(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
湯水を加熱する熱源部と、循環ポンプを有するポンプユニットが配管によって接続され、双方の機器を含む間の配管内に所定温度の湯水を滞留させて、要求に応じて滞留された湯水から出湯させる機能を備えた給湯システムであって、
熱源部とポンプユニットは、個々に筐体を有し、
各筐体はほぼ同一の寸法に設定され、通常の設置状態を基準に、同一方向の面に複数の配管接続部が設けられており、
熱源部の配管接続部のうちの少なくとも１つと、ポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つは、ほぼ同じ位置であり、
熱源部及びポンプユニットは、同一の架台に固定されることを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
熱源部は、燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、主に燃焼ガスの潜熱を回収する二次熱交換器とを有する熱源部であり、当該熱源部は潜熱回収によって発生する凝縮水が前記配管接続部のいずれかを介して排出され、
ポンプユニットは、膨張タンクを有し、当該膨張タンクと連通した流路から溢れた湯水が前記配管接続部のいずれかを介して排出されることを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
湯水を加熱する熱源部と、循環ポンプを有するポンプユニットが配管によって接続され、双方の機器を含む間の配管内に所定温度の湯水を滞留させて、要求に応じて滞留された湯水から出湯させる機能を備えた給湯システムであって、
熱源部とポンプユニットは、個々に筐体を有し、
各筐体はほぼ同一の寸法に設定され、通常の設置状態を基準に、同一方向の面に複数の配管接続部が設けられており、
熱源部の配管接続部のうちの少なくとも１つと、ポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つは、ほぼ同じ位置であり、
熱源部は、燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、主に燃焼ガスの潜熱を回収する二次熱交換器とを有する熱源部であり、当該熱源部は潜熱回収によって発生する凝縮水が前記配管接続部のいずれかを介して排出され、
ポンプユニットは、膨張タンクを有し、当該膨張タンクと連通した流路から溢れた湯水が前記配管接続部のいずれかを介して排出されることを特徴とする給湯システム。
【請求項４】
少なくとも給水用、給湯用、並びに、排水用の主配管を備え、熱源部及びポンプユニットにおける各配管接続部には前記いずれかの主配管から分岐した分岐配管が接続されるものであって、
熱源部とポンプユニットの配管接続部のうち、前記ほぼ同じ位置に配される配管接続部は、同一の主配管から分岐した分岐配管が接続されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の給湯システム。
【請求項５】
湯水を加熱する熱源部と、循環ポンプを有するポンプユニットが配管によって接続され、双方の機器を含む間の配管内に所定温度の湯水を滞留させて、要求に応じて滞留された湯水から出湯させる機能を備えた給湯システムであって、
熱源部とポンプユニットは、個々に筐体を有し、
各筐体はほぼ同一の寸法に設定され、通常の設置状態を基準に、同一方向の面に複数の配管接続部が設けられており、
熱源部の配管接続部のうちの少なくとも１つと、ポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つは、ほぼ同じ位置であり、
少なくとも給水用、給湯用、並びに、排水用の主配管を備え、熱源部及びポンプユニットにおける各配管接続部には前記いずれかの主配管から分岐した分岐配管が接続されるものであって、
熱源部とポンプユニットの配管接続部のうち、前記ほぼ同じ位置に配される配管接続部は、同一の主配管から分岐した分岐配管が接続されることを特徴とする給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、即湯式の給湯システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ホテルや銭湯等の商業施設においては、熱交換器を流れる湯水を燃焼部で生成された高温の燃焼ガスで加熱する構成を備えた給湯装置が広く普及している。この種の給湯装置の一形態として、燃焼部や熱交換器等が内蔵されてユニット化された汎用の給湯器本体（熱源部）と、その給湯器本体とカラン等を接続する配管によって構成されたものがある。即ち、この給湯装置は、施工現場において、所定の位置に予めユニット化された給湯器本体を据え付け、その給湯器本体からカラン等に至るまでを、現場に合わせて形成した配管によって接続している。
【０００３】
