によって互いに両端が接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【００８２】
同様に、ベース部材２００のコネクタ２１２は、肩当て部材２０２ｂのコネクタ２２６ｂを含む一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、部分コイル２２２ｂ、２２２ｄは、コネクタ２２６ｂ、２１２内の不図示の電極等によって互いに両端が接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【００８３】
図１７は、ＲＦコイル装置９０Ｃの各部を連結した場合の概観を示す模式的斜視図であり、複数の装着状態の１つを示す。図１７に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｃは、ベルト部材９４ａ、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂをそれぞれベース部材２００に対して嵌合することができる。また、ＲＦコイル装置９０Ｃは、部分コイル１０８ａの延在線を挟んで対称的な構造である。
【００８４】
連結状態では、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂにおけるコネクタ２２６ａ、２２６ｂ（図１６参照）とは反対側の部分と、ベース部材２００との間の空隙が生じる。この空隙と、ベルト部材９４ａ−ベース部材２００間の空隙とを挿通するように腕を通すことで、ＲＦコイル装置９０Ｃを装着できる。
【００８５】
図１８は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ｃの装着状態の一例を示す平面模式図である。この例では、被検者Ｐの背面にベース部材２００を密着させている。被検者Ｐが腕を下ろした状態では、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂは、図１８に示すように双方をベース部材２００に連結してもよいし、一方または双方を取り外してもよい。
【００８６】
図１９は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ｃの装着状態の一例を示す平面模式図である。腕を下ろした被検者ＰにＲＦコイル装置９０Ｃが装着された状態において、被検者Ｐが腕を上げる場合、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂを取り外せばよい。これにより、被検者Ｐの腕の動きを制限するものは、ベルト部材９４ａだけとなり、第２の実施形態と同様に、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。
【００８７】
このように第３の実施形態では、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂを用いない状態では、ベース部材９２とベルト部材９４ａとで構成される第１の実施形態のＲＦコイル装置９０Ａと機能的には同様になるので、同様の効果が得られる。
【００８８】
また、腕を下ろした状態での撮像時に被検者Ｐの前面側のコイル感度を上げる場合には、肩当て部材２０２ａ、２０２ｂの一方または双方を用いればよい。
【００８９】
肩当て部材２０２ａ、２０２ｂは着脱自在であるので、それらが連結されていても、取り外すだけで、ＲＦコイル装置９０Ｃ自体の交換をすることなく、腕を上げた状態または腕を下げた状態に移行することができる。従って、第２の実施形態と同様の効果が得られる。
【００９０】
なお、第３の実施形態では、ベルト部材９４ａがベース部材２００に対して着脱自在に連結される例を述べたが、これは一例にすぎない。コネクタ１００、１０２等を省き、ベルト部材９４ａとベース部材２００とを接合した形態にしてもよい。また、ベース部材２００として両面が正方形状のものを例に挙げたが、これは一例にすぎず、例えば第１の実施形態のように円盤状にしてもよい。
【００９１】
（第４の実施形態）
第４の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｄは、第１の実施形態のコネクタ１０２、１１４の代わりにヒンジ（ちょうつがい）を設けて、ベルト部材９４ａの一端側をベース部材９２に対して回転可能に固定した構造と同等である。
【００９２】
図２０および図２１は、第４の実施形態におけるＲＦコイル装置９０Ｄの概略構造を示す模式的斜視図である。図２０は、ベース部材２４０と、ベルト部材２４２の一端側とを離した状態を示し、図２１は、回転によってベース部材２４０に対してベルト部材２４２の一端側を勘合させた状態を示す。
【００９３】
図２２は、ベルト部材２４２の回転動作を示すＲＦコイル装置９０Ｄの模式的側面図である。これら図２０〜図２２に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｄは、ベース部材２４０と、ベース部材２４０に対して回転可能に固定されたベルト部材２４２とで構成される。
【００９４】
図２０に示すように、ベース部材２４０は、円盤状に形成されたベース板２４８と、ベース板２４８上に配設されたコネクタ２５２ａおよびヒンジ機構２５６と、ケーブル９８とを有する。ベルト部材２４２は、第１の実施形態のベルト部材９４ａと同様に、板を半円状に湾曲させた形状であり、一端側がヒンジ機構２５６により固定されており、他端側にコネクタ２５２ｂを有する。ベース板２４８およびベルト部材２４２は、前述したＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。
ケーブル９８は、ベース板２４８におけるコネクタ２５２ａ側の側面から露出している。
【００９５】
ヒンジ機構２５６は、ベース部材２４０の前面（おもて面）における、ケーブル９８とは反対側の外縁に配設されている。図２２に示すように、ヒンジ機構２５６は、円盤状のベース板２４８の両面に垂直な同一面内でベルト部材２４２を回転可能にする。図２２において、点線は、ベース部材２４０に対して一端側を勘合させた状態のベルト部材２４２を示す。
【００９６】
図２０に示すように、ベース板２４８内には、ベース板２４８をおよそ２等分する中心ラインに沿って、図中に一点鎖線で示すコイル素子２６０の一部が配設されている。コイル素子２６０の残りの部分は、ヒンジ機構２５６内を通って、ベルト部材２４２内部で一端側から他端側に亘って配設されている。コイル素子２６０は、一端がコネクタ２５２ａに接続されており、他端がベルト部材２４２内でコネクタ２５２ｂに接続されている。
【００９７】
コネクタ２５２ａは、ベース部材２４０の前面（おもて面）における、ヒンジ機構２５６とは反対側に配設されている。コネクタ２５２ａは、コネクタ２５２ｂを含むベルト部材２４２の他端側を嵌合する形状である。この嵌合状態においてコイル素子２６０は、コネクタ２５２ａ、２５２ｂ内の不図示の電極等によって両端が電気的に接続され、ループ状のコイル素子となる。
【００９８】
また、ベース板２４８内には、その裏面および前面に平行なループとなるように、第１の実施形態のコイル素子１０４、１０６と同様の配置でループ状のコイル素子２６４、２６６が配設されている。図２０において、コイル素子２６４は二点鎖線で、コイル素子２６６は点線で示す。コイル素子２６４、２６６は、デカップリングのため、前述の実施形態と同様に両者が部分的に対向するように配設される。
【００９９】
また、上記のコイル素子２６０は、配置的には第１の実施形態の部分コイル１０８ａ、１０８ｂに相当するが、コイル素子２６４、２６６よりもループを形成する導線の断面積が大きい。これらコイル素子２６０、２６４、２６６は、ベース板２４８内の不図示の回路によって個別にケーブル９８内の別々の配線に接続されている。
なお、第１の実施形態と同様に、ベルト部材２４２がコネクタ２５２ａに嵌合された状態において、コイル素子２６０の導線の延在領域に重なる平面がベース板２４８の裏面および前面に直交するように、コイル素子２６０は配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、ベルト部材２４２の（半円状の）横断面がベース板２４８の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成される。従って、コイル素子２６０全体に重なる平面と、コイル素子２６４またはコイル素子２６６全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【０１００】
このように第４の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｄは、第１の実施形態のベルト部材９４ａの一端側をベース部材９２に回転可能に固定した構造と同等であるため、その装着方法については第１の実施形態と同様である。このため、第４の実施形態では、ベルト部材９４ａとベース部材９２とで構成した第１の実施形態のＲＦコイル装置９０Ａと同様の効果が得られる。
【０１０１】
また、第４の実施形態では、ベルト部材２４２内およびベース部材２４０内を１周するコイル素子２６０の導線の断面積が大きいので、装着状態において被検者の前面および背面の両方に配置されるコイル素子２６０の周囲でコイル感度が向上している。
【０１０２】
図２３は、第４の実施形態の変形例に係るＲＦコイル装置９０Ｅの概略構造を示す模式的斜視図である。図２３に示すＲＦコイル装置９０Ｅは、上記の導線断面積を大きくしたコイル素子２６０の代わりに、同様の配置で「別のコイル素子」を配設した点を除き、上記ＲＦコイル装置９０Ｄと同じである。当該「別のコイル素子」は、便宜上、符号２７１とするが、この部材は以下の２７１ａ、２７１ｂ、２７１ｃ、２７１ｄを合わせたものなので、図では符号を示していない。コイル素子２７１は、２ターン巻いたコイル素子である。図２３では、その配線を分かり易くするため、コイル素子２７１を４つの部分２７１ａ、２７１ｂ、２７１ｃ、２７１ｄに分けて示した。
