(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、
このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、
を備えている、燃焼装置であって、
前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されているとともに、
前記ヒートアップが終了する毎に、最新に行なわれた１または複数回のヒートアップの各終了後に検出された前記ＣＯセンサからの新センサ出力値と、それ以前に行なわれた１または複数回のヒートアップの各終了後において検出された前記ＣＯセンサからの旧センサ出力値とを比較する処理を実行可能であり、
前記新センサ出力値と前記旧センサ出力値の差が所定以上である期間、または前記新センサ出力値が前記旧センサ出力値以下にある期間が、前記所定期間であることを特徴とする、燃焼装置。
【請求項２】
排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、
このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、
を備えている、燃焼装置であって、
前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されているとともに、
前記ヒートアップが行なわれた後に前記ＣＯセンサについてのゼロ点補正処理を実行可能であり、
前記所定期間において前記ゼロ点補正処理がなされるときには、ゼロ点を高くする補正処理は実行されないように構成されていることを特徴とする、燃焼装置。
【請求項３】
排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、
このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、
を備えている、燃焼装置であって、
前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサについての１回当たりのヒートアップ時間を長くするように構成されていることを特徴とする、燃焼装置。
【請求項４】
請求項１または３に記載の燃焼装置であって、
前記所定期間が経過する迄は、燃焼駆動動作が禁止されるように構成されている、燃焼装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＯセンサを備えたガス給湯装置などの燃焼装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、屋内に設置されるガス給湯装置においては、排ガス経路などにＣＯセンサが設けられ、燃料の不完全燃焼などの燃焼不良を検出できるようにされているのが通例である。ＣＯセンサは、たとえば白金製のコイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティングして乾燥・焼成した構成を有しているが、このようなＣＯセンサにおいては、表面に汚染物質が付着すると、そのセンサ出力に誤差を生じる。そこで、このような虞を解消する手段として、ＣＯセンサを略一定の周期でヒートアップしてヒートクリーニングするとともに、このヒートクリーニング後には、ＣＯセンサからのセンサ出力のゼロ点補正を行なう手段が採用されている（たとえば、特許文献１，２を参照）。
【０００３】
しかしながら、従来においては、次に述べるように、改善すべき余地があった。
【０００４】
前記したようなＣＯセンサは、無通電状態のまま高温高湿の環境下に長期間にわたって放置された状態にあると、その性能に変調を来たし、センサ出力のレベルが本来の出力レベルよりもかなり高めにずれる傾向がある。このような現象は、ＣＯセンサへの通電開始初期においてみられ、センサ出力レベルは、ＣＯセンサのヒートクリーニングが繰り返されるに連れて低下していき、ヒートアップがたとえば１０回程度繰り返されることによって本来の出力レベルに戻る。このような現象を生じる期間中においては、センサ出力のドリフト量はかなり大きいために、ヒートクリーニングの直後にセンサ出力のゼロ点補正処理を行なったとしても、実際のＣＯ濃度を正確に検出することは難しく、ＣＯ濃度の測定値は、実際のＣＯ濃度よりも低めとなる。
【０００５】