ところで、商業施設では、家庭に比べて建物自体が巨大であり、さらに給湯器本体が地下等に設置されるため、給湯器本体からカラン等までの距離が長くなる場合が多い。即ち、給湯器本体で加熱された湯水が、カラン等に至るまでには相当な時間（少なくとも数十秒）を要する。そのため、出湯要求（例えば、カラン等が操作されること）が発生してから湯水を加熱したのでは、所定の温度の湯水が出湯されるまでにかなりの時間的な遅れが発生する。そこで、商業施設では、リモコン等で設定された温度の湯水を、出湯時に備えて予め生成しておくことが可能な即湯機能を備えた給湯システム（以下、即湯式給湯システムとも言う）が採用されている。
【０００４】
この種の即湯式給湯システムは、通常の給湯装置の構成に加えて、湯水が循環する循環回路を備えており、その循環回路内で湯水を設定温度に維持して、出湯要求があるまで待機可能な構成とされている。例えば、特許文献１にその技術が開示されている。
【０００５】
ところが、このような即湯式給湯システムは、施工現場ごとに、循環回路を形成するために不可欠なポンプや膨張タンク等を、現場に合わせて選定しなければならないという煩わしさや、施工現場において、それら各機器を循環回路に組み込んで施工しなければならないという作業上の手間があった。
【０００６】
そこで、近年、即湯式給湯システムの施工性等の向上を目的として、予めポンプや膨張タンク等の機器を１つの筐体内にユニット化したポンプユニットが市場において普及している。即ち、このようなポンプユニットを採用すれば、施工現場において、ポンプや膨張タンク等を選定するような煩わしさが解消でき、施工上の余分な手間を省くことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−１５９８６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、従来のポンプユニットは、前記した不満を解消することだけに注目してユニット化されたため、ポンプユニットに対する配管工事の手間までは考慮されていない。即ち、施工現場においては、給湯器本体に接続する配管等は、作業の効率化の観点から、規格品が採用される場合が多いが、この種のポンプユニットは、規格化された配管等を利用するまでの構成が備えられていない。そのため、ポンプユニットに対する配管工事においては、未だに現場合わせで配管が形成されており、作業効率のさらなる向上が望まれている。
【０００９】
また、従来のポンプユニットは、ユニット化される以前と比べると、ポンプや膨張タンク等が露出した状態ではないため、すっきりした外観が確保されているが、給湯システム全体の統一性という観点からすれば、さらなる改善が望まれている。
【００１０】
そこで、本発明では、従来技術の問題に鑑み、さらなる施工性の向上、並びに、給湯器本体（熱源部）とポンプユニットの外観上の統一化を図ることができる給湯システムの提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するため、請求項１に記載の発明は、湯水を加熱する熱源部と、循環ポンプを有するポンプユニットが配管によって接続され、双方の機器を含む間の配管内に所定温度の湯水を滞留させて、要求に応じて滞留された湯水から出湯させる機能を備えた給湯システムであって、熱源部とポンプユニットは、個々に筐体を有し、各筐体はほぼ同一の寸法に設定され、通常の設置状態を基準に、同一方向の面に複数の配管接続部が設けられており、熱源部の配管接続部のうちの少なくとも１つと、ポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つは、ほぼ同じ位置であることを特徴の一つとする給湯システムである。
【００１２】
ここで、先にも説明したが、カラン等まで至る配管の大部分は、施工現場に合わせて配管工事が行われる。特に、商業施設における給湯システムでは、主配管から分岐させた分岐配管を熱源部に接続する。そのため、熱源部に接続される分岐配管等に予め規格化された配管等（以下、規格配管等と言う）が利用できれば作業効率が向上する。特に、ホテルや銭湯等の大容量の給湯能力が必要な商業施設では、通常、汎用品であってほぼ同じ構造（少なくとも配管接続部の位置が同じ）の熱源部同士を複数連結させて給湯能力を増強させているため、規格配管等が利用できれば非常に便利である。
なお、ここで言う「規格配管」とは、ＪＩＳ規格等ではなく、給湯能力や配管径等に基づいて決定された配管長さ等を一定の規格にした社内規格のことである。
そこで、本発明では、熱源部の筐体と、ポンプユニットの筐体が、通常の設置状態を基準に、同一方向の面に複数の配管接続部が設けられ、熱源部の配管接続部のうちの少なくとも１つと、ポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つが、ほぼ同じ位置に配された構成とされている。即ち、複数の熱源部を連結する際に利用する同じ規格配管等を利用することができるため、配管工事の作業効率が向上する。