図中に太線で示す第１部分２７１ａはベース板２４８’内に配設された部分であり、一点鎖線で示す第２部分２７１ｂはベルト部材２４２’内に配設された部分である。点線で示す第３部分２７１ｃはベース板２４８’内に配設された部分であり、実線で示す第４部分２７１ｄはベルト部材２４２’内に配設された部分である。
【０１０３】
第１部分２７１ａと第３部分２７１ｃとがベース板２４８’内で互いに交差すると共に、第２部分２７１ｂおよび第４部分２７１ｄはベルト部材２４２’内で互いに等間隔で離間している。これにより、コイル素子２７１は、その電流経路が８の字をその交差点で折り曲げた形状となっている。
電流の経路は、一例としてヒンジ機構２５６の箇所から順に表記すれば、第１部分２７１ａ、第２部分２７１ｂ、第３部分２７１ｃ、第４部分２７１ｄ、第１部分２７１ａのようにループ状となる。コイル素子２７１は、ベース板２４８’内の不図示の回路によって個別にケーブル９８内の別々の配線に接続されている。このように、導線の断面積を大きくするのでなく、１つのコイル素子の巻数を増やすことによっても、コイル感度を向上させることができる。
【０１０４】
なお、第４の実施形態では、ベース板２４８が円盤状である例を述べたが、これは一例にすぎない。ベース板２４８は、例えば裏面および前面（おもて面）が正方形や長方形や６角形などの平板状であってもよい。また、第４の実施形態ではベルト部材２４２が半円状に湾曲している例を述べたが、これは一例にすぎず、例えば角括弧状に折曲した形状のものでもよい。
【０１０５】
（第５の実施形態）
図２４は、第５の実施形態におけるＲＦコイル装置９０Ｆの概略構造を示す模式的斜視図である。図２４に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｆは、リング状のベース部材２８０の２箇所において、バンド部材２８２を接合部材２８４ａ、２８４ｂによってそれぞれ固定した構造である。
【０１０６】
バンド部材２８２は、帯状のベルト部材２８６ａと、羽根部材２８６ｂ、２８６ｃ、２８６ｄ、２８６ｅとを一体形成した構造であり、これらは例えば前述のＦＰＣなどによって形成されており、可撓性を有する。
【０１０７】
ベルト部材２８６ａは、一端側が接合部材２８４ｂによってベース部材２８０に固定されていると共に他端側にコネクタ２９２ａを有し、その中央よりもやや一端側が接合部材２８４ａによってベース部材２８０に固定されている。
ベルト部材２８６ａ内には、その一端から他端に亘ってコイル素子３００ａが配設されている。コイル素子３００ａは、一端がコネクタ２９２ａに電気的に接続されており、他端がベース部材２８０内を通ってコネクタ２９２ｂに電気的に接続されている。コイル素子３００ａは、コネクタ２９２ａ、２９２ｂが連結することで両端が電気的に接続され、ループ状のコイルとして機能する。
【０１０８】
羽根部材２８６ｂ、２８６ｃ、２８６ｄ、２８６ｅ内にはそれぞれ、ベルト部材２８６ａ内に跨るように、ループ状のコイル素子３００ｂ、３００ｃ、３００ｄ、３００ｅが配設されている。羽根部材２８６ｂ、２８６ｃは、互いに部分的に重なるようにベルト部材２８６ａに対して固定されており、羽根部材２８６ｄ、２８６ｅも互いに部分的に重なるようにベルト部材２８６ａに対して固定されている。これは、デカップリングのため、コイル素子３００ｂ、３００ｃ、３００ｄ、３００ｅが平面的に見て部分的に重なるようにしたものである（後述の図２５参照）。
【０１０９】
ベース部材２８０は、環状のリング部材３０４と、リング部材３０４上に設けられたコネクタ２９２ｂと、リング部材３０４の側面から出ているケーブル９８とを有する。リング部材３０４は、前述のＦＲＰなどの変形しない材料によって形成されている。また、リング部材３０４内には、図２４に点線で示すループ状のコイル素子３０８が配設されている。
【０１１０】
コイル素子３００ａ、３００ｂ、３００ｃ、３００ｄ、３００ｅ、３０８は、ベルト部材２８６ａやリング部材３０４内の不図示の回路によって、ケーブル９８内の別々の配線にそれぞれ接続されている。
【０１１１】
コネクタ２９２ｂは、コネクタ２９２ａを含むベルト部材２８６ａの一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、コネクタ２９２ａ、２９２ｂ内の不図示の電極等によって、コイル素子３００ａの両端が電気的に接続される。
【０１１２】
図２５は、ＲＦコイル装置９０Ｆにおいて、バンド部材２８２を広げた状態を示す平面模式図である。コイル素子３００ｂ、３００ｃ、３００ｄ、３００ｅは、コイル素子３００ａの延在ラインを基準に線対称に配設されている。そして、デカップリングのため、コイル素子３００ｂは、平面的に見てコイル素子３００ｃ、３００ｄに部分的に重なるように配設されている。同様に、コイル素子３００ｅも、平面的に見てコイル素子３００ｃ、３００ｄに部分的に重なるように配設されている。
【０１１３】
図２６は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ｆの装着状態の一例を示す平面模式図である。装着方法としては、例えば、被検者Ｐの肩の背面にベース部材２８０を密着した状態で、ベルト部材２８６ａで腕の根元側を巻くようにして、ベルト部材２８６ａの一端をベース部材２８０のコネクタ２９２ｂに嵌合すればよい。
【０１１４】
そして、図２６に示すように、被検者Ｐの前面には４つの羽根部材２８６ｂ〜２８６ｅが被せられるが、羽根部材２８６ｂ〜２８６ｅは可撓性を有するので、被検者Ｐの腕の動きを殆ど制限しない。
【０１１５】
図２７は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ｆの装着状態の一例を示す平面模式図である。ここで、被検者Ｐの腕の動きを制限するものは、実質的には腕に巻かれるように装着されたベルト部材２８６ａだけであるので、ＲＦコイル装置９０Ｆを装着した状態で無理なく腕の上げ下げを行うことができる。
【０１１６】
このように第５の実施形態においても、１のＲＦコイル装置９０Ｆで腕を上げた状態、下ろした状態の両方に適した形状を持つため、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。従って、第５の実施形態においても第２の実施形態と同様の効果が得られる。また、装着状態では、４つの羽根部材２８６ｂ〜２８６ｅによって被検者の前面に４つのループ状のコイル素子３００ｂ〜３００ｅが密着する。このため、特に被検者の前面側において広く良好なコイル感度が得られる。
【０１１７】
なお、第５の実施形態では、ベース部材２８０が（リング部材３０４によって）環状に形成される例を述べたが、これは一例にすぎない。ベース部材２８０は、例えば第１の実施形態と同様の円盤状にしてもよいし、第２の実施形態のように両面が略正方形の薄板状にしてもよい。
【０１１８】
（第６の実施形態）
図２８は、第６の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｇの概略構成を示す模式的斜視図であり、図２９は、そのＲＦコイル装置９０Ｇから２つのベルト部材を取り外した状態を示す分解斜視図である。
【０１１９】
図２８、図２９に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｇは、（内部にコイル素子の一部としての部分コイルを含む）２つのベルト部材３４４、３４６をベース部材３４０に対して嵌合することで構成される。ＲＦコイル装置９０Ｇは、２つのベルト部材３４４、３４６を被検者の両肩にそれぞれ上から被せるか、或いは、ベルト部材３４４、３４６とベース部材３４０との空隙に両腕をそれぞれ通すように構成されている。このため、ＲＦコイル装置９０Ｇは、左右対称な構造となっている。
【０１２０】
図２８に示すように、ベース部材３４０は、ベース板３５０と、ベース板３５０上に配設されたコネクタ３５４ａ、３５４ｂ、３５６ａ、３５６ｂと、ケーブル９８とを有する。ベース板３５０は、両面が略長方形の平板状（裏面、前面、および、４つの側面からなる略直方体状）であり、ＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。
【０１２１】
ベース板３５０の前面（おもて面）において、ケーブル９８側の外縁に隣接してコネクタ３５４ａ、３５６ａが例えば約３０ｃｍ程度の間隔で離間して配設されている。この間隔は、前記したＲＦコイル装置９０Ｇの被検者に対する装着状態（後述の図３０、図３１を参照）を考慮して、標準的な人体の肩幅より若干狭くしたものである。また、ベース板３５０の前面におけるコネクタ３５４ａとコネクタ３５６ａの間の部分は、被検者の首に当接される部分であるため、滑らかに窪むように面取りされている。
【０１２２】
ベース板３５０において、ケーブル９８が出ている側面に隣接する２つの側面には、肩当て部材３６４、３６６がそれぞれ固定されている。コネクタ３５４ｂは、ベース板３５０の前面の外縁において、肩当て部材３６４とベース板３５０との接合部分よりも例えば１ｃｍ程度離れた位置に配設されている。コネクタ３５６ｂは、ベース板３５０の前面の外縁において、肩当て部材３６６とベース板３５０との接合部分よりも例えば１ｃｍ程度離れた位置に配設されている。
【０１２３】
図２９に示すように、ベース板３５０内では、コネクタ３５４ａ−３５４ｂ間を結ぶ位置に部分コイル３７４ｂが配設され、コネクタ３５６ａ−３５６ｂ間を結ぶ位置に部分コイル３７６ｂが配設されている。
【０１２４】
ベース板３５０内において、部分コイル３７４ｂの延在線を中心に挟んで対称的な配置となるように、肩当て部材３６４側にはコイル素子３８０ａが配設され、その反対側にはコイル素子３８０ｂが配設されている。
同様に、ベース板３５０内において、部分コイル３７６ｂの延在線を中心に挟んで対称的な配置となるように、肩当て部材３６６側にはコイル素子３８０ｄが配設され、その反対側にはコイル素子３８０ｃが配設されている。
