(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
文書を作成するための第１のキーと、
前記文書の作成を終了するための第２のキーと、
前記第２のキーに対して終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる終了制御部と、
予め定められた操作がなされたか否かを判定する判定部と、
前記判定部が、前記予め定められた操作がなされたと判定した場合、前記文書のデータを、所定の態様で記憶部に記憶させる記憶制御部と、を備え、
前記終了操作は、前記第２のキーを複数回押す操作を含み、
前記判定部は、前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記予め定められた操作がなされたと判定する、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項２】
請求項１に記載の携帯端末装置において、
前記記憶制御部は、前記文書のデータを、前記予め定められた操作がなされたとの判定結果に関連づけられる態様で前記記憶部に記憶させる、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の携帯端末装置において、
前記予め定められた操作がなされたか否かを判定するための判定条件は、前記第２のキーに対する操作がなされた際に、前記第１のキーに対する操作により生成された未確定状態の文字列が存在するか否かを判定する条件を更に含む、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項４】
請求項３に記載の携帯端末装置において、
未確定状態の前記文字列から変換される文字列を予測する変換予測部と、
前記予測された文字列に基づいて、次に操作されるキーを予測するキー予測部と、をさらに備え、
前記判定条件は、前記キー予測部によって予測された前記キーが前記第２のキーに隣接する状態において、前記第２のキーに対する前記終了操作が行われたか否かを判定する条件をさらに含む、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項５】
請求項１ないし４の何れか一項に記載の携帯端末装置において、
前記記憶制御部は、前記文書に含まれる文字数が所定数未満である場合には、前記判定部による判定の結果に関わらず、前記文書のデータを、前記所定の態様で前記記憶部に記憶させない、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項６】
請求項１ないし５の何れか一項に記載の携帯端末装置において、
前記記憶制御部は、前記所定の態様で前記記憶部に記憶された前記文書のデータを、前記記憶部に記憶されてから所定の時間の後に前記記憶部から削除する、
ことを特徴とする携帯端末装置。
【請求項７】
文書を作成するための第１のキーと、
前記文書の作成を終了するための第２のキーと、を備える携帯端末装置のコンピュータに、
前記第２のキーを複数回押す操作を含む、前記第２のキーに対する終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる機能と、
前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させる機能と、を実行させる、
ことを特徴とするプログラム。
【請求項８】
文書を作成するための第１のキーと、
前記文書の作成を終了するための第２のキーと、を備える携帯端末装置の文書保存制御方法において、
前記第２のキーを複数回押す操作を含む、前記第２のキーに対する終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させるステップと、
前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させるステップと、を含む、
ことを特徴とする文書保存制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、携帯電話機やＰＤＡ（Personal Digital Assistant）等の携帯端末装置および当該携帯端末装置に用いて好適なプログラムおよび文書保存制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、携帯端末装置では、ユーザが、キーに対する操作により文字を入力し、電子メール、メモ、アドレス帳等の文書を作成できる。文書の作成を終了するための操作がなされると、文書の作成は終了される。
【０００３】
ところで、文書の作成中、ユーザが、誤操作により意図せず文書の作成を終了させる場合が起こり得る。
【０００４】
文書の作成を意図せず終了した場合であっても、作成の途中にあった文書の作成を再開できる携帯端末装置が、従来提案されている。たとえば、以下の特許文献１には、文書の作成を終了するための操作がなされると、直前までに入力された文字を記憶する構成が提案されている。
【０００５】
上記構成により、ユーザは、誤操作によって、文書の作成を意図せず終了した場合であっても、記憶されている文書を開くことによって、中断時の状態からの文書の作成を再開できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−２６７５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の構成によれば、文書の終了のための操作が誤操作であったか否かに関わらず、文書の作成が終了される毎に、当該文書が記憶される。
【０００８】
このため、上記構成において、ユーザが意図せず終了してしまった文書の作成を再開する際、誤操作により終了されたか否かに関わらず保存された文書の中から、目的の文書を特定する必要があり、このような作業はユーザにとって煩わしい。
【０００９】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、ユーザが意図せず終了した文書の作成を、容易に再開できる携帯端末装置、プログラムおよび文書保存制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の第１の態様に係る携帯端末装置は、文書を作成するための第１のキーと、前記文書の作成を終了するための第２のキーと、前記第２のキーに対して終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる終了制御部と、予め定められた操作がなされたか否かを判定する判定部と、前記判定部が、前記予め定められた操作がなされたと判定した場合、前記文書のデータを、所定の態様で記憶部に記憶させる記憶制御部と、を備える。ここで、前記終了操作は、前記第２のキーを複数回押す操作を含む。そして、前記判定部は、前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記予め定められた操作がなされたと判定する。
【００１１】
本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記予め定められた操作がなされたと前記判定部により判定された場合、前記文書のデータを、前記予め定められた操作がなされたとの判定結果に関連づけられる態様で前記記憶部に記憶させ得る。
【００１３】
また、本態様に係る携帯端末装置において、前記予め定められた操作がなされたか否かを判定するための判定条件は、前記第２のキーに対する操作がなされた際に、前記第１のキーに対する操作により生成された未確定状態の文字列が存在するか否かを判定する条件を更に含み得る。
【００１４】
また、本態様に係る携帯端末装置は、未確定状態の前記文字列から変換される文字列を予測する変換予測部と、前記予測された文字列に基づいて、次に操作されるキーを予測するキー予測部と、をさらに備え得る。この場合、前記判定条件は、前記キー予測部によって予測された前記キーが前記第２のキーに隣接する状態において、前記第２のキーに対する前記終了操作が行われたか否かを判定する条件をさらに含む。
【００１５】
