(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体上に、電荷発生層及び電荷輸送層が順次積層されており、該電荷輸送層が表面に形成されている感光体であって、
前記電荷輸送層は、一般式
【化１】
0005790260.tif 000043
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアルコキシ基である。）
で表される化合物又は一般式
【化２】
0005790260.tif 000044
（式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアルコキシ基である。）
で表される化合物と、一般式
【化３】
0005790260.tif 000045
（式中、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアリール基である。）
で表される化合物と、バインダー樹脂を含み、
前記一般式（１）で表される化合物は、化学式
【化４】
0005790260.tif 000046
で表される化合物、化学式
【化６】
0005790260.tif 000047
で表される化合物、化学式
【化７】
0005790260.tif 000048
で表される化合物又は化学式
【化８】
0005790260.tif 000049
で表される化合物であり、
前記一般式（２）で表される化合物は、化学式
【化１０】
0005790260.tif 000050
で表される化合物、化学式
【化１１】
0005790260.tif 000051
で表される化合物、化学式
【化１２】
0005790260.tif 000052
で表される化合物又は化学式
【化１３】
0005790260.tif 000053
で表される化合物であることを特徴とする感光体。
【請求項２】
前記一般式（３）で表される化合物は、波長が２５０ｎｍ以上８００ｎｍ以下の範囲における最大吸収波長が３００ｎｍ以上３７０ｎｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記一般式（３）で表される化合物は、化学式
【化１４】
0005790260.tif 000054
で表される化合物、化学式
【化１５】
0005790260.tif 000055
で表される化合物、化学式
【化１６】
0005790260.tif 000056
で表される化合物、化学式
【化１７】
0005790260.tif 000057
で表される化合物、化学式
【化１８】
0005790260.tif 000058
で表される化合物又は化学式
【化１９】
0005790260.tif 000059
で表される化合物であることを特徴とする請求項１又は２に記載の感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送層は、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤をさらに含むことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送層は、フェノール系酸化防止剤をさらに含むことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の感光体。
【請求項６】
前記バインダー樹脂は、第一のポリカーボネート及び第二のポリカーボネートを含み、
前記第一のポリカーボネートは、化学式
【化２０】
0005790260.tif 000060
で表され、粘度平均分子量が２×１０４以上６×１０４以下であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の感光体を有し、
画像形成装置の本体に着脱可能であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の感光体と、
該感光体を帯電させる帯電手段と、
該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、
該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、
該記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、プロセスカートリッジ及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
感光体には、暗所で表面電荷を保持する機能、光を受容して電荷を発生する機能、光を受容して電荷を輸送する機能が必要であり、一つの層でこれらの機能を併せ持つ単層型の感光体と、主として電荷の発生に寄与する層と、暗所での表面電荷の保持と光を受容した時の電荷の移動に寄与する層に機能分離した積層型の感光体が知られている。
【０００３】
感光体を用いて画像を形成する際には、暗所での感光体へのコロナ放電による帯電、帯電した感光体への露光による静電潜像の形成、感光体に形成された静電潜像のトナーによる現像、現像されたトナー像の紙等の記録媒体への定着が実施され、トナー像が転写された感光体に対しては、除電、残留トナーの除去等が実施される。
【０００４】
近年は、プリンターだけではなく、複写機の分野においても、近赤外光によるレーザーやＬＥＤを用いて、感光体への露光が実施されるようになっている。
【０００５】
また、可とう性、熱安定性、成膜性等の利点により、有機物質を用いる感光体が実用化されている。
【０００６】
特許文献１には、支持体と、支持体上に配置された感光層とを有し、感光層は、オキシチタニウムフタロシアニンと、特定の電子移動材料と、特定の正孔移動材料を含有する単層分散型の電子写真感光体が開示されている。このとき、オキシチタニウムフタロシアニンは、Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折角（２θ±０．２°）で９．３°、１５．１°、２６．３°に特徴的なピークを持ち、２６．３°の半値幅が０．３°以上１．０°以下である。
【０００７】
しかしながら、耐光性が不十分であるという問題がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、耐光性に優れる感光体並びに該感光体を有するプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の感光体は、支持体上に、電荷発生層及び電荷輸送層が順次積層されており、該電荷輸送層が表面に形成されている感光体であって、前記電荷輸送層は、一般式
【００１０】
【化１】
0005790260.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアルコキシ基である。）
で表される化合物又は一般式
【００１１】
【化２】
0005790260.tif 000003
（式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアルコキシ基である。）
で表される化合物と、一般式
【００１２】
【化３】
0005790260.tif 000004
（式中、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアリール基である。）
で表される化合物と、バインダー樹脂を含み、
前記一般式（１）で表される化合物は、化学式
【化４】
0005790260.tif 000005
で表される化合物、化学式
【化６】
0005790260.tif 000006
で表される化合物、化学式
【化７】
0005790260.tif 000007
で表される化合物又は化学式
【化８】
0005790260.tif 000008
で表される化合物であり、前記一般式（２）で表される化合物は、化学式
【化１０】
0005790260.tif 000009
で表される化合物、化学式
【化１１】
0005790260.tif 000010
で表される化合物、化学式
