(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
色材、光重合性化合物及び光重合開始剤と、ゲル化剤を１．０質量％以上、１０質量％以下含有する活性光線硬化型インクジェットインクを用い、記録媒体上に画像を形成するインクジェット記録方法において、該活性光線硬化型インクジェットインクは、３０℃における粘度が１０２ｍＰａ・ｓ以上、１０５ｍＰａ・ｓ以下で、ゲル化温度Ｔｇｅｌが４０℃以上、８０℃以下で、かつ記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ１とし、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ２とした時、６０度鏡面光沢度差（Ｇ１−Ｇ２）が３５以上であり、かつ該活性光線硬化型インクジェットインクをゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満に加熱して、下記条件１または条件２で画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。
条件１：６０度鏡面光沢度が６９以上、１００以下の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−３０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃未満に制御して画像形成する。
条件２：６０度鏡面光沢度が１０以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
【請求項２】
前記条件２が下記条件２Ａと条件２Ｂであり、前記条件１、該条件２Ａまたは条件２Ｂで画像形成することを特徴とする請求項１に記載のインクジェット記録方法。
条件２Ａ：６０度鏡面光沢度が５５以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
条件２Ｂ：６０度鏡面光沢度が１０以上、５５未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
【請求項３】
前記ゲル化剤が、脂肪酸エステルまたは脂肪族ケトンであることを特徴とする請求項１または２に記載のインクジェット記録方法。
【請求項４】
前記ゲル化剤が、ステアリン酸ステアリル、ステアリン酸バチル、パルミチン酸セチルまたはペンタトリアコンタン−１８−オン（ステアロン）であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項５】
活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌが、４５℃以上、６５℃以下であることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項６】
前記活性光線硬化型インクジェットインクにおけるゲル化剤の含有量が、２．０質量％以上、７．０質量％以下であることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項７】
前記活性光線硬化型インクジェットインクのインクジェット記録ヘッド内における粘度を、３ｍＰａ・ｓ以上、２０ｍＰａ・ｓ未満として出射することを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項８】
前記記録媒体が、塗工層を有する微吸収性記録媒体であることを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項９】
シングルパス方式で画像印字することを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゲル化剤および活性光線硬化性組成物を含有する活性光線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット記録方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、紫外線や電子線などの活性エネルギー線により硬化する特性を備えた活性光線硬化型組成物は、プラスチック、紙、木工あるいは無機質等の塗料、接着剤、印刷インキ、印刷回路基板、電気絶縁関係等、様々な用途で実用化されている。
【０００３】
また、これらの重合性組成物を使用したインクジェット用インクシステムとしては、活性光線、具体的には紫外線で硬化する紫外線硬化型インクジェットインクがあるが、この紫外線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット方式は、インク吸収性に乏しい記録媒体に対しても高い耐擦過性と密着性を備えた画像を形成することができる観点から、近年注目されつつある。
【０００４】
しかしながら、これら紫外線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェットシステムによる画像形成方法では、インクジェット記録ヘッドとして、ライン記録ヘッドを用いたシングルパス記録方式や、少数パスの高速シリアル方式といった高速記録を行う場合、隣り合うドット同士の合一を十分に抑制することできず、画質の劣化を招くことがあった。また、カラー画像を記録する場合には、色材の異なるドット間で色混じりが発生し、画質が低下する問題もあった。
【０００５】
さらに、インクジェット方式の様々な用途において、印刷された画像の光沢と基材の非印刷領域（未印字部）の光沢を密接に合わせ、未印字部との光沢差を小さくすることが、違和感の少ない画像を得る観点から望ましい。特に、商業印刷の分野では、印刷紙面の光沢と印字面の光沢が異なると光沢違和感として感じられるため、紙種によって印字領域の光沢と非印刷領域の光沢を密接に合わせる必要がある。しかしながら上記方式では、インクの硬化後に画像がある程度の厚みを有するため、紙種の表面形状に追従することが出来ず、紙種によらずインクで形成された画像面はグロス、またはマットの光沢を示し、印刷領域の光沢と非印刷領域の光沢を密接に合わせることができず、光沢違和感が生じる問題があった。
【０００６】
上記画質劣化の課題を解決する方法として、インク中にゲル化剤を含有し、温度により固液相転移する特徴を持つ活性光線硬化型インクジェットインクを用いて、インク滴が着弾すると同時にインク滴を固化させることで、インク滴同士の合一を防止して画質劣化を防ぐ技術が開示されている。
【０００７】
例えば、特許文献１においては、ゲル化剤と硬化性モノマーを含有するインクジェットインクを用いて画像を形成する方法が開示されている。しかしながら、開示されているゲル化剤の種類やその添加量で構成されたゲルインクを用いて画像記録を行うと、迅速なゲル化によりインク滴同士の合一を防止して画質劣化を防ぐことはできるが、この特許文献１に記載のインクでは、５０℃以下の記録温度において１．０×１０５〜１．０×１０７ｍＰａ・ｓという極めて高粘度のインクジェットインクであり、普通紙への浸透も抑制するほどの固化力を有しているため、中間転写方式を用いない限りは、ドット固化力が強すぎることに起因する極端な光沢低下を生じ、紙種によらず常に印刷領域はマット調の質感を生じるという問題を抱えている。よって、特許文献１に開示されているインクジェットインクを高光沢な基材に印字すると、印刷部の光沢と非印刷部の光沢の違和感が生じる課題は解決することができないのが現状である。
【０００８】
一方、特許文献２においては、チキソトロピック性の硬化性ゲルインクを用いて、吐出時のインク温度と記録媒体の温度の差が３０℃以上となるように記録する印字方法が開示されているが、この提案されている方法は、硬化性向上を目指したものであり、記録媒体の光沢に対する形成する印刷部の光沢の調整方法については一切記載や示唆はなされていない。また、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度が高い場合や、ゲル化後のインクが硬くなる場合は、同様に前記温度範囲において、ドット固化力が強すぎることに起因する光沢低下が観測される場合があった。
【０００９】
また、特許文献３においては、硬化性相変化インクを用いて印刷領域の光沢と非印刷領域の光沢差を減らす技術が開示されているが、具体的な形成する画像の光沢を制御する技術に関しては一切記載がなされていない。
【００１０】
また、特許文献４においては、ゲル化剤を含有したオーバーコート液を記録媒体に着弾した後から紫外線を照射するまでの間に、相転移温度とほぼ同じもしくはそれ以上の温度に加熱し、画像光沢を上げる試みが記載されているが、オーバーコート液の場合は問題ないが、画像形成している色材入りのゲル化剤含有インクで同様の操作を行った場合には、色混じりなどの画質低下につながり問題となっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００９−０４１０１５号公報
【特許文献２】特表２００９−５１０１８４号公報
【特許文献３】特開２００９−１３２９１９号公報
【特許文献４】特開２０１０−１０６２７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、フィルム、貼合紙などの非吸収性記録媒体や、コート紙などの微吸収性記録媒体に記録した際に、高精細で、かつ印刷領域の光沢と基材の非印刷領域の光沢を密接に合わせ、画像全体で均質で違和感のない光沢が得られる活性光線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット記録方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。
【００１４】
１．色材、光重合性化合物及び光重合開始剤と、ゲル化剤を１．０質量％以上、１０質量％以下含有する活性光線硬化型インクジェットインクを用い、記録媒体上に画像を形成するインクジェット記録方法において、該活性光線硬化型インクジェットインクは、３０℃における粘度が１０２ｍＰａ・ｓ以上、１０５ｍＰａ・ｓ以下で、ゲル化温度Ｔｇｅｌが４０℃以上、８０℃以下で、かつ記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ１とし、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ２とした時、６０度鏡面光沢度差（Ｇ１−Ｇ２）が３５以上であり、かつ該活性光線硬化型インクジェットインクをゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満に加熱して、下記条件１または条件２で画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。
【００１５】
条件１：６０度鏡面光沢度が６９以上、１００以下の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−３０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃未満に制御して画像形成する。
【００１６】
条件２：６０度鏡面光沢度が１０以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
【００１７】
２．前記条件１及び条件２のいずれも満たす条件で画像形成することを特徴とする前記１に記載のインクジェット記録方法。
【００１８】
３．前記条件２が下記条件２Ａと条件２Ｂであり、前記条件１、該条件２Ａまたは条件２Ｂで画像形成することを特徴とする前記１または２に記載のインクジェット記録方法。
【００１９】
条件２Ａ：６０度鏡面光沢度が５５以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
【００２０】
条件２Ｂ：６０度鏡面光沢度が１０以上、５５未満の記録媒体を用い、該記録媒体の表面温度Ｔｓを、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に制御して画像形成する。
【００２１】
４．前記ゲル化剤が、脂肪酸エステルまたは脂肪族ケトンであることを特徴とする前記１から３のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２２】
５．前記ゲル化剤が、ステアリン酸ステアリル、ステアリン酸バチル、パルミチン酸セチルまたはペンタトリアコンタン−１８−オン（ステアロン）であることを特徴とする前記１から４のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２３】
６．活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌが、４５℃以上、６５℃以下であることを特徴とする前記１から５のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２４】
７．前記活性光線硬化型インクジェットインクにおけるゲル化剤の含有量が、２．０質量％以上、７．０質量％以下であることを特徴とする前記１から６のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２５】
８．前記活性光線硬化型インクジェットインクのインクジェット記録ヘッド内における粘度を、３ｍＰａ・ｓ以上、２０ｍＰａ・ｓ未満として出射することを特徴とする前記１から７のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２６】
９．前記記録媒体が、塗工層を有する微吸収性記録媒体であることを特徴とする前記１から８のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【００２７】
１０．シングルパス方式で画像印字することを特徴とする前記１から９のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【発明の効果】
【００２８】
本発明により、フィルム、貼合紙などの非吸収性記録媒体や、コート紙などの微吸収性記録媒体に記録した際に、高精細で、かつ印刷領域の光沢と基材の非印刷領域の光沢を密接に合わせ、画像全体で均質で違和感のない光沢が得られる活性光線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット記録方法を提供することができた。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】記録媒体の温度を変えて印字した画像の顕微鏡表面観察写真である。