また、本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記文書に含まれる文字数が所定数未満である場合には、前記判定部による判定の結果に関わらず、前記文書のデータを、前記所定の態様で前記記憶部に記憶させないよう構成され得る。
【００１６】
さらに、本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記所定の態様で前記記憶部に記憶された前記文書のデータを、前記記憶部に記憶されてから所定の時間の後に前記記憶部から削除するよう構成され得る。
【００１７】
本発明の第２の態様は、プログラムに関する。本態様に係るプログラムは、文書を作成するための第１のキーと、前記文書の作成を終了するための第２のキーと、を備える携帯端末装置のコンピュータに、前記第２のキーを複数回押す操作を含む、前記第２のキーに対する終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる機能と、前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させる機能と、を実行させる。
【００１８】
本発明の第３の態様は、文書を作成するための第１のキーと、前記文書の作成を終了するための第２のキーと、を備える携帯端末装置の文書保存制御方法に関する。本態様に係る文書保存制御方法は、前記第２のキーを複数回押す操作を含む、前記第２のキーに対する終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させるステップと、前記終了操作における最初の前記第２キーに対する操作が前記第１のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間になされ、且つ前記終了操作における前記第２のキーが押される間隔が予め定められた間隔よりも短い場合に、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させるステップと、を含む。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、ユーザが意図せず終了した文書の作成を、容易に再開できる携帯端末装置、プログラムおよび文書保存制御方法を提供することができる。
【００２０】
本発明の効果ないし意義は、以下に示す実施の形態の説明により更に明らかとなろう。ただし、以下の実施の形態は、あくまでも、本発明を実施化する際の一つの例示であって、本発明は、以下の実施の形態に記載されたものに何ら制限されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施の形態に係る、携帯電話機の外観構成を示す図である。
【図２】実施の形態に係る携帯電話機の全体構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了されたことが検出された場合に、電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。
【図４】実施の形態に係る誤操作検出処理を説明するフローチャートである。
【図５】実施の形態に係る電子メールの本文の作成の際に表示面に表示される画面の遷移例を示す図である。
【図６】実施の形態に係る電子メールの本文の作成が終了された場合の画面の遷移例を示す図である。
【図７】実施の形態に係る電子メールの本文の作成の際に誤操作により終了キーが押下された場合の画面の遷移例を示す図である。
【図８】実施の形態に係る電子メールの本文の作成を再開する際の画面の遷移例を示す図である。
【図９】実施の形態に係る電子メールの本文の作成の際に表示面に表示される画面の遷移例を示す図である。
【図１０】変更例１に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。
【図１１】変更例２に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。
【図１２】変更例２に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。
【図１３】変更例３に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、電子メールのデータを保存するための処理を説明するフローチャートである。
【図１４】変更例４に係る携帯電話機の外観と、電子メールの本文の作成が誤操作により終了される際における画面の遷移例を示す図である。
【図１５】変更例４に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了されたことが検出された場合に、電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートと、誤操作検出処理を説明するフローチャートである。
【図１６】その他の変更例に係る文書を作成するためのキーと、画面の表示例と、本変更例に係る処理とを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。図１（ａ）は、第１キャビネット１０と第２キャビネット２０が並べられ、開いた状態の携帯電話機１の外観構成を示す。図１（ｂ）は、第１キャビネット１０と第２キャビネット２０が重ねられ、閉じた状態の携帯電話機１の外観構成を示す。図１（ｃ）は、第１キャビネット１０の正面図を示す。
【００２３】
携帯電話機１は、第１キャビネット１０と第２キャビネット２０を有する。第２キャビネット２０は、ヒンジ部３０によって、第１キャビネット１０に対し回転可能に連結されている。
【００２４】
第１キャビネット１０の正面には、複数のキーからなるキー操作部１１と、マイク１２とが設けられている。第２キャビネット２０の正面には、ディスプレイ２１を構成する液晶パネル２１ａ、およびスピーカ２２が設けられている。液晶パネル２１ａの正面には表示面２１ｂが設けられており、表示面２１ｂがディスプレイ２１の外部に現れている。液晶パネル２１ａの背後には、ディスプレイ２１を構成するパネルバックライト２１ｃが配されている。パネルバックライト２１ｃは、光源となるＬＥＤを備え、液晶パネル２１ａ
に光を供給する。
【００２５】
ＣＰＵ２００（図２）による制御に基づき液晶パネル２１ａとパネルバックライト２１ｃが駆動されることにより、ディスプレイ２１は、表示面２１ｂに画面を表示する。
【００２６】
ヒンジ部３０は、一対の回転軸３１および一対の軸受部３２を含む。回転軸３１は、第２キャビネット２０の連結側端部から左右に延びる。軸受部３２は、第１キャビネット１０の連結側端部に形成され、回転軸３１を受ける。
【００２７】
図１（ｃ）を参照し、キー操作部１１は、図示の如く配置された、文字入力キー１１１、開始キー１１２、終了キー１１３、クリアキー１１４、決定キー１１５、方向キー１１６を含む。キー操作部１１は、さらに、電子メール、アドレス帳、テレビ閲覧等の、特定のアプリケーションプログラム（以下、「アプリケーション」と言う。）を起動するための機能が割り当てられた機能キー１１７を含む。
【００２８】
文字入力キー１１１は、４行３列に配列された１２個のキーからなるダイヤルキーである。文字入力キー１１１のキートップには、それぞれ、数字「０」〜「９」と、記号「＊」および「＃」とが表示されており、表示されている数字または記号を入力する機能が割り当てられている。以後、文字入力キー１１１の各キーを、キートップに表示されている数字または記号に対応して、「０」キー〜「９」キー、「＊」キーおよび「＃」キーと言う。
【００２９】
文字入力キー１１１の上側には、開始キー１１２、クリアキー１１４、終了キー１１３が、左から横一列に並べられて配されている。開始キー１１２は、通話を開始させるためのキーであり、終了キー１１３は、通話を終了させるためのキーである。クリアキー１１４は、実行中の機能に基づく画面を１つ前の画面に戻す等のためのキーである。
【００３０】
クリアキー１１４の上側には、決定キー１１５と方向キー１１６が配されている。決定キー１１５は、各種の選択や入力を確定させる等のためのキーである。方向キー１１６は、決定キー１１５の周囲に配され、「上」キー、「下」キー、「右」キー、「左」キーが含まれる。方向キー１１６の各キーには、表示面２１ｂに表示されたカーソル、ポインタ等をキーに対応した方向へ移動させる機能が割り当てられている。