【化１２】
0005790260.tif 000011
で表される化合物又は化学式
【化１３】
0005790260.tif 000012
で表される化合物である。
【００１３】
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体を有し、画像形成装置の本体に着脱可能である。
【００１４】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、該記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、耐光性に優れる感光体並びに該感光体を有するプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の感光体の一例を示す概略断面図である。
【図２】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図３】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図４】Ｙ型オキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルである。
【図５】化学式（３−１）で表される化合物の紫外可視吸収スペクトルである。
【図６】化学式（３−５）で表される化合物の紫外可視吸収スペクトルである。
【図７】Ｃ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ３３の紫外可視吸収スペクトルである。
【図８】化学式（１２）で表される化合物の紫外可視吸収スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。
【００１８】
図１に、本発明の感光体の一例を示す。感光体１０は、支持体１１上に、電荷発生層１２及びバインダー樹脂を含む電荷輸送層１３が順次積層されており、電荷輸送層１３が表面に形成されている。
【００１９】
電荷輸送層１３は、電荷輸送物質として、一般式（１）で表される化合物又は一般式（２）で表される化合物を含む。このため、感光体１０は、残留電位の上昇を抑制することができる。
【００２０】
Ｒ１〜Ｒ１０におけるハロゲン原子としては、特に限定されないが、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等が挙げられる。
【００２１】
Ｒ１〜Ｒ１０におけるアルキル基としては、特に限定されないが、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ｎ−デシル基、イソデシル基等が挙げられる。
【００２２】
Ｒ１〜Ｒ１０におけるアルコキシ基としては、特に限定されないが、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等が挙げられる。
【００２３】
一般式（１）で表される化合物としては、特に限定されないが、化学式
【００２４】
【化４】
0005790260.tif 000013
で表される化合物、化学式
【００２５】
【化５】
0005790260.tif 000014
で表される化合物、化学式
【００２６】
【化６】
0005790260.tif 000015
で表される化合物、化学式
【００２７】
【化７】
0005790260.tif 000016
で表される化合物、化学式
【００２８】
【化８】
0005790260.tif 000017
で表される化合物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００２９】
一般式（２）で表される化合物としては、特に限定されないが、化学式
【００３０】
【化９】
0005790260.tif 000018
で表される化合物、化学式
【００３１】
【化１０】
0005790260.tif 000019
で表される化合物、化学式
【００３２】
【化１１】
0005790260.tif 000020
で表される化合物、化学式
【００３３】
【化１２】
0005790260.tif 000021
で表される化合物、化学式
【００３４】
【化１３】
0005790260.tif 000022
で表される化合物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００３５】
電荷輸送層１３中の一般式（１）で表される化合物又は一般式（２）で表される化合物の含有量は、電荷輸送層１３に含まれるバインダー樹脂１質量部に対して、通常、０．３〜２．０質量部である。電荷輸送層１３中の一般式（１）で表される化合物又は一般式（２）で表される化合物の含有量が、電荷輸送層１３に含まれるバインダー樹脂１質量部に対して、０．３質量部未満であると、残留電位が上昇することがあり、２質量部を超えると、耐摩耗性が低下することがある。
【００３６】
電荷輸送層１３は、一般式（１）で表される化合物及び一般式（２）で表される化合物以外の第二の電荷輸送物質をさらに含んでもよい。
【００３７】
この場合、一般式（１）で表される化合物又は一般式（２）で表される化合物と第二の電荷輸送物質の質量比は、通常、５０：５０〜９５：５であり、７０：３０〜９５：５が好ましい。
【００３８】
第二の電荷輸送物質は、高分子化合物及び低分子化合物のいずれであってもよく、二種以上併用してもよい。
【００３９】
高分子化合物としては、特に限定されないが、ポリビニルカルバゾール、ハロゲン化ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリビニルインドロキノキサリン、ポリビニルベンゾチオフェン、ポリビニルアントラセン、ポリビニルアクリジン、ポリビニルピラゾリン、ポリアセチレン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリイソチアナフテン、ポリアニリン、ポリジアセチレン、ポリヘプタジイエン、ポリピリジンジイル、ポリキノリン、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェロセニレン、ポリペリナフチレン、ポリフタロシアニン等が挙げられる。
【００４０】
低分子化合物としては、特に限定されないが、トリニトロフルオレノン、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、キノン、ジフェノキノン、ナフトキノン、アントラキノン又はこれらの誘導体；アントラセン、ピレン、フェナントレン等の多環芳香族化合物；インドール、カルバゾール、イミダゾール等の含窒素複素環化合物；フルオレノン、フルオレン、オキサジアゾール、オキサゾール、ピラゾリン、ヒドラゾン、トリフェニルメタン、トリフェニルアミン、エナミン、スチルベン等が挙げられる。
【００４１】
また、第二の電荷輸送物質として、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリアクリロニトリル、ポリメタクリル酸等の高分子化合物にリチウムイオン等の金属イオンをドープした高分子固体電解質等を用いてもよい。
【００４２】
さらに、第二の電荷輸送物質として、テトラチアフルバレン−テトラシアノキノジメタン等の電子供与性化合物と電子受容性化合物から形成される有機電荷移動錯体等を用いてもよい。
【００４３】
また、電荷輸送層１３は、一般式（３）で表される化合物をさらに含む。このため、感光体１０は、耐光性に優れる。
【００４４】
Ｒ１１及びＲ１２におけるアルキル基としては、特に限定されないが、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ｎ−デシル基、イソデシル基等が挙げられる。
【００４５】
Ｒ１１及びＲ１２におけるアリール基としては、特に限定されないが、フェニル基、トリル基、キシリル基、ビフェニリル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基等が挙げられる。
