(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
旋回可能に設けられたクレーンの上部旋回体に起伏自在に取り付けられ、その先端部から吊荷が吊り下げられるラチスブームであって、
前記上部旋回体に取り付けられる下部ブームと、その下部ブームの先端側に接続される上部ブームとを備え、
前記下部ブームは、前記上部旋回体に取り付けられるブームフットと、そのブームフットから当該下部ブームの先端側へ延び、当該下部ブームの長手方向に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置にそれぞれ配置され、前記ブームフットに結合された複数本の主パイプとを有する下部ブーム本体と、前記主パイプのうち隣り合う主パイプ同士の間に配置される複数本の副材とを有し、
前記複数本の主パイプには、前記下部ブームのうち前記上部旋回体の旋回方向に面する第１側面上で互いに離間して配置された第１主パイプ及び第２主パイプと、前記下部ブームのうち前記第１側面の反対側面である第２側面上で互いに離間して配置された第３主パイプ及び第４主パイプとが含まれ、
前記ブームフットは、前記第１側面上に位置し、前記第１主パイプの基端部及び前記第２主パイプの基端部と結合された第１フット部と、前記第２側面上に位置し、前記第３主パイプの基端部及び前記第４主パイプの基端部と結合された第２フット部とを有し、
前記複数本の副材には、前記第１側面上において、前記第１主パイプの先端部に繋がり、前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第１斜材と、前記第１側面上において、前記第２主パイプの先端部に繋がり、前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第２斜材と、前記第１側面上において、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部と前記下部ブーム本体のうち前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第１連結材と、前記第２側面上において、前記第３主パイプの先端部に繋がり、前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第３斜材と、前記第２側面上において、前記第４主パイプの先端部に繋がり、前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第４斜材と、前記第２側面上において、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部と前記下部ブーム本体のうち前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第２連結材とが含まれる、ラチスブーム。
【請求項２】
前記第１連結材は、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部に結合する第１結合部と、前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中心線に沿って延び、前記第１結合部と前記第１フット部とを連結する第１中心連結材とを含み、
前記第２連結材は、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部に結合する第２結合部と、前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中心線に沿って延び、前記第２結合部と前記第２フット部とを連結する第２中心連結材とを含む、請求項１に記載のラチスブーム。
【請求項３】
前記第１連結材は、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部に結合する第１結合部と、前記第１結合部から前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプに徐々に接近するように延び、前記第１結合部と前記第１主パイプのうち前記第１結合部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第１斜め連結材と、前記第１結合部から前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第２主パイプに徐々に接近するように延び、前記第１結合部と前記第２主パイプのうち前記第１結合部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第２斜め連結材とを含み、
前記第２連結材は、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部に結合する第２結合部と、前記第２結合部から前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプに徐々に接近するように延び、前記第２結合部と前記第３主パイプのうち前記第２結合部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第３斜め連結材と、前記第２結合部から前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第４主パイプに徐々に接近するように延び、前記第２結合部と前記第４主パイプのうち前記第２結合部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第４斜め連結材とを含む、請求項１に記載のラチスブーム。
【請求項４】
