(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソール部と、
クラウン部と、
前記ソール部及び前記クラウン部の少なくとも一方の複数の高変形領域と、
約０．２ｍｍ〜約０．５ｍｍの幅と、約１ｍｍ〜約２５ｍｍの高さと、平面視における最大水平方向長さに定義される調査長さとを有する補強要素であって、前記調査長さの約７０％未満である少なくとも１つの溶接部で前記複数の高変形領域に結合される、前記補強要素と、
を含むゴルフクラブヘッドであって、
前記補強要素は前記ゴルフクラブヘッドの打球面に直交する仮想縦垂直面に対し角度をなす線形補強要素であり、前記線形補強要素の調査長さは前記ゴルフクラブヘッドの全幅より長い、ゴルフクラブヘッド。
【請求項２】
前記少なくとも１つの溶接部は、前記調査長さの約５０％未満である請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項３】
前記少なくとも１つの溶接部は、前記調査長さの約３０％未満である請求項２記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項４】
前記少なくとも１つの溶接部は、前記調査長さの約２０％未満である請求項３記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項５】
前記補強要素の前記調査長さは少なくとも約５０ｍｍである請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項６】
前記補強要素の前記調査長さは少なくとも約１００ｍｍである請求項４記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項７】
前記補強要素の前記調査長さは少なくとも約１２５ｍｍである請求項５記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項８】
前記補強要素は少なくとも２つの溶接部を含む請求項１記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項９】
クラウン部と、
ソール部と、
前記クラウン部及び前記ソール部の少なくとも一方の複数の高変形領域と、
約０．２ｍｍ〜約０．５ｍｍの幅と、約１ｍｍ〜約２５ｍｍの高さと、平面視における最大水平方向長さに定義される調査長さとを有する補強要素であって、複数の溶接部で前記複数の高変形領域に結合され、前記調査長さの長手方向に相互に隣接している前記溶接部は約１０ｍｍ〜約１００ｍｍ離間されている、前記補強要素と、
を含むゴルフクラブヘッドであって、
前記補強要素は前記ゴルフクラブヘッドの打球面に直交する仮想縦垂直面に対し角度をなす線形補強要素であり、前記線形補強要素の調査長さは前記ゴルフクラブヘッドの全幅より長い、ゴルフクラブヘッド。
【請求項１０】
前記相互に隣接している溶接部は、約１０ｍｍ〜約５０ｍｍ離間されている請求項９記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項１１】
前記相互に隣接している溶接部は、約１０ｍｍ〜約２５ｍｍ離間されている請求項１０記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項１２】
前記補強要素は、少なくとも約５０ｍｍの調査長さを含む請求項９記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項１３】
前記補強要素は、少なくとも約１００ｍｍの調査長さを含む請求項１２記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項１４】
前記補強要素は、少なくとも約１２５ｍｍの調査長さを含む請求項１３記載のゴルフクラブヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴルフクラブヘッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
（著作権認証）
以下の開示に対し著作権保護が行われることがある。本開示は特許商標庁の記録に開示されていることから、著作権保有者は本開示を含むドキュメントの複製に関しては何人によるものであっても異議を唱えないが、上記以外に関する全ての適用可能な著作権を保有する。
【０００３】