また、本発明の給湯システムは、熱源部とポンプユニットが個々に筐体を有し、その各筐体がほぼ同一の寸法に設定されている。そのため、熱源部とポンプユニットは、外観上に統一性が形成され、意匠性の向上を図ることができる。
従って、本発明の給湯システムによれば、従来のポンプユニットが採用された場合に比べて、より高い施工性が図れ、さらに熱源部とポンプユニットの外観上の統一化を図ることができる。
【００１３】
ここで、商業施設においては、熱源部を所定の位置に固定する手段として、熱源部の寸法に合うように規格化された架台が採用される場合がある。そして、前記したように複数の熱源部を連結する場合には、前記架台が熱源部の数と同数用意され、それらの架台が一体的に連結される。即ち、このような架台を利用することで、熱源部同士の間隔を現場で合わせることなく確実に等間隔に整列させて設置することができる。そして、これを利用すれば、例えば、主配管における分岐配管が接続される位置も予め設定しておくことができるため、主配管自体も予め規格化された配管を利用することが可能となる。これにより、さらなる作用効率の向上を図ることができる。
そこで、請求項１に記載の発明では、熱源部及びポンプユニットは、同一の架台に固定されることを特徴とする給湯システムとした。
【００１４】
かかる構成によれば、熱源部とポンプユニットが同じ架台で固定されるため、さらなる施工性の向上が図れる。また、施工後における全体の統一性がさらに増すため、意匠性が高い給湯システムを提供することが可能となる。
【００１５】
請求項２，３に記載の発明は、熱源部は、燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、主に燃焼ガスの潜熱を回収する二次熱交換器とを有する熱源部であり、当該熱源部は潜熱回収によって発生する凝縮水が前記配管接続部のいずれかを介して排出され、ポンプユニットは、膨張タンクを有し、当該膨張タンクと連通した流路から溢れた湯水が前記配管接続部のいずれかを介して排出されることを特徴の一つとする給湯システムである。
【００１６】
かかる構成によれば、熱源部に潜熱回収型の二次熱交換器を備えられ、ポンプユニットに膨張タンクが備えられ、熱源部とポンプユニットのいずれからも外部に排水される場合であっても、両者の筐体に設けられる配管接続部の位置をほぼ同一にすることができる。これによれば、排水用として用いられる規格配管等も共通したものが利用できる。
【００１７】
請求項４，５に記載の発明は、少なくとも給水用、給湯用、並びに、排水用の主配管を備え、熱源部及びポンプユニットにおける各配管接続部には前記いずれかの主配管から分岐した分岐配管が接続されるものであって、熱源部とポンプユニットの配管接続部のうち、前記ほぼ同じ位置に配される配管接続部は、同一の主配管から分岐した分岐配管が接続されることを特徴の一つとする給湯システムである。
【００１８】
かかる構成によれば、給水用、給湯用、並びに、排水用ごとに、熱源部とポンプユニットの配管接続部の位置がほぼ同じ位置に合わされているため、例えば、熱源部を複数連結する場合において、隣接する熱源部同士であっても、隣接する熱源部とポンプユニット同士であっても、同じ位置の配管接続部に同じ規格配管等を接続することができるため、さらなる作業効率の向上を図ることができる。逆に言えば、熱源部とポンプユニットにおける同じ位置の配管接続部には、同じ規格配管等しか接続できないため、配管の誤接続が起こることがない。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の給湯システムでは、熱源部とポンプユニットの筐体の寸法を同一にし、通常の設置状態を基準に同一方向の面に配管接続部を設け、熱源部の配管接続部のうち少なくとも１つとポンプユニットの配管接続部のうちの少なくとも１つがほぼ同じ位置に配されているため、特に、規格化された配管等を用いる上では、施工現場における作業の効率化を図ることができる。また、本発明では、全体として統一性があるため、高い意匠性を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態に係る給湯システムを示す作動原理図である。
【図２】実際の給湯システムの一部を示す正面図である。
【図３】図２の給湯器本体の筐体に注目した図で、（ａ）斜視図で、（ｂ）下方から見た平面図である（二点鎖線で４等分）。
【図４】図２の給湯器本体の筐体に注目した下方から見た平面図で、二点鎖線で１６等分した図である。
【図５】図２の給湯器本体の筐体に注目した下方から見た平面図で、二点鎖線による交点を基準点（中心）とした図である。
【図６】図２のポンプユニットの筐体に注目した図で、（ａ）斜視図で、（ｂ）下方から見た平面図である。
【図７】図２のポンプユニットの筐体に注目した下方から見た平面図で、二点鎖線で１６等分した図である。
【図８】図２のポンプユニットの筐体に注目した下方から見た平面図で、二点鎖線による交点を基準点（中心）とした図である。