【００４６】
一般式（３）で表される化合物は、波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における最大吸収波長が３００〜３７０ｎｍであることが好ましい。これにより、紫外線の暴露から感光体１０を保護することができる。
【００４７】
また、一般式（３）で表される化合物は、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことが好ましい。これにより、半導体レーザー又はＬＥＤから照射される波長が７４０〜７８０ｎｍの光の遮断を抑制することができる。
【００４８】
一般式（３）で表される化合物としては、特に限定されないが、化学式
【００４９】
【化１４】
0005790260.tif 000023
で表される化合物、化学式
【００５０】
【化１５】
0005790260.tif 000024
で表される化合物、化学式
【００５１】
【化１６】
0005790260.tif 000025
で表される化合物、化学式
【００５２】
【化１７】
0005790260.tif 000026
で表される化合物、化学式
【００５３】
【化１８】
0005790260.tif 000027
で表される化合物、化学式
【００５４】
【化１９】
0005790260.tif 000028
で表される化合物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００５５】
電荷輸送層１３中の一般式（３）で表される化合物の含有量は、電荷輸送層１３に含まれる電荷輸送物質に対して、通常、１〜２０質量％である。電荷輸送層１３中の一般式（３）で表される化合物の含有量が、電荷輸送層１３に含まれる電荷輸送物質に対して、１質量％未満であると、感光体１０の耐光性が低下することがあり、２０質量％を超えると、残留電位が上昇することがある。
【００５６】
電荷輸送層１３に含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、ポリカーボネート、スチレン樹脂、アクリル樹脂、スチレン−アクリル共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリプロピレン、塩化ビニル共重合体、塩素化ポリエーテル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリエステル、フラン樹脂、ニトリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアセタール、ポリメチルペンテン、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリアリレート、ジアリレート樹脂、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリアリルスルホン、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール、ポリエーテル、フェノール樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ樹脂）、アクリロニトリル−塩素化ポリエチレン−スチレン（ＡＣＳ）樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、エポキシアリレート樹脂等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００５７】
バインダー樹脂は、第一のポリカーボネート及び第二のポリカーボネートを含み、第一のポリカーボネートは、化学式
【００５８】
【化２０】
0005790260.tif 000029
で表され、粘度平均分子量が２×１０４〜６×１０４であることが好ましい。第一のポリカーボネートの粘度平均分子量が２×１０４未満であると、耐摩耗性が低下することがあり、６×１０４を超えると、残留電位が上昇することがある。
【００５９】
電荷輸送層１３は、紫外線吸収剤をさらに含むことが好ましい。
【００６０】
紫外線吸収剤としては、特に限定されないが、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−〔２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル〕−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２'−ヒドロキシ−５'−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール等のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤；サリチル酸フェニル、サリチル酸ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル、サリチル酸ｐ−オクチルフェニル等のサリチル酸系紫外線吸収剤等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤が好ましい。
【００６１】
電荷輸送層１３中の紫外線吸収剤の含有量は、電荷輸送層１３に含まれるバインダー樹脂及び電荷輸送物質の総量に対して、通常、３〜２０質量％である。
【００６２】
電荷輸送層１３は、酸化防止剤をさらに含むことが好ましい。
【００６３】
酸化防止剤としては、特に限定されないが、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、ブチル化ヒドロキシアニソール、プロピオン酸ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）、α−トコフェロール、β−トコフェロール、ｎ−オクタデシル−３−（３'−５'−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４'−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤；２，２'−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４'−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス〔メチレン−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート〕メタン等のポリフェノール系酸化防止剤等のフェノール系酸化防止剤等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、フェノール系酸化防止剤が好ましい。
【００６４】
電荷輸送層１３中の酸化防止剤の含有量は、電荷輸送層１３に含まれるバインダー樹脂及び電荷輸送物質の総量に対して、通常、３〜２０質量％である。
【００６５】
電荷輸送層１３は、必要に応じて、可塑剤、滑剤、レベリング剤等をさらに含んでいてもよい。
【００６６】
電荷輸送層１３の厚さは、解像度及び応答性の点から、通常、１５〜４０μｍである。
【００６７】
電荷輸送層１３を形成する方法としては、特に限定されないが、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波分散機等の分散機を用いて、電荷輸送物質、一般式（３）で表される化合物及びバインダー樹脂を溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を、電荷発生層１２上に塗布した後、オーブン等を用いて加熱乾燥させる方法等が挙げられる。
【００６８】