コイル素子３８０ａ〜３８０ｄは、直角三角形の各頂点を丸めた輪郭のループ状であり、それぞれカップリングがあまり生じない程度の間隔で離間して配設されている。また、コイル素子３８０ａ〜３８０ｄは、その導線部分がベース板３５０の裏面および前面に平行になるように平面的に配設されている。
【０１２５】
肩当て部材３６４、３６６は、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料で形成されており、折り曲げ可能である。肩当て部材３６４内には、ベース板３５０側にコイル素子３７０ａが配設されており、その反対側にコイル素子３７０ｂが配設されている。
同様に、肩当て部材３６６内には、ベース板３５０側にコイル素子３７２ａが配設されており、その反対側にコイル素子３７２ｂが配設されている。
これらコイル素子３７０ａ、３７０ｂ、３７２ａ、３７２ｂは、直角三角形の各頂点を丸めた輪郭のループ状であり、それぞれカップリングがあまり生じない程度の間隔で離間して配設されている。
【０１２６】
部分コイル３７４ｂ、３７６ｂ、コイル素子３８０ａ〜３８０ｄ、３７０ａ、３７０ｂ、３７２ａ、３７２ｂは、肩当て部材３６４、３６６およびベース板３５０内の不図示の回路によって、ケーブル９８内の別々の配線に個別に接続されている。
【０１２７】
図２９に示すように、ベルト部材３４４、３４６は、帯状の板を半円状にねじるように湾曲させた形状である。ベルト部材３４４、３４６は、互いに対称的な形状であることを除いて同様の構造であり、ＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。
ベルト部材３４４は、一端側にコネクタ３８４ａを有すると共に他端側にコネクタ３８４ｂを有し、その内部の一端から他端に亘って部分コイル３７４ａが配設されている。
同様に、ベルト部材３４６は、一端側にコネクタ３８６ａを有すると共に、他端側にコネクタ３８６ｂを有し、その内部の一端から他端に亘って部分コイル３７６ａが配設されている。
【０１２８】
ベース板３５０上のコネクタ３５４ａは、コネクタ３８４ａを含むベルト部材３４４の一端側を嵌合する形状であり、ベース板３５０上のコネクタ３５４ｂは、コネクタ３８４ｂを含むベルト部材３４４の他端側を嵌合する形状である。ベルト部材３４４の両端がコネクタ３５４ａ、３５４ｂに嵌合されると、部分コイル３７４ａ、３７４ｂは、コネクタ３５４ａ、３５４ｂ、３８４ａ、３８４ｂ内の不図示の電極等によって互いに両端が電気的に接続されてループ状のコイル素子となる。
第１の実施形態と同様に、ベルト部材３４４の両端がベース板３５０に嵌合された状態において、部分コイル３７４ａ、３７４ｂの導線の延在領域に重なる平面がベース板３５０の裏面および前面に直交するように、部分コイル３７４ａ、３７４ｂは配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、ベルト部材３４４の（略半円状の）横断面がベース板３５０の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成される。従って、部分コイル３７４ａ、３７４ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子３８０ａまたはコイル素子３８０ｂ全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【０１２９】
同様に、ベース板３５０上のコネクタ３５６ａは、コネクタ３８６ａを含むベルト部材３４６の一端側を嵌合する形状であり、ベース板３５０上のコネクタ３５６ｂは、コネクタ３８６ｂを含むベルト部材３４６の他端側を嵌合する形状である。ベルト部材３４６の両端がコネクタ３５６ａ、３５６ｂに嵌合されると、部分コイル３７６ａ、３７６ｂは、コネクタ３５６ａ、３５６ｂ、３８６ａ、３８６ｂ内の不図示の電極等によって互いに両端が電気的に接続されてループ状のコイル素子となる。
上記同様に、ベルト部材３４６の両端がベース板３５０に嵌合された状態において、部分コイル３７６ａ、３７６ｂの導線の延在領域に重なる平面がベース板３５０の裏面および前面に直交するように、部分コイル３７６ａ、３７６ｂは配設されている。これを実現するため、上記嵌合状態において、ベルト部材３４６の（略半円状の）横断面がベース板３５０の裏面および前面に直交する立体的形状として、各部は構成される。従って、部分コイル３７６ａ、３７６ｂからなるコイル素子全体に重なる平面と、コイル素子３８０ｃまたはコイル素子３８０ｄ全体に重なる平面とは、互いに直交し、互いのカップリングは殆ど生じない。
【０１３０】
図３０は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ｇの装着状態の一例を示す平面模式図である。装着方法としては、例えば、ベルト部材３４４、３４６を外してから、被検者Ｐの背面の肩近傍にベース部材３４０を配置した状態で、被検者の両肩の上に被せるようにベルト部材３４４、３４６をそれぞれベース部材３４０に対して連結させればよい。
【０１３１】
或いは、ベルト部材３４４、３４６をベース部材３４０に取り付けた状態にしてから、ベルト部材３４４、３４６を被検者Ｐの両肩の上に被せるように、即ち、ＲＦコイル装置９０Ｇをバックパックのように背負う装着方法でもよい。そして、被検者Ｐの前面側に肩当て部材３６４、３６６を被せればよい。なお、図３０では装着状態を分かり易くするため、一方の肩当て部材３６４については被検者Ｐの前面側に被せていない状態を示す。
【０１３２】
図３１は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ｇの装着状態の一例を示す平面模式図である。図３０に示す腕を下ろしての装着状態から図３１に示す腕を上げての装着状態にするには、例えば以下のようにすればよい。即ち、ベルト部材３４４、３４６を一旦取り外してから、ベルト部材３４４、３４６とベース板３５０との間の空隙に被検者Ｐの両腕をそれぞれ挿通させるように、ベルト部材３４４、３４６をベース板３５０に嵌合させればよい。その後、被検者Ｐの前面に肩当て３６４、３６６を被せればよい。ここで、肩当て部材３６４、３６６は可撓性を有するので、被検者Ｐの腕の動きを制限しない。
【０１３３】
なお、図３０に示す腕を下ろしての装着状態では、ベルト部材３４４、３４６とベース板３５０との間の空隙に被検者Ｐの両腕を挿通させていないが、挿通させるようにしてもよい。
【０１３４】
このように第６の実施形態においても、第３の実施形態と同様の効果が得られる。また、装着状態では、２つの肩当て部材３６４、３６６が被検者Ｐの前面側にくるので、４つのコイル素子３７０ａ、３７０ｂ、３７２ａ、３７２ｂが被検者Ｐの両肩近傍に密着する。また、被検者Ｐの両肩の背面側には４つのコイル素子３８０ａ〜３８０ｄが密着する。さらに、これらのコイル素子とは直交する面でのループとなるように、部分コイル３７４ａ、３７４ｂ、３７６ａ、３７６ｂによって２つのコイル素子が形成される。このため、被検者の背面側および前面側において広く良好なコイル感度が得られる。さらに、１つのＲＦコイル装置で両肩の撮像に対応することができる。
【０１３５】
なお、第６の実施形態では、肩当て部材３６４、３６６について、ベース板３５０を間に挟んで両側に対向するように配置する例を述べたが、これは一例にすぎない。肩当て部材は、図３２の斜視図で示すＲＦコイル装置９０Ｈのように、コネクタ３５４ａ、３５６ａ側（装着時における被検者の頭側）に配置してもよい。
【０１３６】
図３２に示すＲＦコイル装置９０Ｈは、肩当て部材３６４’、３６６’の配置を除いて、上記のＲＦコイル装置９０Ｇと同様の構造である。肩当て部材３６４’内にはコイル素子３７０ａ’、３７０ｂ’が配設され、肩当て部材３６６’内にはコイル素子３７２ａ’、３７２ｂ’が配設されている。この場合も上記ＲＦコイル装置９０Ｇと同様の装着が可能であり、被検者の肩の上から肩当て部材３６４’、３６６’を被せることができる。
【０１３７】
また、ベース板３５０については、被検者の異なる肩幅にも対応し易いように、肩幅方向に伸縮自在に構成してもよい（図２９の肩当て部材３６４−３６６間の幅が伸縮自在となるように、ベース板３５０を構成してもよい）。
【０１３８】
（第７の実施形態）
図３３は、第７の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｉの概略構成を示す模式的斜視図である。図３３に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｉは、第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２をベルト部材４０４の所定箇所を中心に回転軸機構４１０によって回転可能に連結することで構成される。これら第１ベース部材４００、第２ベース部材４０２、ベルト部材４０４、回転軸機構４１０は、ＦＲＰなどの変形しない材料によって形成されている。
【０１３９】
第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２は、楕円状の両面と側面とによって平板状に形成されており、互いに同一の寸法および形状である。ベルト部材４０４は、帯状の板の両端を環状に連結させた形状である。第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２は、それぞれのおもて面（および裏面）が互いに平行な状態を維持するように、回転可能に固定されている。第１ベース部材４００内には、ループ状のコイル素子４２０が平面的に配設されており、第２ベース部材４０２内にはループ上のコイル素子４２２が平面的に配設されている。
図３３に示すように第１ベース部材４００と第２ベース部材４０２とが回転可能に連結した状態において、コイル素子４２０、４２２が平面的に見て部分的に重なるように配設されている。これは、前述の実施形態と同様に、デカップリングのためである。また、ベルト部材４０４内には、その延在面に沿って環状のコイル素子４２４が配設されている。