【図９】図１の給湯システムの給湯運転時の湯水の流れを示す概念図である。
【図１０】図１の給湯システムの即湯運転時の湯水の流れを示す概念図である。
【図１１】架台単体を示す斜視図である。
【図１２】連結架台（架台単体２台に相当）を示す斜視図である。
【図１３】図１の給湯システムに採用された連結架台を示す斜視図である。
【図１４】図１の給湯システムの実体配管を示す側面図である。
【図１５】図１３の連結架台の下段側を覆うカバー部材を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、本発明の実施形態に係る給湯システム１について説明する。
本実施形態に係る給湯システム１は、図１、２に示すように、複数（本実施形態では２台）の給湯器本体（熱源部）２と、循環ポンプ１３、１４等を備えたポンプユニット３とを組み合わせたものであり、これらが配管等を用いて連結されている。そして、給湯システム１は、制御装置５０を有し、その制御装置５０によって、複数の給湯器本体２及びポンプユニット３が集約的に制御されるシステムである。
なお、本発明の給湯システム１の動作は公知技術と同様であり、特徴的構成は構造にあるため、以下においては、動作の説明は省略し、構造に注目して説明する。
【００２２】
まず、給湯システム１における主要な部品に注目して説明する。
給湯器本体２は、公知のそれと同様のものが採用されており、本実施形態では２台とも同じ機能及び能力を備えた給湯器とされている。具体的には、給湯器本体２は、熱源用筐体５を有し、熱源用筐体５内に燃料ガスを燃焼する燃焼装置８と、燃焼装置８等の制御を行うコントローラ５１とが内蔵されている。
【００２３】
熱源用筐体５は、図３に示すように、１面が開放された筐体本体５ａと、筐体本体５ａの開放部を覆う蓋部５ｂにより構成されている。
筐体本体５ａは、通常の設置状態を基準に、底面側に複数（本実施形態では入水用、出湯用、排水用の３種類に注目）の配管継ぎ手４０、４１、４２が装着されている。即ち、筐体本体５ａは、図３（ｂ）に示すように、底面において、二点鎖線を基準に、中央より若干下方右よりに入水用配管継ぎ手４０が配され、中央より若干上方左よりに出湯用配管継ぎ手４１が配され、上方左側に排水用配管継ぎ手４２が配された構成とされている。なお、筐体本体５ａには、ガス用の配管継ぎ手等も設けられているが、本発明に特に関係する構成ではないため、説明を省略する。
【００２４】
具体的に各配管継ぎ手４０〜４２の位置について説明すると、図３（ｂ）に示すように、筐体本体５ａの底面において、底面の中心を通過する十字の二点鎖線によって４等分に形成された領域のうち、左上の領域Ａと右下の領域Ｂに各配管継ぎ手４０〜４２が配されている。即ち、この左上の領域Ａには、排水用配管継ぎ手４２と出湯用配管継ぎ手４１が配され、右下の領域Ｂには、入水用配管継ぎ手４０が配されている。
【００２５】
より詳細に説明すると、図４に示すように、二点鎖線によって１６等分に形成された領域のうち、最上段且つ最左端の領域Ａａに排水用配管継ぎ手４２が配され、上から２段目且つ左から２つ目の領域Ａｂに出湯用配管継ぎ手４１が配され、上から３段目且つ左から３つ目あるいは下から２段目且つ右から２つ目の領域Ｂａに入水用配管継ぎ手４０が配されている。
【００２６】
また、別の見方をすれば、各配管継ぎ手４０〜４２の位置は、図５に示すように、底面の中心（二点鎖線によって形成された交点）Ｃを基準に、入水用配管継ぎ手４０は右方向に距離ｔａ且つ下方向に距離ｔｂ離れており、出湯用配管継ぎ手４１は左方向に距離ｔｃ且つ上方向に距離ｔｄ離れており、排水用配管継ぎ手４２は左方向に距離ｔｅ且つ上方向に距離ｔｆ離れている。
一方、蓋部５ｂは、通常の設置状態を基準に、下部側に給気用開口３８、上部側に排気用開口３９が設けられている。
【００２７】
燃焼装置８は、図１に示すように、燃焼部９と、燃焼部９で燃焼して生成された燃焼ガスの熱エネルギーを回収して湯水を加熱する熱交換部１１と、燃焼装置８に空気を供給する送風機１０とを備えている。
燃焼部９は、燃料系統（図示しない）が接続され、その図示しない燃料系統から供給される燃料ガスを燃焼する複数のバーナ１２により構成されている。
熱交換部１１は、主に顕熱を回収して湯水が加熱される一次熱交換器１５と、一次熱交換器１５より燃焼ガスの流れ方向下流側に位置し、燃焼ガスに含まれる水蒸気の主に潜熱を回収して湯水が加熱される二次熱交換器１６を有する。なお、二次熱交換器１６では、潜熱回収時に凝縮水（所謂ドレン）が発生するため、本実施形態の熱交換部１１には、二次熱交換器１６で発生したドレンを外部に排水するドレン排出系統６５が設けられている。
送風機１０は、公知のそれと同様のものであり、内部に図示しないファンを備え、燃焼部９の燃焼量に応じて、送風量等を調整できるものである。
【００２８】
コントローラ５１は、各給湯器本体２に設けられており、集約的に制御可能な制御装置５０と電気的に接続されている。即ち、コントローラ５１は、制御装置５０と信号の送受信を行って、個々の給湯器本体２を制御するものである。