溶媒としては、特に限定されないが、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール系溶媒；ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン等の飽和脂肪族炭化水素系溶媒；トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒；ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、クロロベンゼン等の塩素化炭化水素系溶媒；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、メトキシエタノール、ジメトキシエタン、ジオキサン、ジオキソラン、アニソール等のエーテル系溶媒；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒；ギ酸エチル、ギ酸プロピル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等のエステル系溶媒；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、ハロゲン化炭化水素系溶媒が好ましい。
【００６９】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００７０】
乾燥温度は、通常、５０〜１６０℃であり、８０〜１４０℃が好ましい。
【００７１】
電荷発生層１２は、電荷発生物質を含み、必要に応じて、バインダー樹脂等の成分を含んでもよい。
【００７２】
電荷発生物質としては、特に限定されないが、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、非対称ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−９５０３３号公報参照）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−１３３４４５号公報参照）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−１３２３４７号公報参照）、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２１７２８号公報参照）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２２８３４号公報参照）、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１２７４２号公報参照）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１７７３３号公報参照）、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２１２９号公報参照）、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１４９６７号公報参照）等のアゾ系顔料；アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料等が挙げられる。中でも、残留電位の上昇を抑制できることから、オキシチタニウムフタロシアニンが好ましく、Ｙ型オキシチタニウムフタロシアニンが特に好ましい。
【００７３】
電荷発生層１２に必要に応じて含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００７４】
電荷発生層１２中のバインダー樹脂の含有量は、電荷発生物質１質量部に対して、通常、５質量部以下であり、０．１〜３質量部が好ましい。
【００７５】
電荷発生層１２は、増感剤、分散剤、界面活性剤、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質、レベリング剤等をさらに含んでいてもよい。
【００７６】
電荷発生層１２の厚さは、通常、０．０１〜５μｍであり、０．１〜２μｍが好ましい。
【００７７】
電荷発生層１２を形成する方法としては、特に限定されないが、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波分散機等の分散機を用いて、電荷発生物質を溶媒中に分散させた塗布液を、支持体１１上に塗布した後、オーブン等を用いて加熱乾燥させる方法等が挙げられる。
【００７８】
溶媒としては、特に限定されないが、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、ジオキソラン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセロソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好ましい。
【００７９】
なお、バインダー樹脂をさらに含む塗布液を調製する場合は、電荷発生物質を溶媒中に分散させる前にバインダー樹脂を添加してもよいし、電荷発生物質を溶媒中に分散させた後にバインダー樹脂を添加してもよい。
【００８０】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００８１】
乾燥温度は、通常、５０〜１６０℃であり、８０〜１４０℃が好ましい。
【００８２】
支持体１１を構成する材料としては、体積抵抗が１×１０１０Ω・ｃｍ以下であれば、特に限定されないが、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属が挙げられる。
【００８３】
支持体１１としては、蒸着法又はスパッタリング法を用いて、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物により被覆されているフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等を押し出し、引き抜き等の工法を用いて素管化した後、切削、超仕上げ、研磨等の表面処理法を用いて表面処理されている管；エンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルト（例えば、特開昭５２−３６０１６号公報参照）；厚さが５０〜１５０μｍのニッケル箔、蒸着法を用いて、アルミニウムにより被覆されている厚さが５０〜１５０μｍのポリエチレンテレフタレートフィルム等を用いることができる。
【００８４】
支持体１１が円筒状である場合、支持体１１の直径は、通常、６０ｍｍ以下であり、３０ｍｍ以下が好ましい。
【００８５】
支持体１１は、アルミニウム合金が成形されている支持体であることが好ましい。アルミニウム合金が成形されている支持体は、ダイヤモンドバイト等による切削、研磨、陽極酸化等の表面処理法を用いて表面処理されていてもよい。
【００８６】
アルミニウム合金としては、特に限定されないが、ＪＩＳ３０００系、ＪＩＳ５０００系、ＪＩＳ６０００系等が挙げられる。
【００８７】
アルミニウム合金を成形する方法としては、特に限定されないが、ＥＩ（Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ  Ｉｒｏｎｉｎｇ）法、ＥＤ（Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ  Ｄｒａｗｉｎｇ）法、ＤＩ（Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ）法、ＩＩ（Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ）法等が挙げられる。
【００８８】
支持体１１は、導電粒子がバインダー樹脂中に分散している導電層が形成されていてもよい。
【００８９】
導電層に含まれる導電粒子としては、特に限定されないが、カーボンブラック、アセチレンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子等が挙げられる。
【００９０】
金属粒子を構成する金属としては、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等が挙げられる。
【００９１】