図５には、ＣＯセンサに通電を開始した直後に、ヒートクリーニングおよびゼロ点補正が行なわれた例を示している。ＣＯセンサが前記したような変調を来たしている場合、このＣＯセンサの性能は通電により徐々に回復（復調）していくために、センサ出力レベルは矢印Ｎ１に示すように徐々に低下していく。このような状況において、時刻ｔ１１にバーナの燃焼駆動が開始され、その後にＣＯ濃度が上昇した場合、時刻ｔ１２におけるＣＯ濃度は、センサ出力ｈ１に対応した数値として測定される。ところが、時刻ｔ１２における実際のＣＯ濃度は、センサ出力（ｈ１＋ｈ２）に対応した数値である（ｈ２は、センサ出力のドリフト量）。この例から理解されるように、従来においては、ＣＯセンサの性能に変調を来たし、かつこれが回復していない場合には、ＣＯ濃度の測定値が実際のＣＯ濃度よりもかなり低めとなる虞があった。このような虞は、ＣＯ濃度が異常高濃度になった場合に、その旨を早期に検出する上で余り好ましいものではない。
【０００６】
ＣＯセンサの使用寿命を長くする観点からすると、ヒートアップの繰り返し回数をできる限り少なくすることが望まれる。このため、従来においては、ヒートアップが実行される周期は、たとえば２４時間程度とされているが、このような周期でヒートアップがなされたのでは、ＣＯセンサが本来の性能に回復する迄にかなりの時間を要する不具合を生じてしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３７１１０２４号公報
【特許文献２】特許第３７０６２４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであって、無通電状態のまま高温高湿の環境下に長期間放置されるようなことに起因して、ＣＯセンサの性能に変調を来たし、センサ出力が大きな幅で下降していくドリフト現象を生じる場合であっても、この現象を早期に解消させて、適切なＣＯ濃度測定を行なうことが可能な燃焼装置を提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【００１０】
本発明の第１の側面により提供される燃焼装置は、排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されているとともに、前記ヒートアップが終了する毎に、最新に行なわれた１または複数回のヒートアップの各終了後に検出された前記ＣＯセンサからの新センサ出力値と、それ以前に行なわれた１または複数回のヒートアップの各終了後において検出された前記ＣＯセンサからの旧センサ出力値とを比較する処理を実行可能であり、前記新センサ出力値と前記旧センサ出力値の差が所定以上である期間、または前記新センサ出力値が前記旧センサ出力値以下にある期間が、前記所定期間であることを特徴としている。
【００１１】
このような構成によれば、ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、ＣＯセンサのヒートアップが短い周期で繰り返されることとなる。したがって、ＣＯセンサが無通電状態のまま高温高湿条件下で長時間にわたって放置されていたこと、あるいはこれ以外の事由に起因してその性能に変調を来たしていたとしても、このＣＯセンサの性能を早期に回復させることができる。その結果、ＣＯセンサの性能が回復しないまま長期間にわたってＣＯセンサが使用されることが解消され、ＣＯ濃度が実際の濃度よりも低めに測定される状態を早期に終了させることができる。一方、前記所定期間が経過した後の通常期間においては、ヒートアップの実行頻度を少なくすることができる。このため、ヒートアップに起因してＣＯセンサの使用寿命が短くなることを極力抑制することができる効果も得られる。
【００１５】
さらに、前記構成によれば、次のような効果が得られる。
すなわち、変調を来たしていたＣＯセンサの性能が未だ十分に回復しておらず、センサ出力の低下ドリフト量が大きい場合には、最新に行なわれたヒートアップ終了後において検出される新センサ出力値と、それ以前に行なわれたヒートアップ終了後において検出される旧センサ出力値との差は大きいものとなる。また、新センサ出力値が旧センサ出力値よりも高いレベルにはならない。このような状態の期間、換言すれば、ＣＯセンサの性能が十分に回復していない期間中には、ヒートアップが高い頻度で実行されることとなる。一方、ＣＯセンサの性能が十分に回復した後において、ヒートアップが高い頻度で無駄に実行されることも適切に回避される。前記構成とは異なり、ＣＯセンサが回復しているか否かを、ヒートアップの回数に基づいて判断した場合には、ヒートアップ回数が所定回数に達した場合であっても未だ性能が十分に回復していない場合、あるいはヒートアップ回数が所定回数に達する前にＣＯセンサの性能が十分に回復しているような場合があり得る。これに対し、前記構成によれば、そのようなことはない。
【００１６】