ウッド型ゴルフクラブヘッドの重量は通常約１５０〜２５０ｇである。この質量の一部によりクラブヘッドの構造的完全性を維持する。裁量質量（ｄｉｓｃｒｅｔｉｏｎａｒｙ  ｍａｓｓ）と呼ばれる残りの質量は、ヘッドの質量特性及び／又はヘッドの慣性特性を改善すべく戦略的に分配することができる。
【０００４】
ゴルフクラブヘッドの動的励振反応がプレーヤーの自信やパフォーマンスに著しい影響を及ぼしうることは当該技術においてよく知られている。多くのゴルファーが、打球時の快音を優れたパフォーマンスと関連付け、貧弱な音を劣等なパフォーマンスと関連付けている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、ウッド型クラブヘッドのサイズは打球面のスイートスポットを拡大させるべく増大している。クラブヘッドサイズの増大に伴い、大部分の製造業者が、ヘッド重量を使用可能な範囲内に維持すべくクラブヘッド壁を薄肉化してきた。しかし、薄肉化されたヘッド壁は不都合な振動周波数を促進する複数の高変形（ｈｉｇｈ−ｄｅｆｌｅｃｔｉｏｎ）領域を有することから、上記のような構造は打球時のクラブヘッドの動的励振反応（ｄｙｎａｍｉｃ  ｅｘｃｉｔａｔｉｏｎ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）に悪影響を及ぼすことが多い。クラブヘッドの動的励振反応を改善するために、高変形領域を例えばリブ状構造又は補強要素により強化してもよい。通常、高変形領域の各々に個別の補強構造が設けられており、クラブヘッドの利用可能な裁量質量を著しく縮小せしめている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、その１つ以上の態様において、ミスショットに対する寛容度を高め、フック／スライス傾向を低減し、動的励振反応を改善したゴルフクラブヘッドを含む。
【０００７】
一例において、本発明の１つ以上の態様に従ったゴルフクラブヘッドは、クラウン部、ソール部、及びクラウン部とソール部の少なくとも一方に結合される補強要素を含む。補強要素は調査長さと、調査長さの約７０％未満である少なくとも１つの溶接部とを含む。
【０００８】
別の例において、本発明の１つ以上の態様に従ったゴルフクラブヘッドは、クラウン部、ソール部、及びクラウン部とソール部の少なくとも一方に結合される補強要素を含む。補強要素は複数の溶接部を含んでいてもよく、隣接配置される溶接部は約１０ｍｍ〜約１００ｍｍ離間されている。
【０００９】
別の例において、本発明の１つ以上の態様に従ったゴルフクラブヘッドの製造方法は、複数の変形範囲を含む複数の高変形領域を識別し、複数の高変形領域に少なくとも部分的に結合された補強要素を設けることを含む。補強要素は複数の変形範囲に対応する複数の高さを含む。複数の高さのうち少なくとも１つの高さは、複数の高さのうち少なくとも別の１つの高さとは異なっている。
【００１０】
別の例において、本発明の１つ以上の態様に従ったゴルフクラブヘッドの製造方法は、複数の変形範囲を含む複数の高変形領域を識別し、複数の高変形領域に少なくとも部分的に結合された補強要素を設けることを含む。補強要素は複数の変形範囲に対応する複数の幅を含む。複数の幅のうち少なくとも１つの幅は、複数の幅のうち少なくとも別の１つの幅とは異なっている。
【００１１】
以下に詳述する１つ以上の例により提供される各種態様における本発明に従ったゴルフクラブヘッドの上記及びその他の特徴及び利点は、以下の説明、添付の図面、及び添付の請求の範囲を検討すれば明らかとなる。添付の図面は例示目的で示されるもので、本発明の範囲を限定する意図を持たない。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図１Ａ】図１のゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１Ｂ】テンプレートを適用した図１のゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１Ｃ】図１のゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１Ｄ】図１のゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図１Ｅ】図１のゴルフクラブヘッドの正面図である。