金属酸化物粒子を構成する金属酸化物としては、導電性酸化スズ、ＩＴＯ等が挙げられる。
【００９２】
導電層に含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等が挙げられる。
【００９３】
導電層を形成する方法としては、特に限定されないが、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波分散機等の分散機を用いて、導電粒子及びバインダー樹脂を溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を塗布した後、オーブン等を用いて加熱乾燥させる方法等が挙げられる。
【００９４】
溶媒としては、特に限定されないが、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン等が挙げられる。
【００９５】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００９６】
乾燥温度は、通常、５０〜１６０℃であり、８０〜１４０℃が好ましい。
【００９７】
なお、支持体１１が円筒状である場合は、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）等の樹脂中に導電粒子が分散されている熱収縮チューブを用いて導電層を形成することができる。
【００９８】
支持体１１と電荷発生層１２の間に、バインダー樹脂を含む下引き層を形成してもよい。
【００９９】
下引き層に含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の硬化型樹脂等が挙げられる。
【０１００】
下引き層は、無機粒子をさらに含んでもよい。
【０１０１】
無機粒子を構成する材料としては、特に限定されないが、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物、金属硫化物、金属窒化物等が挙げられる。
【０１０２】
下引き層は、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等をさらに含んでもよい。
【０１０３】
下引き層は、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤等をさらに含んでいてもよい。
【０１０４】
なお、支持体１１がアルミニウムから構成される場合は、バインダー樹脂を含む下引き層を形成する代わりに、支持体１１を陽極酸化してアルミナ層を形成してもよい。
【０１０５】
また、バインダー樹脂を含む下引き層を形成する代わりに、真空薄膜作製法を用いて、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物；シリカ、二酸化スズ、二酸化チタン、ＩＴＯ、二酸化セリウム等の無機物から構成される薄膜を形成してもよい。
【０１０６】
下引き層の厚さは、通常、０．１〜１０μｍであり、１〜５μｍが好ましい。
【０１０７】
本発明の感光体は、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機、直接又は間接の電子写真多色画像現像方式を用いたフルカラー複写機、フルカラーレーザープリンター、フルカラー普通紙ファックス等の画像形成装置に適用することができる。
【０１０８】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、感光体を帯電させる帯電手段、帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有するものであれば、特に限定されない。
【０１０９】
本発明の画像形成装置は、必要に応じて、トナー像が転写された感光体を除電する除電手段、トナー像が転写された感光体に残留したトナーをクリーニングするクリーニング手段、クリーニングされたトナーを現像手段でリサイクルするリサイクル手段、各手段の動作を制御する制御手段等をさらに有してもよい。
【０１１０】
帯電手段としては、感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることが可能であれば、特に限定されないが、ブラシ、ローラー等の接触方式の帯電手段；コロナ帯電器、針電極デバイス、固体放電素子、導電性又は半導電性の帯電ローラー等の非接触方式の帯電手段を用いることができる。
【０１１１】
露光手段における光学系としては、アナログ光学系又はデジタル光学系を用いることができる。アナログ光学系は、原稿を直接感光体に投影する光学系であり、デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、電気信号を光信号に変換して感光体を露光する光学系である。
【０１１２】
露光手段としては、帯電した感光体の表面を像様に露光することが可能であれば、特に限定されないが、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系等の露光器を用いることができる。
【０１１３】
なお、露光手段として、感光体の裏面側から像様に露光する光背面方式の露光器を用いてもよい。
【０１１４】
現像手段としては、感光体に形成された静電潜像をトナーで現像することが可能であれば、特に限定されないが、トナー（又はトナー及びキャリアを有する現像剤）を収容し、感光体に形成された静電潜像にトナーを付与することが可能な現像器を用いることができる。
【０１１５】
現像器は、乾式現像方式及び湿式現像方式のいずれであってもよく、単色用現像器及び多色用現像器のいずれであってもよいが、トナー（又はトナー及びキャリアを有する現像剤）を攪拌して帯電させる攪拌器と、回転することが可能なマグネットローラを有することが好ましい。このとき、トナー及びキャリアを有する現像剤を攪拌すると、帯電したトナー及びキャリアは、マグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。マグネットローラは、感光体の近傍に配置されているため、マグネットローラの表面に形成された磁気ブラシを構成するトナーの一部は、電気的な引力によって感光体の表面に移動する。その結果、感光体に形成された静電潜像がトナーで現像されてトナー像が形成される。
【０１１６】
転写手段は、感光体に形成されたトナー像を中間転写体に転写する一次転写手段と、中間転写体に転写されたトナー像を記録媒体に転写する二次転写手段を有することが好ましい。
【０１１７】
なお、複数のトナー像を記録媒体で重ね合わせてフルカラートナー像を形成してもよいが、中間転写体で複数のトナー像を重ね合わせてフルカラートナー像を形成することが好ましい。
【０１１８】
中間転写体としては、特に限定されないが、エンドレスベルト等が挙げられる。
【０１１９】
転写手段としては、感光体に形成されたトナー像を転写することが可能であれば、特に限定されないが、コロナ帯電器、エンドレスベルト、ローラー、圧力ローラー等の転写器を用いることができる。
【０１２０】
記録媒体としては、トナー像を転写することが可能であれば、特に限定されないが、普通紙、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等が挙げられる。
【０１２１】
定着手段としては、記録媒体に転写されたトナー像を定着させることが可能であれば、特に限定されないが、定着部材と定着部材を加熱する熱源を有する定着器を用いることができる。
【０１２２】
定着部材としては、エンドレスベルトとローラーの組み合わせ、ローラーとローラーの組み合わせ等が挙げられるが、省エネルギー、定着可能幅の拡大の点から、熱容量が小さいエンドレスベルトとローラーの組み合わせが好ましい。
【０１２３】
なお、トナー像が記録媒体に転写される毎に定着させてもよいし、複数のトナー像が記録媒体に転写された後に定着させてもよい。
【０１２４】
除電手段としては、トナー像が転写された感光体を除電することが可能であれば、特に限定されないが、除電ランプ等の除電器を用いることができる。
