(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブレード用鋼材からなり、塗工用原紙に接触する刃先の少なくとも両端部にサーメット溶射皮膜を有し、
当該ブレード用鋼材及び当該サーメット溶射皮膜の両方を覆うクロムめっき皮膜を有し、
当該クロムめっき皮膜は、電気めっきにより、当該ブレード用鋼材及び当該サーメット溶射皮膜の両方に密着していることを特徴とするコーターブレード。
【請求項２】
上記クロムめっき皮膜は、上記サーメット溶射皮膜内に残存する気孔を埋めるように上記サーメット溶射皮膜の上側に形成されていることを特徴とする、請求項１に記載のコーターブレード。
【請求項３】
ブレード用鋼材からなり、塗工用原紙に接触する刃先の両端部のみに設けられたサーメット溶射皮膜と、当該ブレード用鋼材及び当該サーメット溶射皮膜の両方を覆うクロムめっき皮膜とを有し、
当該クロムめっき皮膜は、電気めっきにより、当該ブレード用鋼材及び当該サーメット溶射皮膜の両方を含む上記鋼材の刃先全長に密着していることを特徴とするコーターブレード。
【請求項４】
上記クロムめっき皮膜は、上記サーメット溶射皮膜内に残存する気孔を埋めるように上記サーメット溶射皮膜の上側に形成されていることを特徴とする、請求項３に記載のコーターブレード。
【請求項５】
サーメット溶射皮膜は、ＷＣ−ＮｉＣｒおよび/またはＷＣ−ＣｏＣｒであることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項に記載のコーターブレード。
【請求項６】
サーメット溶射皮膜の厚さは、５ないし６０μｍであることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載のコーターブレード。
【請求項７】
サーメット溶射皮膜はクロムめっき皮膜より硬く、ビッカース硬さ（ＨＶ）が１１００以上であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１項に記載のコーターブレード。
【請求項８】
クロムめっき皮膜の厚さは、１０ないし１５０μｍであることを特徴とする請求項１ないし７のいずれか１項に記載のコーターブレード。
【請求項９】
クロムめっきが施される鋼材表面とサーメット溶射皮膜表面の粗さが、２μｍＲｙ以下の範囲であることを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１項に記載のコーターブレード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、製紙工業に於いて、抄紙機で抄造された原紙に塗工液を塗布する為に利用するブレードに関する。さらに詳しくは、印刷用塗被紙、感圧複写紙、感熱記録紙など塗被紙製造工程に於いて顔料や接着剤を主成分とする水性塗料を塗布するブレードコーターで利用するブレードに関するものであり、コーターブレードないし塗工ブレードと呼称される。図１は一般的なコーターでの塗布液の塗布方法を説明する図である。図１において、１は塗工用原紙２を支持するバッキングロール、３は塗工液４を塗布するコーターブレード、５はコーターブレード３を塗工用原紙２に押し付ける圧力（空気圧）、６はバッキングロール１の表面に付着した塗工液を除去して清浄にする機能を果たす水切りブレードである。
【０００２】
図２はベベルタイプ（刃先が傾斜しているもの）のコーターブレードの刃先部分を示す側面図であり、７はニップ部と呼称される、原紙に直接接触する部位である。８はランドと呼称される部位であり、ランド８を含む水平面に対してニップ部７は、あるベベル角度９（１５〜４５°）をなしている。１０はコーターブレード用鋼材の厚みを示す。
【背景技術】
【０００３】
バネ性を有する鋼材に刃付け加工して製作されたコーターブレードの寿命を延ばす試みは２０年以上も前から行なわれている。なお、バネ性を有する鋼材としては、ＪＩＳＧ４４０１に規定されている焼き入れおよび調質されたＳＫ−４やＳＫ−５をその代表例として挙げることができる。
【０００４】
また、前記鋼材に対して耐摩耗性を付与する被覆材としては、例えば、特許文献１には、鋼材の刃先部分にセラミック材料を被覆されたコーターブレードが開示されている。当文献１のセラミック材料の代表例は、アルミナとチタニアからなる複合酸化物を溶射法で被覆したことを特徴としている。このように、セラミック材料を溶射したブレードを用いると、確かに寿命の延長には繋がるが、寿命のバラツキが大きい。これは溶射固有の気孔の存在と溶射材料である粒子間の結合力の弱さが原因で、ブレードとして最も重要な機能を果たす刃先部分に使用中空洞が露呈したり、溶射材料の欠けによる窪みを生じたりするなど、塗工紙面に突然ストリークを発生することがあって、極めて短寿命のものがあり、操業の安定性に欠けるからである。加えて、セラミック材料の溶射皮膜は元々固形粒子を溶融吹付けることにより形成されるため、塗工液中の無機顔料のカオリン、炭酸カルシウム、クレイなどとの摺動によって平坦に摩耗しなかったり、溶射皮膜を構成する粒子が脱落して不規則な摩耗面となるなど、材料固有の特性から塗工紙としての品質は明らかに劣っている。
【０００５】
これに対して大抵のセラミック材料よりも耐摩耗性の良いクロムめっきを被覆されたコーターブレードが特許文献２に開示されている。このクロムめっき被覆コーターブレードはクロムめっき固有の硬度と平滑性から同一厚みのセラミック被覆コーターブレードよりも長寿命を達成でき、且つ気孔が存在しないために塗工液と連続して摺動しても平坦に摩耗するので、塗工紙の品質が優れたものを生産できる。また気孔が存在せず、粒子の欠落という現象がないために使用中に突然ストリークを発生することもなく、その寿命も比較的長い。しかし、クロムめっきした面を塗工用原紙に対する押圧面としてそのまま利用するので、めっき被膜の寿命延長の為に５０μｍ以上の膜厚とすると電気めっき固有の膜厚のバラツキが生じやすく、その結果塗工ムラを呈したり、刃先先端が丸まって塗工液の切れが悪くなるなど、コーターブレードとして利用できなくなる。なお、クロムめっき被覆コーターブレードが寿命に達したとされるのは、塗工用原紙の両端部近傍での１００μｍ以上の異常損傷による段差発生で、塗工液が裏抜けするために寿命に達したと判断されて取り外される場合がほとんどである。