【図１Ｆ】図１のゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図２】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図２Ａ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図２Ｂ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図２Ｃ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図３Ａ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの前断面図である。
【図３Ｂ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの前断面図である。
【図３Ｃ】本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの前断面図である。
【図４】クラウンを取り去ったクラブヘッドを示す、本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの斜視図である。
【図４Ａ】クラウンを取り去ったクラブヘッドを示す、本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図４Ｂ】クラウンを取り去ったクラブヘッドを示す、本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【図４Ｃ】クラウンを取り去ったクラブヘッドを示す、本発明の１つ以上の態様に従った例示的ゴルフクラブヘッドの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の例示的実施態様を、添付の図面を参照しながら以下に記載する。
【００１４】
本発明の１つ以上の態様に従ったゴルフクラブヘッドの以下の例を、以下に示す１つ以上の定義を用いて説明する。
【００１５】
図１及び１Ａを参照すると、クラブヘッド１００はトウ１０２、ヒール１０４、中心軸（中心線）１０８を有するホーゼル１０６、ソール部１１０、クラウン部１１２、及び打球面１１４を含むフェース部１０７を含む。打球面１１４は上端１１６、前端１１８及びフェース中心１２０を有する。
【００１６】
図１及び図１Ａを再び参照すると、本明細書で使用する用語「基準位置」は、ホーゼル中心線１０８が仮想垂直面１２２上にあり、グラウンド面１２４に対し６０°のライ角αをなす向きとされたクラブヘッド１００の位置を指す。面１２２の向きは打球面１１４と略平行である。特に指定がなければ、以下の全てのパラメータは基準位置にあるクラブヘッドに対して特定される。
【００１７】
図１Ａ及び１Ｂを参照すると、本明細書で使用する用語「フェース中心」、例えばフェース中心１２０は、ソール−クラウン軸１２６ｂと直交するヒール−トウ軸１２６ａを有する座標系を有するテンプレート１２６を使用して位置決めできる。アパーチャ１２８は座標系の起点に位置してもよく、各軸は均等に離間された増分に分割されてもよい。テンプレート１２６は可撓性材料、例えば透明ポリマーで作製してもよい。テンプレートは以下のように使用される。
１）  ヒール−トウ軸１２６ａがグラウンド面１２４に対し略平行となるようにテンプレート１２６を打球面１１４上に配置する。打球面１１４の対向端におけるヒール測定値及びトウ測定値が等しくなるまで打球面１１４に沿ってヒール−トウ方向にテンプレートを移動する。
２）打球面１１４の対向端におけるソール測定値及びクラウン測定値が等しくなるまで打球面１１４に沿ってソール−クラウン方向にテンプレート１２６を移動する。
３）上記ステップ１及び２に記載されるように、ヒールとトウ、ならびにソールとクラウンの対応軸に沿った測定値が等しくなるまで打球面１１４に対してテンプレート１２６を移動する。次いで、アパーチャ１２８を通じて打球面上にフェース中心１２０を示す点をマークする。
【００１８】
図１Ｃを参照すると、本明細書で使用する用語「中心頂点」、例えば中心頂点１３０は、クラブヘッド１００が基準位置にあるときの、仮想縦垂直面１３２と打球面１１４の上端１１６との交点を指す。面１３２の向きは打球面１１４と略直交すると共にフェース中心１２０を通る向きである。
【００１９】