【図２】代表的なインクの記録媒体の印字温度と形成画像の光沢度の関係の一例を示すグラフである。
【図３】シングルパス記録方式のインクジェット記録装置である。
【図４】シリアル記録方式のインクジェット記録装置である。
【図５】実施例で用いたインク２〜４の記録媒体の印字温度と形成画像の光沢度の関係の示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。
【００３１】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、色材、光重合性化合物及び光重合開始剤と、ゲル化剤を１．０質量％以上、１０質量％以下含有する活性光線硬化型インクジェットインクを用い、記録媒体上に画像を形成するインクジェット記録方法において、該活性光線硬化型インクジェットインクは、３０℃における粘度が１０２ｍＰａ・ｓ以上、１０５ｍＰａ・ｓ以下で、ゲル化温度Ｔｇｅｌが４０℃以上、８０℃以下で、かつ記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ１とし、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ２とした時、６０度鏡面光沢度差（Ｇ１−Ｇ２）が３５以上であり、かつ該活性光線硬化型インクジェットインクをゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満に加熱して、前記条件１または条件２で画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法により、フィルム、貼合紙などの非吸収性記録媒体や、コート紙などの微吸収性記録媒体に記録した際に、高精細で、かつ印刷領域の光沢と基材の非印刷領域の光沢を密接に合わせ、画像全体で均質で違和感のない光沢が得られる活性光線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット記録方法を実現できることを見出し、本発明に至った次第である。
【００３２】
以下、本発明のインクジェット記録方法の詳細について説明する。
【００３３】
本発明は、色材、光重合性化合物、光重合開始剤及びゲル化剤を含有する活性光線硬化型インクジェットインク（以下、活性光線硬化型インクあるいは単にインクともいう）のインク物性（粘度及びゲル化温度）と、印字に適用する記録媒体の種類と、印字時の記録媒体の温度を適切な範囲に制御することにより、形成する印刷領域における形成画像の光沢を任意に制御し、高画質を保ちつつ自然で、違和感（光沢差）のない画像光沢を達成できる画期的な活性光線硬化型インクジェットインクを用いたインクジェット記録方法である。
【００３４】
本発明のインクジェット記録方法で使用する活性光線硬化型インクジェットインクは、ゲル化剤を１．０質量％以上、１０質量％以下含有していることを一つの特徴としており、温度により可逆的にゾルゲル相転移する特性を備えている。
【００３５】
本発明でいうゾルゲル相転移とは、高温では流動性を持つ溶液状態であるが、ゲル化温度以下に冷却することによりインク液全体がゲル化し流動性を失った状態に変化し、逆に低温で流動性を失った状態であるが、ゾル化温度以上に加熱することで、流動性を持つ液体状態に戻る現象をいう。
【００３６】
本発明でいうゲル化とは、ラメラ構造、非共有結合や水素結合により形成される高分子網目、物理的な凝集状態によって形成される高分子網目、微粒子の凝集構造などの相互作用、析出した微結晶の相互作用などにより、物質が独立した運動を失って集合した構造を指しており、急激な粘度上昇や弾性増加を伴って固化した、または半固化した、または増粘した状態のことを指す。また、ゾル化とは、上記ゲル化により形成された相互作用が解消されて、流動性を持つ液体状態に変化した状態の事を意味する。また、本発明でいうゾル化温度とは、ゲル化したインクを加温していく際に、ゾル化により流動性が発現する温度であり、ゲル化温度とは、ゾル状態にあるインクを冷却していく際に、ゲル化して流動性が低下する際の温度を指す。
【００３７】
ゾルゲル相転移する本発明に係る活性光線硬化型インクは、高温では液体状態であるため、インクジェット記録ヘッドによる安定した吐出が可能となる。この高温状態の活性光線硬化型インクを用いて記録すると、インク滴が記録媒体に着弾した後、温度差により自然冷却されることで速やかにインクがゲル化して固化し、結果として隣り合うドット同士の合一を防いで画質劣化を防止できる。しかし、インク滴の固化力が強い場合には、ドット同士が孤立することで画像部に凹凸が生じ、極端な光沢低下を生じるため、基材種によらずマット調の画像を形成するために、高光沢の基材に印刷した際には光沢不均質感を招く場合があった。発明者らが鋭意検討した結果、インク滴の固化力、インクのゲル化温度、および記録媒体の光沢度と記録媒体の温度を、本発明の範囲にすることで、インク滴同士の合一を防止して画質劣化を防ぐことができ、さらに基材種の光沢に合わせて最も自然な光沢感が得られる画像を組み合わせることができることを見出した。
【００３８】
この理由について、発明者らは次のように考えている。
【００３９】
記録媒体にインク滴が着弾した後、隣り合うインク滴が着弾する前にインクが固化すると、光沢低下や画像部の不自然なキラキラ感が発生する。一方で隣り合うインク滴が着弾して合一した後時間を経てから固化すると、液滴同士が寄り合うため極端な画質劣化につながる。発明者らが鋭意検討した結果、インクの着弾時の粘度を制御することで液の合一が防止でき、かつ隣り合うインク滴が適度にレベリングして自然な光沢感を得られることが分かった。
【００４０】
更には、本発明のインクジェット記録方法では、記録媒体の表面温度を制御することで、ゲル化後のインク液滴の粘度を制御することを一つの特徴とする。インク着弾時の粘度は、記録媒体の表面温度、ゲル化剤の構造、ゲル化剤の添加量に依存する。すなわち、ゲル化剤を０．１質量％以上、１０質量％未満含有し、３０℃における粘度が１０２ｍＰａ・ｓ以上、１０５ｍＰａ・ｓ未満であるインクを用いることで、上記記録媒体の温度範囲における粘度制御が可能となり、画質と自然な光沢が両立できる観点から好ましい。
【００４１】
その理由としては、以下のように推測している。３０℃における粘度が１０２ｍＰａ・ｓ以上のインクであれば、インク液滴の合一を防止するに十分な粘度であり、上記温度範囲で画質の劣化を防止することができる。また、３０℃における粘度が１０５ｍＰａ・ｓ未満のインクであれば、ゲル化後の粘度が過度に高くなく、かつ冷却過程で大きく粘度が増加を抑制することができることにより、ドットの凹凸に起因する表面凹凸の発生を抑制し、光沢低下を防止することができる。一方、本発明に係るインクは、ゲル化後に適度な粘性を持った粘性ゲルとなるため、冷却過程である程度ドットが合一し、適度にレベリングすることで、高画質と高光沢を両立している。
【００４２】
本発明のインクジェット記録方法においては、本発明に係る活性光線硬化型インクジェットインクを、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満の温度範囲に加熱して、インクジェット記録ヘッドより記録媒体上に吐出することが特徴の一つである。上記で規定する範囲に活性光線硬化型インクジェットインクの温度を制御することにより、ゲル化剤を含有する活性光線硬化型インクジェットインクであっても、安定に吐出することができる。
【００４３】
また、本発明のインクジェット記録方法における技術的な特徴点としては、適用する記録媒体の光沢度に関係して、記録媒体の加熱温度を制御して画像形成することを特徴とするものである。
【００４４】
すなわち、下記の条件１または条件２で規定する特性を備えた記録媒体を適用することにより、記録媒体の非印字部の光沢度と、形成するゲル化剤を含む本発明に係るインクの光沢度を近接させることにより、印字部と非印字部との光沢差を縮小し、自然で違和感のない画像を形成することができる。
【００４５】
条件１：６０度鏡面光沢度が６９以上、１００以下の記録媒体を用い、該記録媒体を、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃未満の温度範囲に加熱して画像形成を行う。
【００４６】
条件２：６０度鏡面光沢度が１０以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体を、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に加熱して画像形成を行う。
【００４７】
すなわち、本発明に係る活性光線硬化型インクジェットインクは、記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ１とし、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ２とした時、６０度鏡面光沢度差（Ｇ１−Ｇ２）が３５以上であるとの特性を備えたインクであり、光沢度の高い記録媒体を使用する際には、記録媒体の加熱温度を低く設定し、短時間でゲル化させることにより、高光沢な画像を形成する。一方、低光沢の記録媒体を用いる場合には、より高温度に記録媒体を加熱し、緩やかにゲル化させることにより、低光沢の画像を形成し、それぞれ記録媒体の未印字部との光沢差の少ない画像を形成する方法である。
【００４８】
本発明でいう６０度鏡面光沢度とは、ＪＩＳ−Ｚ−８７４１で規定された測定方法に則り測定した値である。本発明に係る６０度鏡面光沢度の測定に用いることのできる装置は、例えば、精密光沢計ＧＭ−２６Ｄ、Ｔｒｕｅ  Ｇｒｏｓｓ  ＧＭ−２６ＤＰＲＯ、変角光沢計ＧＭ−３Ｄ（以上、村上色彩技術研究所製）、変角光沢度計ＶＧＳ−１０００１ＤＰ（日本電色工業社製）、デジタル変角光沢計（スガ試験機株式会社）等を挙げることができる。本発明においては、変角光沢度計ＰＧ−１Ｍ、ＶＧＳ−１０００１ＤＰ（日本電色工業社製）を用いて測定した値を適用する。
【００４９】
更に、本発明においては、条件２としては、より詳細な条件を設定することが好ましく、下記の条件２Ａ及び条件２Ｂを用いることが、より適正な条件を設定できる観点から好ましい。
【００５０】
条件２Ａ：６０度鏡面光沢度が５５以上、６９未満の記録媒体を用い、該記録媒体を、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃未満の温度範囲に加熱して画像形成を行う。
【００５１】
条件２Ｂ：６０度鏡面光沢度が１０以上、５５未満の記録媒体を用い、該記録媒体を、該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に加熱して画像形成を行う。
【００５２】
本発明のインクジェット記録方法においては、記録媒体の表面温度を制御することで、ゲル化後の本発明に係るインクが形成する表面形状を制御するものであり、ゲルが形成する表面形状は、記録媒体の表面温度Ｔｓ、ゲル化剤の構造、ゲル化剤の添加量に依存する。
【００５３】
本発明のインクジェット記録方法の技術的な特徴点について、図を交えて更に説明する。
【００５４】
活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌと記録媒体の表面温度Ｔｓの差は、冷却過程のゲル化速度の差であり、ＴｇｅｌとＴｓの差が大きい時にはゲル化剤を含有したインクが記録媒体上に着弾した時に急激に冷却され、逆にＴｇｅｌとＴｓの差が小さい時にはゲル化剤を含有したインクが記録媒体上に着弾した時に徐々に冷却される。一般的に、結晶化速度が速い時、すなわち、ＴｇｅｌとＴｓの差が大きい時には微結晶が生成し、ＴｇｅｌとＴｓの差が小さい時、すなわち結晶化速度が遅い時には結晶成長が起きて結晶が粗大化することが知られている。
【００５５】
図１は、ゲル化温度Ｔｇｅｌと記録媒体の表面温度Ｔｓの差による形成画像の表面状態の一例を示す光学顕微鏡写真である。
【００５６】
図１の（ａ）に示す写真は、ゲル化温度Ｔｇｅｌと記録媒体の表面温度Ｔｓの差が大きい時に形成される画像の表面形状で、平滑で光沢の高い画像が形成される。
【００５７】
一方、図１（ｂ）に示す写真は、ゲル化温度Ｔｇｅｌと記録媒体の表面温度Ｔｓの差が小さい時に形成される画像の表面形状で、ゲル形成過程に生じた粗大な凹凸が生じ、低光沢の画像が形成される。この結果から、ゲル化後のゲルが形成する表面形状の違いが印字領域の光沢を変化させていることは明らかである。
【００５８】
この様な特性を備えたゲル化剤を含む活性光線硬化型インクジェットインクの記録媒体の温度に対する形成される画像の光沢度の関係を、更に図を用いて具体的に説明する。
【００５９】
図２は、ゲル化剤を含む活性光線硬化型インクジェットインクを用い、記録媒体の温度に対する形成された画像の光沢の関係の一例を示すグラフである。
【００６０】
図２では、ゲル化剤としてステアリン酸ステアリルを含有するゲル化温度Ｔｇｅｌが５３℃の活性光線硬化型インクジェットインク（具体的なインク組成は、後述の実施例１に記載のインク１である）を用い、記録媒体の表面温度を３０℃から４８℃まで変化させて形成した印字画像の光沢度を示すグラフで、横軸に記録媒体の表面温度Ｔｓを、縦軸に形成した印字画像の６０度光沢を示してある。
【００６１】
図２に示すように、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ（５３℃）より、１０℃を越える低い温度領域（図２では３０℃以上、４３℃未満の領域）、すなわちより急激に冷却されて画像形成される領域では、光沢度として６９以上の光沢の高い画像が形成される。これに対し、インクのゲル化温度Ｔｇｅｌ（５３℃）−５〜−１０℃の範囲にある記録媒体に形成した画像は、光沢が６９未満の相対的に低い光沢を備えた画像が形成される特性を有していることがわかる。
【００６２】
また、図２で示す活性光線硬化型インクジェットインクでは、記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度Ｇ１は７９であり、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度Ｇ２は３２であり、６０度鏡面光沢度差（Δ光沢度＝Ｇ１−Ｇ２）が４７であるインクである。