【０１２５】
クリーニング手段としては、トナー像が転写された感光体に残留したトナーをクリーニングすることが可能であれば、特に限定されないが、クリーニングブラシ、クリーニングローラー、クリーニングブレード、クリーニングウェブ等のクリーニング器を用いることができる。
【０１２６】
なお、クリーニング手段を用いずに、摺擦部材を用いて、トナー像が転写された感光体に残留したトナーの電荷を揃えて、現像ローラーで回収してもよい。
【０１２７】
リサイクル手段としては、クリーニングされたトナーを現像手段でリサイクルすることが可能であれば、特に限定されないが、公知の搬送手段を用いることができる。
【０１２８】
制御手段としては、各手段の動作を制御することが可能であれば、特に限定されないが、シークエンサー、コンピュータ等の機器を用いることができる。
【０１２９】
図２に、本発明の画像形成装置の一例を示す。画像形成装置２０は、感光体１０、コロナ帯電器２１、感光体１０に光Ｌを露光する露光器（不図示）、現像器２２、転写前コロナ帯電器２３、記録紙Ｐを搬送するレジストローラ２４、転写器２５、分離爪２６、クリーニング器２７及び除電ランプ２８を有する。このとき、転写器２５は、転写用コロナ帯電器２５ａ及び分離用コロナ帯電器２５ｂを有し、クリーニング器２７は、クリーニング前コロナ帯電器２７ａ、クリーニングブラシ２７ｂ及びクリーニングブレード２７ｃを有する。
【０１３０】
感光体１０は、ドラム状であるが、シート状又はエンドレスベルト状であってもよい。
【０１３１】
コロナ帯電器としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）等が挙げられる。
【０１３２】
なお、分離用コロナ帯電器２５ｂは、必要に応じて、省略してもよい。
【０１３３】
露光器の光源及び除電ランプ２８としては、特に限定されないが、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等のフィルターを用いてもよい。
【０１３４】
なお、転写前コロナ帯電器２３、転写用コロナ帯電器２５ａ、分離用コロナ帯電器２５ｂ又はクリーニング前コロナ帯電器２７ａの代わりに、光源を設置してもよい。
【０１３５】
クリーニングブラシ２７ｂとしては、特に限定されないが、ファーブラシ、マグファーブラシ等を用いることができる。
【０１３６】
なお、クリーニングブレード２７ｃは、必要に応じて、省略してもよい。
【０１３７】
除電ランプ２８から照射される光の波長は、感光体１０の実用的な光感度を有する波長領域における長波長側であることが好ましい。
【０１３８】
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体を有し、画像形成装置の本体に着脱可能であれば、特に限定されない。
【０１３９】
なお、本発明のプロセスカートリッジは、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段からなる群より選択される一種以上の手段をさらに有する。
【０１４０】
図３に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。プロセスカートリッジ３０は、感光体１０、コロナ帯電器３１、現像器３２、転写用ローラー３３、クリーニングブラシ３４を有し、複写機、プリンター等の画像形成装置の本体に着脱可能である。
【実施例】
【０１４１】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、実施例に限定されない。
【０１４２】
［実施例１−１］
アルキド樹脂ベッコライトＭ−６４０１−５０（ＤＩＣ社製）と、アミノ樹脂スーパーベッカミンＧ−８２１−６０（ＤＩＣ社製）を質量比６５：３５で混合した樹脂と酸化チタンＣＲ−ＥＬ（石原産業社製）の質量比を１：３として、メチルエチルケトン中に溶解又は分散させて、下引き層用塗布液を得た。
【０１４３】
Ｙ型オキシチタニウムフタロシアニン（図４参照）１０ｇに、ガラスビーズ及び１，３−ジオキソラン５００ｍｌにポリビニルブチラール樹脂ＢＭ−１（積水化学工業社製）１０ｇを溶解させた液を加え、サンドミル分散機を用いて２０時間分散させた後、ろ過してガラスビーズを除去し、電荷発生層用塗布液を得た。
【０１４４】
化学式（４）で表され、粘度平均分子量が２．０×１０４の第一のポリカーボネートと、化学式
【０１４５】
【化２１】
0005790260.tif 000030
で表される構成単位、化学式
【０１４６】
【化２２】
0005790260.tif 000031
で表される構成単位及び化学式
【０１４７】
【化２３】
0005790260.tif 000032
で表される構成単位からなり、粘度平均分子量が５．０×１０４の第二のポリカーボネートを質量比１：４で混合したバインダー樹脂と、化学式（１−１）で表される化合物と、化学式（３−１）で表される化合物と、化学式
【０１４８】
【化２４】
0005790260.tif 000033
で表されるベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤の質量比を１：１：０．０２：０．１として、テトラヒドロフラン中に溶解させて、電荷輸送層用塗布液を得た。
【０１４９】
直径が２４ｍｍの円筒状の無切削のアルミニウム製の支持体１１上に、下引き層用塗布液を浸漬塗布した後、１３５℃で２０分間乾燥させて、厚さが１．５μｍの下引き層を形成した。
【０１５０】
次に、下引き層が形成された支持体１１上に、電荷発生層用塗布液を浸漬塗布した後、１２０℃で１０分間乾燥させて、厚さが０．２μｍの電荷発生層１２を形成した。
【０１５１】
さらに、下引き層及び電荷発生層１２が形成された支持体１１上に、電荷輸送層用塗布液を浸漬塗布した後、１３０℃で６０分間乾燥させて、厚さが２５．０μｍの電荷輸送層１３を形成し、感光体を得た。
【０１５２】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−１）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３５５ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった（図５参照）。
【０１５３】
［参考例１−２］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（１−２）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５４】
［実施例１−３］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（１−３）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５５】
［実施例１−４］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（１−４）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５６】
［実施例１−５］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（１−５）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５７】
［実施例１−６］
バインダー樹脂と、化学式（１−１）で表される化合物と、化学式（３−１）で表される化合物と、化学式（８）で表されるベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤の質量比を１：１：０．０１：０．１とした以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５８】
［実施例１−７］