前記第１結合部は、前記第１主パイプ及び前記第２主パイプに接続されており、前記第２結合部は、前記第３主パイプ及び前記第４主パイプに接続されている、請求項２又は３に記載のラチスブーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クレーンに設けられるラチスブームに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、クレーンに起伏自在に設けられ、ラチス構造を有するラチスブームが知られている。下記の特許文献１には、ラチスブームを備えたクレーンが開示されており、このクレーンに設けられたラチスブームは、その長手方向に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置に配置された主パイプと、隣り合う主パイプ同士をラチス構造を構成するように繋ぐ複数の斜材とを有している。また、このクレーンは、垂直軸回りに旋回可能な上部旋回体を備えており、この上部旋回体にラチスブームが設けられる。そして、このクレーンでは、ラチスブームの先端から吊荷が吊り下げられた状態でそのラチスブームが起伏されたり、上部旋回体が旋回したりすること等によってクレーン作業が行われる。また、ラチスブームのうち上部旋回体の旋回方向に面する一方の側面上とその反対側面上とには、２本の前記主パイプがそれぞれ配置されている。各側面上に位置する２本の主パイプは、それらの間に配置された複数の斜材によってジグザグに連結されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−２５５２８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のようなクレーンにおいてクレーン作業が行われる際には、ラチスブームの先端から吊り下げられた吊荷が横風を受けたときやクレーンの車体の左右方向において地面が傾斜しているような場合、その他、上部旋回体の旋回が加速又は減速するときに、ラチスブームに横方向への曲げ荷重が作用する。このような横方向への曲げ荷重が掛かるとラチスブームには横方向への撓みが生じるが、このラチスブームの横方向への撓みについては、例えば、吊り荷重の２％に相当する荷重を水平方向で横向きに与えた場合にラチスブームの横方向への撓み量がラチスブームの長さの２％未満となることといった規格による制限がある。このような理由から、ラチスブームの横方向への撓みの低減は、重要な課題である。
【０００５】
クレーン作業時にラチスブームに生じる横方向への撓みを抑制するためには、様々な方法が検討されているが、いずれも種々の問題を抱える。
【０００６】
例えば、断面積の大きい主パイプでラチスブームを構成することによりラチスブームの横方向の曲げ剛性を高めてその横方向への撓みを抑制する方法では、ラチスブームの自重が大幅に増加し、そのことに起因してクレーンの吊り能力が低下するという問題が生じる。具体的には、ラチスブームの重心位置はクレーンの本体から遠い位置にあるため、ラチスブームの自重が大きくなるとクレーンが転倒しやすくなる。このため、ラチスブームの自重が大きくなる程、クレーンの転倒を安全に回避できる範囲で吊ることが可能な吊荷の最大重量が低下する。このような理由から、ラチスブームの横方向への撓みを抑制しようとする場合でも、ブームの自重の大幅な増大は回避すべきである。
【０００７】
また、ラチスブームの横幅を大きくすることによりクレーン作業時にラチスブームに生じる横方向への撓みを抑制するという技術も考えられるが、ラチスブームの輸送性を考慮すると、ラチスブームの幅の増大は実質的には困難である。具体的には、ラチスブームの幅が輸送用のトレーラの幅に収まる範囲を超えると、その輸送時に申請書の提出が必要となったり、輸送ルートが制限されたりするため、公道を使った作業現場へのクレーンの移動が煩雑又は困難となる。従って、ラチスブームの横方向への撓みを抑制しようとする場合でも、ラチスブームの幅の増大は避ける必要がある。
【０００８】
この発明は、上記の課題を解決するためになされたものであり、その目的は、ラチスブームの重量の大幅な増大及び横幅の増大を避けつつ、クレーン作業時に当該ラチスブームに生じる横方向への撓みを低減することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明によるラチスブームは、旋回可能に設けられたクレーンの上部旋回体に起伏自在に取り付けられ、その先端部から吊荷が吊り下げられるラチスブームであって、前記上部旋回体に取り付けられる下部ブームと、その下部ブームの先端側に接続される上部ブームとを備え、前記下部ブームは、前記上部旋回体に取り付けられるブームフットと、そのブームフットから当該下部ブームの先端側へ延び、当該下部ブームの長手方向に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置にそれぞれ配置され、前記ブームフットに結合された複数本の主パイプとを有する下部ブーム本体と、前記主パイプのうち隣り合う主パイプ同士の間に配置される複数本の副材とを有し、前記複数本の主パイプには、前記下部ブームのうち前記上部旋回体の旋回方向に面する第１側面上で互いに離間して配置された第１主パイプ及び第２主パイプと、前記下部ブームのうち前記第１側面の反対側面である第２側面上で互いに離間して配置された第３主パイプ及び第４主パイプとが含まれ、前記ブームフットは、前記第１側面上に位置し、前記第１主パイプの基端部及び前記第２主パイプの基端部と結合された第１フット部と、前記第２側面上に位置し、前記第３主パイプの基端部及び前記第４主パイプの基端部と結合された第２フット部とを有し、前記複数本の副材には、前記第１側面上において、前記第１主パイプの先端部に繋がり、前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第１斜材と、前記第１側面上において、前記第２主パイプの先端部に繋がり、前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第２斜材と、前記第１側面上において、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部と前記下部ブーム本体のうち前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第１連結材と、前記第２側面上において、前記第３主パイプの先端部に繋がり、前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第３斜材と、前記第２側面上において、前記第４主パイプの先端部に繋がり、前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中間位置へ徐々に接近するように延びる第４斜材と、前記第２側面上において、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部と前記下部ブーム本体のうち前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第２連結材とが含まれる。