【００６３】
上記のような記録媒体の表面温度Ｔｇに連動して光沢が変化する特性を備えた活性光線硬化型インクジェットインクを用いた画像形成においては、図２に示すプロファイルより、適用する記録媒体の未印字部の６０度光沢の値（詳細は、後述する）に一致するように記録媒体の表面温度Ｔｇを適宜設定することにより、記録媒体の未印字部と形成画像との光沢を近似させることができ、画像全体で均質で違和感のない光沢を備えた画像をえることができる。本発明のインクジェット記録方法に従えば、単一の活性光線硬化型インクジェットインクを用いて、幅広い光沢を有する様々な記録媒体に対し、光沢差の少なく、光沢均質感を備えた画像を得ることができる。
【００６４】
なお、本発明でいう光沢均質感とは、目視で画像上の微視的一部の光沢が不均質になった状態が見られず、画像全面、特にベタ印字部の光沢と非印字領域の光沢が均質になった状態を指す、または絶対的な光沢値、例えば、６０度正反射光沢値で表わされる数値で、印字領域と非印字領域の差が小さいことのどちらを指しても良い。
【００６５】
以下、本発明で使用される活性光線硬化型インクジェットインクの詳細な構成について説明する。
【００６６】
《ゲル化剤》
本発明に係るインクにおいては、ゲル化剤をインク全質量に対し、１．０質量％以上、１０質量％以下含有することを特徴とする。
【００６７】
本発明でいうゲル化とは、前述の通り、ラメラ構造、非共有結合や水素結合により形成される高分子網目、物理的な凝集状態によって形成される高分子網目、微粒子の凝集構造などの相互作用、析出した微結晶の相互作用などにより、物質が独立した運動を失って集合した構造を指しており、急激な粘度上昇や弾性増加を伴って固化、半固化、あるいは粘度が増加した状態のことをいう。
【００６８】
一般に、ゲル化剤としては、加熱により流動性のある溶液（ゾルと呼ばれる場合もある）となり、冷却すると元のゲル状態に戻る熱可逆性ゲルと、一旦ゲル化してしまえば、その後加熱しても、ふたたび溶液（ゾル状態）には戻らない熱不可逆性ゲルとがある。本発明に係るゲル化剤によって形成されるゲルは、インクジェット記録ヘッド内における目詰まり防止の観点からは、前者の熱可逆性ゲルであることが好ましい。
【００６９】
本発明に係る活性光線硬化型インクにおいては、インクのゲル化温度Ｔｇｅｌ（相転移温度）が、４０℃以上、８０℃以下であることを特徴の１つとし、好ましくは４５℃以上、６５℃以下である。インクのゲル化温度Ｔｇｅｌが４０℃以上であれば、記録ヘッドからインク液滴を吐出する際に、印字環境温度に影響されることなく安定した出射性を得ることができ、また８０℃以下であれば、インクジェット記録装置を過度の高温に加熱する必要がなく、インクジェット記録装置のヘッドやインク供給系の部材への負荷を低減することができる。
【００７０】
本発明でいうインクのゲル化温度Ｔｇｅｌとは、インクが流動性のある溶液状態から急激に粘度が変化してゲル状態に転移するときの温度のことをいい、ゲル転移温度、ゲル溶解温度、相転移温度、ゾル−ゲル相転移温度、ゲル化点と称される用語と同義である。
【００７１】
本発明に係る活性光線硬化型インクのゲル化温度Ｔｇｅｌ並びにインク粘度（複素粘度）は、各種レオメータ（例えばコーンプレートを使用したストレス制御型レオメータ、ＰｈｙｓｉｃａＭＣＲシリーズ、Ａｎｔｏｎ  Ｐａａｒ社製）を用いて、本発明に係る活性光線硬化型インクの動的粘弾性の温度変化を測定することにより得ることができる。ゾル化温度、ゲル化温度は、昇温／降温速度により変化する性質があるため、本発明では以下の条件で測定したデータを用いた。
【００７２】
本発明に係る活性光線硬化型インクのゲル化温度Ｔｇｅｌは、動的粘弾性の温度変化を測定した際に、貯蔵弾性率Ｇ′が１００ｍＰａ以上となる温度であり、インクの３０℃における粘度は、測定温度；３０℃、昇温／降温速度；０．１℃／ｓ、歪み；５％、角周波数；１０ｒａｄｉａｎ／ｓの条件で、動的粘弾性の温度変化を測定して得られた複素粘度の値を指す。また、貯蔵弾性率Ｇ′、Ｇ″は、昇温／降温速度；０．１℃／ｓ、歪み；５％、角周波数；１０ｒａｄｉａｎ／ｓで、動的粘弾性の温度変化を測定した。本発明において、ＴｍにおけるＧ′の値は、動的粘弾性の降温測定で得られた値を使用するが、昇温測定で得られた値を用いても構わない。
【００７３】
本発明で好ましく用いられるゲル化剤の具体例としては、例えば、特開２００５−１２６５０７号や特開２００５−２５５８２１号や特開２０１０−１１１７９０号の各公報に記載の低分子オイルゲル化剤や、Ｎ−ラウロイル−Ｌ−グルタミン酸ジブチルアミド、Ｎ−２エチルヘキサノイル−Ｌ−グルタミン酸ジブチルアミドなどのアミド化合物（味の素ファインテクノより入手可能）や、１，３：２，４−ビス−Ｏ−ベンジリデン−Ｄ−グルシトール（商品名：ゲルオールＤ、新日本理化より入手可能）などのジベンジリデンソルビトール類や、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラクタムなどの石油系ワックスや、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ロウ、ホホバ油、ホホバ固体ロウ、ホホバエステルなどの植物系ワックスや、ミツロウ、ラノリン、鯨ロウなどの動物系ワックスや、モンタンワックス、水素化ワックスなどの鉱物系ワックスや、硬化ヒマシ油または硬化ヒマシ油誘導体や、モンタンワックス誘導体，パラフィンワックス誘導体，マイクロクリスタリンワックス誘導体またはポリエチレンワックス誘導体などの変性ワックスや、ベヘン酸、アラキジン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、ラウリン酸、オレイン酸、エルカ酸などの高級脂肪酸や、ステアリルアルコ−ル、ベヘニルアルコ−ルなどの高級アルコ−ルや、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシステアリン酸や、１２−ヒドロキシステアリン酸誘導体や、ラウリン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノ−ル酸アミド、１２−ヒドロキシステアリン酸アミドなどの脂肪酸アミド（例えば、ニッカアマイドシリーズ；日本化成社製や、ＩＴＯＷＡＸシリーズ；伊藤製油社製や、ＦＡＴＴＹＡＭＩＤシリーズ；花王社製）や、Ｎ−ステアリルステアリン酸アミド、Ｎ−オレイルパルミチン酸アミドなどのＮ−置換脂肪酸アミドや、Ｎ，Ｎ′−エチレンビスステアリルアミド、Ｎ，Ｎ′−エチレンビス１２−ヒドロキシステアリルアミド、Ｎ，Ｎ′−キシリレンビスステアリルアミドなどの特殊脂肪酸アミドや、ドデシルアミン、テトラデシルアミンまたはオクタデシルアミンなどの高級アミンや、ステアリン酸ステアリル、ステアリン酸バチル、パルミチン酸セチル、パルミチン酸オレイユ、グリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコ−ル脂肪酸エステル、エチレングリコ−ル脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルなどの脂肪酸エステル化合物（例えば、ＥＭＡＬＬＥＸシリーズ；日本エマルジョン社製や、リケマールシリーズ；理研ビタミン社製や、ポエムシリーズ；理研ビタミン社製）や、ショ糖ステアリン酸、ショ糖パルミチン酸などのショ糖脂肪酸エステル（例えば、リョートーシュガーエステルシリーズ；三菱化学フーズ社製）や、ペンタトリアコンタン−１８−オン（ステアロン）などの脂肪族ケトン（例えば、カオーワックスＴ１；花王社製）や、ポリエチレンワックス、α−オレフィン無水マレイン酸共重合体ワックスなどの合成ワックスや、重合性ワックス（ＵＮＩＬＩＮシリーズ；Ｂａｋｅｒ−Ｐｅｔｒｏｌｉｔｅ社製）や、ダイマー酸、ダイマージ���ール（ＰＲＩＰＯＲシリーズ；ＣＲＯＤＡ社製）などが挙げられる。また、上記のゲル化剤は、単独で用いてもよいし、２種以上混合して用いてもよい。
【００７４】
本発明に係るゲル化剤としては、上記各化合物の中でも、脂肪酸、脂肪酸誘導体あるいは脂肪族ケトンが好ましく、より好ましくはステアリン酸ステアリル、ステアリン酸バチル、パルミチン酸セチルまたはペンタトリアコンタン−１８−オン（ステアロン）である。
【００７５】
本発明に係るインクでは、ゲル化剤を含有することにより、インクジェット記録ヘッドより吐出された後、記録媒体上に着弾すると直ちにゲル状態となり、ドット同士の混じり合いやドットの合一が抑制され、高速印字時の高画質形成が可能となり、その後、活性光線の照射により、光硬化性化合物を硬化することにより記録媒体上に定着され強固な画像膜を形成する。また、ゲル化温度の異なる２種以上のゲル化剤を添加することで、結晶の成長、生成する結晶の大きさを制御し、ゲルの表面形態を制御することで任意の光沢を得ることも可能である。ゲル化剤の含有量としては、インク全質量の１．０質量％以上、１０質量％以下であることを特徴とするが、２．０質量％以上、７．０質量％以下であることがより好ましい。ゲル化剤の含有量を１．０質量％以上とすることで、ゲル形成が十分にされて、ドットの合一による画質の劣化を抑制でき、かつゲル形成によるインク液滴の増粘によって光ラジカル硬化系で用いた場合には酸素阻害による光硬化性を低減することができ、また、１０質量％以下とすることで、活性光線照射後の未硬化成分による硬化膜の劣化、インクジェット射出性の劣化を低減できる。
【００７６】
《光重合性化合物》
本発明に係る活性光線硬化型インクにおいては、ゲル化剤、色材、光重合開始剤と共に、活性光線で硬化する光重合性化合物（以下、活性光線硬化型組成物ともいう）を含有することを特徴とする。
【００７７】
以下、本発明に用いられる光重合性化合物について説明する。
【００７８】
本発明でいう活性光線とは、例えば、電子線、紫外線、α線、γ線、エックス線等が挙げられるが、人体への危険性や、取り扱いが容易で、工業的にもその利用が普及している紫外線または電子線が好ましい。本発明では特に紫外線が好ましい。
【００７９】
本発明において、活性光線の照射により架橋または重合する光重合性化合物としては、特に制限なく用いることができるが、中でもカチオン重合性化合物またはラジカル重合性化合物を用いることが好ましい。
【００８０】
（カチオン重合性化合物）
カチオン重合性モノマーとしては、従来公知のカチオン重合性の各種モノマーが使用できる。代表的なカチオン重合性モノマーとしては、例えば、特開平６−９７１４号、特開２００１−３１８９２号、特開２００１−４００６８号、特開２００１−５５５０７号、特開２００１−３１０９３８号、特開２００１−３１０９３７号、特開２００１−２２０５２６号の各公報に例示されているエポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。
【００８１】
本発明においては、インク硬化の際に、記録媒体の収縮を抑える目的で、光重合性化合物としては、少なくとも１種のオキセタン化合物と、エポキシ化合物及びビニルエーテル化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物とを含有することが好ましい。
【００８２】
はじめに、エポキシ化合物について説明する。
【００８３】
芳香族エポキシドとして好ましいものは、少なくとも１個の芳香族核を有する多価フェノールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体とエピクロルヒドリンとの反応によって製造されるジまたはポリグリシジルエーテルであり、例えばビスフェノールＡあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、水素添加ビスフェノールＡあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、ならびにノボラック型エポキシ樹脂等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。
【００８４】
脂環式エポキシドとしては、少なくとも１個のシクロヘキセンまたはシクロペンテン環等のシクロアルカン環を有する化合物を、過酸化水素、過酸等の適当な酸化剤でエポキシ化することにより得られる、シクロヘキセンオキサイドまたはシクロペンテンオキサイド含有化合物が好ましい。
【００８５】
脂肪族エポキシドの好ましいものとしては、脂肪族多価アルコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル等があり、その代表例としては、エチレングリコールのジグリシジルエーテル、プロピレングリコールのジグリシジルエーテルまたは１，６−ヘキサンジオールのジグリシジルエーテル等のアルキレングリコールのジグリシジルエーテル、グリセリンあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはトリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル等のポリアルキレングリコールのジグリシジルエーテル等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。
【００８６】
これらのエポキシドのうち、速硬化性を考慮すると、芳香族エポキシドおよび脂環式エポキシドが好ましく、特に脂環式エポキシドが好ましい。本発明では、上記エポキシドの１種を単独で使用してもよいが、２種以上を適宜組み合わせて使用してもよい。
【００８７】
次いで、ビニルエーテル化合物について説明する。
【００８８】
ビニルエーテル化合物としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、ｎ−プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル−ｏ−プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。
【００８９】
これらのビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジ又はトリビニルエーテル化合物が好ましく、特にジビニルエーテル化合物が好ましい。本発明では、上記ビニルエーテル化合物の１種を単独で使用してもよいが、２種以上を適宜組み合わせて使用してもよい。