図１Ｄを参照すると、本明細書で使用する用語「全長」、例えば全長１３４は、上端１１６と略平行であると共に中心頂点１３０を通る仮想前垂直面１３６と、前垂直面１３６と平行であると共に打球面１１４の反対側の、クラブヘッド１００の後方へ最も突出する点１３９を通る仮想後垂直面１３８との間の最短の水平距離を指す。
【００２０】
図１Ｅを参照すると、本明細書で使用する用語「全幅」、例えば全幅１４０は、クラブヘッド１００が基準位置にあるときに、打球面１１４と略直交すると共に側方へ最も突出するトウ点１４４を通る仮想トウ側垂直面１４２と、仮想トウ側垂直面１４２と略平行すると共にグラウンド面１２４に対し１．９０５ｃｍ（０．７５インチ）の垂直高さに位置する、側方へ最も突出するヒール点１４８を通る仮想ヒール側垂直面１４６との間の最短の水平距離を指す。
【００２１】
図１Ｆを参照すると、本明細書で使用する用語「ヒール領域」、例えばヒール領域１５０は、打球面１１４と略直交すると共に、グラウンド面１２４に対し１．９０５ｃｍ（０．７５インチ）の垂直高さに位置する、側方へ最も突出するヒール点１４８を通過する仮想ヒール側垂直面１４６と、仮想オフセットヒール側垂直面１５２との間のクラブヘッドの部分を指す。面１５２は面１４６と平行であると共に面１４６からトウ１０２の方向へ距離Ｘだけ離間されている。距離Ｘは好ましくはクラブヘッド全長の２０％未満、より好ましくはクラブヘッド全長の１５％未満、最も好ましくはクラブヘッド全長の１０％未満とすることができる。
【００２２】
図１Ｆを再び参照すると、本願明細書中で使用される「トウ領域」、例えばトウ領域１５４は、打球面１１４と略直交すると共に側方に最も突出するトウ点１４４を通る仮想トウ側垂直面１４２と、仮想オフセットトウ側垂直面１５６との間のクラブヘッドの部分を指す。面１５６は仮想トウ側垂直面１４２と平行であると共に面１４２からヒール１０４の方向に距離Ｙだけ離間されている。距離Ｙは好ましくはクラブヘッドの全長の２０％未満、より好ましくはクラブヘッドの全長の１５％未満、最も好ましくはクラブヘッドの全長の１０％未満とすることができる。
【００２３】
図２を参照すると、本明細書で使用する用語「調査長さ」、例えば調査長さ２４０は、ゴルフクラブヘッド２００が基準位置にあるときの、平面視における補強要素２６０の最大水平方向長さを指す。
【００２４】
図２に示されるように、基準位置に向けられたクラブヘッド２００は、打球面２１４と略直交すると共にフェース中心２２０を通る仮想縦垂直面２３２と、仮想縦垂直面２３２に直交し、クラブヘッド２００の全長を二分する仮想横垂直面２５８とによって４つの象限に分割される。第一象限（象限１）は、クラブヘッドの打球面２１４及びヒール２０４に近い領域である。第二象限（象限２）は、クラブヘッドの打球面２１４及びトウ２０２に近い領域である。第三象限（象限３）は、トウに近く、象限２の後方に位置する。第四象限（象限４）は、ヒールに近く、象限１の後方に位置する。
【００２５】
図２を再び参照すると、クラブヘッド２００は、クラウン部２１２、ソール部（図示せず）、トウ２０２、ヒール２０４及びフェース部２０７によって特徴付けられる内部キャビティを有する。線形補強要素２６０は、図１Ｆに定義されるように内部キャビティ内に配置され、ヒール領域からトウ領域へ延出している。
【００２６】
クラブヘッドの内部キャビティ内における補強要素２６０の向きを定めるために、少なくとも２つの高変形領域が、例えばコンピュータ分析及び／又は経験的技法により識別されてもよい。高変形領域が識別されると、補強要素２６０は仮想縦垂直面２３２に対し角度θをなして上述の４つの象限のうち少なくとも３つに配置される。よって、補強要素２６０は、識別された高変形領域のうち少なくとも２つを通過し、クラブヘッドの動的励振反応を改善する。例えば、線形補強要素２６０は、クラブヘッドの高変形領域の位置に応じて、平面２３２に対し５０°〜８５°、好ましくは平面２３２に対し６０°〜８５°、より好ましくは平面２３２に対し７０°〜８５°の角度の向きとされてもよい。１つ以上の高変形領域を補強すべく単一の補強要素を使用することで、裁量質量を増大できる。裁量質量は質量特性及び／又は慣性特性を改善すべくクラブヘッド中で分配できる。
【００２７】
補強要素は、本発明の１つ以上の態様に従うと、内部キャビティ内において任意の向きに配置できる。例えば、図２に示されるように、補強要素２６０は、仮想縦垂直面２３２に対し角度θをなして第一、第二及び第三象限に配置されてもよい。別の例において、補強要素、例えば補強要素２６０ａ（図２Ａ）は第一、第三及び第四象限に配置されてもよい。好ましくは、補強要素、例えば補強要素２６０ｂ（図２Ｂ）は第二、第三及び第四象限に配置されてもよい。より好ましくは、補強要素、例えば補強要素２６０ｃ（図２Ｃ）は、第一、第二及び第四象限に配置されてもよい。