【００３１】
複数の機能キー１１７は、図示の如く、方向キー１１６の左右の側とダイヤルキーの下側に配されている。
【００３２】
図２は、携帯電話機１の全体構成を示すブロック図である。
【００３３】
携帯電話機１は、上述の各構成要素の他、ＣＰＵ２００、メモリ２０１、通信モジュール２０２、キー入力回路２０３、音声エンコーダ２０４、バックライト駆動回路２０５、映像デコーダ２０６、音声デコーダ２０７、タイマー２０８を備える。
【００３４】
通信モジュール２０２は、ＣＰＵ２００による制御に基づき、通話のための信号、アプリケーションの実行に係るデータを含む信号等を、内蔵するアンテナを介して、基地局との間で、送受信する。
【００３５】
キー入力回路２０３は、キー操作部１１の各キーが操作されたときに、各キーに応じた入力信号をＣＰＵ２００へ出力する。
【００３６】
音声エンコーダ２０４は、マイク１２が集音した音声に基づいて生成されるアナログの
音声信号をデジタルの音声信号に変換するとともに、デジタルの音声信号にエンコード処理を施して、ＣＰＵ２００へ出力する。
【００３７】
バックライト駆動回路２０５は、ＣＰＵ２００からの制御信号に応じて、パネルバックライト２１ｃに電圧信号を供給する。パネルバックライト２１ｃは、バックライト駆動回路２０５からの電圧信号に基づいて点灯および消灯する。
【００３８】
映像デコーダ２０６は、ＣＰＵ２００からの映像信号を、液晶パネル２１ａで表示できるアナログ若しくはデジタルの映像信号に変換し、液晶パネル２１ａに出力する。液晶パネル２１ａは、映像信号に応じた画像を表示面２１ｂ上に表示する。
【００３９】
音声デコーダ２０７は、ＣＰＵ２００からの音声信号、および着信音やアラーム音等の各種報知音の音信号にデコード処理を施し、さらにアナログの音声信号および音信号に変換してスピーカ２２に出力する。スピーカ２２は、音声デコーダ２０７からの音声信号や音信号に基づいて音声や報知音などを再生する。
【００４０】
タイマー２０８は、時間を計測してＣＰＵ２００へ出力する。たとえば、タイマー２０８は、ＣＰＵ２００による制御のもと、所定の２つのキーが順番に押下されたときの、押下の時間差を計測する。
【００４１】
さて、電子メールの本文、メモ帳等の文書の作成の際、キー操作部１１の各キーには、以下に説明するように、文書の作成に即した機能が割り当てられる。
【００４２】
文書の作成の際、文字入力キー１１１には、文字を入力する機能が割り当てられる。たとえば、日本語を入力するためのモード（以後、「日本語入力モード」と言う。）において、「１」キー〜「９」キーおよび「０」キーには、それぞれ、あ行〜わ行のひらがなを入力する機能が割り当てられる。「＊」キーと「＃」キーには、濁点、半濁点、句読点、記号等の入力のための機能が割り当てられる。
【００４３】
たとえば「３」キーが１〜５回押下されると、その押下の回数に応じて、さ行のひらがな「さ」、「し」、「す」、「せ」、「そ」が、表示面２１ｂに表示される。また、「さ」キーが１回押下されて、ひらがな「さ」が表示面２１ｂに表示された状態において、「＊」キーが１回押下されると、表示されていたひらがな「さ」が、ひらがな「ざ」に更新される。
【００４４】
開始キー１１２には、入力する文字の種類（日本語、アルファベット、数字等）を切り替えるための機能が割り当てられる。終了キー１１３には、文書の作成を終了する機能が割り当てられる。クリアキー１１４には、１文字削除する機能が割り当てられる。決定キー１１５には、文書に挿入される文字列を確定する機能や、作成した文書の作成を完了させる機能が割り当てられる。方向キー１１６には、文字の入力位置を示すカーソルを上下左右へ移動させる機能が割り当てられる。
【００４５】
なお、決定キー１１５の押下により文書の作成が完了された場合には、作成された文書のデータは、メモリ２０１に所定の形式で保存され、実行中のアプリケーションに応じた態様で利用される。たとえば、電子メールの場合には、作成された文書のデータがメール本文のデータとして利用され、送信操作によって送信相手に送られる。
【００４６】
一方、終了キー１１３の押下により文書の作成が完了された場合には、作成された文書のデータは破棄される。具体的には、終了キー１１３が押下されると、文書の作成の終了を確認する画面が表示される（図５（ｃ）参照）。このときさらにもう１回終了キー１１
３が押下されると、文書の作成が終了されるとともに、文書のデータが破棄される。このため、ユーザは、終了キー１１３を２回連続して押下することにより、簡単に文書の作成を中断できる。
【００４７】
さて、文書の作成の際、ユーザが、意図せず終了キー１１３を押下する場合が起こり得る。以下に、誤操作により意図せず文書の作成が終了された場合に、ユーザが当該文書の作成を容易に再開できるための処理について、電子メールの本文の作成の場面を例にして説明する。
【００４８】
図３は、電子メールの本文の作成が誤操作により終了されたことが検出された場合に、電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。図４は、誤操作検出処理（図３のスタップＳ１０８）を説明するフローチャートである。
【００４９】
図３に示す処理は、電子メールの本文の作成のための処理が開始されると、開始される。
【００５０】
なお、電子メールの本文の作成を完了する所定の操作がなされた場合、ＣＰＵ２００は、現在の本文を送信する電子メールの本文とするよう設定する。図３と図４の処理は、上記完了のための操作とは関係なく実行され、また、上記設定がなされる際に、図３と図４の処理は終了される。以下、電子メールの本文の作成を中断する操作（終了キー１１３の押下）がなされた場合の処理の流れを、図３と図４を参照して説明する。
【００５１】
図３を参照して、まず、ＣＰＵ２００は、文書の作成のためのキーの押下の後に終了キー１１３が押下されたか否かを判定する（Ｓ１０１）。ここで、文書の作成のためのキーは、具体的には、文字入力キー１１１、開始キー１１２、クリアキー１１４、決定キー１１５および方向キー１１６を含む。なお、終了キー１１３は、文書の作成のためのキーには含まれない。
【００５２】
図５、図６、および図７は、図３と図４の処理が実行される際に、表示面２１ｂに表示される画面の遷移例を説明するための図である。図５（ａ）〜（ｃ）は、電子メールの本文の作成のための画面の遷移例を示す図である。図６（ａ）、（ｂ）は、電子メールの本文の作成が適正に終了された場合の画面の遷移例を示す図である。図７（ａ）、（ｂ）は、電子メールの本文の作成の際に誤操作により終了キーが押下された場合の画面の遷移例を示す図である。
【００５３】
表示面２１ｂには、電子メールの本文の入力領域３０１が設けられている。４行の文字列である本文３０２とカーソル３０３が、入力領域３０１に表示されている。入力領域３０１の上側には、電子メールの送信元の名前「Ｔａｋｕｙａ」、送信先の名前「Ａｂｂｙ」等、本電子メールに係る情報が表示されている。
【００５４】
ＣＰＵ２００は、文書の作成のためのキーに対する操作に応じて本文３０２を更新する。具体的には、ＣＰＵ２００は、文書の作成のためのキーに対する操作に応じて、未確定状態の文字列を生成・表示し、本文３０２に追加する文字列を変換し確定させた後、変換後の文字列を本文３０２に追加する。ここで、未確定状態とは、後述の確定前文字列が存在する状態、すなわち確定前文字列の文字数が１以上である状態をいう。
【００５５】
たとえば、日本語入力モードにおいて、「１」キーが３回、「４」キーが３回、「２」キーが３回押下されると、図５（ｂ）に示す如く、確定前文字列３０４「うつく」が、下線が付された状態で入力領域３０１に表示される。ＣＰＵ２００は、変換後の文字列の候
補である予測文字列３０５を表示面２１ｂに表示してユーザへ提案する。予測文字列３０５は、ユーザにより選択される可能性がある文字列を予測して抽出するための変換予測処理が実行されることにより生成される。図５（ｂ）の例では、予測文字列３０５は、文字列「美しい」、「美しく」等を含む。ユーザが確定前文字列３０４を、予測文字列３０５のうちから選択した１つの文字列、たとえば「美しい」へ変換し確定させた場合、変換後の文字列「美しい」が、本文３０２に追加される。このとき、確定前文字列３０５は、空の文字列に設定される。このようにして、本文３０２が更新される。なお、予測変換処理は、確定前文字列３０４が更新される毎に実行される。