【００９０】
次いで、オキセタン化合物について説明する。
【００９１】
本発明でいうオキセタン化合物は、オキセタン環を有する化合物のことであり、特開２００１−２２０５２６号公報、特開２００１−３１０９３７号公報に記載されているような公知のあらゆるオキセタン化合物を使用できる。
【００９２】
本発明で用いることのできるオキセタン化合物において、オキセタン環を５個以上有する化合物を使用すると、インク組成物の粘度が高くなるため、取扱いが困難になること、またインク組成物のガラス転移温度が高くなるため、得られる硬化物の粘着性が十分でなくなることがある。本発明で使用するオキセタン環を有する化合物は、オキセタン環を１〜４個有する化合物が好ましい。
【００９３】
本発明で好ましく用いることのできるオキセタン環を有する化合物としては、特開２００５−２５５８２１号公報の段落番号（００８９）に記載されている一般式（１）で表される化合物、同じく同公報の段落番号（００９２）に記載されている一般式（２）で表される化合物、段落番号（０１０７）に記載されている一般式（７）で表される化合物、段落番号（０１０９）に記載されている一般式（８）で表される化合物、段落番号（０１６６）に記載されている一般式（９）で表される化合物等を挙げることができる。
【００９４】
具体的には、同号公報の段落番号（０１０４）〜（０１１９）に記載されている例示化合物１〜６及び段落番号（０１２１）に記載されている各化合物を挙げることができる。
【００９５】
（ラジカル重合性化合物）
次いで、ラジカル重合性化合物について説明する。
【００９６】
ラジカル重合性化合物としては、従来公知のラジカル重合性の各種モノマーが使用できる。代表的なラジカル重合性モノマーとしては、例えば、特開平７−１５９９８３号、特公平７−３１３９９号、特開平８−２２４９８２号、特開平１０−８６３号の各公報に記載されているカチオン重合性の光硬化性樹脂が知られており、最近では可視光以上の長波長域に増感された光カチオン重合性の光硬化性樹脂が、例えば、特開平６−４３６３３号公報、特開平８−３２４１３７公報等に公開されている。
【００９７】
ラジカル重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも１つ有する化合物であればどの様なものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態をもつものが含まれる。ラジカル重合性化合物は１種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で２種以上を併用してもよい。
【００９８】
ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エステル、ウレタン、アミドや無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。
【００９９】
本発明に適用可能なラジカル重合性化合物としては、公知のあらゆる（メタ）アクリレートモノマー及び／またはオリゴマーを挙げることができる。本発明でいう「および／または」は、モノマーであっても、オリゴマーであっても良く、更に両方を含んでも良いことを意味する。また、以下に述べる事項に関しても同様である。
【０１００】
（メタ）アクリレート基を有する化合物としては、例えば、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、２−エチルヘキシル−ジグリコールアクリレート、２−ヒドロキシブチルアクリレート、２−アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ブトキシエチルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルアクリレート、２−アクリロイロキシエチルコハク酸、２−アクリロイロキシエチルフタル酸、２−アクリロイロキシエチル−２−ヒドロキシエチル−フタル酸、ラクトン変性可撓性アクリレート、ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート等の単官能モノマー、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジメチロール−トリシクロデカンジアクリレート、ビスフェノールＡのＰＯ付加物ジアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート等の２官能モノマー、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等の三官能以上の多官能モノマーが挙げられる。この他、重合性のオリゴマー類も、モノマー同様に配合可能である。重合性オリゴマーとしては、エポキシアクリレート、脂肪族ウレタンアクリレート、芳香族ウレタンアクリレート、ポリエステルアクリレート、直鎖アクリルオリゴマー等が挙げられる。
【０１０１】
更に具体的には、山下晋三編、「架橋剤ハンドブック」、（１９８１年大成社）；加藤清視編、「ＵＶ・ＥＢ硬化ハンドブック（原料編）」（１８５年、高分子刊行会）；ラドテック研究会編、「ＵＶ・ＥＢ硬化技術の応用と市場」、７９ページ、（１９８９年、シーエムシー）；滝山栄一郎著、「ポリエステル樹脂ハンドブック」、（１９８８年、日刊工業新聞社）等に記載の市販品もしくは業界で公知のラジカル重合性ないし架橋性のモノマーオリゴマー及びポリマーを用いることができる。
【０１０２】
なお、感作性、皮膚刺激性、眼刺激性、変異原性、毒性などの観点から、上記モノマーの中でも、特に、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、ラクトン変性可とう性アクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。
【０１０３】
更に、これらの中でも、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが特に好ましい。
【０１０４】
本発明においては、重合性化合物としてビニルエーテルモノマー及び／又はオリゴマーと、（メタ）アクリレートモノマー及び／又はオリゴマーを併用しても構わない。ビニルエーテルモノマーとしては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、ｎ−プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル−ｏ−プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。ビニルエーテルオリゴマーを用いる場合は、分子量が３００〜１０００で、エステル基を分子内に２〜３個持つ２官能のビニルエーテル化合物が好ましく、例えば、ＡＬＤＲＩＣＨ社のＶＥｃｔｏｍｅｒシリーズとして入手可能な化合物、ＶＥｃｔｏｍｅｒ４０１０、ＶＥｃｔｏｍｅｒ４０２０、ＶＥｃｔｏｍｅｒ４０４０、ＶＥｃｔｏｍｅｒ４０６０、ＶＥｃｔｏｍｅｒ５０１５などが好ましく挙げられるが、この限りではない。
【０１０５】
また、本発明においては、重合性化合物として各種ビニルエーテル化合物とマレイミド化合物を併用して用いることも可能である。マレイミド化合物としては、例えば、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ−プロピルマレイミド、Ｎ−ヘキシルマレイミド、Ｎ−ラウリルマレイミド、Ｎ−シクロヘキシルマレイミド、Ｎ−フェニルマレイミド、Ｎ，Ｎ′−メチレンビスマレイミド、ポリプロピレングリコール−ビス（３−マレイミドプロピル）エーテル、テトラエチレングリコール−ビス（３−マレイミドプロピル）エーテル、ビス（２−マレイミドエチル）カーボネート、Ｎ，Ｎ′−（４，４′−ジフェニルメタン）ビスマレイミド、Ｎ，Ｎ′−２，４−トリレンビスマレイミド、あるいは、特開平１１−１２４４０３号公報に開示されているマレイミドカルボン酸と種々のポリオール類とのエステル化合物である多官能マレイミド化合物などが挙げられるが、この限りではない。
【０１０６】
上記カチオン重合性化合物及びラジカル重合性化合物の添加量は、インク全質量に対し、１．０〜９７質量％であり、好ましくは３０〜９５質量％である。
【０１０７】
《インクの各構成要素》
次いで、本発明に係る活性光線硬化型インクについて、上記項目を除いた各構成要素について説明する。
【０１０８】
〔色材〕
本発明に係る活性光線硬化型インクにおいては、活性光線硬化型インクを構成する色材としては、染料あるいは顔料を制限なく用いることができるが、インク成分に対し良好な分散安定性を有し、かつ耐候性に優れた顔料を用いることが好ましい。
【０１０９】
（顔料）
顔料としては、特に限定されるわけではないが、本発明には、例えば、カラーインデックスに記載される下記の番号の有機又は無機顔料が使用できる。
【０１１０】
赤或いはマゼンタ顔料としては、例えば、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ３、５、１９、２２、３１、３８、４３、４８：１、４８：２、４８：３、４８：４、４８：５、４９：１、５３：１、５７：１、５７：２、５８：４、６３：１、８１、８１：１、８１：２、８１：３、８１：４、８８、１０４、１０８、１１２、１２２、１２３、１４４、１４６、１４９、１６６、１６８、１６９、１７０、１７７、１７８、１７９、１８４、１８５、２０８、２１６、２２６、２５７、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  ３、１９、２３、２９、３０、３７、５０、８８、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  １３、１６、２０、３６、
青又はシアン顔料としては、例えば、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １、１５、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１６、１７−１、２２、２７、２８、２９、３６、６０、
緑顔料としては、例えば、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７、２６、３６、５０、
黄顔料としては、例えば、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １、３、１２、１３、１４、１７、３４、３５、３７、５５、７４、８１、８３、９３、９４，９５、９７、１０８、１０９、１１０、１３７、１３８、１３９、１５３、１５４、１５５、１５７、１６６、１６７、１６８、１８０、１８５、１９３、
黒顔料としては、例えば、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌａｃｋ  ７、２８、２６、などが目的に応じて使用できる。
【０１１１】
具体的に商品名を示すと、例えば、クロモファインイエロー２０８０、５９００、５９３０、ＡＦ−１３００、２７００Ｌ、クロモファインオレンジ３７００Ｌ、６７３０、クロモファインスカーレット６７５０、クロモファインマゼンタ６８８０、６８８６、６８９１Ｎ、６７９０、６８８７、クロモファインバイオレットＲＥ、クロモファインレッド６８２０、６８３０、クロモファインブルーＨＳ−３、５１８７、５１０８、５１９７、５０８５Ｎ、ＳＲ−５０２０、５０２６、５０５０、４９２０、４９２７、４９３７、４８２４、４９３３ＧＮ−ＥＰ、４９４０、４９７３、５２０５、５２０８、５２１４、５２２１、５０００Ｐ、クロモファイングリーン２ＧＮ、２ＧＯ、２Ｇ−５５０Ｄ、５３１０、５３７０、６８３０、クロモファインブラックＡ−１１０３、セイカファストエロー１０ＧＨ、Ａ−３、２０３５、２０５４、２２００、２２７０、２３００、２４００（Ｂ）、２５００、２６００、ＺＡＹ−２６０、２７００（Ｂ）、２７７０、セイカファストレッド８０４０、Ｃ４０５（Ｆ）、ＣＡ１２０、ＬＲ−１１６、１５３１Ｂ、８０６０Ｒ、１５４７、ＺＡＷ−２６２、１５３７Ｂ、ＧＹ、４Ｒ−４０１６、３８２０、３８９１、ＺＡ−２１５、セイカファストカーミン６Ｂ１４７６Ｔ−７、１４８３ＬＴ、３８４０、３８７０、セイカファストボルドー１０Ｂ−４３０、セイカライトローズＲ４０、セイカライトバイオレットＢ８００、７８０５、セイカファストマルーン４６０Ｎ、セイカファストオレンジ９００、２９００、セイカライトブルーＣ７１８、Ａ６１２、シアニンブルー４９３３Ｍ、４９３３ＧＮ−ＥＰ、４９４０、４９７３（以上、大日精化工業製）、ＫＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ  ４０１、４０２、４０３、４０４、４０５、４０６、４１６、４２４、ＫＥＴ  Ｏｒａｎｇｅ  ５０１、ＫＥＴ  Ｒｅｄ  ３０１、３０２、３０３、３０４、３０５、３０６、３０７、３０８、３０９、３１０、３３６、３３７、３３８、３４６、ＫＥＴ  Ｂｌｕｅ  １０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１１１、１１８、１２４、ＫＥＴ  Ｇｒｅｅｎ  ２０１（以上、大日本インキ化学製）、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｙｅｌｌｏｗ  ３０１、３１４、３１５、３１６、Ｐ−６２４、３１４、Ｕ１０ＧＮ、Ｕ３ＧＮ、ＵＮＮ、ＵＡ−４１４、Ｕ２６３、Ｆｉｎｅｃｏｌ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ｔ−１３、Ｔ−０５、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ１７０５、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｏｒａｎｇｅ  ２０２、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｒｅｄ１０１、１０３、１１５、１１６、Ｄ３Ｂ、Ｐ−６２５、１０２、Ｈ−１０２４、１０５Ｃ、ＵＦＮ、ＵＣＮ、ＵＢＮ、Ｕ３ＢＮ、ＵＲＮ、ＵＧＮ、ＵＧ２７６、Ｕ４５６、Ｕ４５７、１０５Ｃ、ＵＳＮ、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｍａｒｏｏｎ６０１、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  