従って、コイル素子４２４全体に重なる平面と、コイル素子４２０全体に重なる平面とは、互いに直交し、コイル素子４２０、４２４間のカップリングは殆ど生じない。同様に、コイル素子４２４全体に重なる平面と、コイル素子４２２全体に重なる平面とは、互いに直交し、コイル素子４２２、４２４間のカップリングは殆ど生じない。
【０１４０】
図３４は、図３３とは反対側（裏面側）からＲＦコイル装置９０Ｉを見た場合の平面模式図である。図３４に示すように、第１ベース部材４００の裏面側からは、ケーブル９８が出ている。コイル素子４２０、４２２、４２４は、第１ベース部材４００、第２ベース部材４０２、回転軸機構４１０内の不図示の配線や回路によってケーブル９８内の別々の配線に個別に接続されている。
回転軸機構４１０は、第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２を挿通する円筒状の回転軸（図示せず）を有し、この回転軸は、ベルト部材４０４の１箇所において固定具４１４によって固定されている。
【０１４１】
図３５は、回転によって第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２を広げた場合のＲＦコイル装置９０Ｉの模式的斜視図である。図３３〜図３５に示すように、第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２は、回転軸機構４１０によって、上記回転軸を中心に同一面内で回転可能に連結される。
【０１４２】
図３６は、被検者Ｐが腕を下ろした状態におけるＲＦコイル装置９０Ｉの装着状態の一例を示す平面模式図である。装着方法としては、例えば、第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２が被検者Ｐの背面側になるように、ベルト部材４０４に被検者Ｐの腕を挿通させればよい。
【０１４３】
図３７は、被検者Ｐが腕を上げた状態におけるＲＦコイル装置９０Ｉの装着状態の一例を示す平面模式図である。第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２は、被検者Ｐの背面側に位置し、平板状であるから、被検者Ｐの腕の上げ下ろしを制限しない。従って、被検者Ｐの腕には、その動きを制限しない程度の適切な幅のベルト部材４０４が巻かれているだけである。このため、ＲＦコイル装置９０Ｉは、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。
【０１４４】
このように第７の実施形態においても、第４の実施形態と同様の効果が得られる。さらに、第７の実施形態では、被検者Ｐが腕を下げたり上げたりした場合に、被検者Ｐの肩や腕の根元の直下に第１ベース部材４００および第２ベース部材４０２が配置されるように、これらを回転させることができる（図３６、３７参照）。これにより、被検者Ｐの腕の位置に合わせて、コイルの感度領域を適切に変更できる。
【０１４５】
（第８の実施形態）
図３８は、第８の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｊを広げた状態を示す平面模式図である。図３９は、ＲＦコイル装置９０Ｊの両端を連結させた状態を示す模式的斜視図である。図３８に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｊは、バンド部材４５０と、バンド部材４５０の一端に配設されたコネクタ４６０ａと、バンド部材４５０の他端に配設されたコネクタ４６０ｂとを有する。
【０１４６】
バンド部材４５０は、被検者の腕の根本を巻くような装着状態を実現するため、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料によって、およそ帯状に形成されている。バンド部材４５０は、その長さ方向（図３８に矢印で示すＬｅｎｇｔｈ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ）の中央領域４５０ａにおいて幅が狭く形成されている。これは、装着状態で被検者が腕を上げる際に、この窪んだ中央領域４５０ａに腕が入るようにすることで、腕を上げた状態での装着に対応し易くするためである。
【０１４７】
また、バンド部材４５０は、被検者の肩領域を覆うことでコイルの感度領域を確保するため、中央領域４５０ａの両側の突出領域４５０ｂ、４５０ｃにおいて、幅が広く形成されている。
【０１４８】
また、バンド部材４５０は、突出領域４５０ｃから一端側（コネクタ４６０ａ側）に向かうほど幅が狭くなるように形成されていると共に、突出領域４５０ｂから他端側（コネクタ４６０ｂ側）に向かうほど幅が狭くなるように形成されている。これは、装着状態においてバンド部材４５０の両端が被検者の脇側に配置されるため、被検者が腕を下ろし易くするために先細りさせたものである。
【０１４９】
バンド部材４５０の中央部には、ケーブル９８が配設されている。また、バンド部材４５０の内部において、一端側から他端側に亘ってコイル素子４７０ａが配設されている。
【０１５０】
図３９に示すように、コネクタ４６０ｂは、コネクタ４６０ａを含むバンド部材４５０の一端側を嵌合する構造である。この嵌合状態では、コイル素子４７０ａは、コネクタ４６０ａ、４６０ｂ内の不図示の電極等によって両端が電気的に接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【０１５１】
図３８に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｊは、その長さ方向に直交するように２分した場合に、一端側（コネクタ４６０ａ側）と、他端側（コネクタ４６０ｂ側）とがほぼ対称的な構造である（コネクタ４６０ａ、４６０ｂの雄雌の形状の違いを除く）。
具体的には、図３８に示すように、バンド部材４５０内において、突出領域４５０ｂを含む領域からコイル素子４７０ａの延在線を跨る位置に、ループ状（楕円状）のコイル素子４７０ｂが配設されている。同様に、バンド部材４５０内において、突出領域４５０ｃを含む領域からコイル素子４７０ａの延在線を跨る位置に、ループ状（楕円状）のコイル素子４７０ｃが配設されている。
【０１５２】
また、バンド部材４５０内において、コイル素子４７０ａの延在線を中心に挟んでコイル素子４７０ｂとは反対側には、ループ状（楕円状）のコイル素子４７０ｄが配設されている。同様に、バンド部材４５０内において、コイル素子４７０ａの延在線を中心に挟んでコイル素子４７０ｃとは反対側には、ループ状（楕円状）のコイル素子４７０ｅが配設されている。
【０１５３】
デカップリングのため、コイル素子４７０ｂ、４７０ｄは、平面的に見て部分的に重なるように配設されている。同様に、コイル素子４７０ｃ、４７０ｅは、平面的に見て部分的に重なるように配設されている。これらコイル素子４７０ａ〜４７０ｅは、バンド部材４５０内の不図示の回路によって個別にケーブル９８内の別々の配線に接続されている。
【０１５４】
図４０は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、バンド部材４５０の突出領域４５０ｂ、４５０ｃが被検者Ｐの腕側となるようにＲＦコイル装置９０Ｊを装着した状態の一例を示す平面模式図である。装着方法としては、例えば、バンド部材４５０を被検者Ｐの肩の上から被せてから、被検者Ｐの脇でコネクタ４６０ａ、４６０ｂを嵌合させればよい。或いは、コネクタ４６０ａ、４６０ｂを予め嵌合させてから、バンド部材４５０に対して被検者Ｐの腕を挿通させてもよい。
【０１５５】
図４１は、図４０に示すＲＦコイル装置９０Ｊの装着状態から、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す平面模式図である。図４０、図４１から分かるように、バンド部材４５０の中央領域４５０ａが窪んでいる。従って、腕を上げる場合にはこの窪みに腕を入れることで、被検者Ｐは、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、ＲＦコイル装置９０Ｊを無理なく装着できる。
【０１５６】
上記の装着状態において、肩の前面側にはコイル素子４７０ｃ、４７０ｅの感度領域がおよび（図４０、図４１参照）、肩の背面側にはコイル素子４７０ｂ、４７０ｄの感度領域がおよぶ（図示せず）。また、これら４つのコイル素子４７０ｂ〜４７０ｅの感度領域に直交する方向には、コイル素子４７０ａの感度領域がおよぶ。従って、５つのコイル素子４７０ａ〜４７０ｅにより、良好なコイル感度を確保できる。
【０１５７】
図４２は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、バンド部材４５０の突出領域４５０ｂ、４５０ｃが被検者Ｐの胸側となるようにＲＦコイル装置９０Ｊを装着した状態の一例を示す平面模式図である。
図４３は、図４２に示すＲＦコイル装置９０Ｊの装着状態から、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す平面模式図である。
【０１５８】
バンド部材４５０は、被検者Ｐの腕に巻かれているだけであって可撓性を有する。従って、図４２、図４３のように、バンド部材４５０の突出領域４５０ｂ、４５０ｃが被検者Ｐの胸側にした場合にも、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態の双方の状態でＲＦコイル装置９０Ｊを無理なく装着できる。また、図４２、図４３の装着状態においても、図４０、図４１の装着状態の場合と同様に、５つのコイル素子４７０ａ〜４７０ｅにより、良好なコイル感度を確保できる。
なお、図４０〜図４３ではコネクタ４６０ａ、４６０ｂを被検者Ｐの脇側にする装着例を述べたが、コネクタ４６０ａ、４６０ｂを被検者Ｐの肩の上側にして装着することもできる。
図４４および図４５はそれぞれ、腕を上げた被検者Ｐに対して、コネクタ４６０ａ、４６０ｂを肩の上側にしてＲＦコイル装置９０Ｊを装着した状態の一例を示す平面模式図である。図４４は、突出領域４５０ｂ、４５０ｃを被検者Ｐの外側にした場合であり、図４５は、突出領域４５０ｂ、４５０ｃを被検者Ｐの胸側にした場合である。