【００５６】
上記の操作により文字入力がなされ、図５（ｂ）のように本文が表示される間は、終了キー１１３が押下さていないため、ＣＰＵ２００は、ステップＳ１０１において、ＮＯと判定する。
【００５７】
図５（ｂ）の状態において、ユーザは、電子メールの送信を取りやめ、本文３０２の作成を終了する場合、終了キー１１３を押下する。このような操作がなされた場合、ＣＰＵ２００は、ひらがな「く」の表示のための押下された「２」キーに続けて、終了キー１１３が押下されたこと基づいて、ステップＳ１０１においてＹＥＳと判定し、ステップＳ１０２の処理へ進む。ＣＰＵ２００は、文書の作成のためのキー（「２」キー）と終了キー１１３の押下の時間差Ｔ１を取得するとともに（Ｓ１０２）、図５（ｃ）に示す如く、文書の作成の中断を確認するためのダイアログボックス（以下、「ダイアログ」と言う。）３０６を表示する（Ｓ１０３）。なお、時間差Ｔ１については、後述のステップＳ１０８の誤操作検出処理の説明の際に詳述する。
【００５８】
図５（ｃ）のダイアログ３０６には、電子メールの本文の作成を終了するか否かを問い合わせる文字列３０６ａ、本文３０２の作成の終了を許可するためのボタン３０６ｂ、本文３０２の終了をキャンセルするためのボタン３０６ｃが表示されている。ユーザは、ボタン３０６ｂおよびボタン３０６ｃのうち何れか一方を選択する操作を行うことにより、本文３０２の作成の終了を許可またはキャンセルすることを決定できる。なお、このとき、確定前文字列３０４は空の文字列に設定され、図５（ｃ）に示す如く、確定前文字列３０４の表示は削除される。
【００５９】
本文３０２の作成の終了が許可された場合（Ｓ１０４：１）、ＣＰＵ２００は、電子メールのデータを削除する（Ｓ１０５）。ここで、電子メールのデータは、電子メールの本文に係るデータの他、当該電子メールの送信元、送信先、件名、添付ファイル、データの保存日時等の情報を含む。
【００６０】
さらに、ＣＰＵ２００は、図６（ａ）に示す如く、待受画面３０８を表示面２１ｂに表示するとともに、この待受画面３０８上に重ねてダイアログ３０７を、所定時間（たとえば数秒間程度）表示面２１ｂに表示する（Ｓ１０６）。ダイアログ３０７には、電子メールのデータの削除が完了したことを通知する文字列３０７ａが表示される。ダイアログ３０７の表示の解除後、図３の処理が終了され、表示面２１ｂには、待受画面３０８が表示された状態となる（図６（ｂ））。
【００６１】
他方、本文３０２の作成の終了がキャンセルされた場合（Ｓ１０４：２）、ＣＰＵ２００は、ダイアログ３０６の表示を解除するとともに、ステップＳ１０１の処理へ戻る。これにより、ユーザは、本文３０２の作成を再開できる。
【００６２】
さて、ステップＳ１０１において終了キー１１３が検出（Ｓ１０１：ＹＥＳ）され、図５（ｃ）のようにダイアログ３０６が表示された状態において、さらに終了キー１１３が押下された場合（Ｓ１０４：３）、ＣＰＵ２００は、上記の２回の終了キー１１３の押下
の時間差Ｔ２を取得し（Ｓ１０７）、図４の誤操作検出処理を実行する（Ｓ１０８）。
【００６３】
図４の誤操作検出処理は、ユーザが文書の作成のためのキーを連続的に押下している際に、誤って終了キー１１３を押下したことを検出するための処理である。誤操作検出処理は、誤操作判定処理の結果に応じて、誤操作が検出されたことを表す論理値ＴＲＵＥまたは誤操作が検出されなかったことを表す論理値ＦＡＬＳＥを、戻り値として返す。
【００６４】
図４を参照して、ＣＰＵ２００は、ステップＳ１０２で取得した時間差Ｔ１を閾値Ｌ１と比較するとともに、ステップＳ１０７で取得した時間差Ｔ２を閾値Ｌ２と比較する（Ｓ１１２、Ｓ１１３）。ＣＰＵ２００は、Ｔ１＜Ｌ１（Ｓ１１２：ＹＥＳ）、且つ、Ｔ２＜Ｌ２（Ｓ１１３：ＹＥＳ）である場合、値ＴＲＵＥを返す。ＣＰＵ２００は、上記条件が満たされない場合、すなわち、Ｔ１≧Ｌ１（Ｓ１１２：ＮＯ）、または、Ｔ２≧Ｌ２（Ｓ１１３：ＮＯ）である場合、値ＦＡＬＳＥを返す。ここで、Ｌ１とＬ２は予め定められた時間差であり、たとえば数百ミリ秒〜数秒程度に設定されている。
【００６５】
たとえば、上述の如く、ユーザが、確定前文字列３０４を「うつくしい」とするため、図５（ｂ）に示す如くひらがな「く」を表示させるための「２」キーを押下した後、さらにひらがな「しい」を表示させるために文字入力キー１１１を押下する場合が考えられる。この場合、ユーザは、次に、ひらがな「し」の表示のために「３」キーを、２回押下することとなるはずである。このとき、ユーザは、「く」の入力に続いて、素早く「し」を入力すると考えられ、「し」を入力するときには、「３」のキーを素早く２回続けて押すと考えられる。
【００６６】
しかしながら、ユーザは、誤って「３」キーに隣接する終了キー１１３を２回押下する場合が起こり得る。この場合、「く」の入力に続いて、素早く、終了キー１１３が２回続けて押されることとなる。
【００６７】
上記にように誤操作がなされることにより、「く」の入力後、ステップＳ１１２、Ｓ１１３の条件が満たされる程度に短い間に、終了キー１１３が２回押下された場合、ＣＰＵ２００は、誤操作検出処理によって、誤操作が検出されたことを表すＴＲＵＥを返す。
【００６８】
一方、「く」の入力後、テップＳ１１２またはＳ１１３の条件が満たされない程度の早さで、終了キー１１３が２回押下された場合、ＣＰＵ２００は、誤操作検出処理によって、誤操作が検出されなかったことを表すＦＡＬＳＥを返す。つまり、ユーザが、文書の作成のためのキー１１１や指の位置を十分確認しながらゆっくり操作を行った場合には、誤操作は検出されない。
【００６９】
図３のフローチャートに戻り、ＣＰＵ２００は、誤操作が検出された場合（Ｓ１０９：ＹＥＳ）、電子メールのデータを、メモリ２０１のファイルシステム上の、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存する。ここで、Ｄｅｌｅｔｅフォルダは、誤操作により電子メールの本文が終了されたときの電子メールのデータを一定期間保存するために予め定め設けられたフォルダである。
【００７０】
かかる後、ＣＰＵ２００は、図７（ａ）に示す如く、表示面２１ｂに待受画面３０８を表示するとともに、待受画面３０８に重ねて、文書のデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに保存されていることをユーザへ通知するためのダイアログ３０９を、所定時間（たとえば数秒間程度）表示する。
【００７１】
ダイアログ３０９には、電子メールのデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに所定の５分間だけ保存されることを通知する文字列３０９ａが表示される。
【００７２】
ダイアログ３０９の表示が解除されると、図３の処理が終了する。
【００７３】
上記の文字列３０９ａの中で通知される保存期間５分は、誤操作により終了された電子メールの作成をユーザが再開できるに十分な時間として設定される。上記の保存期間５分は、あくまでも一例であり、これより長くまたは短く設定されることができる（たとえば数十秒〜数週間程度）。
【００７４】
なお、誤操作検出処理の戻り値がＦＡＬＳＥの場合、すなわち、ステップＳ１０９においてＮＯと判定された場合（Ｓ１０９：ＮＯ）、電子メールの本文の作成が誤操作ではない適正な操作によって終了されたとして、ステップＳ１０５の処理が実行される。すなわち、この場合には、作成された電子メールのデータは破棄される。
【００７５】
このように、図３および図４の処理が実行される。
【００７６】
なお、上述の如く、ダイアログ３０６が表示されるとき、確定前文字列３０４の表示は削除される（図５（ｃ）参照）。よって、確定前文字列３０４のデータは、ステップＳ１１０に基づき保存される電子メールのデータに含まれない。しかし、確定前文字列３０４のデータが、ステップＳ１１０に基づき保存される電子メールのデータに含まれる構成が採られてもよい。この場合、たとえば、ダイアログ３０６が表示されるとき、確定前文字列３０４がそのまま確定状態の文字列とされ、当該文字列が本文３０２に挿入される。
【００７７】