ＢｒｏｗｎＢ６１０Ｎ、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｖｉｏｌｅｔ６００、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｂｌｕｅ５１６、５１７、５１８、５１９、Ａ８１８、Ｐ−９０８、５１０、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｇｒｅｅｎ４０２、４０３、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｂｌａｃｋ  ７０２、Ｕ９０５（以上、山陽色素製）、Ｌｉｏｎｏｌ  Ｙｅｌｌｏｗ１４０５Ｇ、Ｌｉｏｎｏｌ  Ｂｌｕｅ  ＦＧ７３３０、ＦＧ７３５０、ＦＧ７４００Ｇ、ＦＧ７４０５Ｇ、ＥＳ、ＥＳＰ−Ｓ（以上、東洋インキ製）、Ｔｏｎｅｒ  Ｍａｇｅｎｔａ  Ｅ０２、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  ＲｕｂｉｎＦ６Ｂ、Ｔｏｎｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＨＧ、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＧＧ−０２、Ｈｏｓｔａｐｅａｍ  ＢｌｕｅＢ２Ｇ（以上、ヘキストインダストリ製）、Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｐ−ＨＧ、Ｈｏｓｔａｐｅｒｍ  Ｐｉｎｋ  Ｅ、Ｈｏｓｔａｐｅｒｍ  Ｂｌｕｅ  Ｂ２Ｇ（以上、クラリアント製）、カーボンブラック＃２６００、＃２４００、＃２３５０、＃２２００、＃１０００、＃９９０、＃９８０、＃９７０、＃９６０、＃９５０、＃８５０、ＭＣＦ８８、＃７５０、＃６５０、ＭＡ６００、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＡ１１、ＭＡ１００、ＭＡ１００Ｒ、ＭＡ７７、＃５２、＃５０、＃４７、＃４５、＃４５Ｌ、＃４０、＃３３、＃３２、＃３０、＃２５、＃２０、＃１０、＃５、＃４４、ＣＦ９（以上、三菱化学製）などが挙げられる。
【０１１２】
〈顔料の分散〉
上記顔料の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等を用いることができる。
【０１１３】
〈顔料分散剤〉
また、顔料の分散を行う際に、顔料分散剤を添加することも可能である。顔料分散剤としては、高分子分散剤を用いることが好ましく、高分子分散剤としては、例えば、Ａｖｅｃｉａ社のＳｏｌｓｐｅｒｓｅシリーズや、味の素ファインテクノ社のＰＢシリーズが挙げられる。更には、下記のものが挙げられる。
【０１１４】
顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。
【０１１５】
具体例としては、ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ社製「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−Ｕ（ポリアミノアマイド燐酸塩）」、「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−２０３／２０４（高分子量ポリカルボン酸塩）」、「Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ−１０１（ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル）、１０７（水酸基含有カルボン酸エステル）、１１０（酸基を含む共重合物）、１３０（ポリアマイド）、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１７０（高分子共重合物）」、「４００」、「Ｂｙｋｕｍｅｎ」（高分子量不飽和酸エステル）、「ＢＹＫ−Ｐ１０４、Ｐ１０５（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸）」、「Ｐ１０４Ｓ、２４０Ｓ（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン系）」、「Ｌａｃｔｉｍｏｎ（長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン）」が挙げられる。
【０１１６】
また、Ｅｆｋａ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ社製「エフカ４４、４６、４７、４８、４９、５４、６３、６４、６５、６６、７１、７０１、７６４、７６６」、「エフカポリマー１００（変性ポリアクリレート）、１５０（脂肪族系変性ポリマー）、４００、４０１、４０２、４０３、４５０、４５１、４５２、４５３（変性ポリアクリレート）、７４５（銅フタロシアニン系）」；共栄化学社製「フローレンＴＧ−７１０（ウレタンオリゴマー）」、「フローノンＳＨ−２９０、ＳＰ−１０００」、「ポリフローＮｏ．５０Ｅ、Ｎｏ．３００（アクリル系共重合物）」；楠本化成社製「ディスパロンＫＳ−８６０、８７３ＳＮ、８７４（高分子分散剤）、＃２１５０（脂肪族多価カルボン酸）、＃７００４（ポリエーテルエステル型）」等が挙げられる。
【０１１７】
更には、花王社製「デモールＲＮ、Ｎ（ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＭＳ、Ｃ、ＳＮ−Ｂ（芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＥＰ」、「ホモゲノールＬ−１８（ポリカルボン酸型高分子）」、「エマルゲン９２０、９３０、９３１、９３５、９５０、９８５（ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル）」、「アセタミン２４（ココナッツアミンアセテート）、８６（ステアリルアミンアセテート）」；ゼネカ社製「ソルスパーズ５０００（フタロシアニンアンモニウム塩系）、１３２４０、１３９４０（ポリエステルアミン系）、１７０００（脂肪酸アミン系）、２４０００、３２０００」；日光ケミカル社製「ニッコールＴ１０６（ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート）、ＭＹＳ−ＩＥＸ（ポリオキシエチレンモノステアレート）、Ｈｅｘａｇｌｉｎｅ４−０（ヘキサグリセリルテトラオレート）」等が挙げられる。
【０１１８】
これらの顔料分散剤は、インク中に０．１〜２０質量％の範囲で含有させることが好ましい。また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。これらの分散剤および分散助剤は、顔料１００質量部に対し、１〜５０質量部添加することが好ましい。分散媒体は、溶剤または重合性化合物を用いて行うが、本発明に係るインクでは、印字後に反応・硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。溶剤が硬化画像に残ってしまうと、耐溶剤性の劣化、残留する溶剤のＶＯＣの問題が生じる。よって、分散媒体は溶剤では無く重合性化合物、その中でも最も粘度の低いモノマーを選択することが分散適性上好ましい。
【０１１９】
顔料の分散は、顔料粒子の平均粒径を０．０８〜０．５μｍとすることが好ましく、最大粒径は０．３〜１０μｍ、好ましくは０．３〜３μｍとなるよう、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を適宜設定する。この粒径管理によって、記録ヘッドのノズルの詰まりを抑制し、インクの保存安定性、インク透明性および硬化感度を維持することができる。
【０１２０】
（染料）
また、本発明に係るインクにおいては、従来公知の染料、好ましくは油溶性染料を必要に応じて用いることができる。本発明で用いることのできる油溶性染料として、以下にその具体例を挙げるが、本発明はこれらにのみ限定されるものではない。
【０１２１】
〈マゼンタ染料〉
マゼンタ染料としては、下記の具体例を挙げることができる。
【０１２２】
ＭＳ  Ｍａｇｅｎｔａ  ＶＰ、ＭＳ  Ｍａｇｅｎｔａ  ＨＭ−１４５０、ＭＳ  Ｍａｇｅｎｔａ  ＨＳｏ−１４７（以上、三井東圧社製）、ＡＩＺＥＮＳＯＴ  Ｒｅｄ−１、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｒｅｄ−２、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴＲｅｄ−３、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｐｉｎｋ−１、ＳＰＩＲＯＮ  Ｒｅｄ  ＧＥＨ  ＳＰＥＣＩＡＬ（以上、保土谷化学社製）、ＲＥＳＯＬＩＮ  Ｒｅｄ  ＦＢ  ２００％、ＭＡＣＲＯＬＥＸ  Ｒｅｄ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｒ、ＭＡＣＲＯＬＥＸ  ＲＯＴ５Ｂ（以上、バイエルジャパン社製）、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｒｅｄ  Ｂ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｒｅｄ  １３０、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｒｅｄ  ８０２（以上、日本化薬社製）、ＰＨＬＯＸＩＮ、ＲＯＳＥ  ＢＥＮＧＡＬ、ＡＣＩＤ  Ｒｅｄ（以上、ダイワ化成社製）、ＨＳＲ−３１、ＤＩＡＲＥＳＩＮ  Ｒｅｄ  Ｋ（以上、三菱化成社製）、Ｏｉｌ  Ｒｅｄ（ＢＡＳＦジャパン社製）。
【０１２３】
〈シアン染料〉
シアン染料としては、下記の具体例を挙げることができる。
【０１２４】
ＭＳ  Ｃｙａｎ  ＨＭ−１２３８、ＭＳ  Ｃｙａｎ  ＨＳｏ−１６、Ｃｙａｎ  ＨＳｏ−１４４、ＭＳ  Ｃｙａｎ  ＶＰＧ（以上、三井東圧社製）、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｂｌｕｅ−４（保土谷化学社製）、ＲＥＳＯＬＩＮ  ＢＲ．Ｂｌｕｅ  ＢＧＬＮ  ２００％、ＭＡＣＲＯＬＥＸ  Ｂｌｕｅ  ＲＲ、ＣＥＲＥＳ  Ｂｌｕｅ  ＧＮ、ＳＩＲＩＵＳ  ＳＵＰＲＡＴＵＲＱ．Ｂｌｕｅ  Ｚ−ＢＧＬ、ＳＩＲＩＵＳ  ＳＵＰＲＡ  ＴＵＲＱ．Ｂｌｕｅ  ＦＢ−ＬＬ  ３３０％（以上、バイエルジャパン社製）、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｂｌｕｅ  ＦＲ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｂｌｕｅ  Ｎ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｂｌｕｅ  ８１４、Ｔｕｒｑ．Ｂｌｕｅ  ＧＬ−５  ２００、Ｌｉｇｈｔ  Ｂｌｕｅ  ＢＧＬ−５  ２００（以上、日本化薬社製）、ＤＡＩＷＡ  Ｂｌｕｅ  ７０００、Ｏｌｅｏｓｏｌ  Ｆａｓｔ  Ｂｌｕｅ  ＧＬ（以上、ダイワ化成社製）、ＤＩＡＲＥＳＩＮ  Ｂｌｕｅ  Ｐ（三菱化成社製）、ＳＵＤＡＮ  Ｂｌｕｅ  ６７０、ＮＥＯＰＥＮ  Ｂｌｕｅ  ８０８、ＺＡＰＯＮ  Ｂｌｕｅ  ８０６（以上、ＢＡＳＦジャパン社製）。
【０１２５】
〈イエロー染料〉
イエロー染料としては、下記の具体例を挙げることができる。
【０１２６】
ＭＳ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＨＳｍ−４１、Ｙｅｌｌｏｗ  ＫＸ−７、Ｙｅｌｌｏｗ  ＥＸ−２７（三井東圧）、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｙｅｌｌｏｗ−１、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  ＹｅｌｌｏＷ−３、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｙｅｌｌｏｗ−６（以上、保土谷化学社製）、ＭＡＣＲＯＬＥＸ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６Ｇ、ＭＡＣＲＯＬＥＸ  ＦＬＵＯＲ．Ｙｅｌｌｏｗ  １０ＧＮ（以上、バイエルジャパン社製）、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＳＦ−Ｇ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ２Ｇ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ａ−Ｇ、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ｅ−Ｇ（以上、日本化薬社製）、ＤＡＩＷＡ  Ｙｅｌｌｏｗ  ３３０ＨＢ（ダイワ化成社製）、ＨＳＹ−６８（三菱化成社製）、ＳＵＤＡＮ  Ｙｅｌｌｏｗ  １４６、ＮＥＯＰＥＮ  Ｙｅｌｌｏｗ  ０７５（以上、ＢＡＳＦジャパン社製）。
【０１２７】
〈ブラック染料〉
ブラック染料としては、下記の具体例を挙げることができる。
【０１２８】
ＭＳ  Ｂｌａｃｋ  ＶＰＣ（三井東圧社製）、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｂｌａｃｋ−１、ＡＩＺＥＮ  ＳＯＴ  Ｂｌａｃｋ−５（以上、保土谷化学社製）、ＲＥＳＯＲＩＮ  Ｂｌａｃｋ  ＧＳＮ  ２００％、ＲＥＳＯＬＩＮ  ＢｌａｃｋＢＳ（以上、バイエルジャパン社製）、ＫＡＹＡＳＥＴ  Ｂｌａｃｋ  Ａ−Ｎ（日本化薬社製）、ＤＡＩＷＡ  Ｂｌａｃｋ  ＭＳＣ（ダイワ化成社製）、ＨＳＢ−２０２（三菱化成社製）、ＮＥＰＴＵＮＥ  Ｂｌａｃｋ  Ｘ６０、ＮＥＯＰＥＮ  Ｂｌａｃｋ  Ｘ５８（以上、ＢＡＳＦジャパン社製）等である。
【０１２９】
顔料あるいは油溶性染料の添加量は、インク全質量に対し０．１〜２０質量％が好ましく、更に好ましくは０．４〜１０質量％である。０．１質量％以上であれば、良好な画像品質を得ることができ、２０質量％以下であれば、インク出射における適正なインク粘度を得ることができる。又、色の調整等で２種類以上の着色剤を適時混合して使用できる。