本発明の第２の側面により提供される燃焼装置は、排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されているとともに、前記ヒートアップが行なわれた後に前記ＣＯセンサについてのゼロ点補正処理を実行可能であり、前記所定期間において前記ゼロ点補正処理がなされるときには、ゼロ点を高くする補正処理は実行されないように構成されていることを特徴としている。
【００１７】
このような構成によれば、前記所定期間中にゼロ点補正処理が実行されること、およびこのゼロ点補正処理においてはＣＯ濃度の測定値を実際のＣＯ濃度よりも一層低くするように作用する処理が実行されないことに基づき、前記所定期間中におけるＣＯ濃度測定値の精度を高めることが可能となる。
【００１８】
本発明の第３の側面により提供される燃焼装置は、排ガスのＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なＣＯセンサと、このＣＯセンサへの通電時において、前記ＣＯセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記ＣＯセンサについての１回当たりのヒートアップ時間を長くするように構成されていることを特徴としている。
【００１９】
このような構成によれば、ＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間においては、ＣＯセンサの１回当たりのヒートアップ時間が長くされる。したがって、ＣＯセンサが無通電状態のまま高温高湿条件下で長時間にわたって放置されていたことなどに起因して、その性能に変調を来たしていた場合であっても、ＣＯセンサへの通電時間が長くされる作用によって、ＣＯセンサの性能を早期に回復させることができる。したがって、本発明の第１の側面により提供される燃焼装置と同様に、ＣＯセンサの性能が回復しないまま長期間にわたってＣＯセンサが使用されることを解消することができる。また、前記所定期間が経過した後の通常期間においては、ヒートアップ時間が短くされるために、ヒートアップの長時間化に起因してＣＯセンサの使用寿命が短くなるといった不具合も極力防止される。
【００２０】
本発明において、好ましくは、前記所定期間が経過する迄は、燃焼駆動動作が禁止されるように構成されている。
【００２１】
このような構成によれば、ＣＯセンサの性能が回復していない期間中に、燃焼装置が燃焼駆動を行なうことは適切に防止される。したがって、安全性を高める上でより好ましい。また、燃焼装置の燃焼駆動動作が前記所定期間中において禁止されたとしても、前記所定期間は、ＣＯセンサへの通電開始初期であって、極めて限られた時期であり、またこの所定期間は比較的短時間にすることができるため、ユーザが不便を生じるといったことも殆どない。
【００２２】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係る燃焼装置の一例を示す概略説明図である。
【図２】図１に示す制御部の動作処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図３】図１に示す制御部の動作処理手順の他の例を示すフローチャートである。
【図４】図１に示す制御部の動作処理手順の他の例を示すフローチャートである。
【図５】従来技術の一例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２５】
図１に示す燃焼装置Ａは、ガス給湯装置として構成されており、その基本的なハード構成自体は、従来既知のものと同様である。すなわち、この燃焼装置Ａは、燃料ガスを燃焼させるバーナ１０、このバーナ１０に燃焼用空気を供給するファン１１、バーナ１０によって発生された燃焼ガスから熱回収を行なって湯水を加熱する熱交換器１２、ＣＯセンサＳａ、および制御部２を具備している。
【００２６】
ＣＯセンサＳａは、熱交換器１２による熱回収を終えた燃焼ガス（排ガス）のＣＯ濃度を検出するためのものであり、燃焼ガスの排気経路中に設けられている。このＣＯセンサＳａとしては、従来既知のものを用いることが可能であり、たとえば白金線コイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティングして乾燥・焼成したものである。排ガス中にＣＯが存在すると、このＣＯとの反応熱によって白金線コイルの抵抗値が上昇する原理に基づき、ＣＯ濃度を検出可能である。このＣＯセンサＳａの表面に汚染物質が付着すると、センサ出力値に誤差を生じる。ＣＯセンサＳａのヒートクリーニングは、ＣＯセンサＳａに通常時よりも大きな電流を流してヒートアップさせることにより、前記汚染物質を除去する処理であり、制御部２の制御により実行される。