さて、ＣＰＵ２００は、電子メールのデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに保存されてから、保存期間５分をこえると、当該データを削除する。上記の図７（ａ）の例では、Ａｂｂｙ宛ての電子メール（図５）のデータは、１４時０５分にＤｅｌｅｔｅフォルダに複製されている。よって、少なくとも１４時１０分までは、当該データはＤｅｌｅｔｅフォルダ保存され、１４時１１分以降に、当該データは削除されることとなる。
【００７８】
図８（ａ）〜（ｃ）は、電子メールの本文の作成を再開する際の画面の遷移例を示す図である。図８（ａ）は、電子メールのアプリケーションのメイン画面３１１を示す図である。図８（ｂ）は、Ｄｅｌｅｔｅフォルダの内容を表すリスト画面３１２の例を示す図である。図８（ｃ）は、リスト画面３１２から１つの項目が選択されて、選択された項目に対応する電子メールの本文の作成が再開されたときの画面を例示する図である。
【００７９】
図８（ａ）の電子メールのアプリケーションのメイン画面３１１には、「Ｄｅｌｅｔｅフォルダ」なる項目３１１ａが掲示されている。
【００８０】
上述の如く、電子メールのデータがメモリ２０１に保存（Ｓ１１０）された後、保存期間５分を経過する前であれば、ユーザは、以下の手順で、作成の途中であった電子メールの本文の作成を再開できる。ユーザは、図８（ａ）において掲示されている「Ｄｅｌｅｔｅフォルダ」なる項目３１１ａを選択すると、図８（ｂ）に示す如く、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールを掲示するリスト画面３１２が表示面２１ｂに表示される。リスト画面３１２には、たとえば、現在の時刻である１４時０７分（図８（ｂ）参照）の５分前以降に、ステップＳ１１０の処理に基づき保存された２通の電子メールが掲示されている。掲示された電子メールには、上述の、１４時０５分に複製されたＡｂｂｙ宛ての電子メールの項目３１２ａが含まれている。
【００８１】
１４時０５分に複製されたＡｂｂｙ宛ての電子メールの項目３１２ａが選択されると、この電子メールのデータが読みだされ電子、図８（ｃ）に示す如く、メールの本文の作成のための処理が実行される。表示面２１ｂには、電子メールの本文の作成を中断したとき
（図５（ｃ））ときと同じ状態の本文３０２、送信先名前、送信元名前等が表示される。このようにして、ユーザは、作成の途中であった電子メールの本文の作成を再開できる。
【００８２】
さて、上記例では、文字入力キー１１１の押下の後になされた終了キー１１３の押下に基づいて、電子メールのデータが保存される。しかしながら、以下に図９を用いて説明するように、文書を作成するためのキーの押下の後になされた終了キー１１３の押下に基づいても、電子メールのデータが保存される。
【００８３】
図９（ａ）〜（ｃ）は、文字の変換を確定させるために決定キー１１５が押下された後に、文字入力キー１１１以外の文書の作成のためのキーが押下された際の、画面の遷移例を示す図である。
【００８４】
ステップＳ１０１では、文字入力キー１１１以外の文書の作成のためのキーの押下に続けて終了キー１１３が押下された場合にもＹＥＳと判定される。
【００８５】
たとえば、図５（ｂ）の状態において、１つの予測文字列３０５「美しい」が選択あされると、図９（ａ）に示す如く、選択された文字列「美しい」が、電子メールの本文３０２に追加される。選択のための操作は、方向キー１１６の押下により予測文字列３０５をフォーカスさせた後に、文書の作成のためのキーである決定キー１１５を押下する操作である。
【００８６】
決定キー１１５の押下後、終了キー１１３が押下された場合（Ｓ１０２：ＹＥＳ）、図９（ｂ）に示す如く確認画面が表示される。さらに、ステップＳ１１２およびＳ１１３の処理からなる誤操作検出処理（Ｓ１０８）により、誤操作が検出された場合、電子メールのデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに保存され（Ｓ１１０）、さらに、図９（ｃ）に示す如く、ダイアログ３０９が表示面２１ｂに表示される（Ｓ１１１）。
【００８７】
以上、本実施の形態の構成によれば、電子メールの本文の作成を終了する操作（終了キー１１３の押下）が、誤操作によるものであると判定された場合、電子メールのデータが、所定の態様すなわち誤操作との判定に関連付けられる態様でメモリ２０１に保存される。具体的には、電子メールのデータが、システムファイル上において、Ｄｅｌｅｔｅフォルダへ保存される。
【００８８】
ユーザは、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールの一覧を表示するリスト画面３１２において、作成を再開したい電子メールを容易に特定できる。そして、ユーザは、特定された電子メールを選択することにより、当該電子メールの本文の作成を再開できる。このとき、リスト画面３１２には、誤操作判定処理によって誤操作が検出されなかった電子メールの項目が含まれないため、ユーザは、限定された数の項目中から、目的の電子メールの項目を特定できる。
【００８９】
よって、誤操作により意図せず作成を終了した文書の作成を、ユーザが容易に再開できる。
【００９０】
本実施の形態では、誤操作の判定条件が満たされるか否かを判別するための誤操作検出処理において、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー１１３に対する操作が、予め定められた時間間隔Ｌ１よりも短い間になされたことが検出される。これにより、ユーザが、文字の入力および削除、カーソルの移動等、文書の作成のためのキーを押下する一連の動作の最中、誤って終了キー１１３を押下した場合の誤操作が検出される。なお、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー１１３に対する操作が、予め定められた時間間隔Ｌ１よりも長い時間をかけてなされた場合、たと
えば、ユーザが誤操作ではなく、文書の作成を終了するために意図的に終了キー１１３の操作を行った場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されない。よって、適切に誤操作の判定がなされた電子メールのデータのみが保存され、ユーザは、保存された特定の電子メールの中から作成を再開することを希望する電子メールを、容易に特定できる。
【００９１】
さらに、本実施の形態では、誤操作検出処理により、上記の如く終了キー１１３が押下された後に、予め定められた時間間隔Ｌ２よりも短い間に、終了キー１１３がさらにもう一度押下されたことが検出される。これにより、ユーザが、文字の入力および削除、カーソルの移動等、文書の作成のためのキーを押下する一連の動作の最中、誤って終了キー１１３を素早く連続して押下した場合の誤操作が検出される。なお、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー１１３を２回押下する操作が、予め定められた時間間隔Ｌ２よりも長い時間をかけてなされた場合、たとえば、ユーザが誤操作ではなく、文書の作成を終了するために意図的に終了キー１１３を２回押下した場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されない。このように、誤操作検出処理において、文書の作成のためのキーの押下に続けて終了キー１１３が所定の時間間隔Ｌ２よりも短い間に２回押下されことが誤操作であると検出されることによって、さらに適切に誤操作を検出できる。
【００９２】
また、誤操作により電子メールの本文の作成が中断された後、ある程度の時間が経過した後には、再開される可能性は低くなり得る。つまり、一旦Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールのデータが再利用される可能性は、時間の経過とともに低くなる傾向にある。本実施の形態では、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールのデータは、所定時間（５分）経過後に削除される。よって、ユーザは、より限定的にＤｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールの中から、再編集を望む電子メールを、より容易に特定できる。