【０１３０】
〔光重合開始剤〕
本発明に係る活性光線硬化型インクにおいては、少なくとも１種の光重合開始剤を含有する。本発明に適用可能な光重合開始剤は、分子内結合開裂型と分子内水素引き抜き型の２種に大別できる。
【０１３１】
分子内結合開裂型の光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルジメチルケタール、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシル−フェニルケトン、２−メチル−２−モルホリノ（４−チオメチルフェニル）プロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−ブタノンの如きアセトフェノン系；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテルの如きベンゾイン類；２，４，６−トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシドの如きアシルホスフィンオキシド系；ベンジル、メチルフェニルグリオキシエステル、などが挙げられる。
【０１３２】
一方、分子内水素引き抜き型の光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル−４−フェニルベンゾフェノン、４，４′−ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４′−メチル−ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、３，３′，４，４′−テトラ（ｔ−ブチルペルオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３′−ジメチル−４−メトキシベンゾフェノンの如きベンゾフェノン系；２−イソプロピルチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントンの如きチオキサントン系；ミヒラ−ケトン、４，４′−ジエチルアミノベンゾフェノンの如きアミノベンゾフェノン系；１０−ブチル−２−クロロアクリドン、２−エチルアンスラキノン、９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、などが挙げられる。
【０１３３】
光重合開始剤を使用する場合の配合量は、インク全質量に対し０．０１〜１０質量％の範囲が好ましい。
【０１３４】
また、ラジカル重合開始剤としては、特公昭５９−１２８１号、特公昭６１−９６２１号、及び特開昭６０−６０１０４号等の各公報記載のトリアジン誘導体、特開昭５９−１５０４号及び特開昭６１−２４３８０７号等の各公報に記載の有機過酸化物、特公昭４３−２３６８４号、特公昭４４−６４１３号、特公昭４４−６４１３号及び特公昭４７−１６０４号等の各公報並びに米国特許第３，５６７，４５３号明細書に記載のジアゾニウム化合物、米国特許第２，８４８，３２８号、同第２，８５２，３７９号及び同２，９４０，８５３号各明細書に記載の有機アジド化合物、特公昭３６−２２０６２号、特公昭３７−１３１０９号、特公昭３８−１８０１５号、特公昭４５−９６１０号等の各公報に記載のオルト−キノンジアジド類、特公昭５５−３９１６２号、特開昭５９−１４０２３号等の各公報及び「マクロモレキュルス（Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ）、第１０巻、第１３０７頁（１９７７年）に記載の各種オニウム化合物、特開昭５９−１４２２０５号公報に記載のアゾ化合物、特開平１−５４４４０号公報、ヨーロッパ特許第１０９，８５１号、ヨーロッパ特許第１２６，７１２号等の各明細書、「ジャーナル・オブ・イメージング・サイエンス」（Ｊ．Ｉｍａｇ．Ｓｃｉ．）」、第３０巻、第１７４頁（１９８６年）に記載の金属アレン錯体、特許第２７１１４９１号及び特許第２８０３４５４号明細書に記載の（オキソ）スルホニウム有機ホウ素錯体、特開昭６１−１５１１９７号公報に記載のチタノセン類、「コーディネーション・ケミストリー・レビュー（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｒｅｖｉｅｗ）」、第８４巻、第８５〜第２７７頁（１９８８年）及び特開平２−１８２７０１号公報に記載のルテニウム等の遷移金属を含有する遷移金属錯体、特開平３−２０９４７７号公報に記載の２，４，５−トリアリールイミダゾール二量体、四臭化炭素や特開昭５９−１０７３４４号公報記載の有機ハロゲン化合物等が挙げられる。これらの重合開始剤はラジカル重合可能なエチレン不飽和結合を有する化合物１００質量部に対して０．０１から１０質量部の範囲で含有されるのが好ましい。
【０１３５】
また、本発明に係るインクにおいては、光重合開始剤として、光酸発生剤も用いることができる。
【０１３６】
光酸発生剤としては、例えば、化学増幅型フォトレジストや光カチオン重合に利用される化合物が用いられる（有機エレクトロニクス材料研究会編、「イメージング用有機材料」、ぶんしん出版（１９９３年）、１８７〜１９２ページ参照）。本発明に好適な化合物の例を以下に挙げる。
【０１３７】
第１に、ジアゾニウム、アンモニウム、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウムなどの芳香族オニウム化合物のＢ（Ｃ６Ｆ５）４−、ＰＦ６−、ＡｓＦ６−、ＳｂＦ６−、ＣＦ３ＳＯ３−塩を挙げることができる。
【０１３８】
本発明で用いることのできるオニウム化合物の具体的な例としては、特開２００５−２５５８２１号公報の段落番号（０１３２）に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１３９】
第２に挙げられる、スルホン酸を発生するスルホン化物の具体的な化合物としては、特開２００５−２５５８２１号公報の段落番号（０１３６）に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１４０】
第３に、ハロゲン化水素を光発生するハロゲン化物も用いることができ、その具体的な化合物としては、特開２００５−２５５８２１号公報の段落番号（０１３８）に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１４１】
第４に、特開２００５−２５５８２１号公報の段落番号（０１４０）に記載されている鉄アレン錯体を挙げることができる。
【０１４２】
〔その他の添加剤〕
本発明に係る活性光線硬化型インクには、上記説明した以外に様々な添加剤を用いることができる。例えば、界面活性剤、レベリング添加剤、マット剤、膜物性を調整するためのポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ゴム系樹脂、ワックス類を添加することができる。また、保存安定性を改良する目的で公知のあらゆる塩基性化合物を用いることができるが、代表的なものとして、塩基性アルカリ金属化合物、塩基性アルカリ土類金属化合物、アミンなどの塩基性有機化合物などが挙げられる。
【０１４３】
《記録媒体》
本発明に係る活性光線硬化型インクを用いた本発明のインクジェット記録方法に用いることのできる記録媒体としては、本発明に係る条件１または条件２を満たす特性を有する記録媒体であれば、特に制限はなく、コピー等で使用されている普通紙、アート紙等の紙製の基材、通常の非コート紙、基紙の両面を樹脂等で被覆したコート紙、各種貼合紙、合成紙などの他、いわゆる軟包装に用いられる各種非吸収性のプラスチックおよびそのフィルムを用いることができ、各種プラスチックフィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、延伸ポリスチレン（ＯＰＳ）、延伸ポリプロピレン（ＯＰＰ）、延伸ナイロン（ＯＮｙ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエチレン（ＰＥ）、トリアセチルセルロース（ＴＡＣ）フィルムを挙げることができる。その他のプラスチックとしては、ポリカーボネート（ＰＰ）、アクリル樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリアセタール、ＰＶＡ、ゴム類などが使用できる。また、金属類やガラス類にも適用可能である。
【０１４４】
本発明のインクジェット記録方法においては、特に、記録媒体として、塗工層を有する微吸収性記録媒体を用いることが好ましい。
【０１４５】
本発明でいう塗工層を有する微吸収性記録媒体とは、具体的には、印刷用塗工紙である。印刷用塗工紙とは、印刷でしばしば用いられる塗工紙であり、一般的には上質紙や中質紙を原紙とし、紙の表面に白土等の顔料を塗布した後、平滑性を高めるためにカレンダー処理をかけて作製される。このような処理により、白色度や平滑性、印刷インクの受理性、あるいは網点再現性、印刷光沢、印刷不透明度などが向上する。塗工量により、アート紙、コート紙、軽量コート紙等の分類があり、また、紙の光沢によりグロス系、ダル系、マット系等に分類される。
【０１４６】
アート紙は、塗工量が片面２０ｇ／ｍ２前後の塗工紙であり、一般的には、紙表面に顔料を塗工した後、カレンダー処理をかけて作製される。特アート、並アート、マット（艶消し）アート、片アート（片面塗工）、両アート（両面塗工）などの種類があり、具体的には、ＯＫ金藤Ｎ、サテン金藤Ｎ、ＳＡ金藤、ウルトラサテン金藤Ｎ、ＯＫウルトラアクアサテン、ＯＫ金藤片面、Ｎアートポスト、ＮＫ特両面アート、雷鳥スーパーアートＮ、雷鳥スーパーアートＭＮ、雷鳥アートＮ、雷鳥ダルアートＮ、ハイマッキンレーアート、ハイマッキンレーマット、ハイマッキンレーピュアダルアート、ハイマッキンレースーパーダル、ハイマッキンレーマットエレガンス、ハイマッキンレーディープマット等がある。
【０１４７】
コート紙は、塗工量が片面１０ｇ／ｍ２前後の塗工紙であり、一般的には、抄紙機の途中に設けた塗工装置で加工して作製される。コート量がアート紙より少なく、平滑度はやや落ちるものの廉価、軽量という利点がある。また、軽量コートや微塗工紙というコート量のさらに少ない種類の塗工紙も存在する。これらのコート紙の具体例として、ＰＯＤグロスコート、ＯＫトップコート＋、ＯＫトップコートＳ、オーロラコート、ミューコート、ミューホワイト、雷鳥コートＮ、ユトリロコート、パールコート、ホワイトパールコート、ＰＯＤマットコート、ニューエイジ、ニューエイジＷ、ＯＫトップコートマットＮ、ＯＫロイヤルコート、ＯＫトップコートダル、Ｚコート、シルバーダイヤ、ユーライト、ネプチューン、ミューマット、ホワイトミューマット、雷鳥マットコートＮ、ユトリログロスマット、ニューＶマット、ホワイトニューＶマット等が挙げられる。
【０１４８】
本発明のインクジェット記録方法においては、ゲル化剤を含有する活性光線硬化型インクを用いて画像形成を行う際には、適用する記録媒体としては、下記条件１または条件２を満たす記録媒体を用いることを特徴とする。
【０１４９】
すなわち、条件１としては、６０度鏡面光沢度が６９以上、１００以下の記録媒体を用い、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃以上、Ｔｇｅｌ−１０℃未満の温度範囲に記録媒体を加熱して画像形成を行う方法であり、条件２は、６０度鏡面光沢度が１０以上、６９未満の記録媒体を用い、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に記録媒体を加熱して画像形成を行う方法である。条件２としては、更に好ましくは、条件２Ａとして、６０度鏡面光沢度が５５以上、６９未満の記録媒体を用い、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−１０℃以上、Ｔｇｅｌ−７．５℃未満の温度範囲に記録媒体を加熱して画像形成を行う方法であり、条件２Ｂとして、６０度鏡面光沢度が１０以上、５５未満の記録媒体を用い、活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−７．５℃以上、Ｔｇｅｌ−５．０℃未満の温度範囲に記録媒体を加熱して画像形成を行う方法である。
【０１５０】
以下に、本発明に適用可能な代表的な記録媒体の光沢度を、表１に示す。
【０１５１】
【表１】
0005703954.tif 000002
【０１５２】
上記表１に記載の各記録媒体において、光沢度分類が１の記録媒体は、条件１に適用し、光沢度分類が２Ａの記録媒体を条件２または条件２Ａに適用し、光沢度分類が２Ｂの記録媒体は、条件２または条件２Ｂに適用する。
【０１５３】
《インクジェット記録方法》
次いで、本発明のインクジェット記録方法について説明する。
【０１５４】
〔インクの吐出条件〕
本発明のインクジェット記録方法では、本発明に係る活性光線硬化型インクを、インクジェット記録ヘッド内で、該活性光線硬化型インクのゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上、ゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満の温度範囲で加熱することを特徴の一つとする。記録ヘッド内のインクの温度をゲル化温度Ｔｇｅｌ＋１０℃以上にすることで、記録ヘッド内もしくはノズル表面でインクがゲル化することなく良好な射出性が得られる。また、記録ヘッド内のインクの温度をゲル化温度Ｔｇｅｌ＋４０℃未満とすることで、記録ヘッドに対する負荷を小さくでき、特にピエゾ素子を用いた記録ヘッドの性能低下を引き起こしにくい。また、インクジェット記録ヘッドを保温し、インクの粘度として３ｍＰａ・ｓ以上、２０ｍＰａ・ｓ未満として出射することが、吐出安定性の観点から好ましい。
【０１５５】
〔記録媒体の調温〕
本発明のインクジェット記録方法では、記録媒体の表面温度を条件１または条件２で規定する温度範囲に調温することを特徴とする。
【０１５６】