【００２９】
ポンプユニット３は、ポンプユニット用筐体６を有し、ポンプユニット用筐体６内に、２つの循環ポンプ１３、１４と、配管内の過剰な圧力上昇や圧力低下を均一化する膨張タンク１７と、循環ポンプ１３、１４等の制御を行うコントローラ５３とが内蔵されている。
【００３０】
ポンプユニット用筐体６は、給湯器本体２と同様、図６に示すように、１面が開放された筐体本体６ａと、筐体本体６ａの開放部を覆う蓋部６ｂにより構成されている。
筐体本体６ａは、通常の設置状態を基準に、底面側に複数（本実施形態では入水用、吐出用、排水用の３種類）の配管継ぎ手４３、４４、４５が装着されている。即ち、筐体本体６ａは、図６（ｂ）に示すように、底面において、二点鎖線を基準に、中央より若干下方右よりに入水用配管継ぎ手４３が配され、中央より若干上方左寄りに吐出用配管継ぎ手４４が配され、上方左側に排水用配管継ぎ手４５が配された構成とされている。
なお、ポンプユニット用筐体６は、排水用配管継ぎ手４５の下流側の位置にホッパー継ぎ手３５が取り付けられている。このホッパー継ぎ手３５は、公知のそれと同様のものである。
【００３１】
具体的に各配管継ぎ手４３〜４５の位置について説明すると、図６（ｂ）に示すように、筐体本体６ａの底面において、底面の中心を通過する十字の二点鎖線によって４等分に形成された領域のうち、左上の領域Ｐと右下の領域Ｑに各配管継ぎ手４３〜４５が配されている。即ち、この左上の領域Ｐには、排水用配管継ぎ手４５と入水用配管継ぎ手４３が配され、右下の領域Ｒには、吐出用配管継ぎ手４４が配されている。
【００３２】
より詳細に説明すると、図７に示すように、二点鎖線によって１６等分に形成された領域のうち、最上段且つ最左端の領域Ｐｐに排水用配管継ぎ手４５が配され、上から２段目且つ左から２つ目の領域Ｐｒに入水用配管継ぎ手４３が配され、上から３段目且つ左から３つ目あるいは下から２段目且つ右から２つ目の領域Ｒｐに吐出用配管継ぎ手４４が配されている。
【００３３】
また、給湯器本体２と同様、別の見方をすれば、各配管継ぎ手４３〜４５の位置は、図８に示すように、底面の中心（二点鎖線によって形成された交点）Ｃを基準に、吐出用配管継ぎ手４４は右方向に距離ｓａ且つ下方向に距離ｓｂ離れており、入水用配管継ぎ手４３は左方向に距離ｓｃ且つ上方向に距離ｓｄ離れており、排水用配管継ぎ手４５は左方向に距離ｓｅ且つ上方向に距離ｓｆ離れている。
【００３４】
循環ポンプ１３、１４は、図示しないモータを駆動源として湯水を送水するもので、公知の渦巻きポンプが採用されている。なお、本実施形態における循環ポンプ１４は、メインの循環ポンプ１３のメンテナンス時や故障時等に使用される臨時用あるいは、循環ポンプ１３と所定時間おきに使用するローテーション用等として使用される。
膨張タンク１７は、密閉型の蓄圧手段である。そして、膨張タンク１７の近傍には安全弁５４が設けられており、膨張タンク１７の許容範囲を超えた圧力上昇の際に、配管内の湯水を外部に排出する湯水排出系統６６（図１）が設けられている。
【００３５】
コントローラ５３は、ポンプユニット３に設けられており、集約的に制御可能な制御装置５０と電気的に接続されている。即ち、コントローラ５３は、制御装置５０と信号の送受信を行って、ポンプユニット３を制御するものである。
【００３６】
また、本実施形態では、リモコン５２と制御装置５０が電気的に接続されており、使用者によってリモコン５２が操作されると、制御装置５０を介して各コントローラ５１、５３に信号が送信される。
【００３７】
次に、本実施形態の給湯システム１における流路について説明する。
給湯システム１には、主に、給湯を目的とした給湯系統２０と、排水を目的とした排水系統２１が備えられている。
【００３８】
本実施形態における給湯系統２０は、大別して２経路あり、給湯運転時に湯水が流れる給湯時経路と、即湯運転時に湯水が流れる即湯時経路である。本実施形態では、それらの経路が、図示しない給水源から送水される湯水を給湯器本体２に流す給水流路２２と、給湯器本体２から吐出された湯水をカラン６０に流す出湯流路２３と、カラン６０から再び給湯器本体２側に湯水を循環させる給湯側戻り流路２４とで構成されている。
具体的には、給湯時経路は、図９に示すように、給水流路２２と、出湯流路２３とによって形成され、即湯時経路は、図１０に示すように、給水流路２２の一部と、出湯流路２３と、給湯側戻り流路２４とを構成要素とする循環回路１９によって形成されている。
【００３９】
給水流路２２は、上流側から下流側に向かって順番に、給水源と接続された給水主配管２５と、給水主配管２５から分岐した給水分岐配管２６、２７と、給湯器本体２に取り付けられた入水用配管継ぎ手４０と、給湯器本体２の内部の配管であって熱交換部１１の上流側に接続された内部上流側流路３３とで形成されている。また、内部上流側流路３３には、熱交換部１１をバイパスするバイパス配管４８が接続されている。即ち、給水流路２２は、給水主配管２５を通過した湯水を、いずれか一方あるいは双方の給湯器本体２の熱交換部１１に湯水を供給する流路である。