【０１５９】
図４６および図４７はそれぞれ、図４０の装着状態における人体座標系の肩関節部のサジタル断面の断面模式図であり、図４６は腕の太い被検者に対する装着状態を示し、図４７は腕の細い被検者に対する装着状態を示す。なお、上記サジタル断面は、被検者Ｐの腹側を前、背中側を後ろとした前後方向をＹ軸方向とし、およそ背骨延在方向に頭を上、足を下とした上下方向をＺ軸方向とする人体座標系のＹ−Ｚ平面に対応する。
【０１６０】
腕の太い被検者の場合には、図４６に示すようにバンド部材４５０と被検者の腕との空隙が狭くなり、腕の細い被検者Ｐの場合には、図４７に示すようにバンド部材４５０と被検者の腕との空隙が大きくなる。バンド部材４５０は可撓性を有するので、図４６および図４７から分かるように、被検者の腕の太さに拘らずに装着可能である。このように第８の実施形態においても、第５の実施形態と同様の効果が得られる。
【０１６１】
（第９の実施形態）
図４８は、第９の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｋを広げた状態を示す平面模式図である。図４９は、ＲＦコイル装置９０Ｋの両端を連結させた状態を示す模式的斜視図である。図４８に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｋは、カバー部材５００と、ベルト部材５０２とを有する。
【０１６２】
カバー部材５００の一端と、ベルト部材５０２の一端とは連結されており、カバー部材５００の他端側にはコネクタ５０６ａが配設されており、ベルト部材５０２の他端側にはコネクタ５０６ｂが配設されている。コネクタ５０６ａ、５０６ｂの連結によってカバー部材５００とベルト部材５０２とで被検者の腕の根本を巻くような装着状態を実現するため、カバー部材５００とベルト部材５０２は、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料によって形成されている。
【０１６３】
カバー部材５００は、およそ帯状に形成されており、その長さ方向（図４８に矢印で示すＬｅｎｇｔｈ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ）に３つの領域に分けられる。具体的には、カバー部材５００は、その一端側の肩当て領域５００ａと、その他端側の肩当て領域５００ｂと、両者を繋ぐバンド領域５００ｃとからなる。
【０１６４】
肩当て領域５００ａ、５００ｂはそれぞれ、被検者の肩の前面または背面に当接される。この当接状態において、被検者の肩領域を覆うことでコイルの感度領域を確保するため、肩当て領域５００ａ、５００ｂは、バンド領域５００ｃよりも幅が広く形成されている。また、この当接状態において被検者がカバー部材５００を無理なく脇に挟めるように、バンド領域５００ｃは、肩当て領域５００ａ、５００ｂよりも幅が狭く形成されている。
【０１６５】
カバー部材５００の他端側には、コネクタ５０６ａの配設箇所近傍からケーブル９８が出ている。また、カバー部材５００およびベルト部材５０２を平面状に広げた状態において一直線状となるように、ベルト部材５０２の他端から一端に亘ると共に、カバー部材５００の一端から他端に亘るコイル素子５１０が配設されている。
コネクタ５０６ａは、コネクタ５０６ｂを含むベルト部材５０２の他端側を嵌合する構造である。この嵌合状態では、コイル素子５１０は、コネクタ５０６ａ、５０６ｂ内の不図示の電極等によって両端が電気的に接続され、ループ状のコイル素子として機能する。
【０１６６】
ＲＦコイル装置９０Ｋは、図４８に示すコイル素子５１０の延在線の上側と下側とで２分した場合に、対称的な構造である。
具体的には、カバー部材５００の肩当て領域５００ａ内には、コイル素子５１０の延在線を挟んで互いに対称的な配置となるように、ループ状の２つのコイル素子５１２、５１４が配設されている。これらコイル素子５１２、５１４は、デカップリングのため、平面的に見て部分的に重なるように配設されている。
【０１６７】
同様に、カバー部材５００の肩当て領域５００ｂ内には、コイル素子５１０の延在線を挟んで互いに対称的な配置となるように、ループ状の２つのコイル素子５１６、５１８が配設されている。これらコイル素子５１６、５１８は、デカップリングのため、平面的に見て部分的に重なるように配設されている。
【０１６８】
また、図４８に示すように、カバー部材５００のバンド領域５００ｃのおよそ左半分から肩当て領域５００ａの右側に亘って、コイル素子５２０が配設されており、バンド領域５００ｃのおよそ右半分から肩当て領域５００ｂの左側に亘って、コイル素子５２２が配設されている。
【０１６９】
コイル素子５２０の一部と、コイル素子５２２の一部は、デカップリングのため、バンド領域５００ｃの中央において平面的に見て重なるように配設されている。
また、コイル素子５２０の一部は、コイル素子５１２、５１４の一部ともデカップリングのため平面的に重なるように配設されている。
同様に、コイル素子５２２の一部は、コイル素子５１６、５１８の一部ともデカップリングのため平面的に重なるように配設されている。
これらコイル素子５１０、５１２、５１４、５１６、５１８、５２０、５２２は、カバー部材５００内の不図示の回路によって個別にケーブル９８内の別々の配線に接続されている。
【０１７０】
図５０は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、カバー部材５００のバンド領域５００ｃが被検者Ｐの脇に挟まるようにＲＦコイル装置９０Ｋを装着した状態の一例を示す平面模式図である。装着方法としては、例えば、バンド領域５００ｃを脇に挟むと共に、肩当て領域５００ａ、５００ｂをそれぞれ被検者Ｐの肩の前面および背面に被さるようにしてから、コネクタ５０６ａ、５０６ｂを嵌合させればよい。或いは、コネクタ５０６ａ、５０６ｂを予め嵌合させてから、ＲＦコイル装置９０Ｋに対して被検者Ｐの腕を挿通させてもよい。
【０１７１】
図５１は、図５０に示すＲＦコイル装置９０Ｋの装着状態から、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す平面模式図である。図５０、図５１から分かるように、被検者Ｐの肩の前面および背面には肩当て領域５００ａ、５００ｂが被さるものの、ＲＦコイル装置９０Ｋにおいて、被検者Ｐの腕の上げ下ろしを直接的に遮る部分はない。さらに、ＲＦコイル装置９０Ｋの殆どの部分（カバー部材５００やベルト部材５０２）は可撓性を有するので、被検者ＰはＲＦコイル装置９０Ｊを装着した状態で容易に腕の上げ下ろしができる。
【０１７２】
上記の装着状態において、肩の前面側および背面側にはそれぞれ、コイル素子５１２、５１４、５２０、または、コイル素子５１６、５１８、５２２の感度領域がおよぶ（図４８、図４９参照）。また、コイル素子５１２、５１４、５１６、５１８の感度領域に直交する方向には、コイル素子５１０の感度領域がおよぶ。従って、７つのコイル素子５１０、５１２、５１４、５１６、５１８、５２０、５２２により、肩領域における良好なコイル感度を確保できる。
【０１７３】
図５２は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、ベルト部材５０２が被検者Ｐの脇に挟まるようにＲＦコイル装置９０Ｋを装着した状態の一例を示す平面模式図である。装着方法については上記と同様である。
【０１７４】
図５３は、図５２に示すＲＦコイル装置９０Ｋの装着状態から、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す平面模式図である。図５２、図５３に示す装着状態の場合も、図５０、図５１の場合と同様に、被検者Ｐの肩の前面および背面には肩当て領域５００ａ、５００ｂが被さるものの、ＲＦコイル装置９０Ｋにおいて、被検者Ｐの腕の上げ下ろしを直接的に遮る部分はない。
【０１７５】
従って、被検者ＰはＲＦコイル装置９０Ｊを装着した状態で腕の上げ下ろしができる。また、図５２、図５３に示す装着状態においても、図５０、図５１に示す場合と同様に、７つのコイル素子５１０、５１２、５１４、５１６、５１８、５２０、５２２により、肩領域における良好なコイル感度を確保できる。
このように第９の実施形態においても、第５の実施形態と同様の効果が得られる。
【０１７６】
なお、上記の例では肩当て領域５００ａ、５００ｂ、バンド領域５００ｃによってカバー部材５００が一体形成されている例を述べたが、これは一例にすぎない。例えば、図５４に示すように、肩当て領域５００ａ側と、肩当て領域５００ｂ側とでカバー部材を分離可能に構成してもよい。
【０１７７】
図５４は、第９の実施形態の変形例の概略構造を示す平面模式図である。図５４に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｌは、上記ＲＦコイル装置９０Ｋのカバー部材５００を第１カバー部材５２６ａと、第２カバー部材５２６ｂとに着脱自在に分離した点を除き、同様の構成である。以下、違いのみを説明する。
【０１７８】
具体的には、第１カバー部材５２６ａの一端側にはコネクタ５３０ａが配設され、第２カバー部材５２６ｂの一端側にはコネクタ５３０ｂが配設される。また、第１カバー部材５２６ａ内には、上記ＲＦコイル装置９０Ｋのコイル素子５１０の半分に相当する部分コイル５１０ａが配設され、第２カバー部材５２６ｂ内には、上記コイル素子５１０の残り半分に相当する部分コイル５１０ｂが配設される。
【０１７９】
また、第１カバー部材５２６ａ内には、上記ＲＦコイル装置９０Ｋのコイル素子５２０の主要部に相当する部分コイル５２０ａが配設され、第２カバー部材５２６ｂ内には、上記ＲＦコイル装置９０Ｋのコイル素子５２２の主要部に相当する部分コイル５２２ａが配設される。
また、第１カバー部材５２６ａ内には、上記コイル素子５２２の残りの部分に相当する部分コイル５２２ｂが配設され、第２カバー部材５２６ｂ内には、上記コイル素子５２０の残りの部分に相当する部分コイル５２０ｂが配設される。
【０１８０】