【０００６】
塗工用原紙の両端部が通過する部位近傍のコーターブレードの刃先が異常損耗する原因は、図３に示すように、原紙２（図４参照）の端部近傍で局所的にブレード圧力５が高くなることと（図３において、矢印はコーターブレード３に付与される圧力の方向を示し、矢印の太さは圧力の大きさを定性的に示す）、塗工用原紙２を支持しているバッキングロール１がコーターブレード３に付与される圧力で上向きに撓むためにコーターブレード３の中心から外側に向かって圧縮荷重が漸増する傾向にあること、および紙端部位は線圧が高いために塗工液の切れが良過ぎて塗工液が欠乏状態になることに原因がある。図３の３ａはコーターブレード３に被覆された耐摩耗性皮膜を示す。図４は図３においてＤで示す右方部分の丸印の拡大図であり、２ａは塗工層を示す。図３においてＤで示す左方部分の丸印は右方部分の丸印と左右対称関係にある。
【０００７】
特許文献３には、バッキングロールの上向きの撓み二次曲線に適合したコーターブレード、つまりブレードの長手方向の中心を起点としてそれぞれ両端に向ってなだらかに円弧を為すようにすることで両紙端近傍の加圧を低減できるようにしたコーターブレードが開示されている。従って、塗工紙全体で見れば塗工ムラを解消することは可能であるが、紙端部近傍のコーターブレードの段差発生を完全に解消することはできない。というのは、コーターにより抄造する塗工紙、塗工液成分が様々に異なることやバッキングロールの仕様が塗工機械毎に異なり、撓み量が変化することもあって、コーターブレードの形状をバッキングロールの撓み二次曲線に適合させるのが困難であることや、塗工量自体も紙種により変化させる必要があるためにコーターブレードの押し付け圧力が変化するからである。しかし、当該コーターブレードの最大の欠点は、図３に示すように、コーターブレード３に耐摩耗性皮膜３ａを三次元的に精度良く被覆するのが極めて困難で、あらゆる用途のコーターブレードに適用することができないと言う技術的制約の存在である。
【０００８】
特許文献４は、金属ストリップの基材と、炭化物材料などからなる耐摩耗性最上層被覆との間にセラミック材料などからなる中間層を設け、この中間層が最上層被覆よりも低い熱伝導率を有するコーターブレードを開示している。このコーターブレードは中間層と耐摩耗性最上層被覆の形成を溶射プロセスで行っている。しかし、溶射に起因する気孔の発生や中間層と耐摩耗性最上層被覆との接合強度の低さに加えて固形異物によるストリークの発生が懸念される。
【０００９】
特許文献５は、段付きロールの表面に被覆したＷＣ系サーメット溶射皮膜の摩擦係数を改善する目的で無電解ニッケルめっきやフッ素樹脂分散無電解ニッケルめっきを施したものを開示している。しかし、その処理方法は特に開示されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特公平８−１１８７７号公報
【特許文献２】特開平３−６４５９５号公報
【特許文献３】特開平６−５５１２４号公報
【特許文献４】特表２００８−５４６５３０号公報
【特許文献５】特開平０９−２６２９１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は従来の技術の有するこのような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、塗工用原紙の両端部が通過する部位でブレード先端が異常摩耗することなく長寿命化が図れるとともに、ブレードの使用開始後に早期に初期馴染み性（バッキングロールの面形状に沿うようにブレード刃先が摩耗すること）を発揮し、塗工紙面へのストリークの発生を防止し得る、新規なコーターブレードを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、本発明のコーターブレードは、ブレード用鋼材からなり、塗工用原紙に接触する刃先の両端部にサーメット溶射皮膜を有し、当該サーメット溶射皮膜がクロムめっき皮膜で覆われていることを特徴とする。上記サーメット溶射皮膜はブレード用鋼材と面一にすることができる。
【００１３】
また、本発明のコーターブレードは、ブレード用鋼材からなり、塗工用原紙に接触する刃先の両端部にサーメット溶射皮膜を有し、当該サーメット溶射皮膜を含む上記鋼材の刃先全長がクロムめっき皮膜で覆われていることを特徴とする。上記サーメット溶射皮膜はブレード用鋼材と面一にすることができる。
【００１４】
また、本発明のコーターブレードは、ブレード用鋼材からなり、塗工用原紙に接触する刃先の両端部にサーメット溶射皮膜を有し、当該サーメット溶射皮膜を除く上記鋼材の刃先全長にわたってクロムめっき皮膜を形成したことを特徴とする。上記サーメット溶射皮膜はクロムめっき皮膜と面一にすることができる。
【００１５】
サーメット溶射皮膜は、ＷＣ−ＮｉＣｒおよび/またはＷＣ−ＣｏＣｒであることが好ましい。
【００１６】
サーメット溶射皮膜の厚さは、５ないし６０μｍであることが好ましく、１０ないし４０μｍであることがより好ましい。
【００１７】
サーメット溶射皮膜はクロムめっき皮膜より硬く、ビッカース硬さ（ＨＶ）が１１００以上であることが好ましい。
【００１８】
クロムめっき皮膜の厚さは、１０ないし１５０μｍであることが好ましく、２０ないし７０μｍであることがより好ましい。
【００１９】
クロムめっきが施される基材表面とサーメット溶射皮膜表面の粗さが、２μｍＲｙ（１９９４年制定のＪＩＳ規格）以下の範囲であることが好ましい。
【００２０】
本願において、面一とは、複数の部材が併存する場合において、異なる部材の境界に段差がなく、複数の部材の表面が実質的に水平であることをいう。
【発明の効果】
【００２１】