なお、給湯器本体２の内部上流側流路３３の中途には、湯水流量センサ５５や入水温度センサ５６が設けられ、さらにバイパス配管４８の中途には、バイパス水量センサ５９と水量調整弁６１が設けられ、各機器がコントローラ５１と電気的に接続されている。
【００４０】
出湯流路２３は、下流側から上流側に向かって順番に、カラン６０と接続された出湯主配管２８と、出湯主配管２８から分岐した出湯分岐配管２９、３０と、給湯器本体２に取り付けられた出湯用配管継ぎ手４１と、給湯器本体２の内部の配管であって熱交換部１１の下流側に接続された内部下流側流路３４とで形成されている。即ち、出湯流路２３は、熱交換部１１を通過した湯水を、カラン６０に供給する流路である。
なお、給湯器本体２の内部下流側流路３４の中途には、流量調整弁５７や出湯温度センサ５８等が設けられており、各機器がコントローラ５１と電気的に接続されている。
【００４１】
給湯側戻り流路２４は、出湯流路２３よりも湯水の流れ方向下流側に位置した流路で、必要に応じて出湯流路２３を通過した湯水を再び給湯器本体２側に湯水を循環させる流路である。即ち、給湯側戻り流路２４は、カラン６０を基準として上流側から下流側に向かって順番に、出湯主配管２８の下流側端部と接続された戻り主配管３１と、戻り主配管３１の下流側端部とポンプユニット３との間に位置する繋ぎ配管３２と、ポンプユニット３に取り付けられた入水用配管継ぎ手４３と、ポンプユニット３の内部配管４６と、吐出用配管継ぎ手４４と、給水主配管２５の中途に接続されたポンプユニット分岐配管（以下、単にユニット分岐配管とも言う）４９とで形成されている。即ち、給湯側戻り流路２４は、カラン６０から出湯しない湯水を、ポンプユニット３を介して給水主配管２５に流す流路である。
なお、ポンプユニット３の内部配管４６の中途に、前記した循環ポンプ１３、１４が配されており、その循環ポンプ１３、１４よりも上流側に膨張タンク１７が配されている。
【００４２】
排水系統２１は、上記したように、ドレン排出系統６５を一部に備えたドレン排水流路６３と、湯水排出系統６６を一部に備えた湯水排水流路６４によって構成されている。
ドレン排水流路６３は、外部の配管等と接続された排水主配管６７と、排水主配管６７から給湯器本体２に分岐した給湯側排水分岐配管６８と、給湯側排水分岐配管６８の上流端に取り付けられたホッパー継ぎ手３６と、給湯器本体２に取り付けられた排水用配管継ぎ手４２と、ドレン排出系統６５とで形成されている。
また、湯水排水流路６４は、排水主配管６７と、排水主配管６７からポンプユニット３に分岐したユニット側排水分岐配管７０と、ポンプユニット３に取り付けられた排水用配管継ぎ手４５と、湯水排出系統６６とで構成されている。
即ち、排水系統２１は、給湯器本体２やポンプユニット３から排出されたドレンや不要な湯水を外部に排水する流路である。
【００４３】
ここで、従来より、商業施設等においては、給湯器本体を所定の位置に固定する場合、給湯器本体の規格に合った給湯器本体固定部材が利用されている。この給湯器本体固定部材には、図１１に示すような架台単体４ａがある。架台単体４ａは、施工現場の床に載置される基礎部７２と、その基礎部７２に対してほぼ直交方向に立設するように接合された立設部７３と、その立設部７３を補助的に支持する支持部７４とによって構成されている。そして、給湯器本体は、この架台単体４の立設部７３の高さ方向中央より上部側（上段側）に固定される。また、複数の給湯器本体を固定する場合であれば、複数の架台単体４ａが連結（図１２には２台が連結）された連結架台４ｂが利用される。なお、ここで言う「連結」とは、複数の架台単体４ａを実際に連結したことと、複数の架台単体４ａを連結したものと実質的に同一の大きさに形成したことの両方を意味する。
一方、給湯器本体に対して、従来におけるポンプユニットは、架台４ａ、４ｂのような固定部材に固定されることはなく、通常、床に据え付けられる。
【００４４】
このように、従来においては、給湯器本体だけが架台４に固定され、ポンプユニットは床に置かれていた。また、従来のポンプユニットは、給湯器本体に比べると、筐体の外形寸法が大きく設計されていたため、実質的に給湯器本体固定部材たる架台４ａ、４ｂを利用することはできなかった。そのため、このような給湯システムにおいては、外観全体を統一化することは不可能であった。
【００４５】