記録媒体の調温手段としては、例えば、記録媒体を固定する搬送台、もしくは固定用のドラムに予め冷却装置および加熱装置を取り付けて、記録媒体を裏面から調温する方法や、冷風や温風を記録媒体に吹き付けて調温する方法や、冷媒やヒーターを装置上の記録媒体固定位置の上面に取り付けて加熱ローラーなどで調温する方式や、ＩＲレーザーなどを照射して非接触で調温する方式や、インクジェット記録前に予め記録媒体を調温しておく方式などが挙げられるが、面内温度差を均一にし、且つ温度変化に対する堅牢性を高める必要性があることから、記録媒体を裏面から調温する方式が好ましい。調温方法としては、例えば、ペルチェ素子を取り付ける方式や、ヒーターを取り付ける方式や、冷媒・冷却水を循環させる方式などが好ましく用いられる。
【０１５７】
〔インク着弾後の総インク膜厚〕
本発明のインクジェット記録方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性光線を照射して硬化した後の総インク膜厚が２〜２５μｍであることが好ましい。尚、ここで「総インク膜厚」とは記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味し、単色でも、それ以外の２色重ね（２次色）、３色重ね、４色重ね（白インクベース）のインクジェット記録方式で記録を行った場合でも総インク膜厚の意味するところは同様である。
【０１５８】
〔インクの吐出液滴量〕
また本発明のインクジェット記録方法では、記録ヘッドの各ノズルより吐出するインク液滴量を記録画像に合わせて適宜変化させることが可能であるが、高精細画像を形成する場合は１ｐｌ〜１０ｐｌの範囲であることが好ましい。
【０１５９】
〔画像形成後の活性光線照射条件〕
本発明のインクジェット記録方法においては、活性光線の照射条件として、画像が形成されてから１０秒以内に活性光線が照射されることが好ましく、より好ましくは０．００１秒〜５秒であり、更に好ましくは０．０１秒〜２秒である。また、活性光線の照射を２段階に分ける方式も、インク硬化の際に起こる記録媒体の収縮を抑えられるため好ましい。
【０１６０】
活性光線の照射方法としては、全ての画像が描画されてから活性光線を照射する事が好ましい。すなわちライン記録方式のインクジェット記録装置であれば、図３に示すように全ての記録ヘッド２の後方に活性光線照射装置４を取り付け、画像が完成されてから活性光線を照射することが好ましく、シリアル記録方式のインクジェット記録装置であれば、図４に示すように各パスにおいて画像が完成されてから活性光線を照射することが好ましい。画像が完成する前に活性光線を照射する場合、例えば、ライン記録方式であれば色間に光源を置く場合や、シリアル記録方式であれば、ドットを間引いて描画し、パス毎に活性光線を照射する場合は、硬化膜上でインク滴が弾かれて画質が乱れ、光沢均質感が低下する場合があった。
【０１６１】
〔電子線照射〕
活性光線として電子線を用いる場合の照射方法としては、例えば、スキャニング方式、カーテンビーム方式、ブロードビーム方式などがあるが、処理能力の観点からカーテンビーム方式が好ましい。
【０１６２】
電子線照射の加速電圧は、３０〜２５０ｋＶの範囲に設定することにより硬化皮膜の形成が可能であるが、より低い被照射線量で同等な硬化性が得られる３０〜１００ｋＶに設定するのが好ましい。また、電子線照射の加速電圧を３０〜１００ｋＶの範囲に設定した場合には、電子線の被照射線量を通常より低い値とし、高エネルギー効率による省エネルギー化と、印字速度の高速化による生産効率向と上を図ることも可能である。加速電圧が１００〜２５０ｋＶの通常の電子線照射では、電子線照射量としては３０〜１００ｋＧｙであることが好ましく、より好ましくは３０〜６０ｋＧｙである。
【０１６３】
本発明で用いることのできる電子線照射手段としては、例えば、日新ハイボルテージ（株）製の「キュアトロンＥＢＣ−２００−２０−３０」、ＡＩＴ（株）製の「Ｍｉｎ−ＥＢ」等を挙げることができる。
【０１６４】
〔紫外線照射〕
活性光線として紫外線を用いる場合、その紫外線照射光源としては、例えば、蛍光管（低圧水銀ランプ、殺菌灯）、冷陰極管、紫外レーザー、数１００Ｐａから１ＭＰａまでの動作圧力を有する低圧、中圧、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、ＬＥＤなどが挙げられるが、硬化性の観点から高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、ＬＥＤなどの照度１００ｍＷ／ｃｍ２以上の高照度なＵＶ光を発光可能な光源が好ましい。中でも消費電力の少ないＬＥＤが好ましいが、この限りでない。
【０１６５】
〔インクジェット記録装置〕
次いで、本発明のインクジェット記録方法で用いることのできるインクジェット記録装置について、紫外線照射方式の装置を一例として説明する。
【０１６６】
以下、本発明で用いることのできる記録装置について、図面を適宜参照しながら説明する。尚、図面の記録装置はあくまでも本発明で好ましく用いることのできる記録装置の一態様であり、本発明はこの図面に限定されない。
【０１６７】
本発明の構成がより有効となる、シングルパス記録方式の画像形成方法について説明する。
【０１６８】
図３にインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す。図３の（ａ）はその側面図であり、図３の（ｂ）はその上面図である。
【０１６９】
図３で示したインクジェット記録装置は、シングルパス記録方式と呼ばれており、ヘッドキャリッジ２に各色インクの記録ヘッド１を記録媒体３の全幅をカバーするようにして、複数個、固定配置しており、記録媒体がそれら固定されたヘッドキャリッジ下を搬送されることで画像を形成する。
【０１７０】
記録媒体３の搬送方向に対して、色毎に用いられる記録ヘッド２の個数は、用いるヘッドのノズル密度と印字する際の解像度によって変わってくる。例えば、液滴量２ｐｌ、ノズル密度３６０ｄｐｉのヘッドを用いて、１４４０ｄｐｉの解像度の画像を形成したい場合には、記録媒体搬送方向に対して、記録ヘッドを４個使用してずらして配置することで１４４０×１４４０ｄｐｉの画像の形成が可能となる。液滴量６ｐｌ・ノズル密度３６０ｄｐｉのヘッドを用いて、７２０×７２０ｄｐｉの解像度の画像を形成したい場合には、記録ヘッドを２個使用してずらして配置することで７２０ｄｐｉの画像の形成が可能となる。本発明でいうｄｐｉとは、２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す。
【０１７１】
ヘッドキャリッジ下流側には、メタルハライドランプあるいはＬＥＤランプといった紫外線照射装置４が記録媒体の全幅をカバーするように配置され、画像が形成された後速やかに該ランプにより紫外線が照射され画像が完全に定着される。
【０１７２】
尚、図３では、例えば、ＬＥＤランプ（浜松ホトニクス社製３８５ｎｍ）を用いている。
【０１７３】
また、記録媒体の下部には温度制御装置５が取り付けられており、記録媒体の温度を本発明に係る温度に適宜調整できる。
【０１７４】
本発明においては、液滴量０．５〜４．０ｐｌの小液滴で吐出し画像形成することが、高精細な画像を形成するのに好ましい。
【０１７５】
次いで、シリアル記録方式のインクジェット記録方式について説明する。図４にインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す。
【０１７６】
図４で示したインクジェット記録装置はシリアル記録方式と呼ばれており、ヘッドキャリッジ２に各色インクの記録ヘッド１が複数個、固定配置しており、該ヘッドキャリッジがガイド６に沿って左右に移動しながら画像を記録し、パス毎に記録媒体３が搬送方向に送られることで画像を形成する。
【０１７７】
画像を形成する際のパス数は特に限定されておらず、例えば、８パス、４パスといったマルチパスでドットを間引いて描画することも可能であるが、高速プリントを想定した場合はシングルパスで画像を形成することが好ましい。
【０１７８】
色毎に用いられる記録ヘッドの個数は、用いるヘッドのノズル密度と印字する際の解像度、および記録時のパス数によって変わってくる。例えば、液滴量２ｐｌ・ノズル密度３６０ｄｐｉのヘッドを用いて、１４４０ｄｐｉの解像度の画像を形成したい場合には、シングルパスで記録する場合は、記録媒体搬送方向に対して、記録ヘッドを４個使用してずらして配置することで１４４０×１４４０ｄｐｉの画像の形成が可能となり、４パス以上のマルチパスで画像を形成する場合は、記録ヘッドを１個使用して、パス毎に画素をずらして記録することで画像の形成が可能となる。
【０１７９】
ヘッドキャリッジ下流側には、メタルハライドランプあるいはＬＥＤランプなどの紫外線照射装置４が記録媒体３の全幅をカバーするように配置され、画像が形成された後速やかに該ランプにより紫外線が照射され画像が完全に定着される。
【０１８０】
尚、図４では、例えば、ＬＥＤランプ（浜松ホトニクス社製３８５ｎｍ）を用いている。
【０１８１】
また、記録媒体３の下部には温度制御装置５が取り付けられており、記録媒体３の温度を本発明に係る温度に適宜調製できる。
【実施例】
【０１８２】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「質量部」あるいは「質量％」を表す。
【０１８３】
実施例１
《顔料分散液の調製》
以下の各添加剤を順次混合、分散して、シアン顔料を２１質量％含有する顔料分散液１を調製した。
【０１８４】
以下の各化合物をステンレスビーカーに入れ、６５℃のホットプレート上で加熱しながら１時間かけて加熱、攪拌して溶解した。
【０１８５】
顔料分散剤：アジスパーＰＢ８２４（味の素ファインテクノ社製）            ９部
重合性化合物：ＡＰＧ−２００（トリプロピレングリコールジアクリレート、新中村化学社製）                                                                ７０部
重合禁止剤：Ｉｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０（ＢＡＳＦジャパン社製）    ０．０２部
次いで、上記溶液を室温まで冷却した後、この溶液に下記シアン顔料１を２１部加えて、直径０．５ｍｍのジルコニアビーズ２００ｇと共にガラス瓶に入れ密栓し、ペイントシェーカーにて８時間分散処理した後、ジルコニアビーズを除去して、顔料分散液１を調製した。
【０１８６】
シアン顔料１：Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：４  （大日精化製、クロモファインブルー６３３２ＪＣ）
《インクの調製》
〔インク１の調製〕
下記の各添加剤を順次混合し、８０℃に加熱して攪拌した後、得られた溶液を、加熱下で＃３０００の金属メッシュフィルターでろ過し、冷却して、インク１を調製した。
【０１８７】
重合性化合物：ＳＲ３４４（ポリエチレングリコール＃４００ジアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）                                                    ３４．８部
重合性化合物：Ｐｈｏｔｏｍｅｒ４１７２（５ＥＯ変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート、Ｃｏｇｎｉｓ社製）                                      １０．０部
重合性化合物：ＳＲ４５４（３ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）                                                ２５．０部
重合禁止剤：Ｉｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０（ＢＡＳＦジャパン社製）      ０．１部
光重合開始剤：ＴＰＯ（フォスフィンオキサイド、ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ、ＢＡＳＦジャパン社製）                                                      ３．０部
光重合開始剤：Ｉｒｇａｃｕｒｅ３６９（α−アミノアルキルフェノン、ＢＡＳＦジャパン社製）                                                            ３．０部
開始剤助剤：ＩＴＸ（イソプロピルチオキサントン、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＩＴＸ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）                                                    ２．０部
開始剤助剤：ＥＤＢ（アミン助剤、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＥＤＢ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）                                                                    ３．０部
界面活性剤：ＫＦ−３５２（ポリエーテル変性シリコンオイル、信越化学工業社製）
０．０５部
顔料分散液１                                                      １９．０部
〔インク２の調製〕
下記の各添加剤を順次混合し、８０℃に加熱して攪拌した後、得られた溶液を、加熱下で＃３０００の金属メッシュフィルターでろ過し、冷却して、インク２を調製した。
【０１８８】
重合性化合物：ＳＲ３４４（ポリエチレングリコール＃４００ジアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）                                                    ３１．８部
重合性化合物：Ｐｈｏｔｏｍｅｒ４１７２（５ＥＯ変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート、Ｃｏｇｎｉｓ社製）                                      １０．０部