本発明のコーターブレードは、塗工用原紙とコーターブレードが直接接触する刃先先端部の少なくとも一部、すなわち、塗工用原紙の両端部が通過する部位に、被熱により硬度低下を生ぜず、耐摩耗性と耐傷性（傷が付きにくいこと）に優れているサーメット溶射皮膜を形成し、さらに、ブレード用鋼材およびサーメット溶射皮膜の少なくともいずれか一方の表面にクロムめっき皮膜を形成したものであるから、クロムめっき皮膜を有するコーターブレードの寿命を律則している塗工用原紙が通過する部位に段差が発生するまでの時間を従来のものに比べて大幅に長くすることが出来るので、コーターブレードを交換する頻度を大幅に低減できる。また、それによってコーターブレード交換に伴なう損紙発生量も著しく減少するので、塗工紙抄造において多大なコスト低減が期待できる。
【００２２】
加えて、クロムめっき厚を増加しなくても、クロムめっき皮膜を有するコーターブレードの３倍以上の長寿命を達成することが出来るので、ブレード用鋼材の使用量及び皮膜加工費の低減にも繋がり、省資源を図れる。またサーメット溶射皮膜形成部位を限定的なものとしているので、高価なＷＣ系サーメット溶射材を節減できるという経済的効果がある。
【００２３】
また、クロムめっきの特徴である低動摩擦係数は、ブレードの使用開始後に早期に初期馴染み性を発揮し、ブレード取替え時に起こるストリーク発生並びに塗工途中で突発的に発生するストリーク発生頻度を著しく低減出来るので損紙も少なくなり、この観点からも有益である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は一般的なコーターでの塗布液の塗布方法を説明する図である。
【図２】図２はベベルタイプのコーターブレードの刃先部分を示す側面図である。
【図３】図３はコーターブレードに付与される圧力分布を説明する図である。
【図４】図４は図３においてＤで示す右方部分の拡大図である。
【図５】図５（ａ）はサーメット溶射とクロムめっきを施す前の試験片の平面図、図５（ｂ）はその試験片にサーメット溶射とクロムめっきを施した後の断面図である。
【図６】図６（ａ）はサーメット溶射皮膜と鋼材とを面一に研磨加工したものにクロムめっき皮膜を施した試験片の断面を示す顕微鏡写真（写真倍率が１００倍）であり、図６（ｂ）はその模式図である。
【図７】図７はサーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜とが共存する試験片の別の例を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）はコーターブレードの刃先部分にサーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜を施す範囲を説明する断面図、図８（ｂ）はコーターブレードの刃先部分にサーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜を施す範囲を説明する平面図、図８（ｃ）は図８（ｂ）の左端面図である。
【図９】図９（ａ）（ｂ）はコーターブレードの刃先部分にサーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜を施す範囲の具体例を示す断面図である。
【図１０】図１０（ａ）はコーターブレードの刃先端部に形成するサーメット溶射皮膜の一例を示す斜視図、図１０（ｂ）はニップ部に設ける段差を説明する斜視図、図１０（ｃ）はコーターブレードの刃先端部に形成するサーメット溶射皮膜の別の例を示す斜視図である。
【図１１】図１１（ａ）（ｂ）（ｃ）はコーターブレードの刃先端部に形成したサーメット溶射皮膜をクロムめっき皮膜で被覆する具体例を示す側面図である。
【図１２】図１２は原紙との摺動によりクロムめっき皮膜で被覆されていたサーメット溶射皮膜が露出した状態を示す一例の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
（１）事前の検討
本発明者等が、クロムめっき皮膜が被覆された使用済のコーターブレードのクロムめっきの摩耗状態を中心に詳細に調査すると、いずれのコーターブレードでも塗工用原紙の両端部が通過する部分が異常に損耗し、当該部位ではクロムめっきが完全に消失してブレード用鋼材まで抉れているような状態となっていた。塗工用原紙の両端部が通過する部分の段差の程度は、刃先のニップ部の平坦なところを基準にすると、１００μｍ以上であった。なお、塗工用原紙の両端部が通過する部分以外の残存クロムめっき厚を何点かについて求めると、使用開始前に５０μｍの厚みであったものが１０ないし２０μｍ減肉して残存厚みが４０ないし３０μｍに低減しているものの、未だ十分使用に耐える状態であった。塗工に利用した時間から当該部分の減肉速度を算定すると、バラツキはあるが平均的な減肉速度は０．５ないし１．０μｍ／Ｈであった。一方、塗工用原紙の両端部が通過する部位では、ブレード用鋼材の減肉を含めて平均的な減肉速度は、４．０ないし８．０μｍ／Ｈであった。
【００２６】
コーターブレードの寿命を延長する最も単純な方法は、クロムめっき皮膜の厚さを増加することであるが、めっき膜厚を増加すると電気めっき固有の膜厚のバラツキが拡大して、かえって塗工ムラやストリーク発生に繋がることがある。
【００２７】
また、コーターブレードの刃先に付されるベベルの先端側に向かってめっき膜厚が薄くなる現象があり、ベベルの設計角度と実際の取り付け角度とのズレを生ずるので、ブレードホルダーに装着したコーターブレードの取り付け角度の調整が困難となる。
【００２８】
さらに、クロムめっき固有の応力発生により、コーターブレード用鋼材が変形するなどの問題もある。
【００２９】
めっき膜厚のバラツキやベベル角度変化の問題を解決するために、めっき後に研削加工工程を導入すれば、安定した研削加工のために必要以上に厚膜化する必要があるという別個の問題が発生する。加えて厚膜化のための長時間のめっきにより生産性が低下する。また、製品精度を向上するために研削加工工程を追加することは非経済的であるのみならず、研削加工に伴なうめっき皮膜の欠けや割れの発生確率も増大して塗工紙の品質を低下させる。
【００３０】
（２）クロムめっき皮膜が被覆されたコーターブレードの硬度