【００９３】
＜変更例１＞
図１０は、変更例１に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。
【００９４】
図１０のフローチャートは、図１のすフローチャートに対し、ステップＳ１２１が、ステップＳ１１３の後段に挿入されている。ステップＳ１１３の判定処理においてＹＥＳと判定された場合、ステップＳ１２１の処理が実行される。
【００９５】
ステップＳ１２１において、ＣＰＵ２００は、１回目の終了キー１１３が押下されたときに、確定前文字列３０４が１文字以上の文字からなるか否かを判定する。確定前文字列３０４が１文字以上の文字からなる場合（Ｓ１２１：ＹＥＳ）、本誤操作検出処理は、値ＴＲＵＥを返す。確定前文字列３０４が０文字（空の文字列）である場合（Ｓ１２１：ＮＯ）、本誤操作検出処理は、値ＦＡＬＳＥを返す。
【００９６】
すなわち、たとえば、図５（ｂ）のように確定前文字列３０４「うつく」（３文字）が入力領域３０１に表示されているときに１回目の終了キー１１３の押下がなされた場合（Ｓ１０１：ＹＥＳ）、ステップＳ１２１が実行されるとＹＥＳと判定される。つまり、この場合、誤操作検出処理により、Ｔ１＜Ｌ１かつＴ２＜Ｌ２の条件（Ｓ１１２：ＹＥＳ、Ｓ１１３：ＹＥＳ）が満たされると、誤操作が検出される。
【００９７】
他方、図９（ａ）のように、確定前文字列３０４が０文字、すなわち確定文字列３０４が入力領域３０１に表示されていないときに１回目の終了キー１１３の押下がなされた場合（Ｓ１０１：ＹＥＳ）、ステップＳ１２１の判定処理が実行されると、ＮＯと判定される。つまり、この場合、誤操作検出処理において、ステップＳ１１２およびＳ１１３での判定処理の結果に関わらず、誤操作が検出されない。
【００９８】
以上、本変更例の構成によれば、誤操作検出処理は、確定前文字列（未確定状態の入力文字）が存在するか否か、すなわち確定前文字列の長さが１文字以上であるか否かを判定する処理を含む。
【００９９】
通常、文字が変換されて確定された直後は、確定前文字列は０文字となる。このように確定前文字列が０文字である、即ち文字が確定された直後においては、ユーザは、表示された文字列、キー配列、ユーザの指の位置等を確認する場合が多い。このようなタイミングにおいて終了キー１１３が、たとえ短時間に押下されたとしても（Ｓ１１２：ＹＥＳ、Ｓ１１３：ＹＥＳ）、この操作が誤操作ではないとみなすこともできる。
【０１００】
本変更例では、このような場合に誤操作が検出されないよう、誤操作検出処理（図１０）が実行される。誤操作でないのに電子メールのデータが保存されてしまうことがより生じにくくなる。よって、ユーザは、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存された電子メールが一覧表示されたリスト画面３１２において、再編集を望む電子メールをより容易に特定することができる。
【０１０１】
＜変更例２＞
図１１（ａ）は、変更例２に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。図１２（ａ）は、本変更例に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。
【０１０２】
図１１（ａ）のフローチャートは、図３のフローチャートに対し、ステップＳ１０１の処理が、ステップＳ１３１〜Ｓ１３３の処理に置き換えられている。図１２（ａ）フローチャートは、図４のフローチャートのステップＳ１１３の後段に、ステップＳ１３４の処理が挿入されている。ステップＳ１３４の処理は、ステップＳ１１３においてＹＥＳと判定された場合に実行される。
【０１０３】
図１１（ａ）の処理において、ＣＰＵ２００は、文書の作成のためのキーが押下された場合（Ｓ１３１：ＹＥＳ）、次に、ユーザが押下すると予測されるキーの予測リストを生成する（Ｓ１３２）。ＣＰＵ２００は、変換予測処理により提案される予測文字列３０５に基づいて、次に押下される可能性があるキーを特定し、予測リストを生成する。
【０１０４】
たとえば、図５（ｂ）の例では、変換予測処理の実行により、確定前文字列３０４「うつく」に基づき、複数の予測文字列３０５が提案されている。ここで、ＣＰＵ２００は、確定前文字列３０４「うつく」と１つの予測文字列３０５「美しい」（うつくしい）とに基づき、次に押下される可能性があるキーは、ひらがな「く」に対応する「２」キーであることを検出する。同様に、ＣＰＵ２００は、確定前文字列３０４とその他の提案された予測文字列３０５とを比較することにより、次に押下される可能性があるキーを検出する。ＣＰＵ２００は、検出された全ての押下が予測されるキー（図５（ｂ）の場合は、「２」キーのみ）を掲示した上記予測リストを生成する。
【０１０５】
なお、予測リストは、提案された予測文字列３０５に応じて、０、１または２以上のキーの情報を含む。図５（ａ）に示されているように、変換予測処理が変換予測結果の文字列を提案していない場合には、ＣＰＵ２００は、ステップＳ１３２において、空の予測リストを生成する。
【０１０６】
図１１（ａ）のステップＳ１３２の処理の後、ＣＰＵ２００は、ステップＳ１３１において検出されたキーの押下の次に押下されたキーの種類に応じたステップの処理を実行す
る（Ｓ１３３）。
【０１０７】
図１１（ｂ）は、ステップＳ１３３において検出されたキーとステップＳ１３３に続く処理の分岐番号との対応関係を示す表である。図１１（ｂ）の表を参照して、ステップＳ１３３において、押下されたキーが、終了キー１１３である場合（Ｓ１３３：１）、ステップＳ１０２の処理へ進む。押下されたキーが、文書の作成のためのキーである場合（Ｓ１３３：２）、ステップＳ１３２の処理へ戻る。押下されたキーが、その他のキー（携帯電話機１の側面部に配された音量の調節のためのキー（図示せず）等）である場合（Ｓ１３３：３）、ステップＳ１３１の処理へ戻る。
【０１０８】
文書の作成のためのキーが押下された後（Ｓ１３１：ＹＥＳ  ｏｒ  Ｓ１３３：２）、確定前文字列に基づいて予測リストが生成される（Ｓ１３２）。さらにこれに続けて、ステップＳ１３３において終了キー１１３が押下されたことが検出された場合（Ｓ１３３：１）、ステップＳ１０２以降の処理が実行される。
【０１０９】
図１２（ｂ）は、終了キー１１３に隣接するキーのリストを示す表である。当該リストは、予めメモリ２０１に保持されている。図１２（ｂ）のリストには、「２」キー、「３」キーおよびクリアキー１１４が登録されている。図１２（ｃ）は、キー操作部１１における、図１２（ｂ）のリストに登録されたキーの位置を示す図である（灰色のキーの位置参照）。図１２（ｂ）に登録されているキーは、換言すると、ユーザがそのキーを押下しようとした際に、誤って終了キー１１３を押下する可能性が高いキーである。
【０１１０】
図１２（ａ）のステップＳ１３４において、ＣＰＵ２００は、予測リストに登録されたキーのうち何れかが、終了キー１１３に隣接しているか否かを判定する。具体的には、ＣＰＵ２００は、終了キー１１３に隣接するキーのリスト（図１２（ｂ））と、予測リスト（Ｓ１３２）との両方に、共通して登録されているキーが存在するか否かを判定する。なお、予測リストが空のリストである場合、ＣＰＵ２００は、ステップＳ１３４において常にＮＯと判定する。
【０１１１】
たとえば、図５（ｂ）のように確定前文字列３０４が「うつく」である場合、上述の如く、予測リストは「３」キーのみからなるリストである。「３」キーは終了キー１１３に隣接するため、この場合には、ステップＳ１３４の判定条件を満たす（Ｓ１３４：ＹＥＳ）。
【０１１２】
しかし、上記の予測リストが生成されたにもかかわらずステップＳ１３３において「３」キーに隣接する終了キー１１３の押下が検出された場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されたことを表す戻り値ＴＲＵＥが返される。
【０１１３】
他方、予測リストに、終了キー１１３に隣接するキーが１つも登録されていない場合には、誤操作検出処理において、ステップＳ１１２、Ｓ１１３における判定結果によらず、誤操作が検出されなかったことを表す値ＦＡＬＳＥが返される。つまり、この場合には、ＣＰＵ２００は、誤操作によらず適正に終了キー１１３が押下されたとみなし、誤操作検出処理において、値ＦＡＬＳＥを返す。