コネクタ５３０ａは、コネクタ５３０ｂを含む第２カバー部材５２６ｂの一端側を嵌合する形状である。この嵌合状態において、部分コイル５２０ａ、５２０ｂは、コネクタ５３０ａ、５３０ｂ内の不図示の電極等によって両端がそれぞれ連結されて１つのループ状のコイル素子として機能する。
同様に、この嵌合状態において、部分コイル５２２ａ、５２２ｂは、両端がそれぞれ接続されて１つのループ状のコイル素子として機能する。
また、この嵌合状態において、部分コイル５１０ａ、５１０ｂも互いに電気的に接続される。以上のＲＦコイル装置９０Ｌの場合も、連結状態における全体形状および各コイル素子の配置は上記ＲＦコイル装置９０Ｋと同等であるので、同様の効果が得られる。
【０１８１】
（第１０の実施形態）
図５５は、第１０の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｍの模式的な分解斜視図である。図５５に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｍは、互いに連結されるカバー部材６００および連結部材６０４を有する。図５５内の３つの実線矢印は、カバー部材６００および連結部材６０４のコネクタ同士の連結方向を示すものであり、互いに同方向である。
図５６は、図５５に示す３つの実線矢印の方向に見た場合のカバー部材６００の模式的側面図である。
図５７は、図５５に示す３つの実線矢印とは反対の方向から見た場合の連結部材６０４の模式的側面図である。
【０１８２】
図５８は、カバー部材６００および連結部材６０４を連結した状態において、図５５内の破線の矢印方向から見た場合の内部のコイル素子の配置を示す平面模式図である。なお、図５８では、コイル素子の配置を分かり易くするため、羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６、６２８、６３０、６３２を広げた（平面状に展開した）状態を示し、リング部材６０８とその内部のコイル素子６４８のみを斜視図的に示す。
また、図５８では区別のため、カバー部材６００およびこれに固定された各要素を太い実線で示し、連結部材６０４およびこれに固定された各要素を細い実線で示し、コイル要素については点線、一点鎖線、または、二点鎖線で示す。
【０１８３】
以下、図５５〜図５８を参照しながら、ＲＦコイル装置９０Ｍの各部の構造について説明する。
図５５に示すように、カバー部材６００は、両側の側面およびこれら側面に平行な横断面が角括弧状になるように平板を折り曲げた形状であり、ＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。カバー部材６００の上面側には、ケーブル９８が配設されている。
【０１８４】
図５５および図５６に示すように、カバー部材６００の内側の面には、リング部材６０８がコネクタ６１０によって固定されている。リング部材６０８は、被検者の腕をその開口に挿通させるために、ＦＲＰなどの変形しない材料で環状に形成されており、支持部材として機能する。
【０１８５】
また、カバー部材６００の前面（リング部材６０８が固定された面に対向する面であり、図５６において太線で示す部分）には、羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６がそれぞれ固定されている。羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６はそれぞれ、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料によって、４角を丸めた長方形の羽根状に、かつ、ほぼ同じ大きさで形成されており、一端側がカバー部材６００に固定されている。
【０１８６】
カバー部材６００は、リング部材６０８の開口の法線を間に挟んでほぼ左右対称な構造である。
具体的には、カバー部材６００における連結部材６０４との連結面（角括弧状の側面の一方）側には、羽根部材６２０、６２６がリング部材６０８を間に挟んで互いに対向する位置に設けられている。
カバー部材６００における連結面側とは反対側には、羽根部材６２２、６２４が互いに対向する位置に設けられている。
なお、内部に含まれる各コイル素子同士（後述の図５８参照）のデカップリングのため、羽根部材６２２は、部分的に羽根部材６２０の上に重なるように配設されている。同様に、羽根部材６２４は、部分的に羽根部材６２６の上に重なるように配設されている
【０１８７】
図５５および図５６に示すように、カバー部材６００における連結部材６０４との連結面には、連結部材６０４に嵌合するためのコネクタ６４０ａ、６４２ａ、６４４ａが配設されている。一方、図５５および図５７に示すように、連結部材６０４におけるカバー部材６００との連結面は、（コネクタの雄雌の違いを除いて）カバー部材６００の角括弧状の側面と同じ大きさおよび形状に形成されている。連結部材６０４は、連結面とは反対側が球面状となっており、内側が窪んだ形状である。
【０１８８】
連結部材６０４におけるカバー部材６００との連結面には、コネクタ６４０ａ、６４２ａ、６４４ａにそれぞれ対応する位置に、これらにそれぞれ嵌合する形状のコネクタ６４０ｂ、６４２ｂ、６４４ｂが設けられている。
図５５内の３つの同方向の矢印に示すように、コネクタ６４０ａ、６４０ｂが互いに嵌合し、コネクタ６４２ａ、６４２ｂが互いに嵌合し、コネクタ６４４ａ、６４４ｂが互いに嵌合することで、カバー部材６００の側面に連結部材６０４が固定される。なお、連結部材６０４は、ＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。
【０１８９】
図５５に示すように、連結部材６０４において、カバー部材６００との連結面とは反対側には、羽根部材６３０が設けられている。この羽根部材６３０の両側には、互いに対向する位置に羽根部材６２８、６３２が設けられている。
羽根部材６２８、６３０、６３２は、ＦＰＣなどの可撓性を有する材料によって、４角を丸めた長方形の羽根状に形成されており、一端側が連結部材６０４に固定されている。なお、連結部材６０４側の羽根部材６２８、６３２は、その延在面の方向がカバー部材６００側の羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６とそれぞれ揃うように配置される。
【０１９０】
また、カバー部材６００と連結部材６０４とを連結した状態において、羽根部材６２０上に羽根部材６３２が部分的に重なるように、羽根部材６３２は、連結部材６０４において上記連結面からはみ出るように配設されている（図５５参照）。これは、デカップリングのためである。
同様に、連結状態において、羽根部材６２６上に羽根部材６２８が部分的に重なるように、羽根部材６２８は、連結部材６０４において上記連結面からはみ出るように配設されている。
【０１９１】
以下、図５８を参照しながら、ＲＦコイル装置９０Ｍの内部のコイル素子の配置について説明する。リング部材６０８内には、図中に点線で示すように、その環状の内部を１周するようにループ状のコイル素子６４８が配設されている。
【０１９２】
また、羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６、６２８、６３０、６３２内には、ループ状（楕円状）のコイル素子６５０、６５２、６５４、６５６、６５８、６６０、６６２が配設されている。区別のため、羽根部材６２０内のコイル素子６５０および羽根部材６２６内のコイル素子６５６については一点鎖線で示し、その他の５つのコイル素子６５２、６５４、６５８、６６０、６６２については破線で示す。
【０１９３】
図５８に示すように、カバー部材６００と連結部材６０４とを連結した状態では、コイル素子６５０は、連結部材６０４側の一部が平面的に見てコイル素子６６２に部分的に重なるように配設されている。これは、デカップリングのためである。同様に、コイル素子６５０は、連結部材６０４とは反対側の一部が平面的に見てコイル素子６５２に部分的に重なるように配設されている。
【０１９４】
同様に、コイル素子６５６は、連結部材６０４側の一部が平面的に見てコイル素子６５８に部分的に重なるように、反対側の一部が平面的に見てコイル素子６５４に部分的に重なるように配設されている。
リング部材６０８内のコイル素子６４８は、コネクタ６１０内の電極等によって、カバー部材６００内の回路等を介してケーブル９８内の個別の配線に電気的に接続されている。
【０１９５】
羽根部材６２８内のコイル素子６５８は、連結部材６０４内の回路と、コネクタ６４４ａ、６４４ｂ（図５５参照）内の電極等によって、カバー部材６００内の回路等を介してケーブル９８内の個別の配線に電気的に接続されている。
【０１９６】
また、羽根部材６３０内のコイル素子６６０は、連結部材６０４内の回路と、コネクタ６４２ａ、６４２ｂ内の電極等によって、カバー部材６００内の回路を介してケーブル９８内の個別の配線に電気的に接続されている。
【０１９７】
また、羽根部材６３２内のコイル素子６６２は、連結部材６０４内の回路と、コネクタ６４０ａ、６４０ｂ内の電極等によって、カバー部材６００内の回路を介してケーブル９８内の個別の配線に電気的に接続されている。
なお、連結部材６０４内の回路、コネクタ内の電極、カバー部材６００内の回路については、煩雑となるので図示を省略する。
【０１９８】
コイル素子６５０、６５２、６５４、６５６についても、それぞれ、カバー部材６００内の回路等を介して、ケーブル９８内の個別の配線に電気的に接続されている。
【０１９９】
図５９は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、カバー部材６００および連結部材６０４を連結してＲＦコイル装置９０Ｍを装着した状態の一例を示す模式的斜視図である。装着方法としては、例えば、リング部材６０８に被検者Ｐの腕を通してカバー部材６００を被検者Ｐの肩の前面および背面に被せてから、連結部材６０４をカバー部材６００に連結させればよい。
【０２００】