また、従来より、給湯システムにおいては、この架台４ａ、４ｂの高さ方向中央より下方側（下段側）には、給水系統、排水系統の各主配管が配された構成とされている。そして、その各主配管から分岐させた分岐配管が、架台４ａ、４ｂの上段側に固定した給湯器本体における各配管継ぎ手に接続される。具体的には、給湯システムが複数の給湯器本体を有する場合を例にすると、各主配管は並設された給湯器本体に対して平行に延伸するように配されている。即ち、連結架台４ｂの下段側には、各主配管が並設された給湯器本体に跨るように配置される。また、これら各主配管は、高さ方向に並ぶように配置されている。例えば、高さ方向上方から下方に向けて、排水主配管、給水主配管、出湯主配管の順番に配されている。さらに、この各主配管は、それぞれが規格品（前記した社内規格を意味する）であり、一定間隔ごとに分岐配管の接続部が設けられている。このため、各給湯器本体に接続する分岐配管としては、同一種類の主配管、例えば給水系統の給水主配管に注目すれば、同一規格のものを採用することができる。
一方、このような給湯器本体に対して、従来におけるポンプユニットは、前記したように、床据え置き型のものであるため、給湯器本体に使用される規格の分岐配管等は、実質的に利用できず、ポンプユニット専用の分岐配管等を用意する必要があった。
【００４６】
このように、従来においては、給湯器本体とポンプユニットは、各主配管と接続する分岐配管等に同一規格のものが利用できないため、結果的に、給湯器本体とポンプユニットの配管工事が異なり、作業効率の低下を招いていた。さらに、このことにより、施工費の増加も招いていた。
【００４７】
そこで、本実施形態の給湯システム１では、外観上の統一化を図ると共に、給湯器本体とポンプユニットの双方に同一規格の分岐配管等が利用できる特徴的構成を備えた。
以下に、本実施形態における特徴的構成について具体的に説明する。
【００４８】
（寸法の同一化）
本実施形態では、図２、３、６に示すように、ポンプユニット用筐体６の外形寸法を熱源用筐体５の外形寸法とほぼ同一寸法に設計した。即ち、ポンプユニット用筐体６は、源用筐体５の寸法を基準とすると、高さ、幅、並びに、奥行きのそれぞれが、源用筐体５の寸法の０．９〜１．１倍程度とされており、好ましくは０．９５〜１．０５倍程度の大きさである。即ち、この「寸法の同一化」によって、給湯器本体２とポンプユニット３のそれぞれの筐体５、６は、高さ、幅、並びに、奥行きの長さがほぼ統一されるため、外観上の統一性が形成される。
【００４９】
（架台の利用）
本実施形形態では、ポンプユニット用筐体６を、給湯器本体固定部材に固定できる構成とした。即ち、図１３に示す連結架台７を利用し、２台の給湯器本体２と１台のポンプユニット３とを並設して固定する構成とした。換言すれば、本実施形態では、本来、給湯器本体２専用の連結架台７を、ポンプユニット３の固定手段としても利用している。このように、「架台の利用」によって、給湯器本体２とポンプユニット３を同一の架台７を用いて同一の位置に固定することができるため、給湯システム１全体の外観上の統一性がより向上する。
【００５０】
（配管接続部の位置の同一化）
また、本実施形態では、熱源用筐体５の各配管継ぎ手４０〜４２と、ポンプユニット用筐体６の各配管継ぎ手４３〜４５のそれぞれをほぼ同一の位置に配した。
ここで、「ほぼ同一の位置」とは、図３（ｂ）に示すように、給湯器本体２の領域Ａ内に出湯用配管継ぎ手４１及び排水用配管継ぎ手４２が存在し、図６（ｂ）に示すように、ポンプユニット３の領域Ｐ内に入水用配管継ぎ手４３及び排水用配管継ぎ手４５が存在すればほぼ同一の位置とみなし、図３（ｂ）に示すように、給湯器本体２の領域Ｂ内に入水用配管継ぎ手４０が存在し、図６（ｂ）に示すように、ポンプユニット３の領域Ｒ内に吐出用配管継ぎ手４４が存在すればほぼ同一の位置とみなす。
【００５１】
さらに詳しく言えば、図４に示すように、給湯器本体２の領域Ａａ内に排水用配管継ぎ手４２が存在し、図７に示すように、ポンプユニット３の領域Ｐｐ内に排水用配管継ぎ手４５が存在すればほぼ同一の位置とみなし、図４に示すように、給湯器本体２の領域Ａｂ内に出湯用配管継ぎ手４１が存在し、図７に示すように、ポンプユニット３の領域Ｐｒ内に入水用配管継ぎ手４３が存在すればほぼ同一の位置とみなし、図４に示すように、給湯器本体２の領域Ｂａ内に入水用配管継ぎ手４０が存在し、図７に示すように、ポンプユニット３の領域Ｒｐ内に吐出用配管継ぎ手４４が存在すればほぼ同一の位置とみなす。
【００５２】
また、前記した「ほぼ同一の位置」は、上記した領域における位置関係だけでなく、所定の基準からの距離の概念を用いても定義できる。
ここで、前記したように、給湯器本体２において、図５に示すように、入水用配管継ぎ手４０の位置は（ｔａ、ｔｂ）、出湯用配管継ぎ手４１の位置は（ｔｃ、ｔｄ）、排水用配管継ぎ手４２の位置は（ｔｅ、ｔｆ）である。また、ポンプユニット３において、図８に示すように、吐出用配管継ぎ手４４の位置は（ｓａ、ｓｂ）、入水用配管継ぎ手４３の位置は（ｓｃ、ｓｄ）、排水用配管継ぎ手４５の位置は（ｓｅ、ｓｆ）である。
そこで、本実施形態では、ポンプユニット３の吐出用配管継ぎ手４４の位置（ｓａ、ｓｂ）が、給湯器本体２の中心Ｃからの距離ｔａ及び距離ｔｂの０．８〜１．２倍、好ましくは０．９〜１．１倍の位置であればほぼ同一の位置とみなし、ポンプユニット３の入水用配管継ぎ手４３の位置（ｓｃ、ｓｄ）が、給湯器本体２の中心Ｃからの距離ｔｃ及び距離ｔｄの０．８〜１．２倍、好ましくは０．９〜１．１倍の位置であればほぼ同一とみなし、ポンプユニット３の排水用配管継ぎ手４５の位置（ｓｅ、ｓｆ）が、給湯器本体２の中心Ｃからの距離ｔｅ及び距離ｔｆの０．８〜１．２倍、好ましくは０．９〜１．１倍の位置であればほぼ同一の位置とみなす。