重合性化合物：ＳＲ４５４（３ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）                                                ２５．０部
重合禁止剤：Ｉｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０（ＢＡＳＦジャパン社製）      ０．１部
重合開始剤：ＴＰＯ（フォスフィンオキサイド、ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ、ＢＡＳＦジャパン社製）                                                        ３．０部
重合開始剤：Ｉｒｇａｃｕｒｅ３６９（α−アミノアルキルフェノン、ＢＡＳＦジャパン社製）                                                              ３．０部
開始剤助剤：ＩＴＸ（イソプロピルチオキサントン、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＩＴＸ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）                                                    ２．０部
開始剤助剤：ＥＤＢ（アミン助剤、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＥＤＢ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）                                                                    ３．０部
界面活性剤：ＫＦ−３５２（ポリエーテル変性シリコンオイル、信越化学工業社製）
０．０５部
顔料分散液１                                                      １９．０部
ゲル化剤：ステアリン酸ステアリル                                    ３．０部
〔インク３〜６の調製〕
上記インク２の調製において、ゲル化剤の種類と添加量を、表２に記載の様に変更した以外は同様にして、インク３〜６を調製した。なお、ゲル化剤の添加量が３．０部から増減する場合には、重合性化合物であるＳＲ３４４の添加量を、総量が１００部となるように適宜調整した。
【０１８９】
表２に略称で記載した各化合物の詳細は、以下の通りである。
【０１９０】
〈重合性化合物〉
ＳＲ３４４：サートマー  ＳＲ３４４、ポリエチレングリコール＃４００ジアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製
Ｐ４１７２：Ｐｈｏｔｏｍｅｒ４１７２、５ＥＯ変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート、Ｃｏｇｎｉｓ社製
ＳＲ４５４：サートマー  ＳＲ４５４、３ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製
〈重合禁止剤〉
ＵＶ１０：Ｉｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０、ＢＡＳＦジャパン社製
〈重合開始剤〉
ＴＰＯ：フォスフィンオキサイド、ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ、ＢＡＳＦジャパン社製
Ｉ３６９：Ｉｒｇａｃｕｒｅ３６９、α−アミノアルキルフェノン、ＢＡＳＦジャパン社製
〈開始剤助剤〉
ＩＴＸ：イソプロピルチオキサントン、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＩＴＸ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製
ＥＤＢ：アミン助剤、Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＥＤＢ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製
〈界面活性剤〉
ＫＦ−３５２：ポリエーテル変性シリコンオイル、信越化学工業社製
〈ゲル化剤〉
ＧＥＬ１：ステアリン酸ステアリル（エキセパールＳＳ、花王社製）
ＧＥＬ２：パルミチン酸セチル（アムレプスＰＣ、高級アルコール工業社製）
ＧＥＬ３：ステアリン酸バチル（ニッコールＧＭ−１８ＳＶ、日光ケミカルズ社製）
ＧＥＬ４：ステアロン（ペンタトリアコンタン−１８−オン、カオーワックスＴ１、花王社製）
ＧＥＬ５：Ｎステアリルステアリン酸アマイド（ニッカアマイドＳ、日本化成社製）
〔インク物性の測定〕
上記方法にて調製したインク１〜６について、コーンプレートを使用したストレス制御型レオメータであるＰｈｙｓｉｃａＭＣＲシリーズ（Ａｎｔｏｎ  Ｐａａｒ社製）を用いて、インクのゲル化温度及び３０℃におけるインク粘度（複素粘度）を測定した。
【０１９１】
ゲル化温度（Ｔｇｅｌ）は、動的粘弾性の温度変化を測定した際に貯蔵弾性率Ｇ′が１００ｍＰａ以上となる時の温度として測定した。なお、貯蔵弾性率Ｇ′は、昇温／降温速度０．１℃／ｓ、歪み５％、角周波数１０ｒａｄｉａｎ／ｓの条件で測定した。
【０１９２】
また、インクの３０℃における粘度は、測定温度３０℃、歪み５％、角周波数１０ｒａｄｉａｎ／ｓで動的粘弾性の温度変化を測定し、得られた複素粘度をインクの粘度とした。得られた結果を表２に示す。
【０１９３】
また、表２に記載のＧ１−Ｇ２は、記録媒体としてコート紙（ＯＫトップコート、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：７５）を用い、記録媒体の温度Ｔ１（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−２０℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ１とし、記録媒体の温度Ｔ２（該活性光線硬化型インクジェットインクのゲル化温度Ｔｇｅｌ−５℃）で形成した画像の６０度鏡面光沢度をＧ２とした時、６０度鏡面光沢度差（Ｇ１−Ｇ２）である。なお、記録媒体の６０度鏡面光沢度は、ＪＩＳ−Ｚ−８７４１で規定された測定方法に則り、変角光沢度計ＰＧ−１Ｍ（日本電色工業社製）を用いて測定した。
【０１９４】
【表２】
0005703954.tif 000003
【０１９５】
《インクジェット画像の形成》
図３に示したピエゾ型インクジェット記録ヘッドを備えたシングルパス記録方式（ラインヘッド方式）のインクジェット記録装置のＣのヘッドキャリッジを使用して、シアン単色の画像評価を行った。インクジェット記録ヘッドに、インク１〜６をそれぞれ装填し、下記の記録媒体を用い、表３に記載のインクと、記録媒体の種類及び記録媒体の加熱温度との組み合わせで構成される記録方法１〜１４で、２ｃｍ×２ｃｍの面積でドット率を０％、１０％、２０％、３０％、５０％、７０％、１００％と変化させた濃度階調パッチ画像を形成した。なお、ドット率とは、出力データのピクセル濃度を意味する。
【０１９６】
（使用した記録媒体の種類と、６０度鏡面光沢度）
記録媒体１：ポリエチレンテレフタレート製フィルム（白ペット、マルウ接着社製、６０度鏡面光沢度：９１）
記録媒体２：キャスコート紙（ミラーコートプラチナ、王子製紙社製、坪量１１０ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：９１）
記録媒体３：アート紙（ＯＫ金藤、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：７８）
記録媒体４：コート紙（ＯＫトップコート、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：７５）
記録媒体５：微塗工紙（ＯＫエバーグリーン、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：６０）
記録媒体６：微塗工紙（ＯＫマーノス、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：４５）
記録媒体７：コート紙（マットコート紙、ＯＫトップコートマット、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：２７）
なお、上記各記録媒体の６０度鏡面光沢度は、ＪＩＳ−Ｚ−８７４１で規定された測定方法に則り、変角光沢度計ＰＧ−１Ｍ（日本電色工業社製）を用いて測定した。
【０１９７】
（インクジェットプリンター条件）
インク供給系は、インクタンク、供給パイプ、記録ヘッド直前の前室インクタンク、フィルター付き配管、ピエゾヘッドからなり、前室タンクから記録ヘッド部分まで断熱して、各インクをゲル化温度Ｔｇｅｌ＋３０℃に加温した。また、ピエゾヘッドもヒーターを内蔵させ、記録ヘッド内のインク温度を、インクのゲル化温度Ｔｇｅｌ＋３０℃に加熱した。ピエゾヘッドはノズル径２０μｍ、ノズル数５１２ノズル（２５６ノズル×２列、千鳥配列、１列のノズルピッチ３６０ｄｐｉ）で、各々１滴の液滴量が２．５ｐｌとなる条件で、液滴速度約６ｍ／ｓｅｃで出射させて、１４４０ｄｐｉ×１４４０ｄｐｉの記録解像度で印字した。記録速度は４００ｍｍ／ｓで記録した。また各記録媒体は、温度制御装置の温度を調温することで表３、４に記載の温度に調温した。画像が形成された後、記録装置の下流部に配置したＬＥＤランプ（浜松ホトニクス社製３８５ｎｍ、記録媒体とランプの距離２ｍｍ、最大出力３８００ｍＷ／ｃｍ２（浜松ホトニクス社製  紫外線積算光量計：Ｃ９５３６−０２で測定））により紫外線を照射してインクを硬化した。また、上記の画像形成は、２３℃、５５％ＲＨの環境下で行った。なお、本発明でいうｄｐｉとは、２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す。
【０１９８】
《インク特性の評価：印字する記録媒体温度と、形成画像の光沢度の測定》
上記調製した各インクについて、図２に示したように、記録媒体としてコート紙（ＯＫトップコート、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：７５）を使用し、上記インクジェット画像の形成で用いたインクジェットプリンターより、コート紙の表面温度をそれぞれのインクのＴｇｅｌに対し−３５〜−５℃の範囲で変化させながら、厚さ１０μｍのシアンベタ画像を形成した。
【０１９９】
次いで、形成したシアンベタ画像の６０度鏡面光沢を、変角光沢度計ＰＧ−１Ｍ（日本電色工業社製）を用いて測定し、縦軸がシアンベタ画像の光沢度、横軸が記録媒体の表面温度をプロットしたグラフをそれぞれ作成した。
【０２００】
図５に代表的なインクとして、ゲル化剤としてステアリン酸ステアリルを用いたインク２（Ｔｇｅｌ＝５３℃）、ゲル化剤としてパルミチン酸セチルを用いたインク３（Ｔｇｅｌ＝４８℃）、ゲル化剤としてステアリン酸バチルを用いたインク４（Ｔｇｅｌ＝４８℃）の光沢度ＶＳ記録媒体の表面温度特性値を示す。なお、ゲル化剤を含まないインク１は、記録媒体温度にかかわらず、形成される画像の光沢は、８４〜８８の範囲であった。また、ゲル化剤としてステアロンを用いたインク５（Ｔｇｅｌ＝７２℃）は、インク２と同様のプロファイルを示した。すなわち、インク２のプロファイルをＴｇｅｌの差である１９℃分だけ高温側にシフトさせた特性であった。また、ゲル化剤としてＮステアリルステアリン酸アマイドを用いたインク６（Ｔｇｅｌ＝９２℃）は、形成したマゼンタベタ画像の光沢度は、全て２６〜２８の範囲であった。
【０２０１】
なお、記録媒体として、記録媒体４：コート紙（ＯＫトップコート、王子製紙社製、坪量１０５ｇ／ｍ２、６０度鏡面光沢度：７５）に代えて、上記記録媒体１〜３、５〜７を用いて同様の測定をした結果、上記と同一の光沢度を有する画像が得られた。
【０２０２】
《形成画像の評価》
（光沢均一性の評価）
上記方法により、形成した２ｃｍ×２ｃｍの面積でドット率を２０％、５０％、７０％、１００％と変化させた濃度階調パッチ画像について、形成画像部と記録媒体の未印字部（白地部）との光沢感、光沢差を目視観察し、下記の基準に従って光沢均一性の評価を行った。
【０２０３】
◎：全てのドット率の画像において、濃度階調パッチ画像と記録媒体の未印字部との光沢差が、全く認められない
○：全てのドット率の画像で、濃度階調パッチ画像と記録媒体の未印字部との光沢差が、ほぼ認められない
△：一部のドット率の画像で、やや濃度階調パッチ画像と記録媒体の未印字部との光沢差が認められるが、実用上許容される範囲の品質である
×：全てのドット率の画像で、濃度階調パッチ画像と記録媒体の未印字部との光沢差が認めら、違和感のある画像である
××：全てのドット率の画像で、濃度階調パッチ画像と記録媒体の未印字部とで強い光沢差が認めら、実用に耐えない画像である
以上により得られた評価結果を表３に示す。
【０２０４】
【表３】
0005703954.tif 000004
【０２０５】
表３の結果より明らかなように、本発明に係る活性光線硬化型インクを用いて、本発明で規定するインクジェット記録方法により画像を形成することで、比較例に対し、光沢の異なる各種記録媒体を用いても、光沢均一性のある画像が、全ての記録媒体において得られることが分かる。
【０２０６】
実施例２
上記実施例１において、前室タンクから記録ヘッド部分、及びピエゾヘッドにおける各インクの加熱温度を、それぞれのインクのゲル化温度Ｔｇｅｌに該当する温度、Ｔｇｅｌ＋５℃、Ｔｇｅｌ＋１０℃、Ｔｇｅｌ＋２０℃、Ｔｇｅｌ＋３５℃、Ｔｇｅｌ＋３９℃、Ｔｇｅｌ＋４２℃、Ｔｇｅｌ＋５０℃の条件として、実施例１に記載の方法の評価を行った結果、インクの加熱温度をＴｇｅｌ＋１０℃、Ｔｇｅｌ＋２０℃、Ｔｇｅｌ＋３５℃、Ｔｇｅｌ＋３９℃とした水準において、良好な画像光沢性と優れた出射安定性を得ることができた。
【符号の説明】
【０２０７】
１  記録ヘッド
２  ヘッドキャリッジ
３  記録媒体
４  紫外線照射装置
５  温度制御装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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