図６０は、図５９に示すＲＦコイル装置９０Ｍの装着状態から、連結部材６０４を取り外して、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す模式的斜視図である。
【０２０１】
ＲＦコイル装置９０Ｍの装着状態において、肩の前面側はコイル素子６５４、６５６により、肩の背面側はコイル素子６５０、６５２により、被検者Ｐの腕の根本周囲はコイル素子６５８、６６０、６６２により、十分なコイルの感度領域が確保される。また、コイル素子６５０、６５２、６５４、６５６の感度領域とは直交する方向に、腕回りにコイル素子６４８の感度領域がおよぶ。このため、腕を下ろした状態での撮像時において、良好なコイルの感度領域が確保される。
【０２０２】
なお、連結部材６０４については、腕を下ろしての撮像時においてコイルの感度領域をさらに広げるための付加的なものであって、必須ではない。腕を上げた状態、下ろした状態の双方において、カバー部材６００のみによっても、５つのコイル素子６４８、６５０、６５２、６５４、６５６によってコイルの感度領域が十分に確保される。
【０２０３】
ここで、リング部材６０８は、カバー部材６００の内側の面において、連結部材６０４との連結面側に固定されているから（図５５、図５８参照）、装着状態においてカバー部材６００は、被検者Ｐの肩頂点よりもさらに外側には殆どはみ出ない。即ち、カバー部材６００は、被検者Ｐが腕を上げる動きを殆ど妨げない。また、カバー部材６００の各羽根部材６２０、６２２、６２４、６２６は可撓性を有するので、被検者Ｐの腕の動きを妨げない。
【０２０４】
前述のように、連結部材６０４はあくまで付加的なものであるので、カバー部材６００のみの装着状態によって、腕を上げた状態、および、腕を下げた状態のどちらの場合にも、無理なく装着することができる。また、連結部材６０４が連結されていても、それを取り外すだけで、容易に腕の上げ下ろしができる。
このように第１０の実施形態においても、第３の実施形態と同様の効果が得られる。
【０２０５】
なお、第１０の実施形態のＲＦコイル装置９０Ｍを使用する場合、被検者Ｐの背面のコイル感度領域をより広く補完するため、図６１の平面模式図に示す背面用のＲＦコイル装置６８０を併用してもよい。ＲＦコイル装置６８０は、ベース板６８２内にループ状のコイル素子６８６、６８８を配設し、これらを不図示の回路によってケーブル９８内の個別の配線にそれぞれ接続した構成である。コイル素子６８６、６８８は、例えば、これら２つによって背中の上半分をカバーする大きさである。
【０２０６】
また、第１０の実施形態では、カバー部材６００が角括弧状に曲げられた形状である例を述べたが、これは一例にすぎない。カバー部材６００については、例えば、平板をＵ字状に湾曲させた形状であってもよい。この場合、連結部材６０４の連結面も、カバー部材６００の側面と同一形状および同一寸法にすることが望ましい。
【０２０７】
図６２は、羽根部材を省略した第１０の実施形態の変形例に係るＲＦコイル装置９０Ｎの概略構成を示す模式的な分解斜視図である。図６２に示すように、ＲＦコイル装置９０Ｎは、カバー部材７００に連結部材７０４を連結することで構成される。図６２内の３つの実線矢印は、カバー部材７００および連結部材７０４のコネクタ同士の連結方向を示すものであり、互いに同方向である。
【０２０８】
カバー部材７００は、両側の側面およびこれら側面に平行な横断面がＵ字状になるように平板を折り曲げた形状であり、ＦＲＰなどの変形しない材料で形成されている。カバー部材７００の上面側には、ケーブル９８が配設されている。
【０２０９】
カバー部材７００の内側の面には、前記リング部材６０８がコネクタ６１０によって固定されている。カバー部材７００における連結部材７０４との連結面には、連結部材７０４に嵌合するためのコネクタ７１０ａ、７１２ａ、７１４ａが配設されている。
一方、連結部材７０４におけるカバー部材７００との連結面は、（コネクタの雄雌の違いを除いて）カバー部材７００のＵ字状の側面と同じ大きさおよび形状に形成されている。なお、連結部材７０４は、ＲＦコイル装置９０Ｍの連結部材６０４と同様に、ＦＲＰなどの変形しない材料によって内側が窪んだ形状に形成されている。
【０２１０】
連結部材７０４の連結面には、コネクタ７１０ａ、７１２ａ、７１４ａにそれぞれ対応する位置に、これらにそれぞれ嵌合する形状のコネクタ７１０ｂ、７１２ｂ、７１４ｂが設けられている。コネクタ７１０ａ、７１０ｂが互いに嵌合し、コネクタ７１２ａ、７１２ｂが互いに嵌合し、コネクタ７１４ａ、７１４ｂが互いに嵌合することで、カバー部材７００の側面に連結部材７０４が固定される。
【０２１１】
また、図６２に一点鎖線で示すように、カバー部材７００内には、コネクタ７１４ａ側にループ状のコイル素子７３０が配設されており、コネクタ７１０ａ側にループ状のコイル素子７３２が配設されている。同様に、連結部材７０４内にも、互いに対向する位置にループ状のコイル素子７３４、７３６が配設されている。
【０２１２】
図６３は、腕を下ろした被検者Ｐに対して、カバー部材７００および連結部材７０４を連結してＲＦコイル装置９０Ｍを装着した状態の一例を示す模式的斜視図である。装着方法は、上記ＲＦコイル装置９０Ｍと同様である。
【０２１３】
図６４は、図６３に示すＲＦコイル装置９０Ｎの装着状態から、連結部材７０４を取り外して、被検者Ｐが腕を上げた状態の一例を示す模式的斜視図である。
【０２１４】
ＲＦコイル装置９０Ｎの装着状態において、肩の前面側はコイル素子７３０、７３４により、肩の背面側はコイル素子７３２、７３６により、十分なコイルの感度領域が確保される。また、コイル素子７３０、７３２の感度領域とは直交する方向に、腕回りにコイル素子６４８の感度領域がおよぶ。このため、腕を下ろした状態での撮像時において、良好なコイルの感度領域が確保される。
【０２１５】
連結部材７０４については、ＲＦコイル装置９０Ｍの場合と同様に付加的なものであって、必須ではない。腕を上げた状態、下ろした状態の双方において、カバー部材７００のみによっても、３つのコイル素子６４８、７３０、７３２によって、コイルの感度領域が十分に確保される。
【０２１６】
ＲＦコイル装置９０Ｎの場合も、リング部材６０８は、カバー部材７００の内側の面において連結面側に固定されているから（図６２参照）、装着状態においてカバー部材７００は、被検者Ｐの肩頂点よりもさらに外側には殆どはみ出ない。従って、ＲＦコイル装置９０Ｍの場合と同様に、腕を上げた状態と下げた状態の双方での装着が可能であり、第３の実施形態と同様の効果が得られる。
【０２１７】
（第１１の実施形態）
図６５は、第１１の実施形態に係るＭＲＩ装置２０の全体構成を示すブロック図である。図６５に示すように、ＭＲＩ装置２０は、静磁場を形成する筒状の静磁場用磁石２２と、静磁場用磁石２２の内側において軸を同じにして設けられた筒状のシムコイル２４と、傾斜磁場コイル２６と、ＲＦコイル２８と、制御系３０と、被検者Ｐが乗せられる寝台３２とを備える。さらにＭＲＩ装置２０は、上記ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎのいずれかを備える。
【０２１８】
ここでは一例として、装置座標系の互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を以下のように定義する。まず、静磁場用磁石２２およびシムコイル２４は、それらの軸方向が鉛直方向に直交するように配置されているものとし、静磁場用磁石２２およびシムコイル２４の軸方向をＺ軸方向とする。また、鉛直方向をＹ軸方向とし、寝台３２は、その天板の載置用の面の法線方向がＹ軸方向となるように配置されているものとする。
【０２１９】
制御系３０は、静磁場電源４０と、シムコイル電源４２と、傾斜磁場電源４４と、ＲＦ送信器４６と、ＲＦ受信器４８と、寝台駆動装置５０と、シーケンスコントローラ５６と、コンピュータ５８とを備える。
【０２２０】
傾斜磁場電源４４は、Ｘ軸傾斜磁場電源４４ｘと、Ｙ軸傾斜磁場電源４４ｙと、Ｚ軸傾斜磁場電源４４ｚとで構成されている。また、コンピュータ５８は、演算装置６０と、入力装置６２と、表示装置６４と、記憶装置６６とで構成されている。
【０２２１】
静磁場用磁石２２は、静磁場電源４０に接続され、静磁場電源４０から供給された電流により撮像空間に静磁場を形成させる。シムコイル２４は、シムコイル電源４２に接続され、シムコイル電源４２から供給される電流により、この静磁場を均一化する。静磁場用磁石２２は、超伝導コイルで構成される場合が多く、励磁の際に静磁場電源４０に接続されて電流が供給されるが、一旦励磁された後は非接続状態とされるのが一般的である。なお、静磁場電源４０を設けずに、静磁場用磁石２２を永久磁石で構成してもよい。
【０２２２】
傾斜磁場コイル２６は、Ｘ軸傾斜磁場コイル２６ｘと、Ｙ軸傾斜磁場コイル２６ｙと、Ｚ軸傾斜磁場コイル２６ｚとを有し、静磁場用磁石２２の内側で筒状に形成されている。Ｘ軸傾斜磁場コイル２６ｘ、Ｙ軸傾斜磁場コイル２６ｙ、Ｚ軸傾斜磁場コイル２６ｚはそれぞれ、Ｘ軸傾斜磁場電源４４ｘ、Ｙ軸傾斜磁場電源４４ｙ、Ｚ軸傾斜磁場電源４４ｚに接続される。
【０２２３】
Ｘ軸傾斜磁場電源４４ｘ、Ｙ軸傾斜磁場電源４４ｙ、Ｚ軸傾斜磁場電源４４ｚからＸ軸傾斜磁場コイル２６ｘ、Ｙ軸傾斜磁場コイル２６ｙ、Ｚ軸傾斜磁場コイル２６ｚにそれぞれ供給される電流により、Ｘ軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｙ軸方向の傾斜磁場Ｇｙ、Ｚ軸方向の傾斜磁場Ｇｚが撮像空間にそれぞれ形成される。
【０２２４】
即ち、装置座標系の３軸方向の傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、Ｇｚを合成して、論理軸としてのスライス選択方向傾斜磁場Ｇｓｓ、位相エンコード方向傾斜磁場Ｇｐｅ、および、読み出し方向（周波数エンコード方向）傾斜磁場Ｇｒｏの各方向を任意に設定できる。スライス選択方向、位相エンコード方向、および、読み出し方向の各傾斜磁場Ｇｓｓ、Ｇｐｅ、Ｇｒｏは、静磁場に重畳される。
【０２２５】