そこで、本発明者等は、塗工用原紙の両端部が通過した部位に生ずる異常段差の発生要因を究明する為に、塗工速度１１５０ｍ／分、塗工量８〜１２ｇ／ｍ２、ベベルの角度３０°のものに、刃先先端から反刃先側に向かって１０ｍｍ幅で且つブレード長さ全長にわたって厚み５０μｍのクロムめっき皮膜が被覆された使用済のクロムめっき被覆コーターブレードについて、両紙端近傍、中央部、紙の全く通過しない未使用部分の硬度（ビッカース硬度）を比較して見ると以下の表１のようになり、紙端部近傍の硬度のみが低下していることがわかった。なお、８〜１２ｇ／ｍ２の塗工量は、中量塗工の範疇である。
【００３１】
【表１】
0005813314.tif 000002
【００３２】
表１の数値を見れば、原紙の両端部に付加されるブレードの偏った圧力以外に、コーターブレードと原紙との摺動の影響を受けて硬度低下が起こったと考えられるので、熱による各種皮膜の硬度と耐摩耗性との関係について、以下のようにして調査した。
【００３３】
（３）各種皮膜の硬度と耐摩耗性
試験法はＪＩＳＨ８５０３に準拠して、乾式の平板回転摩耗試験を行い、この試験片の硬度を測定した。試験条件は、乾式アブレッシブ摩耗試験で、摩耗輪はＨ−１０を採用し、付与荷重は１ｋｇとし、１０００回転毎の摩耗減量を体積換算したものを摩耗体積（％）とした。その結果を以下の表２に示す。
【００３４】
【表２】
0005813314.tif 000003
【００３５】
表２において、ＨＶはビッカース硬度である。また、ＷＣ−１５％ＣｏＣｒの皮膜については溶射条件を変化させて、ＷＣ−１５％ＣｏＣｒ（１）を被覆した条件よりも、ＷＣ−１５％ＣｏＣｒ（２）が低硬度となるように意図的に条件を変化させている。
【００３６】
表２をみると明らかなように、硬度と摩耗体積の数値との間に明瞭な相関関係は見られず、高硬度のものが必ずしも高耐摩耗性ではなく、皮膜種による差異が大きい。すなわち、加熱によって耐摩耗性が改善される皮膜（Ｎｉ−４０％Ｗ合金めっき、アルミナ−３％チタニア）と、加熱によって耐摩耗性が悪化する皮膜（クロムめっき）と、加熱によって耐摩耗性があまり変化しない（熱安定性が優れている）皮膜（ＷＣ系、Ｃｒ３Ｃ２系溶射皮膜）とに大別することができる。
【００３７】
クロムめっきの場合は、常温ではサーメット溶射皮膜と耐摩耗性において劣るということはないが、加熱によって耐摩耗性が悪くなることが分かる。ＷＣ−１５％ＣｏＣｒ、ＷＣ−２７％ＮｉＣｒなどに代表される溶射皮膜は、もともと溶射材料を溶融状態で吹き付けるために、常温から３００℃までの温度範囲では、安定していることが分かる。
【００３８】
表２の温度による硬度変化の数値に基づいて表１の硬度値から紙端部近傍の温度を推定すると、約１００℃ないし２００℃であると推定される。すなわち、塗工用原紙とコーターブレードの先端とが高速で摺動することにより発熱して温度が上昇したものと思われる。塗工用原紙の両端部が通過するコーターブレードの部位には中央に比べて大きな圧力が付加されるとともにバッキングロールの撓みで当該コーターブレードの部位には大きな荷重が付加されることなどの理由により、もともと線圧が高く、塗工液が欠乏状態になりやすいので塗工液による冷却効果があまり発揮されずに、塗工用原紙とコーターブレードとの摺動熱を吸収しきれずに温度が上昇したものと思われる。この温度上昇がクロムめっき皮膜を被覆されたコーターブレードの両紙端部近傍における異常損耗の原因であると思われる。
【００３９】
（４）摺動特性を勘案した皮膜の試験
上記（３)における加熱時の硬度と耐摩耗性の関係から、溶射皮膜の熱安定性が良いことと、クロムめっき皮膜の熱安定性は加熱により悪化傾向にあることなどが判明した。そこで、積極的に摺動を取り入れた摩擦摩耗試験機を用いて代表的な皮膜種について摩擦摩耗試験を行なった。試験機としては、新東科学社製の表面性測定機トライボギアを使用し、直径が３／１６インチのガラス球（ＨＶ６００）とアルミナ球（ＨＶ２０００〜２１００)を用いて、走査条件は５ｍｍ×７０００往復、走査速度は６ｍ／分、付与荷重は５０ｇで評価した。その試験結果を以下の表３に示す。
【００４０】
【表３】
0005813314.tif 000004
【００４１】
表３において、試験に供した皮膜の研磨直後(またはめっき直後)の表面硬度は、クロムめっき、ＷＣ−１５％ＣoＣｒ（１）、 ＷＣ−１５％ＣｏＣｒ（２）、 Ｗｃ−２７％ＮｉＣｒ、 ＷＣ−３０％ハステロイ、 アルミナ−３％チタニアのそれぞれについて、ＨＶ１０１８、ＨＶ１３４２、ＨＶ９８０、ＨＶ１２８６、ＨＶ９７１、ＨＶ８９０であった。表３から判断すると、同一皮膜種では、摺動相手材が同じあれば、動摩擦係数と摺動傷深さとの間にはほぼ相関性が見られるが、皮膜種が異なればそのような相関性は見られない。また、摺動相手材によって、摺動傷深さが大きく異なっている。また、表面硬度と摺動傷深さの間の関係は皮膜種および摺動相手材によって大きく異なっている。実機のコーターブレードの塗工紙端部付近で現実に生じている異常損耗の表面観察結果によれば、表３のアルミナ球による摺動結果が実際に起こっている現象に近いと推定される。
【００４２】
表２の結果は、コーターブレードにおいては、塗工用原紙の両端部が通過する部位近傍では高線圧となり勝ちであるので潤滑作用をなす塗工液が欠乏状態になりやすく、原紙とコーターブレードとの接触は擬似乾燥状態の摺動摩擦になり易くて接触面の温度が高くなりやすいことを示している。また、微塗工〜中量塗工の塗工紙は、塗工量をセーブする為にコーターブレードに付与される押し圧が比較的高いことや、新鋭のコーターは、塗工速度が高くできるように設計されているために、受熱時に於いても高硬度を保持し、摩耗特性の変化しない一部のサーメット系溶射膜をコーターブレードに施すことが、塗工用原紙の両端部近傍で起こっているコーターブレードの昇温抑制対策として効果があるものと考えられる。
【００４３】
また、表３は、同一皮膜種であっても摺動相手材により、摺動傷深さと耐傷性と動摩擦係数に差異を呈することを示している。クロムめっきについて見れば、試験に供したいずれの皮膜よりも動摩擦係数が小さい。その一方で、クロムめっきは必ずしも摺動傷深さの最も小さい皮膜ではない。