【００２８】
図２〜図２Ｃを参照すると、有利な向きとされた補強要素、例えば本発明の１つ以上の態様に従うと補強要素２６０〜２６０Ｃを使用することで、振動の好適な主共振振動数（ｄｏｍｉｎａｎｔ  ｒｅｓｏｎａｎｔ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）を有するクラブヘッドが作製される。振動の主共振周波数は最も大きな音エネルギーを発生する周波数である。所与の共振振動数の音エネルギーを測定するために、Ｙ軸に振幅を、Ｘ軸に時間をプロットした時間振幅プロットを作成してもよい。曲線の下に最大領域を有する共振振動数が振動の主共振周波数である。一般的に、振動の第一共振振動数は主共振周波数である。振動の第一共振振動数は、好ましくは約１８００Ｈｚ〜約７５００Ｈｚ、より好ましくは約２５００Ｈｚ〜約６０００Ｈｚ、最も好ましくは約３０００Ｈｚ〜約５０００Ｈｚの間である。例において、主共振周波数は、振動の第二、第三、第四又は第五共振振動数であってもよい。
【００２９】
クラブヘッドの動的励振反応の更なる調整は、高変形領域において、本発明の１つ以上の態様に従って補強要素の少なくとも一部の幅及び／又は高さを変更することにより行うことができる。例えば、補強要素は１つ以上の高変形領域に対応する１つ以上の高さを含んでいてもよい。更に、補強要素は１つ以上の高変形領域に対応する１つ以上の幅を含んでいてもよい。補強要素の高さ及び／又は幅を増大させることで、クラブヘッドの１つ又は複数の対応領域における変形を有利に低減する。補強要素の幅は、約０．２ｍｍ〜約５ｍｍ、好ましくは約０．７５ｍｍ〜約２ｍｍ、より好ましくは約１ｍｍ〜１．５ｍｍの間で変化してもよい。補強要素の高さは、約１ｍｍ〜約２５ｍｍ、好ましくは約３ｍｍ〜約２０ｍｍ、より好ましくは約５ｍｍ〜約１５ｍｍ、最も好ましくは約８ｍｍ〜約１２ｍｍの間で変化してもよい。
【００３０】
補強要素２６０の調査長さ、例えば調査長さ２４０（図２）は、クラブヘッドの全幅より長くてもよい。例えば、調査長さに対する全幅の比は、補強要素２６０と面２３２の間の角度に応じて、０．９７未満、好ましくは０．９５未満、より好ましくは０．９０未満、最も好ましくは０．８５〜０．９７とすることができる。多数の高変形領域を強化するためにより長尺な補強要素が要求される場合がある。クラブヘッドの全幅は、約１１０ｍｍより大きく、好ましくは約１１５ｍｍより大きく、より好ましくは約１３０ｍｍより大きくすることができる。調査長さ、例えば調査長さ２４０は少なくとも約５０ｍｍ、好ましくは少なくとも約１００ｍｍ、より好ましくは少なくとも約１２５ｍｍとすることができる。
【００３１】
補強要素は、その１つ以上の態様において、例えば溶接、接着、又は補強要素とクラブヘッドの一体的鋳造によって、ソール部及びクラウン部の少なくとも一方に結合されてもよい。適切な接着剤として、例えば２成分の液体エポキシ、変性アクリル液体接着剤、発泡テープなどの液体又はフィルム媒体における熱硬化性接着剤が挙げられる。
【００３２】
図３Ａを参照すると、クラウン及び／又はソールに対する補強要素の向きは、クラブヘッドの高変形領域の位置によって決定できる。例えば、高変形領域は、ソール部３１０ａ及びクラウン部３１２ａの両方に配置されることがある。図３Ａに示されるように、補強要素３６０ａは、こうした高変形領域を強化すべくソール部３１０ａ及びクラウン部３１２ａの両方に結合され、これによりクラブヘッドの動的励振反応を改善することができる。更に、補強要素はソール部及びクラウン部以外のクラブヘッドの一部に結合されてもよい。
【００３３】
図３Ｂは、高変形領域が主にクラブヘッド３００ｂのソール部３１０ｂに配置されるクラブヘッドを示す。従って、単一の線形補強要素３６０ｂがソール部に配置されてもよい。別の例では、図３Ｃに示すように、高変形領域は、主にクラブヘッド３００ｃのクラウン部３１２ｃに配置されることもある。従って、線形補強要素３６０ｃはクラウン部に配置されてもよい。
【００３４】