【０１１４】
以上、本変更例の構成によれば、予測変換処理に連動して、次に押下されることが予測されるキーの予測リストが生成される。そして、誤操作検出処理は、押下が予測されるキーの何れかが終了キー１１３に隣接するか否かを判定する処理を含む。
【０１１５】
終了キー１１３に隣接するキーが押下されると予測されたにもかかわらず、終了キー１１３が押下された場合（Ｓ１３４：ＹＥＳ）、誤操作検出処理において、ユーザにより誤
って終了キー１１３が押下されたものとして、誤操作が検出される。
【０１１６】
また、予測リストが終了キー１１３に隣接するキーを含まないときに、終了キー１１３が押下された場合（Ｓ１３４：ＹＥＳ）、誤操作検出処理において、ユーザにより適正に終了キー１１３が押下されたものとして、誤操作が検出されない。
【０１１７】
よって、本変更例の構成によれば、誤操作でない操作に基づき電子メールのデータが保存されてしまうことがより生じにくくなる。これにより、ユーザは、より限定された電子メールの項目が表示されたリスト画面３１２から、目的の電子メールを特定できる。よって、ユーザは、誤操作により終了した電子メールの作成を、より容易に再開できる。
【０１１８】
＜変更例３＞
図１３は、変更例３に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを保存するための処理を説明するフローチャートである。図１３のフローチャートは、図３のフローチャートに対し、ステップＳ１０４とＳ１４１の間に、ステップＳ１４１の処理が挿入されている。
【０１１９】
ステップＳ１４１において、ＣＰＵ２００は、入力された文字数すなわち電子メールの本文３０２の文字数が所定数（たとえば、１０文字）より少ないか否かを判定する。電子メールの本文３０２の文字数が所定数より少ない場合（Ｓ１４１：ＹＥＳ）、ステップＳ１０５へ進む。したがって、この場合、ステップＳ１０８の誤操検出処理は実行されない。電子メールの本文３０２の文字数が所定数以上の場合（Ｓ１４１：ＮＯ）、ステップＳ１０７へ進む。したがって、この場合、ステップＳ１０８の誤操検出処理は実行さされる。
【０１２０】
たとえば、図５（ｂ）の画面が表示された状態において、本文３０２の文字数は１０文字を超える（２５文字）。このため、このときにステップＳ１０４において終了キー１１３が押下されたと判定された場合（Ｓ１０４：３）、Ｓ１４１においてＮＯと判定され、ステップＳ１０７へ進む。
【０１２１】
他方、入力された電子メールの本文３０２の文字数が所定数未満である場合、たとえ誤操作により電子メールの作成が終了されたとしても、電子メールのデータは、Ｄｅｌｅｔｅフォルダに保存されない。
【０１２２】
以上、本変更例の構成によれば、本文３０２の文字数が所定数（１０文字）未満である場合には、誤操検出処理の結果に関わらず（実際、誤操検出処理が実行されることなく）、係る電子メールのデータは、終了キー１１３の押下に応じて破棄される（Ｓ１０５）。
【０１２３】
そもそも、電子メールの本文が短い場合（たとえば１０文字未満）、Ｄｅｌｅｔｅフォルダを開いて、作成が中断された電子メールと特定し、電子メールの作成を再開することの方が、電子メールの本文の作成を初めから行うことよりも、かえって煩わしい作業となり得る。
【０１２４】
本変更例の構成とすれば、再開するに値しない程度に短い電子メールのデータが保存されるのを抑制できる。よって、このような不要な電子メールが一覧に加わることがなく、ユーザは、リスト画面３１２から、目的の電子メールをより特定しやすくなる。
【０１２５】
＜変更例４＞
上記実施の形態では、所定時間Ｌ２の間に終了キー１１３が２回押下されることが、誤操作検出処理の判定条件に含まれる（Ｓ１１３）。しかしながら、誤操作検出処理におけ
る誤操作判定条件は、終了キー１１３が複数回押下されることに関する判定条件含まない構成が採られてもよい。本変更例では、本実施の形態の、スマートフォン型の形態電話機１を利用した変更例を説明する。
【０１２６】
図１４（ａ）〜（ｃ）は、本変更例に係る、携帯電話機１の外観と、電子メールの本文の作成が誤操作により終了される際における画面の遷移例を示す図である。
【０１２７】
図１４（ａ）を参照して、携帯電話機１は、前面から見て平坦な長方形状の外形を有する筐体１０を備える。筐体１０の正面に、画面を表示する表示面２１ｂが配されている。表示面２１ｂの下側には、設定キー１１８、ホームキー１１９およびバックキー１２０が、横に並べて配されている。
【０１２８】
なお、本変更例のホームキー１１９が、図１（ａ）の終了キー１１３に対応する。
【０１２９】
これらのキー１１８、１１９、１２０はタッチキーである。設定キー１１８は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、設定メニューを開く機能が割り当てられたキーである。ホームキー１１９は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、実行中のアプリケーションを終了または停止し、ホーム画面を表示する機能が割り当てられたキーである。バックキー１２０は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、実行中のアプリケーションに基づく画面を、１つ前の状態の画面に戻すための機能が割り当てられたキーである。
【０１３０】
表示面２１ｂには、電子メールの本文を入力するための画面が表示されている。表示面２１ｂには、電子メールの本文を作成するための入力領域３３１が表示されている。入力領域３３１には、図１４（ａ）に示す如く、本文３３２とカーソル３３３が表示されている。表示面２１ｂの下側には、４行５列にキーが配列された、文書を作成するためのキー３３４が表示されている。文書を作成するためのキー３３４は、表示面２１ｂに画像として表示されたソフトキーである。
【０１３１】
文書を作成するためのキー３３４のうち中央に配された４行３列の文字入力キー３３５が、図１（ｃ）の文字入力キー１１１に対応する。図１４（ａ）に示す如く、各文字入力キー３３５に表示された文字や記号が、そのキーによって入力できる文字や記号が説明されている。たとえば、中央一番下の「わ」と表示された「わ」キーが押下されると、わ行のひらがな「わ」、「を」等の文字が、押下回数または押下後のフリックの方向により区別されて、カーソル３３３の位置に表示される。また、たとえば濁点持つひらがな「ざ」は、「さ」キーが１回押下された後、濁点記号が付された文字入力キー３３５ａが１回押下されることにより表示される。
【０１３２】
文書を作成するためのキー３３４のうち文字入力キー３３５を左右の側から挟むように配された２行のキーには、カーソル移動、１文字削除、文字の種類の切り替え、改行等の機能が割り当てられている。
【０１３３】
本変更例の場合、文字入力キー３３５の下側に配された３つのキーがホームキー１１９の近傍に配されている。このため、たとえば図１４（ａ）に示す如く本文３３２が表示されている状態において、ユーザが「よねざ」と入力し（図１４（ｂ））、これに続けて「わ」を入力しようとしたところ、誤ってホームキー１１９を押下してしまう場合が起こり得る。つまり、本来「よねざわ」が入力されるべきところ、ユーザは、文字を入力するための一連の動作が十分に正確でなかったために、上記誤操作を起こし得る。
【０１３４】
上記の如く電子メールの本文の作成中にホームキー１１９が押下されると、電子メール
のアプリケーションが終了され、ホーム画面が表示面２１ｂに表示される。
【０１３５】
図１５（ａ）は、変更例４に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを保存するための処理を説明するフローチャートである。図１５（ｂ）は、本変更例に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。
【０１３６】
図１５（ａ）のフローチャートは、図３のフローチャートに対し、ステップＳ１０３、Ｓ１０４、Ｓ１０７が削除され、ステップＳ１０２にステップＳ１０８が接続されたものである。図１５（ｂ）のフローチャートは、図４のフローチャートのステップＳ１１３が削除されたものである。
【０１３７】