【００４４】
それに較べてサーメット溶射皮膜は、アルミナ球での結果のみを取り上げれば、摺動傷が浅く、特に高硬度であるＷＣ−１５％ＣｏＣｒ（１）とＷＣ−２７％ＮｉＣｒの摺動傷が浅い。
【００４５】
これらの結果は、溶射皮膜に気孔が残存していて塗工紙にストリーク発生要因を内在していても、製品となる時点では塗工紙の両端部分は裁断除去されるので、塗工品質に直接影響しない両紙端部には、特定の条件で溶射したＷＣ−ＣｏＣｒまたはＷＣ−ＮｉＣｒ系サーメット溶射が段差発生防止皮膜として適しており、それ以外の被熱の影響が少ない部位には、皮膜欠陥がなくてストリーク発生が少なく、耐摩耗特性に優れているクロムめっきが良いことを示している。つまり、塗工用原紙の両端部にはサーメット溶射皮膜を配し、その他の部位にはクロムめっき皮膜を施す、複合構成のコーターブレードが本発明の目的を達成するのに最も適していることが分かった。なお、クロムめっきが皮膜硬度の割にはストリーク防止性と耐摩耗性を備えているのは、動摩擦係数が小さいことに関連性があり、塗工液中の固形粒子や原紙由来の繊維屑がブレード刃先先端に長時間留まらず、塗工紙の進行方向に速やかに裏抜けするためである。
【００４６】
（５）サーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜との複合構成のコーターブレード
サーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜との複合構成のコーターブレードを得るためには、熱影響が及ぼされるコーターブレードの刃先の両端部にサーメット溶射皮膜を形成し、コーターブレード用鋼材とサーメット溶射皮膜とが共存する表面にクロムめっきするのが好ましい。
【００４７】
そのためには、サーメット溶射皮膜とコーターブレード用鋼材とが存在する面のいずれにも密着し、且つサーメット溶射皮膜とコーターブレード用鋼材とが接触している部位が塗工紙の端部であっても、ストリーク発生防止の為に筋や段差を生じないことが前提となる。本発明の実現に当たっては、導電性はあっても金属材料ではない金属炭化物を主成分とするサーメット溶射皮膜に電気めっきによって、直接クロムめっきできなければならない。しかし、過去にサーメット溶射皮膜にめっきしたものとしては、特開平０９−２６２９１５号公報に、ＷＣ系サーメットを被覆した段ロールに、Ｎｉ基中に無機粒子または有機粒子を含有するものを無電解めっき法により被覆したものが開示されているのみであり、サーメット溶射皮膜に電気めっきによってクロムめっきを施したものは提案されていない。また、コーターブレード用鋼材とサーメット溶射皮膜が共存する面にクロムめっきを施したものも提案されていない。
【００４８】
そこで本発明者等は、溶射材として表２と表３の結果から、ＷＣ系、Ｃｒ３Ｃ２系のサーメット溶射材を選定し、これらについて、サーメット溶射皮膜のみの面にクロムめっきを施す実験を行うこととした。種々検討した結果、特定の酸類やアルカリ溶液中で電解活性すると、サーメット溶射皮膜にクロムめっきを被覆できることを見出した。しかし、サーメット溶射皮膜とコーターブレード用鋼材とが共存するような構成であるので、双方の材料を同時に活性状態とする必要があり、この目的のために試験片を準備した。図５（ａ）はサーメット溶射とクロムめっきを施す前の試験片１１の平面図であり、図５（ｂ）はその試験片にサーメット溶射皮膜１２とクロムめっき皮膜１３を施した後の断面図である。図５（ａ）の試験片に対してサーメット溶射皮膜としてＷＣ−Ｃｏ、ＷＣ−ＮｉＣｒ、ＷＣ−ＣｏＣｒなどを被覆し、図５（ｂ）に示すように、サーメット溶射皮膜１２とブレード用鋼材１４とを面一に研磨加工してクロムめっき被覆用の素材となし、いずれの面に対しても密着良く、且つサーメット溶射皮膜とブレード用鋼材との境界に段差を発生せず、また、その鋼材とサーメット溶射面に荒れのないクロムめっきを被覆する検討を行なった。
【００４９】
異なる材質を同時に活性化することは、それぞれの材料の電極電位が異なるので、それほど容易な操作ではなく、特に、サーメット溶射面側に安定してクロムめっきを密着させることは困難であるが、陽極電解法による活性化を行い、且つ電解液を特定の条件とすることで、サーメット溶射皮膜とブレード用鋼材の両方に安定してクロムめっきできるようになった。活性化に利用する電解液としては、硫酸塩、塩化物、水酸化物、炭酸塩などを単独ないし併用してｐＨを１〜１２、好ましくは２から１１に調整し、さらに有機酸やアミノ酸やその塩類、例えばクエン酸、酒石酸、ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）、マロン酸、グリシン、リンゴ酸などを併用し、陽極的に電解処理することに特徴があり、鋼材面とサーメット溶射面に同時にクロムめっきを析出させることが可能となった。また析出したクロムめっきの密着性は９０°折り曲げ法でも問題なく、ブリネル硬度計を利用して１０ｍｍ径の鋼球を３トンの荷重で押し込んでも、鋼材とサーメット溶射皮膜の双方の材料に平滑なクロムめっきを密着できることを確認でき、本発明のコーターブレードを完成させることができた。
【００５０】
以下の表４は、図５（ａ）に示すように段差加工を施したコーターブレード用鋼材（Ｓ５０Ｃ）に、サーメット溶射材としてＷＣ−２７％ＮｉＣｒをＨＶＯＦにて溶射し、整面したクロムめっき被覆前の溶射皮膜１２と鋼材１４の表面粗さ、溶射皮膜１２と鋼材１４の境界の段差、および、その溶射皮膜と鋼材に、図５（ｂ）に示すように、５０μｍの厚さの電解クロムめっき１３を施した後のものについて同上表面粗さと段差を測定した結果を示すものである。表面粗さについては、クロムめっき後に研磨していないにも拘らず殆どめっき前の状態を維持できている。また、溶射皮膜と鋼材のような異なる材質の境界には段差が発生しやすいが、これら異材の境界部の段差もクロムめっき前の電解による同時活性化を経ても無視できる程度の僅かな段差である。
【００５１】
【表４】
0005813314.tif 000005