【００５３】
このように、給湯器本体２側の入水用配管継ぎ手４０とポンプユニット３側の吐出用配管継ぎ手４４とをほぼ同一の位置にし、給湯器本体２側の出湯用配管継ぎ手４１とポンプユニット３の入水用配管継ぎ手４３とをほぼ同一の位置にし、給湯器本体２側の排水用配管継ぎ手４２とポンプユニット３側の排水用配管継ぎ手４５とをほぼ同一の位置にした。
【００５４】
またさらに、図２に示すように、給湯器本体２とポンプユニット３とを連結架台７に固定した状態を基準に、各種類の主配管２５、６７（出湯主配管２８と戻り主配管３１は除く）における分岐配管等の接続位置に注目すると、各接続位置は主配管の種類ごとに、左右方向（給湯器本体２とポンプユニット３の並設方向）に一定の間隔ｌ、ｍを空けて配置されている。また、言うまでもないが、図１４に示すように、各種類の主配管２５、６７の分岐配管等の接続位置は、並設方向に位置が変わっても奥行き方向（図１４の左右方向）の位置が同一である。換言すれば、各主配管２５、６７における給湯器本体２に対する分岐配管の接続位置と、各主配管２５、６７におけるポンプユニット３に対する分岐配管の接続位置とはほぼ同一の位置である。
【００５５】
このように、給湯器本体２とポンプユニット３は、「配管接続部の位置の同一化」を行うことで、同一種類の主配管における分岐配管等の接続部分に、同一規格の分岐配管を利用することができる。即ち、図１、２、１４に示すように、給水主配管２５に注目すれば、給湯器本体２の給水分岐配管２６、２７とポンプユニット３のユニット分岐配管４９に同一規格の分岐配管が利用でき、排水主配管６７に注目すれば、給湯器本体２の給湯側排水分岐配管６８とポンプユニット３のユニット側排水分岐配管７０に同一規格の分岐配管が利用できる。
一方、出湯主配管２８には、給湯器本体２の出湯分岐配管２９、３０しか接続されておらず、戻り主配管３１には、ポンプユニット３の繋ぎ配管３２しか接続されていないため、これらの主配管２８、３１における分岐配管等の接続部分には、前記したように同一規格の分岐配管を利用することができない。
【００５６】
以上により、「配管接続部の位置の同一化」によって、給湯器本体２とポンプユニット３において、同一の規格配管を利用できるため、配管作業が簡素化され、作業手間が軽減される。そのため、作業効率が増し、施工費等を減少させることができる。
また、結果的に、配管工事に要する配管の種類を減らすことができるため、配管等の管理が容易となる。
【００５７】
また、本実施形態では、図１５に示すように、連結架台７の下段を覆うカバー部材６２を備えている。即ち、カバー部材６２によって、給湯器本体２及びポンプユニット３の下方に配された配管等を隠すことができる。これにより、給湯システム１全体における統一性をさらに向上させることが可能となる。
【００５８】
上記実施形態では、給水用と排水用の２種類の配管接続部の位置を同一化した構成を示したが、本発明ではこれに限定されず、給水用と排水用のいずれか１つの配管接続部の位置を同一化した構成であっても構わない。
【００５９】
上記実施形態では、給湯器本体２に主に潜熱を回収する二次熱交換器１６を備えた構成を示したが、本発明はこれに限定されず、二次熱交換器１６を備えない構成であっても構わない。
【００６０】
上記実施形態では、２台の給湯器本体２と１台のポンプユニット３によって構成された給湯システム１を示したが、本発明はこれに限定されず、給湯器本体２の数をさらに増加させた構成であっても、減らした構成であっても構わない。
【００６１】
また、上記実施形態では、領域Ａａや領域Ｐｐなど、特定の領域に配管継ぎ手４０〜４５を配した構成を示したが、本発明はこれに限定されず、上記した領域とは異なる領域に各配管継ぎ手４０〜４５を配する構成であっても構わない。その場合においても、同一の主配管から分岐する分岐配管が接続される配管継ぎ手の位置をほぼ同一の位置にする必要がある。
【符号の説明】
【００６２】
１    給湯システム
２    給湯器本体（熱源部）
３    ポンプユニット
４    架台単体
５    熱源用筐体
６    ポンプユニット用筐体
７    連結架台
８    燃焼装置
１３、１４    循環ポンプ
１６    二次熱交換器
１７    膨張タンク
１９    循環回路
４０    入水用配管継ぎ手
４１    出湯用配管継ぎ手
４２    排水用配管継ぎ手
４３    入水用配管継ぎ手
４４    吐出用配管継ぎ手
４５    排水用配管継ぎ手
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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