ＲＦ送信器４６は、シーケンスコントローラ５６から入力される制御情報に基づいて、核磁気共鳴を起こすためのラーモア周波数のＲＦパルス（ＲＦ電流パルス）を生成し、これを送信用のＲＦコイル２８に送信する。
ＲＦコイル２８には、ガントリに内蔵されたＲＦパルスの送受信用の全身用コイル（図示せず）や、寝台３２または被検者Ｐの近傍に設けられるＲＦパルスの受信用の局所コイルなどがある。本実施形態では局所コイルの一例として、肩用のＲＦコイル装置９０Ａ〜９０ＮのいずれかがＲＦ受信器４８に接続されている。
【０２２６】
送信用のＲＦコイル２８は、ＲＦ送信器４６からＲＦパルスを受けて被検者Ｐに送信する。ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎのいずれかを含む受信用のＲＦコイル２８は、被検者Ｐの内部の原子核スピンがＲＦパルスによって励起されることで発生したＭＲ信号（磁気共鳴信号としてのエコー信号）を受信し、このＭＲ信号は、ＲＦ受信器４８により検出される。
【０２２７】
ＲＦ受信器４８は、検出したＭＲ信号に前置増幅、中間周波変換、位相検波、低周波増幅、フィルタリングなどの各種の信号処理を施した後、Ａ／Ｄ（ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  ｄｉｇｉｔａｌ）変換を施すことで、デジタル化された複素データである生データ（ｒａｗ  ｄａｔａ）を生成する。ＲＦ受信器４８は、生成したＭＲ信号の生データをシーケンスコントローラ５６に入力する。
演算装置６０は、ＭＲＩ装置２０全体のシステム制御を行うものである。
【０２２８】
シーケンスコントローラ５６は、演算装置６０の指令に従って、傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６およびＲＦ受信器４８を駆動させるために必要な制御情報を記憶する。ここでの制御情報とは、例えば、傾斜磁場電源４４に印加すべきパルス電流の強度や印加時間、印加タイミング等の動作制御情報を記述したシーケンス情報である。
【０２２９】
シーケンスコントローラ５６は、記憶した所定のシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６およびＲＦ受信器４８を駆動させることにより、傾斜磁場Ｇｘ、Ｇｙ、ＧｚおよびＲＦ信号（ＲＦパルス）を発生させる。また、シーケンスコントローラ５６は、ＲＦ受信器４８から入力されるＭＲ信号の生データ（ｒａｗ  ｄａｔａ）を受けて、これを演算装置６０に入力する。
以下、上記ＭＲＩ装置２０によって、肩を撮像領域に含むイメージングを行う場合の動作の流れについて説明する。
【０２３０】
ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎのいずれかが肩に装着された被検者Ｐが寝台３２にセットされ、静磁場電源４０により励磁された静磁場用磁石２２によって撮像空間に静磁場が形成される。また、シムコイル電源４２からシムコイル２４に電流が供給されて、撮像空間に形成された静磁場が均一化される。
【０２３１】
そして、入力装置６２から演算装置６０に撮像開始指示が入力されると、演算装置６０は、パルスシーケンスを含む撮像条件をシーケンスコントローラ５６に入力する。シーケンスコントローラ５６は、入力されたパルスシーケンスに従って傾斜磁場電源４４、ＲＦ送信器４６およびＲＦ受信器４８を駆動させることで、撮像空間に傾斜磁場を形成させると共に、ＲＦコイル２８からＲＦ信号を発生させる。
【０２３２】
このため、被検者Ｐの内部の核磁気共鳴により生じたＭＲ信号が、（ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎのいずれかを一部として含む）ＲＦコイル２８により受信され、ＲＦ受信器４８により検出される。ＲＦ受信器４８は、検出したＭＲ信号に所定の信号処理を施した後、これをＡ／Ｄ変換することで、デジタル化したＭＲ信号である生データを生成する。ＲＦ受信器４８は、生成した生データをシーケンスコントローラ５６に入力する。
【０２３３】
シーケンスコントローラ５６は、生データを演算装置６０に入力し、演算装置６０は、その内部のｋ空間データベース（図示せず）に形成されたｋ空間において、生データをｋ空間データとして配置する。演算装置６０は、ｋ空間データにフーリエ変換を含む画像再構成処理を施すことで画像データを再構成し、これを一旦保存後、これに所定の画像処理を施すことで表示用画像データを生成し、この表示用画像データを記憶装置６６に保存する。
【０２３４】
このように本実施形態では、ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎを肩の撮像に用いるので、１つのＲＦコイル装置（９０Ａ〜９０Ｎのいずれか）によって、腕を上げた状態の撮像と、腕を下ろした状態の撮像の双方に対応することができる。また、ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎのいずれかを用いるので、肩においてコイルの感度領域を十分に確保できる。即ち、上記第１〜第１０の実施形態と同様の効果が得られる。
【０２３５】
（実施形態の補足事項）
［１］上記実施形態では、ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎを被検者の肩に装着する場合の作用効果等について説明したが、本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。ＲＦコイル装置９０Ａ〜９０Ｎは、例えば足首など、被検者の他の部分に装着してＲＦ信号の送信や受信に用いてもよい。
【０２３６】
［２］第１の実施形態では、ベルト部材９４ａ、９４ｂ、９４ｃ、９４ｄ、９４ｄ’が半円状に湾曲している例を述べたが、これは一例にすぎない。例えば角括弧状に折曲した形状のものでもよい。この点は、第２〜第４の実施形態や、第６の実施形態についても同様である。上記の湾曲とは、湾曲部分の横断面が曲線状の意味であり、上記の折曲とは、折れ曲がっている部分の横断面が直線と直線とに分離できる状態の意味である。
【０２３７】
［３］ベルト部材９４ａ、９４ｂ、９４ｃ、９４ｄ、９４ｄ’、２４２、２８６ａ、３４４、３４６、４０４、５０２が帯状（横断面が長方形状）に形成されている例を述べたが、本発明の実施形態は、かかる態様に限定されるものではない。ベルト部材は、例えば横断面が円または楕円状（ロープ状）であってもよい。
【０２３８】
［４］請求項の用語と実施形態との対応関係を説明する。なお、以下に示す対応関係は、参考のために示した一解釈であり、本発明を限定するものではない。
【０２３９】
静磁場用磁石２２、シムコイル２４、傾斜磁場コイル２６、ＲＦコイル２８、制御系３０の全体（図６５参照）が、静磁場および傾斜磁場の印加と、ＲＦ信号の送信とを伴った撮像により被検者ＰからＭＲ信号を収集する機能は、請求項記載の信号収集部の一例である。
収集されたＭＲ信号（エコー信号）に基づいて被検者Ｐの画像データを再構成する演算装置６０の機能は、請求項記載の画像生成部の一例である。
【０２４０】
［５］本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０２４１】
２０  ＭＲＩ装置
２２  静磁場用磁石
２４  シムコイル
２６  傾斜磁場コイル
２６ｘ  Ｘ軸傾斜磁場コイル
２６ｙ  Ｙ軸傾斜磁場コイル
２６ｚ  Ｚ軸傾斜磁場コイル
２８  ＲＦコイル
３０  制御系
３２  寝台
４０  静磁場電源
４２  シムコイル電源
４４  傾斜磁場電源
４４ｘ  Ｘ軸傾斜磁場電源
４４ｙ  Ｙ軸傾斜磁場電源
４４ｚ  Ｚ軸傾斜磁場電源
４６  ＲＦ送信器
４８  ＲＦ受信器
５０  寝台駆動装置
５６  シーケンスコントローラ
５８  コンピュータ
６０  演算装置
６２  入力装置
６４  表示装置
６６  記憶装置
９０Ａ〜９０Ｎ  ＲＦコイル装置
９２、１４０、２００、２４０、２８０  ベース部材
９４ａ、９４ｂ、９４ｃ、９４ｄ、９４ｄ’、２４２、２８６ａ  ベルト部材
９６、１４２、２０６、２４８  ベース板
９８  ケーブル
１００、１０２、１１２、１１４、２１０、２１２、２５２ａ、２５２ｂ  コネクタ
１０４、１０６、１１８、１２０、１２２、１２４、１３４  コイル素子
１０８ａ、１０８ｂ  部分コイル
１３０  回転軸機構
１３２  リング部材
１４８ａ、１４８ｂ、２０２ａ、２０２ｂ  肩当て部材
２５６  ヒンジ機構
２８２  バンド部材
２８６ｂ、２８６ｃ、２８６ｄ、２８６ｅ  羽根部材
３４０  ベース部材
３５０  ベース板
３４４、３４６、４０４、５０２  ベルト部材
３６４、３６６、３６４’、３６６’  肩当て部材
４００  第１ベース部材
４０２  第２ベース部材
４１０  回転軸機構
４５０  バンド部材
４６０ａ、４６０ｂ、５０６ａ、５０６ｂ  コネクタ
５００  カバー部材
６００、７００  カバー部材
６０４、７０４  連結部材
６０８  リング部材
６１０、６４０ａ、６４０ｂ、６４２ａ、６４２ｂ、６４４ａ、６４４ｂ  コネクタ
６２０、６２２、６２４、６２６、６２８、６３０、６３２  羽根部材
６４８、６５０、６５２、６５４、６５６、６５８、６６０、６６２  コイル素子
Ｐ  被検者
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
0005784300.tif 000033
【図３３】
0005784300.tif 000034
【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
0005784300.tif 000049
【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
0005784300.tif 000058
【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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