【００５２】
図６（ａ）は、図５（ａ）のように段差加工を施した試験片に、サーメット溶射材としてＷＣ−１５％ＣｏＣｒをＨＶＯＦにて溶射し、サーメット溶射皮膜１２と鋼材１４とを研磨加工して面一となしたものに同時活性化を行い、クロムめっき皮膜１３を施した試験片の断面を示す顕微鏡写真（写真倍率が１００倍）であり、図６（ｂ）はその模式図である。
【００５３】
また、本発明の別の実施形態として、図７のように、サーメット溶射皮膜１５とクロムめっき皮膜１６とをコーターブレード用鋼材１７の上に隣接させて面一となるように設ける場合においても、サーメット溶射皮膜１５との境界部のクロムめっきを密着させることが可能である。但し、ＷＣ−Ｃｏ溶射膜に対しては、Ｃｏが耐食的に劣るために単独でのめっきは可能であるが、鋼材と共存すると面荒れを起こす為に余り適切ではない。またサーメット溶射皮膜と鋼材との共存面の表面粗さは、塗工紙にストリークが発生するのを防止するために重要な要因で、コーターブレードに適する面とする為には、２μｍＲｙ以下の表面粗さとするのが好ましい。
【００５４】
なお、以上の要素技術を適宜組み合わせて本発明のコーターブレードとするためには、サーメット溶射材の種類、サーメット溶射皮膜厚、クロムめっき皮膜厚などを決定することが必要である。コーターブレードの刃先先端に被覆するクロムめっき皮膜の厚さとしては、１０〜１５０μｍ、好ましくは２０〜７０μｍで十分に長寿命化が可能である。また、サーメット溶射皮膜としては、硬度がＨＶ９００以上のもので、且つ導電性の良い金属の炭化物であれば、全て利用しうるが、塗工紙の端部該当部位の異常損耗を抑制して耐傷性を付与して塗工紙の両端近傍に発生する段差を極力抑制して長寿命とするためには、ＷＣ−ＮｉＣｒ系ないしＷＣ−ＣｏＣｒ系の溶射材料から選定するのが好ましく、硬度はＨＶ１１００以上ものが好ましい。また、サーメット材を溶射する溶射機としては、特に制約はないが、高硬度とするためにはＨＶＯＦが好ましい。サーメット溶射皮膜として必要な膜厚は、クロムめっき皮膜の摩耗速度とのバランスから５〜６０μｍ、好ましくは１０〜４０μｍの範囲がよい。但し、サーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜とを面一に配置する場合には、両者をほぼ同一の膜厚とするのが好ましい。
【００５５】
図８（ａ）（ｂ）（ｃ）はベベルタイプのコーターブレードにおけるサーメット溶射皮膜１８とクロムめっき皮膜１９とを施す範囲を説明する図であり、図８（ａ）は図８（ｂ）のＸ−Ｘ矢視断面図、図８（ｂ）は平面図、図８（ｃ）は図８（ｂ）の左端面図である。図８（ｂ）の右端面図は左端面図と鏡像関係にあり、図８（ｃ）の左右を逆にしたものが右端面図に相当する。ベベルタイプのコーターブレード２０の幅Ｗ（図８（ｂ）参照）は５０〜１１０ｍｍ、長さＬ１（図８（ａ）参照）は１０００〜１０２００ｍｍ、厚さＴ（図８（ａ）参照）は０．４〜０．８ｍｍの範囲が一般的である。コーターブレード２０の両端部またはその近傍に設けた段差（図１０（ｂ）の番号２６参照）にサーメット溶射皮膜１８を施す範囲は、刃先先端から反刃先側に向かって２〜１５ｍｍ、好ましくは５〜１０ｍｍであり、コーターブレード２０の長さ方向におけるサーメット溶射皮膜１８の長さについては、Ｌ２を塗工用原紙の幅、Ｄ１とＤ２を塗工用原紙の両端、ａ１+ｂ１をコーターブレード２０の一方の端部の溶射皮膜長さ、ａ２+ｂ２をコーターブレード２０の他方の端部の溶射皮膜長さとすれば、ａ１＝ａ２、ｂ１＝ｂ２＝２０〜１００ｍｍであるのが好ましい。クロムめっき皮膜１９を施す範囲としては、サーメット溶射皮膜１８をコーターブレード２０用鋼材と面一にし、サーメット溶射皮膜１８を含むコーターブレード２０の全長がクロムめっき皮膜１９で被覆されるのが好ましい。
【００５６】
図９（ａ）（ｂ）はコーターブレードの刃先部分にサーメット溶射皮膜とクロムめっき皮膜とを施す範囲の具体例を示す断面図である。図９（ａ）はサーメット溶射皮膜２１をベベルタイプのコーターブレード２２の両端部の段差に設け、サーメット溶射皮膜２１をコーターブレード２２用鋼材と面一にし、サーメット溶射皮膜２１を含むコーターブレード２２の長さ方向全長にわたってクロムめっき皮膜１９を設けた場合である。図９（ｂ）はサーメット溶射皮膜２３をベベルタイプのコーターブレード２２の両端からブレード中心に向かって少し入ったところの段差に設け、サーメット溶射皮膜２３をコーターブレード２２用鋼材と面一にした場合で、この場合も、サーメット溶射皮膜２３を含むコーターブレード２２の長さ方向全長にわたってクロムめっき皮膜１９を設けることができる。Ｌ３は塗工用原紙の幅である。
【００５７】
サーメット溶射皮膜の被覆範囲は、図８（ａ）（ｃ）および図９（ａ）（ｂ）に示したように局所的にすることで溶射材の吹き付け時にブレード用鋼材が熱影響を受けて変形するのを回避できるだけでなく、高価なＷＣ系溶射材料の大幅な節減につながる。しかし、本発明の別な構成として、溶射時のブレード用鋼材の熱変形を回避することができれば、ブレード全長さに亘って、ベベルのニップ面にサーメット溶射皮膜を設けることもできる。
【実施例】
【００５８】
以下に、本発明の実施例について説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではなく、本発明の技術的範囲を逸脱しない範囲において適宜変更や修正が可能である。
【００５９】
ＳＫ−５の鋼材から、ブレード長さが７５０ｍｍで、幅が１００ｍｍで、板厚が０．５０８ｍｍで、図２に示すように、長手方向の一方の先端にベベル角度９が３５°で、ランド８が０．１５ｍｍである比較例の３枚のコーターブレードと、同じサイズと同じ形状の本発明のコーターブレード３枚を作製した。本発明のコーターブレードについては、ブレード両端から中央部に向って、それぞれ１４５ｍｍのところまで、塗工用原紙の端部が通過する部位を含むように図１０（ａ）に示す構造のサーメット溶射皮膜２４を形成するために、図１０（ｂ）に示すように、ニップ部２５に３０μｍの段差２６を施した（図１０（ａ）（ｂ）はコーターブレードの刃先の一方の端部のみを示す）。