上記補強要素は、金属及び／又は非金属材料で作製できる。補強要素の作製に適した金属材料の例として、ステンレス鋼、６−４チタン合金、１０−２−３ベータＣチタン合金、６−２２−２２チタン合金が挙げられる。適切な非金属材料として、ＣＦＲＰなどの複合材料、及びポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、アイオノマー（ｉｏｎｏｍｅｒ）などの熱可塑性材料が挙げられる。補強要素は、例えば鋳造、鍛造、粉末金属成形又は射出成形工程によって作製できる。
【００３５】
図４を参照すると、１つ以上の溶接点、例えば溶接点４６２は、補強要素、例えば補強要素４６０をクラブヘッド４００に結合するために利用できる。製造コストを低減し、生産効率を向上させるため、１つ又は複数の溶接点は補強要素の調査長さの約７０％未満であってもよい。別の例において、１つ又は複数の溶接点は調査長さの約５０％未満、好ましくは調査長さの約３０％未満、より好ましくは調査長さの約２０％未満であってもよい。
【００３６】
図４に示されるように、補強要素、例えば本発明の１つ以上の態様に従った要素４６０は、複数の断続溶接点及び／又は仮付け溶接点を介してソール部、例えばソール部４１０に結合されてもよい。好ましくは、各溶接点はクラブヘッドの動的励振反応を改善すべく高変形領域に配置されてもよい。隣接する溶接点の隣接端の間隔は、クラブヘッドの高変形領域の数及び位置に依存する。従って、各溶接点は、隣接する溶接点から約１０ｍｍ〜約１００ｍｍ離間され、好ましくは隣接する溶接点から約１０ｍｍ〜約５０ｍｍ離間され、更に好ましくは隣接する溶接点から約１０ｍｍ〜約２５ｍｍ離間されてもよい。
【００３７】
図４Ａを参照すると、補強要素、例えば補強要素４６０ａは第一の側、例えば第一の側４６４ａ及び第二の側、例えば第二の側４６６ａを含んでいてもよい。多数の溶接点４６２ａは、補強要素４６０ａの第一及び第二の側に沿って対配置で配置されてもよい。図４Ｂに示されるように、溶接点、例えば溶接点４６２ｂは補強要素４６０ｂの片側４６６ｂのみに沿って配置されてもよい。更に、図４Ｃに示されるように、溶接点、例えば溶接点４６２ｃは、補強要素４６０ｃの両側４６４ｃ、４６６ｃに交互に配置されてもよい。
【００３８】
クラブヘッドは、金属、ポリマー、セラミック、複合材料及び木材を含む様々な材料で作製できる。例えば、本発明の１つ以上の態様に従ったクラブヘッドは、ステンレス鋼、チタン又は炭素繊維強化エポキシ、あるいは柿材（ｐｅｒｓｉｍｍｏｎ）又は積層カエデ材（ｌａｍｉｎａｔｅｄ  ｍａｐｌｅ）で作製できる。一例において、クラブヘッドは、少なくとも部分的に強化繊維又はガラス繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）、あるいは強化熱硬化プラスチック（ＲＴＰ）、強化熱硬化性樹脂（ＲＴＲ）及びガラス強化プラスチック（ＧＲＰ）として知られる材料で作製できる。
【００３９】
クラブヘッドのフェース部はＳＰ７００ベータチタン、すなわち４．５−３−２−２チタン（Ｔｉ：４．５％、Ａｌ：３％、Ｖ：２％、Ｍｏ：２％、Ｆｅ）のアルファ／ベータグレード合金で作製できる。別の例において、クラブヘッドの一部は、１０−２−３（Ｔｉ：１０％、Ｖ：２％、Ｆｅ：３％、Ａｌ）又は１５−３−３−３（Ｔｉ：１５％、Ｖ：３％、Ｃｒ：３％、Ｓｎ：３％、Ａｌ）などの高強度チタン合金の鍛造物、６−４の合金（Ｔｉ：６％、Ａｌ：４％、Ｖ）の鋳造物、あるいは３−２．５のチタン（Ｔｉ：３％、Ａｌ：２．５％、Ｖ）又は１５−５−３のチタン（Ｔｉ：１５％、Ｍｏ：５％、Ｚｒ：３％、Ａｌ）などの他のチタン合金を含む、他のチタン合金で作製できる。他の例において、ステンレス鋼及びアルミニウムを含む他の鍛造及び鋳造合金を用いることもできる。
【００４０】
上記明細書において、その特定の例示的実施形態を参照しながら本発明を説明した。しかし、添付された請求の範囲に記載される本発明のより広い精神及び範囲を逸脱することなく本発明に各種修正及び変更を行いうることは明白である。従って、明細書及び図面はあくまで例であり、本発明を制限するものではないと解釈されるべきである。
【図１】
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【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
0005666095.tif 000014
【図３Ｃ】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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