【００２７】
制御部２は、マイクロコンピュータなどを用いて構成されており、燃焼装置Ａの各部の動作制御を実行する。また、本発明でいう制御手段の一例に相当する。制御部２は、ＣＯセンサＳａのヒートクリーニングを行なうためのヒートアップ処理を間欠的に実行させる制御を担当する。ただし、後述するように、ＣＯセンサＳａへの通電開始初期の所定期間においては、通常の周期よりも短い周期でヒートアップを行なわせる処理を実行するように構成されている。
【００２８】
次に、前記した燃焼装置Ａの作用を説明する。また、制御部２の動作処理手順の一例について、図２のフローチャートを参照しつつ説明する。
【００２９】
まず、燃焼装置Ａへの電源投入がなされると、ＣＯセンサＳａには直ちに通電がなされる（Ｓ１：ＹＥＳ）。ＣＯセンサＳａへの通電が開始されると、制御部２は、ＣＯセンサＳａのヒートクリーニングの回数（カウント数）ｎを、ｎ＝０にセットしてから、ヒートアップを実行させる（Ｓ２，Ｓ３）。このヒートアップの所要時間は、たとえば２５秒程度であり、この処理が終了すると、ヒートアップの回数ｎは、「１」だけ増加される（Ｓ４）。このヒートアップの回数ｎは、ヒートアップの周期などを決定するのに利用される。次いで、制御部２は、ヒートアップの回数ｎが所定回数Ｎ以上であるか否かを判断し（Ｓ５）、ｎ≧Ｎである場合と、そうではない場合とでは異なる制御を実行する。ここで、Ｎは、たとえば「１０」である。
【００３０】
ヒートアップの回数ｎが１０回に満たない期間は、本発明でいうＣＯセンサへの通電開
始初期の所定時間の一例に相当する。この期間では、ヒートアップの後に、ＣＯセンサＳａからのセンサ出力のゼロ点補正処理が行なわれるとともに、ヒートアップの周期が所定の周期Ｃ１に設定される（Ｓ５：ＮＯ，Ｓ９，Ｓ１０）。前記のゼロ点補正処理においては、ゼロ点を高くする処理（ゼロ点をセンサ出力の高い方に変動させる処理）は禁止される。このような構成によれば、ＣＯ濃度測定値が実際のＣＯ濃度よりも低い値になることを抑制しつつ、センサ出力値を適正な値に近づけることができる。所定の周期Ｃ１は、後述する通常期間の周期Ｃ２よりも短く、たとえば３秒間隔の周期である。この周期Ｃ１が設定され、かつこの時間がタイムアップになると、ヒートアップが再度実行されるが、その回数が１０回に達する迄は、ヒートアップは３秒間隔で繰り返し実行される（Ｓ１０，Ｓ８：ＹＥＳ，Ｓ３）。
【００３１】
通常期間の周期Ｃ２よりも短い周期Ｃ１でヒートアップを繰り返す処理が実行されると、ＣＯセンサＳａが、たとえば通電開始前の無通電状態時において高温高湿の環境下に長時間放置されていたことに起因して、その性能に変調を来たしていたものである場合に、その性能が回復する効果が期待できる。したがって、前記した処理の後においては、ＣＯセンサＳａのセンサ出力が大きく下降するドリフト現象が無くなり、または緩和され、ＣＯ濃度を高い精度で測定することが可能となる。
【００３２】
ヒートアップの回数ｎが１０回に達した以降の期間は、本発明でいう通常期間の一例に相当する。この通常期間では、センサ出力のゼロ点補正処理が行なわれた後に、ヒートアップの周期が、所定の周期Ｃ２に設定される（Ｓ５：ＹＥＳ，Ｓ６，Ｓ７）。ステップＳ６のゼロ点補正処理は、先のステップＳ９とは異なり、ゼロ点を高くする処理は許容される。ヒートアップの回数ｎが１０回に達した以降においては、既述したように、センサ出力についてのドリフト現象が抑制されるために、そのような内容のゼロ点補正処理を行なってもとくに支障はなく、ゼロ点を適正なポジションに設定し、ＣＯ濃度の測定値を正確にする上で好ましい。
【００３３】
ヒートアップの周期Ｃ２は、たとえば２４時間であり、１日に１回のペースでヒートアップが実行される。したがって、ヒートアップの回数ｎが１０回に達し、ＣＯセンサＳａの性能が回復したと考えられる期間において、ヒートアップの実行頻度が過度にならないようにすることができる。このことは、ヒートアップに起因してＣＯセンサの使用寿命が短くなることを抑制する上で好ましく、また消費電力を少なくする上でも好ましい。
【００３４】
周期Ｃ２がタイムアップになった時点でバーナ１０が燃焼駆動している場合には、この燃焼駆動が停止された直後に、ヒートアップが開始される。この点は、ヒートアップを周期Ｃ１で実行させる場合も同様である。このことから理解されるように、本発明でいう周期とは、ヒートアップが実行される時間間隔が、厳密に一定化されていなくてもよく、燃焼装置Ａの各部の動作やその他の事項の影響を受けることによって、その時間間隔が多少変化してもかまわない。図２には示されていないが、ＣＯセンサＳａを利用したＣＯ濃度の測定処理において、このＣＯ濃度が所定値を超えると、制御部２の制御により、その旨の報知動作がなされ、かつバーナ１０の燃焼駆動の強制停止措置がとられる。