【００６０】
そして、比較例のコーターブレードに対しては、刃先先端から反刃先側に向って１０ｍｍ幅で、全ブレード長さに亘って２０μｍ厚のクロムめっきを施した。
【００６１】
本発明のコーターブレードについては、それぞれ両端から１４５ｍｍの範囲にサーメット溶射皮膜としてＷＣ−２７％ＮｉＣｒをＨＶＯＦで溶射し、余剰に付着した溶射皮膜をランド部、ニップ部、平坦部（図２参照）から研磨・除去して表面の粗さを１μｍＲｙ程度に仕上げ、上記溶射皮膜を含む全ブレード長さに亘って、刃先先端から反刃先側に向って１０ｍｍ幅でクロムめっきを被覆する為に、溶射皮膜の表面を定法で脱脂し、水酸化ナトリウムとグリシンと硫酸からなり、ｐＨを５に調整した活性化液を用いて、４０℃において、陽極電流密度を５Ａ／ｄｍ２として５分間陽極電解して比較例のコーターブレードと同様に２０μｍ厚のクロムめっきを施した。図１１（ａ）はその側面を示し、２７はクロムめっき皮膜である。なお、サーメット溶射皮膜とＳＫ−５鋼材との接触個所は、目視検査では殆ど判別が付かない状態であった。
【００６２】
なお、テストコーターは、バッキングロール面長が７００ｍｍで、塗工用原紙幅は、５００ｍｍであり、テストコーターでは、塗工液の配合として以下のものを用いた。
カオリン                          ８０重量部
炭酸カルシウム                    ２０重量部
ピロリン酸ナトリウム              ０．１重量部
スチレン・ブタジエンラテックス    １２重量部
デンプン                          ５重量部
【００６３】
またテストコーターの運転条件は、塗工速度を１０００ｍ／分、ブレード線圧を１．５ｋｇ／ｃｍ、塗工量を８ｇ／ｍ２として塗工試験を実施した。 その塗工試験結果を表５に示す。
【００６４】
【表５】
0005813314.tif 000006
【００６５】
クロムめっきを被覆した比較例のコーターブレードの場合は、塗工用原紙の両端部位の摩耗状態を1時間毎に確認しながら塗工テストを行なって、素材であるＳＫ−５の鋼材がほぼ露出に至るであろう時間を推定して比較例のコーターブレードの取り外し時間を決定した。
【００６６】
また、本発明のコーターブレードの同上塗工用原紙の両端部位については、最初の1枚を５時間連続塗工した後に露出してきたＷＣ−２７％ＮｉＣｒ溶射面の窪みの状態を観察しながら本発明のコーターブレードの取り外し時間を決定した。結果として本発明のコーターブレードと比較例のコーターブレードの該当個所に生ずる段差はほぼ同一となったが、取り外しに至る時間が大幅に異なっている。本発明のコーターブレードは、比較例のコーターブレードから到底予期しないほどの長寿命のコーターブレードとなっていることが明らかである。
【００６７】
また、表５には記載していないが、塗工試験を短時間で終了させることを目的に、クロムめっき厚を薄めに設定し、また、刃先先端からベベルのニップ面の形状精度が上がったこともあり、いずれのコーターブレード（本発明と比較例）に於いても塗工紙のストリークは、皆無に近く良好な結果となった。なお、ブレードの中央部を切断採取して残存クロムめっき厚を顕鏡法で調査すると、表５に示すように、比較例のコーターブレードでは、残存するクロムめっき厚の平均値は１５．１μｍであったが、本発明のコーターブレードでは、その残存クロムめっき厚の平均値は４．０μｍと殆ど残存しておらず、効果的に塗工に利用されたと言える。
【００６８】
なお、サーメット溶射皮膜を形成する部位として、図１０（ｃ）に示すように、コーターブレードの刃先の端２８から内側に少し入った個所にサーメット溶射皮膜２９を設け、このサーメット溶射皮膜上を塗工用原紙の端部が通過するように配置することもできる。
【００６９】
また、サーメット溶射皮膜をクロムめっき皮膜で被覆する具体例として、図１１（ｂ）（ｃ）に示す構造を採用することもできる。図１１（ｂ）（ｃ）において、３０、３１はサーメット溶射皮膜、３２、３３はクロムめっき皮膜である。図１１（ａ）（ｂ）（ｃ）において、サーメット溶射皮膜を含むコーターブレード用鋼材の刃先全長がクロムめっき皮膜で覆われるようにすることができる。
【００７０】
上記のように、実施形態および実施例に基づいて詳述した本発明の特徴は以下のように要約することができる。
【００７１】
［硬度と耐摩耗性と摺動特性］
コーターブレードにおいて塗工用原紙の両端部が通過する部分に生じる異常段差の発生要因を究明するために、使用済のクロムめっき被覆コーターブレードの軸方向の硬度を調査すると、原紙の端部が通過する部分近傍の硬度が他の部分に比べて大きく低下していることが分かった（表１）。その原因としては、コーターブレードと原紙との摺動の影響により硬度低下が起こったと考えられるので、熱による各種皮膜の硬度と耐摩耗性との関係について調査すると、クロムめっき皮膜は加熱によって耐摩耗性が悪化し、ＷＣ−１５％ＣｏＣｒやＷＣ−２７％ＮｉＣｒに代表される溶射皮膜は熱安定性に優れていることが分かった（表２）。
【００７２】
そこで、各種皮膜の摺動特性について調査すると、クロムめっき皮膜は動摩擦係数が小さく、高硬度であるＷＣ−１５％ＣｏＣｒ（１）とＷＣ−２７％ＮｉＣｒの摺動傷が浅いことが分かった（表３）。
【００７３】
以上の結果より、製品となる時点では塗工紙の両端部分は裁断除去されるので、溶射皮膜に気孔が残存していて塗工紙にストリーク発生要因を内在していても、両紙端部は塗工品質に直接影響しないから、刃先の両端部には、耐傷性に優れているＷＣ−ＣｏＣｒ系またはＷＣ−ＮｉＣｒ系サーメット溶射皮膜を施し、刃先の両端部以外の摺動熱の影響を受けにくい部分には、皮膜欠陥がなくてストリーク発生が少なくて動摩擦係数が小さいクロムめっき皮膜を施してなるコーターブレードが本発明の目的を達成するのに最も適していることが分かった。そのためには、サーメット溶射皮膜とブレード用鋼材の両素材に対して密着し且つサーメット溶射皮膜とブレード用鋼材との境界に段差を発生せずに平滑なクロムめっき皮膜を形成できることが必要であるが、陽極電解法による活性化を行い、電解液を特定の条件とすることで、サーメット溶射皮膜とブレード用鋼材の両方に安定してクロムめっきができることを確認した（表４）。