バインダー樹脂と、化学式（１−１）で表される化合物と、化学式（３−１）で表される化合物と、化学式（８）で表されるベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤の質量比を１：１：０．２：０．１とした以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１５９】
［実施例１−８］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（３−２）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１６０】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−２）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３５５ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった。
【０１６１】
［実施例１−９］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（３−３）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１６２】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−３）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３５５ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった。
【０１６３】
［実施例１−１０］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（３−４）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１６４】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−４）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３５５ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった。
【０１６５】
［実施例１−１１］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（３−５）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１６６】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−５）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３４８ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった（図６参照）。
【０１６７】
［実施例１−１２］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（３−６）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１６８】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（３−６）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は３５５ｎｍであり、波長が７３０〜８００ｎｍである光を吸収しないことがわかった。
【０１６９】
［実施例１−１３］
化学式（４）で表され、粘度平均分子量が３．０×１０４の第一のポリカーボネートと、化学式（５）で表される構成単位、化学式（６）で表される構成単位及び化学式（７）で表される構成単位からなり、粘度平均分子量が５．０×１０４の第二のポリカーボネートを質量比１：４で混合したバインダー樹脂と、化学式（１−１）で表される化合物と、化学式（３−１）で表される化合物と、化学式（８）で表されるベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤と、化学式
【０１７０】
【化２５】
0005790260.tif 000034
で表されるフェノール系酸化防止剤の質量比を１：１：０．０２：０．１：０．１として、テトラヒドロフラン中に溶解させて、電荷輸送層用塗布液を得た。
【０１７１】
得られた電荷輸送層用塗布液を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１７２】
［参考例２−１］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１７３】
［実施例２−２］
化学式（１−２）で表される化合物の代わりに、化学式（２−２）で表される化合物を用いた以外は、参考例１−２と同様にして、感光体を得た。
【０１７４】
［実施例２−３］
化学式（１−３）で表される化合物の代わりに、化学式（２−３）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−３と同様にして、感光体を得た。
【０１７５】
［実施例２−４］
化学式（１−４）で表される化合物の代わりに、化学式（２−４）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−４と同様にして、感光体を得た。
【０１７６】
［実施例２−５］
化学式（１−５）で表される化合物の代わりに、化学式（２−５）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−５と同様にして、感光体を得た。
【０１７７】
［参考例２−６］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−６と同様にして、感光体を得た。
【０１７８】
［参考例２−７］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−７と同様にして、感光体を得た。
【０１７９】
［参考例２−８］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−８と同様にして、感光体を得た。
【０１８０】
［参考例２−９］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−９と同様にして、感光体を得た。
【０１８１】
［参考例２−１０］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１０と同様にして、感光体を得た。
【０１８２】
［参考例２−１１］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１１と同様にして、感光体を得た。
【０１８３】
［参考例２−１２］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１２と同様にして、感光体を得た。
【０１８４】
［参考例２−１３］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式（２−１）で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１３と同様にして、感光体を得た。
【０１８５】
［比較例１］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式
【０１８６】
【化２６】
0005790260.tif 000035
で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１８７】
［比較例２］
化学式（１−１）で表される化合物の代わりに、化学式
【０１８８】
【化２７】
0005790260.tif 000036