【００３５】
図２に示した動作処理においては、ヒートアップの後にゼロ点補正処理が常に実行されているが、たとえばステップＳ９のゼロ点補正処理については、２回目〜９回目のヒートアップ後のゼロ点補正処理を省略するといった変更を加えることができる。また、前記動作処理における所定回数Ｎの具体的な値は、「１０」に限定されない。さらに、周期Ｃ１，Ｃ２の具体的な長さも限定されない。周期Ｃ１が周期Ｃ２よりも短い長さであれば、変調を来たしていたＣＯセンサＳａの性能を早期に回復させることが可能である。
【００３６】
制御部２には、前記した動作制御に代えて、図３または図４に示すような動作制御を実
行させる構成とすることもできる。
【００３７】
図３に示す動作制御では、ヒートアップの周期をＣ１，Ｃ２のいずれに設定するか、換言すれば、ＣＯセンサＳａの性能が回復したか否かの判断が、センサ出力の変化に基づいて決定されている。また、ＣＯセンサＳａの性能が回復していないと判断される期間中は、バーナ１０の燃焼駆動が禁止されている。
【００３８】
具体的に説明すると、制御部２は、ＣＯセンサＳａへの通電が開始されると、バーナ１０の燃焼駆動を禁止した状態として、１回目のヒートアップを行なわせる（Ｓ２１：ＹＥＳ，Ｓ２２，Ｓ２３）。次いで、制御部２は、前記のヒートアップ後におけるＣＯセンサＳａからのセンサ出力の値を記憶する（Ｓ２４）。先のヒートアップが１回目である場合、ヒートアップの周期は、周期Ｃ１（たとえば３秒間隔）に設定され、その後にこの周期Ｃ１がタイムアップになると、２回目のヒートアップが実行される（Ｓ２５：ＹＥＳ，Ｓ２６，Ｓ２７：ＹＥＳ，Ｓ２３）。このヒートアップの実行後におけるセンサ出力も記憶される（Ｓ２４）。
【００３９】
ヒートアップが２回目以降の場合、制御部２は、今回のヒートアップの後に検出されたＣＯセンサＳａからの新センサ出力値と、前回のヒートアップの後において検出された旧センサ出力値とを比較する（Ｓ２８）。この比較の結果、新センサ出力値と旧センサ出力値との差が大きく、この差が所定以上である場合、ヒートアップの周期はＣ１に設定される（Ｓ２９：ＮＯ，Ｓ２６）。これに対し、前記の差が所定未満である場合には、ヒートアップの周期はＣ２（たとえば２４時間）に設定され、バーナ１０の駆動禁止状態が解除される（Ｓ２９：ＹＥＳ，Ｓ３０，Ｓ３１）。ステップＳ２９のＮＯが維持される期間は、本発明でいうＣＯセンサへの通電開始初期の所定期間の具体例に相当し、ステップＳ２９においてＹＥＳになった以降は、本発明でいう通常期間の具体例に相当する。
【００４０】
前記した制御によれば、ＣＯセンサＳａの性能が十分に回復しておらず、センサ出力のドリフト量が大きいことに起因して新センサ出力値と旧センサ出力値との差が大きくなっていると、ヒートアップが短い周期Ｃ１で繰り返し実行される。したがって、ＣＯセンサＳａを早期に回復させることができる。一方、ＣＯセンサＳａの性能が十分に回復した場合には、ヒートアップの周期が長い周期Ｃ２に設定される。したがって、ＣＯセンサＳａの性能の回復後において、ヒートアップが高い頻度で実行される虞を無くすことができる。前記した制御においては、新センサ出力値と旧センサ出力値とを比較することによって、ＣＯセンサＳａが回復しているか否かを判断しているが、このようにセンサ出力値に基づいた判断手法によれば、その判断結果を正確なものとすることが可能である。ＣＯセンサの性能が回復していない期間中においては、バーナ１０の燃焼駆動が禁止されているために、安全性を高める上でより好ましいこととなる。
【００４１】
前記した動作手順では、新センサ出力値と旧センサ出力値との差に基づいて、ヒートアップの周期を周期Ｃ１，Ｃ２のいずれにするかを判断しているが、これに加え、または代えて、たとえば次のような手法を採用することもできる。すなわち、新センサ出力値が旧センサ出力値以下にあれば、ヒートアップの周期を周期Ｃ１とし、かつそうでない場合にはヒートアップの周期を周期Ｃ２とする。このような構成であっても、前記したのと同様に、ＣＯセンサＳａの性能が十分に回復していない期間中のヒートアップの実行頻度を高めることが可能である。センサ出力が下降する方向にドリフトする場合には、新センサ出力値が旧センサ出力値を超えることはなく、新センサ出力値が旧センサ出力値を超える現象を生じた場合には、前記ドリフトは生じなくなったものと考えることができるからである。
【００４２】