【００７４】
［本発明のコーターブレードの効果］
ＳＫ−５をブレード用鋼材とするものについて、その端部にＷＣ−２７％ＮｉＣｒサーメット溶射皮膜を施し、その溶射皮膜を含む全ブレード長さに亘ってクロムめっきを被覆した本発明のコーターブレードと、クロムめっき被覆のみを施した比較例のコーターブレードについてブレード寿命を調査すると、本発明のコーターブレードは比較例のコーターブレードの約４倍もの長寿命であることが分かった（表５）。
【００７５】
［クロムめっき皮膜によるストリーク抑制効果］
本発明の重要な特徴は、刃先の両端部には、耐傷性に優れているＷＣ−ＣｏＣｒ系またはＷＣ−ＮｉＣｒ系サーメット溶射皮膜を施し、刃先の両端部以外の部分には、皮膜欠陥がなくてストリーク発生が少なくて動摩擦係数が小さいクロムめっき皮膜を施すことにある。ところが、サーメット溶射皮膜には気孔が残存していることが多く、そのため、塗工紙にストリークが発生しやすい。そこで、サーメット溶射皮膜をクロムめっき皮膜で被覆すれば、溶射固有の気孔がクロムで埋められるので、ストリークが発生しにくくなるという効果が期待できる。しかも、サーメット溶射皮膜の上にクロムめっき皮膜を形成することで、使用開始後に早期に初期馴染み性を発揮することができる。このように、溶射皮膜の欠陥（気孔）を解消するためにサーメット溶射皮膜を覆うためのクロムめっき皮膜の厚みは５〜１０μｍ程度でよい。上層であるクロムめっき皮膜をこのように薄めっきとした場合、比較的早期に下層のサーメット溶射皮膜が露出する。この場合、最初は図１１（ｂ）に示すように、サーメット溶射皮膜３０がクロムめっき皮膜３２で覆われているとすれば、図１２に示すように、サーメット溶射皮膜３０が露出しても、塗工紙の進行方向に対する先端と後端ではクロムめっき皮膜３２ａが残存しているので、露出したサーメット溶射皮膜３０の気孔が存在しても、その前後に残存しているクロムめっき皮膜３２ａの効果でストリークの発生は抑制されるのである。
【００７６】
［刃先全長へのサーメット溶射皮膜の形成とクロムめっき皮膜による被覆］
溶射材の吹き付け時にブレード用鋼材が熱変形することがあるので、溶射皮膜の被覆範囲を塗工用原紙に接触するブレード用鋼材の刃先の両端部に限定することは係る不都合を回避しうる点で有利ではあるが、溶射時のブレード用鋼材の熱変形を抑えることができれば、ブレード用鋼材の刃先の全長にわたってサーメット溶射皮膜を形成し、このサーメット溶射皮膜をクロムめっき皮膜で被覆することが好ましい。この場合、クロムめっき皮膜にはサーメット溶射皮膜の欠陥（気孔）を解消すること（溶射固有の気孔をクロムで埋めること）が期待され、そのためのクロムめっき皮膜の厚みは５〜１０μｍ程度でよい。クロムめっき皮膜を薄めっきとしても、図１２を参照しながら説明したように、ストリーク発生は抑制される。しかも、サーメット溶射皮膜の上にクロムめっき皮膜を形成することで、使用開始後に早期に初期馴染み性を発揮することができる。また、塗工用原紙の両端部が通過する部位に生じる異常段差はサーメット溶射皮膜によって抑えることができる。
【００７７】
上記のように、ブレード用鋼材の刃先全長にわたってサーメット溶射皮膜を形成し、このサーメット溶射皮膜をクロムめっき皮膜で被覆すれば、塗工用原紙の両端部が通過する部位に生じる異常段差はサーメット溶射皮膜によって抑えられ、塗工用原紙の両端部以外が通過する部位においては、クロムめっき皮膜によってストリークの発生が抑えられる。このように、皮膜の種類によって、その役割を使い分けることができる。しかも、ブレード用鋼材の刃先の一部にサーメット溶射皮膜を施すのは操業技術上の制約を受けることがあるが、刃先の全長にわたってサーメット溶射皮膜を施すのであれば、そのような制約がないので好ましいと言える。
【産業上の利用可能性】
【００７８】
本発明は、製紙工業に於いて、抄紙機で抄造された原紙に塗工液を塗布する為に利用するコーターブレードとして利用することができる。
【符号の説明】
【００７９】
１  バッキングロール
２  塗工用原紙
２ａ  塗工層
３  コーターブレード
３ａ  耐摩耗性皮膜
４  塗工液
５  圧力
６  水切りブレード
７  ニップ部
８  ランド
９  ベベル角度
１０  コーターブレードの基材の厚み
１１  試験片
１２  サーメット溶射皮膜
１３  クロムめっき皮膜
１４  ブレード用鋼材
１５  サーメット溶射皮膜
１６  クロムめっき皮膜
１７  ブレード用鋼材
１８  サーメット溶射皮膜
１９  クロムめっき皮膜
２０  コーターブレード
２１  サーメット溶射皮膜
２２  コーターブレード
２３  サーメット溶射皮膜
２４  サーメット溶射皮膜
２５  ニップ部
２６  段差
２７  クロムめっき皮膜
２９  サーメット溶射皮膜
３０  サーメット溶射皮膜
３１  サーメット溶射皮膜
３２  クロムめっき皮膜
３２ａ  クロムめっき皮膜
３３  クロムめっき皮膜
【図１】
0005813314.tif 000007
【図２】
0005813314.tif 000008
【図３】
0005813314.tif 000009
【図４】
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【図５】
0005813314.tif 000011
【図６】
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【図７】
0005813314.tif 000013
【図８】
0005813314.tif 000014
【図９】
0005813314.tif 000015
【図１０】
0005813314.tif 000016
【図１１】
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【図１２】
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