すなわち、ステップＳ１０１において文書の作成のためのキーが押下された後にホームキー１１９が押下（タッチ）されたと判定された場合、ステップＳ１０２において文書の作成のためのキーの押下とホームキー１１９の押下との時間差Ｔ１が取得された後に、ステップＳ１０８の誤操作検出処理が実行される。本変更例では、ステップＳ１０８の誤操作検出処理は、ホームキー１１９が複数回押下されたか否かによらず実行される。
【０１３８】
たとえば、上述の図１４（ａ）〜（ｂ）の例のように、「ざ」の入力のための文字入力キー３３５ａの押下の後、所定時間Ｌ１経過前にホームキー１１９が押下された場合（Ｓ１０１：ＹＥＳ、Ｓ１１２：ＹＥＳ）、図１５（ｃ）の誤操作検出処理により値ＴＲＵＥが返される。この場合、電子メールのデータがＤｅｌeｔｅフォルダに保存され（Ｓ１１０）、図１４（ｃ）に示す如く、本文のデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに一定時間保存されることが、ダイアログ３０９の表示によりユーザへ通知される（Ｓ１１１）。
【０１３９】
誤操作検出処理では、図１５（ｂ）のように、文書の作成のためのキーに対する操作に続けて、終了キー１１３に対する操作が、予め定められた時間間隔（Ｌ１）よりも短い間になされたことが検出されることによって、誤操作が検出される。
【０１４０】
よって、本変更例では、文書の作成のためのキーに対する操作のための一連の動作が十分に正確でなかったために誤ってホームキー１１９が押下されることを検出できる。よって、適切に誤操作の判定がなされた電子メールのデータが保存され、ユーザは、このような特定の電子メールの中から作成を再開することを希望する電子メールを、容易に特定できる。
【０１４１】
＜その他＞
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、上記実施の形態によって何ら制限されるものではなく、また、本発明の実施の形態も、上記以外に種々の変更が可能である。
【０１４２】
上記実施の形態および変更例１〜４は各種に組み合わされることができる。たとえば、変更例１が変更例２に組み合わされる構成が採られ得る。この場合における誤操作検出処理は、図１２の誤操作検出処理（変更例２）のステップＳ１３４の後段に、図１０の誤操作検出処理（変更例１）のステップＳ１２１の処理が挿入される。
【０１４３】
上記実施の形態では、誤操作が検出されなかった場合、電子メールのデータは保存されない。しかしながら、誤操作が検出されなかった電子メールのデータも保存される構成が採られることができる。この場合、たとえば、誤操作が検出されなかった電子メールのデータは、Ｄｅｌｅｔｅフォルダとは異なるフォルダに保存される等、誤操作が検出された電子メールのデータとは区別された状態で保存される。
【０１４４】
上記実施の形態では、電子メールの本文の作成の場面を例にして、発明の内容が説明された。しかしながら、本発明は、電子メールの本文に限られず、メモ、アドレス帳、テキストファイル等、各種の文書の作成の際に適用できる。
【０１４５】
上記実施の形態では、誤操作の検出に基づき電子メールのデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに保存される場合、当該電子メールは一定時間経過の後に削除される構成がとられる。保存される時間は、電子メールの本文の文字数に応じて長く設定されるなど、各種の条件に応じて変更される構成が可能である。また、保存される時間は、ユーザにより設定可能とされてもよい。
【０１４６】
上記変更例３では、押下が予測されたキーが、終了キー１１３に隣接するか否かが判定される（Ｓ１３４）。このような構成が採られたのは、終了キー１１３に隣接するキー（図１２（ｂ）参照）が、誤って終了キー１１３を押下する可能性が高いキーであることに基づくことに起因する。したがって、誤って終了キー１１３を押下する可能性が高いキーであれば、たとえば、終了キー１１３の近傍に位置するキーのリストが図１２（ｂ）のリストに替えて用いられてもよい。終了キー１１３の近傍に位置するキーは、たとえば、終了キー１１３に隣接するキーに加えて、さらに、「１」キー、「２」キー、「６」キー、「下」キーおよび終了キー１１３の上側に配された機能キー１１７である。
【０１４７】
上記実施の形態では、誤操作が検出された場合、係る電子メールのデータは、メモリ２０１に保存される。しかしながら、これに限らず、当該電子メールのデータは、ネットワークまたはインフェースを介して外部の記憶部に記憶されてもよい。
【０１４８】
また、本実施の形態では、電子メールのデータが、終了操作が誤操作であるとの判定結果に関連づけられる態様でメモリ２０１に記憶される構成の一例として、誤操作により終了された電子メールのデータが、当該データを保存するために設けられたＤｅｌｅｔｅフォルダに保存される構成が挙げられている。しかしながら、これに限らず、電子メールのデータが、終了操作が誤操作であるとの判定結果に関連づけられる態様でメモリ２０１に記憶される他の構成として、たとえば、誤操作により終了された電子メールのデータに、誤操作により終了されたことを示す情報が付加されてメモリ２０１に保存される構成が採られても良い。また、たとえば、誤操作により終了された電子メールのデータが、誤操作の判別結果が一覧できるファイルとともにメモリ２０１に保存され、そのファイルから誤操作により終了された電子メールのデータが特定される構成が採られても良い。
【０１４９】
上記実施の形態では、電子メールのデータは、終了キー１１３が押下されることに基づいて、保存される。しかしながら、終了キー１１３に限らず、さらに、機能キー１１７等、電子メールの本文が中断される働きが含まれる機能が割り当てられたキーが押下されることに基づいて、電子メールのデータが保存される構成が採られてもよい。
【０１５０】
上記実施の形態では、文書の作成のためのキーはハードキーであったが、変更例４のようにタッチキーである構成が採られてもよい。文書の作成のためのキーは、この他ソフトキー等、いかなる形式のキーであってもよい。また、上記実施の形態および変更例４では、文書の作成を終了させるためのキーは、ハードキーであったが、ソフトキー等、いかなる形式のキーであってもよい。
【０１５１】
上記実施の形態では、日本語の文字の入力の場面を例にして本発明について説明されたが、本発明は他の言語の文字、数字、絵文字等各種の文字の入力の際にも適用できる。たとえば、図１６に示す如く、文書を作成するためのキー３３４が、アルファベット文字の入力のための配列で設けられ携帯電話機１に本発明を適用できる。たとえば、この携帯電
話機１に変更例３が適用され得る。この場合、たとえば、ホームキー１１９に隣接するキーは、「ｐ」キー３３５ｂとされる。図１６の予測文字列３３６に基づき「ｐ」キー３３５ｂが押下されることが予測（図１１のＳ１３２）されていたときに文書の作成を終了するホームキー１１９が押下された場合（Ｓ１３４：ＹＥＳ）、誤操作検出処理により、値ＴＲＵＥが返される。これにより、電子メールのデータがＤｅｌｅｔｅフォルダに保存される。
【０１５２】
上記実施の形態では、折り畳み式やスマートフォン型の携帯電話機１を用いたが、スライド式やストレート式などの携帯電話機を用いることもできる。
【０１５３】
また、携帯電話機に代えてＰＤＡ、タブレットＰＣ、電子書籍端末などの携帯端末装置にも、本発明の実施の形態は適用可能である。
【０１５４】
この他、本発明の実施の形態は、特許請求の範囲に示された技術的思想の範囲内において、適宜、種々の変更が可能である。たとえば、上記実施形態の一部または全部を組み合わせることができる。
【符号の説明】
【０１５５】
１  携帯電話機  （携帯端末装置）
１１１  文字入力キー  （第１のキー）
１１２  開始キーキー  （第１のキー）
１１３  終了キー  （第２のキー）
１１４  クリアキー  （第１のキー）
１１５  決定キーキー  （第１のキー）
１１６  方向キー  （第１のキー）
２００  ＣＰＵ  （終了制御部、判定部、記憶制御部、変換予測部、キー予測部）
２０１  メモリ  （記憶部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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