前記した新センサ出力値および旧センサ出力値は、必ずしも今回および前回のそれぞれ
のヒートアップ後に検出されたセンサ出力値でなくてもよい。たとえば、前回およびそれよりも前に行なわれた複数回のヒートアップ後に検出されたセンサ出力値の平均値を、旧センサ出力値としてもかまわない。同様に、最新の複数回のヒートアップ後に検出されたセンサ出力値の平均値を、新センサ出力値とすることもできる。このようにすれば、新センサ出力値および旧センサ出力値の信頼性が高まり、ＣＯセンサＳａの性能が回復しているか否かの判断をより正確に行なうことが可能である。
【００４３】
図４に示す動作制御では、ＣＯセンサＳａのヒートアップの周期を変更させることに代えて、ＣＯセンサについての１回当たりのヒートアップ時間を変更させるようにしている。
【００４４】
具体的には、制御部２は、ＣＯセンサＳａへの通電が開始されると、その後に１回目のヒートアップを実行させるが、その際のヒートアップ時間については、所定の第１の時間Ｔ１とする（Ｓ４１：ＹＥＳ，Ｓ４２：ＹＥＳ，Ｓ４３）。この第１の時間Ｔ１は、たとえば２００秒〜２５０秒程度であり、通常のヒートアップ時間の１０回分あるいはそれに近い長さである。これに対し、２回目以降のヒートアップ時間については、所定の第２の時間Ｔ２とされる（Ｓ４２：ＮＯ，Ｓ４６）。この第２の時間Ｔ２は、通常のヒートアップの所要時間と同様に、たとえば２５秒程度である。各ヒートアップの後には、センサ出力のゼロ点補正が行なわれ、その後ヒートアップ周期がタイムアップになる都度、ヒートアップが繰り返される（Ｓ４４，Ｓ４５：ＹＥＳ，Ｓ４２：ＮＯ，Ｓ４６）。ヒートアップ周期は、たとえば２４時間である。
【００４５】
前記した動作制御によれば、１回目のヒートアップの所要時間である第１の時間Ｔ１がかなり長くされており、この１回目のヒートアップのみによってＣＯセンサＳａの性能を回復させることが可能である。したがって、複数回のヒートアップを間欠的に実行させることによってＣＯセンサＳａの性能を回復させる場合よりも、ＣＯセンサＳａの性能を早期に回復させることができる。前記した動作制御においては、１回目のヒートアップが実行される期間が、本発明でいうＣＯセンサについての通電開始初期の所定期間の具体例に相当する。なお、ヒートアップ時にはＣＯセンサＳａに大電流が流れるために、このヒートアップ時間を長くすると、ＣＯセンサＳａが受けるダメージが大きくなる場合があるが、このような場合には、ダメージを軽減すべくヒートアップ用電流の制御を適宜行なえばよい。前記動作制御における１回目のヒートアップは、ＣＯセンサＳａのクリーニングよりもＣＯセンサＳａの性能の回復を目的とするものであるため、ＣＯセンサＳａのヒートアップ温度を通常のヒートクリーニング用の発熱温度よりも低い温度にしてもよい。図面には示されていないが、好ましくは、１回目のヒートアップおよびその後のゼロ点補正処理が完了する迄は、バーナ１０の燃焼駆動は禁止された状態とされる。
【００４６】
前記した動作制御では、１回目のヒートアップのみによってＣＯセンサＳａの性能を回復させているが、これとは異なり、たとえば１回当たりのヒートアップ時間を１００秒前後に設定し、計２回のヒートアップによってＣＯセンサＳａの性能を回復させるなど、複数回のヒートアップによってＣＯセンサＳａの性能を回復させるようにしてもよい。この場合、ＣＯセンサＳａの性能が回復するまでは、ヒートアップの周期を通常期間よりも短くすることが好ましい。いずれにしても、１回当たりのヒートアップ時間を、通常期間のヒートアップ時間よりも長くすれば、ＣＯセンサＳａの性能を早期に回復させることが可能である。
【００４７】
本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る燃焼装置の各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。
【００４８】
ＣＯセンサは、ＣＯ濃度に対応するセンサ出力が可能なものであればよく、その具体的
な構成は問わない。バーナとしては、ガスバーナに代えて、たとえばオイルバーナとすることもできる。本発明に係る燃焼装置は、必ずしも給湯装置として構成されていなくてもよく、たとえば暖房用などの燃焼装置として構成することもできる。
【符号の説明】
【００４９】
Ａ  燃焼装置
Ｓａ  ＣＯセンサ
２  制御部（制御手段）
１０  バーナ
【図１】
0005831697.tif 000002
【図２】
0005831697.tif 000003
【図３】
0005831697.tif 000004
【図４】
0005831697.tif 000005
【図５】
0005831697.tif 000006