で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１８９】
［比較例３］
化学式（３−１）で表される化合物を添加しなかった以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１９０】
［比較例４］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式（９）で表されるフェノール系酸化防止剤を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１９１】
［比較例５］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、Ｃ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ３３を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１９２】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、０．５ｍｇのＣ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ３３をテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は４２０ｎｍであった（図７参照）。
【０１９３】
［比較例６］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、Ｃ．Ｉ．Ｄｅｓｐｅｒｓｅ  Ｏｒａｎｇｅ３を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１９４】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、０．５ｍｇのＣ．Ｉ．Ｄｅｓｐｅｒｓｅ  Ｏｒａｎｇｅ３をテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は４４４ｎｍであった。
【０１９５】
［比較例７］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式
【０１９６】
【化２８】
0005790260.tif 000037
で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０１９７】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（１２）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は４２５ｎｍであった（図８参照）。
【０１９８】
［比較例８］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式
【０１９９】
【化２９】
0005790260.tif 000038
で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０２００】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（１３）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は４３５ｎｍであった。
【０２０１】
［比較例９］
化学式（３−１）で表される化合物の代わりに、化学式
【０２０２】
【化３０】
0005790260.tif 000039
で表される化合物を用いた以外は、実施例１−１と同様にして、感光体を得た。
【０２０３】
なお、紫外可視光分光光度計ＵＶ−２４５０（島津製作所社製）を用いて、化学式（１４）で表される化合物０．５ｍｇをテトラヒドロフラン１００ｍＬに溶解させた液の波長が２５０〜８００ｎｍの範囲における紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長は４２２ｎｍであった。
【０２０４】
［初期の電子写真特性］
評価装置ＥＬＹＳＩＡ  Ｖ（山梨電子工業社製）を用いて、実施例及び比較例の感光体の初期の電子写真特性を評価した。具体的には、２３℃、５０％ＲＨの環境下、スコロトロン方式で感光体の表面電位Ｖ０が−７００Ｖになるように放電電流を調整して感光体を帯電させた。次に、半導体レーザーを用いて、波長が７８０ｎｍの光を０．１８μＪ／ｃｍ２照射して、感光体の残留電位ＶＬを測定した。このとき、感光体の回転数を１５０ｒｐｍとし、波長が７８０ｎｍの光を照射してから０．０６秒後に感光体の残留電位ＶＬを測定した。
【０２０５】
［光疲労後の電子写真特性］
蛍光灯を用いて、実施例及び比較例の感光体に１０００ｌｘの光を１０分間照射して、光疲労させた後、消費電力が２０μＷのＬＥＤを用いて、波長が６６０ｎｍの光を感光体に照射して除電した。
【０２０６】
次に、評価装置ＥＬＹＳＩＡ  Ｖ（山梨電子工業社製）を用いて、実施例及び比較例の感光体の光疲労後の電子写真特性を評価した。具体的には、２３℃、５０％ＲＨの環境下、スコロトロン方式で初期の電子写真特性評価における放電電流に調整して感光体を帯電させ、感光体の表面電位Ｖ０を測定した。次に、半導体レーザーを用いて、波長が７８０ｎｍの光を０．１８μＪ／ｃｍ２照射して、感光体の残留電位ＶＬを測定した。このとき、感光体の回転数を１５０ｒｐｍとし、波長が７８０ｎｍの光を照射してから０．０６秒後に感光体の残留電位ＶＬを測定した。
【０２０７】
［光疲労後の画像濃度差ΔＩＤ］
初期及び光疲労後の感光体を、カラープリンターＣＸ２２０（リコー社製）に搭載して、２３℃、５０％ＲＨの環境下、２ｂｙ２画像を出力し、マクベス濃度計を用いて画像濃度ＩＤを測定し、画像濃度差ΔＩＤを、式
（初期の感光体の画像濃度ＩＤ）−（光疲労後の感光体の画像濃度ＩＤ）
から算出した。なお、画像濃度差ΔＩＤが０．０３未満であると、良好な画像を維持できるが、０．０３以上であると、画像の変化が著しく、実用的でない。
【０２０８】
表１〜３に、実施例、参考例及び比較例の感光体の評価結果を示す。
【０２０９】
【表１】
0005790260.tif 000040
表１から、実施例１−１、１−３〜１−１３、参考例１−２の感光体は、光疲労後の表面電位Ｖ０、残留電位ＶＬ及び画像濃度の変化が小さく、耐光性に優れることがわかる。また、実施例１−１、１−３〜１−１３、参考例１−２の感光体は、残留電位ＶＬの上昇を抑制できることがわかる。
【０２１０】
【表２】
0005790260.tif 000041
表２から、実施例２−２〜２−５、参考例２−１、２−６〜２−１３の感光体は、光疲労後の表面電位Ｖ０、残留電位ＶＬ及び画像濃度の変化が小さく、耐光性に優れることがわかる。また、実施例２−２〜２−５、参考例２−１、２−６〜２−１３の感光体は、残留電位ＶＬの上昇を抑制できることがわかる。
【０２１１】
【表３】
0005790260.tif 000042
表３から、比較例１〜９の感光体は、光疲労後の表面電位Ｖ０、残留電位ＶＬ及び画像濃度の変化が大きく、耐光性が劣ることがわかる。また、比較例１〜９の感光体は、残留電位ＶＬの上昇を抑制できないことがわかる。
【符号の説明】
【０２１２】
１０    感光体
１１    支持体
１２    電荷発生層
１３    電荷輸送層
２０    画像形成装置
３０    プロセスカートリッジ
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２１３】
【特許文献１】特開２００７−２７１９６２号公報
【図１】
0005790260.tif 000061
【図２】
0005790260.tif 000062
【図３】
0005790260.tif 000063
【図４】
0005790260.tif 000064
【図５】
0005790260.tif 000065
【図６】
0005790260.tif 000066
【図７】
0005790260.tif 000067
【図８】
0005790260.tif 000068