【００１０】
このラチスブームでは、当該ラチスブームに横方向の曲げ荷重が作用したときにいずれかの側面に発生する圧縮荷重が剛性の高い上部旋回体へスムーズに伝達されるため、クレーン作業時に当該ラチスブームに生じる横方向への撓みが低減される。例えば、当該曲げ荷重に起因して下部ブームの第１側面上に位置する第１主パイプ及び第２主パイプに長手方向についての圧縮荷重が作用するとともに第２側面上に位置する第３主パイプ及び第４主パイプに長手方向についての引張り荷重が作用する場合には、第１主パイプ及び第２主パイプに作用する圧縮荷重が上部旋回体にスムーズに伝達される。より具体的には、前記横方向への曲げ荷重がラチスブームに掛かったときに、第１主パイプに作用する圧縮荷重は第１斜材及び第１連結材を介して下部ブーム本体のうち第１側面上でブームフット寄りに位置する部位に伝達され、第２主パイプに作用する圧縮荷重は第２斜材及び第１連結材を介して下部ブーム本体のうち第１側面上でブームフット寄りに位置する部位に伝達される。すなわち、このラチスブームでは、従来のように下部ブームの側面上で隣り合う主パイプ同士が複数の斜材でジグザグに連結されている構造に比べて、前記両主パイプに作用する圧縮荷重を前記各斜材及び前記第１連結材を介して下部ブーム本体のうちブームフット寄りの部位に直接的に伝達することができ、その結果、前記両主パイプに作用する圧縮荷重を上部旋回体側へスムーズに伝達することができる。同様に、ラチスブームに掛かる横方向への曲げ荷重に起因して下部ブームの第２側面上に位置する第３主パイプ及び第４主パイプに長手方向についての圧縮荷重が作用するとともに第１側面上に位置する第１主パイプ及び第２主パイプに長手方向についての引張り荷重が作用する場合には、第３斜材、第４斜材及び第２連結材が前記第１斜材、第２斜材及び第１連結材と同様に機能して、第３主パイプ及び第４主パイプに作用する圧縮荷重が上部旋回体側へスムーズに伝達される。以上のことから、このラチスブームでは、横方向への曲げ荷重が掛かったときに下部ブームの第１側面上又は第２側面上に位置する主パイプに作用する圧縮荷重がその主パイプと斜材及び連結材とによって上部旋回体側へスムーズに伝達されて下部ブームの横方向への曲げ変形が抑制され、その結果、クレーン作業時に生じる当該ラチスブームの横方向への撓みが低減される。
【００１１】
また、このように副材の配置の工夫によってラチスブームの横方向への撓みを低減することができるので、当該撓みの抑制のために主パイプの肉厚や径を増加する必要をなくすことができるか、もしくは、その必要を低減できる。その結果、ラチスブームの大幅な重量の増大を避けつつ、当該ラチスブームの横方向への撓みを抑制することができる。
【００１２】
また、同様の理由により、ラチスブームの横幅を著しく増大させることなく、当該ラチスブームの横方向への撓みを低減することができる。
【００１３】
上記ラチスブームにおいて、前記第１連結材は、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部に結合する第１結合部と、前記第１主パイプと前記第２主パイプとの間の中心線に沿って延び、前記第１結合部と前記第１フット部とを連結する第１中心連結材とを含み、前記第２連結材は、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部に結合する第２結合部と、前記第３主パイプと前記第４主パイプとの間の中心線に沿って延び、前記第２結合部と前記第２フット部とを連結する第２中心連結材とを含んでいてもよい。
【００１４】
この構成によれば、ラチスブームに横方向への曲げ荷重が掛かって第１主パイプ及び第２主パイプに圧縮荷重が作用した場合には、第１主パイプから第１斜材に伝達される圧縮荷重と第２主パイプから第２斜材に伝達される圧縮荷重が第１結合部及び第１中心連結材を通じて第１フット部へ直接伝達される一方、第３主パイプ及び第４主パイプに圧縮荷重が作用した場合には、第３主パイプから第３斜材に伝達される圧縮荷重と第４主パイプから第４斜材に伝達される圧縮荷重が第２結合部及び第２中心連結材を通じて第２フット部へ直接伝達される。このため、前記横方向への曲げ荷重に起因して各主パイプに作用する圧縮荷重を上部旋回体側へよりスムーズに伝達することができる。
【００１５】
上記ラチスブームにおいて、前記第１連結材は、前記第１斜材の基端部及び前記第２斜材の基端部に結合する第１結合部と、前記第１結合部から前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第１主パイプに徐々に接近するように延び、前記第１結合部と前記第１主パイプのうち前記第１結合部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第１斜め連結材と、前記第１結合部から前記第１フット部側へ向かうにつれて前記第２主パイプに徐々に接近するように延び、前記第１結合部と前記第２主パイプのうち前記第１結合部よりも前記第１フット部寄りに位置する部位とを連結する第２斜め連結材とを含み、前記第２連結材は、前記第３斜材の基端部及び前記第４斜材の基端部に結合する第２結合部と、前記第２結合部から前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第３主パイプに徐々に接近するように延び、前記第２結合部と前記第３主パイプのうち前記第２結合部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第３斜め連結材と、前記第２結合部から前記第２フット部側へ向かうにつれて前記第４主パイプに徐々に接近するように延び、前記第２結合部と前記第４主パイプのうち前記第２結合部よりも前記第２フット部寄りに位置する部位とを連結する第４斜め連結材とを含んでいてもよい。
【００１６】
この構成によれば、第１主パイプと第２主パイプが第１斜材、第１結合部及び第２斜め連結材を介して互いに連結されているとともに第２斜材、第１結合部及び第１斜め連結材を介して互いに連結されているため、第１主パイプ及び第２主パイプに長手方向についての圧縮荷重が作用した場合に第１主パイプと第２主パイプが互いに離反する方向へ変形するのを防ぐことができる。また、この構成では、第３主パイプと第４主パイプが第３斜材、第２結合部及び第４斜め連結材を介して互いに連結されているとともに第４斜材、第２結合部及び第３斜め連結材を介して互いに連結されているため、第３主パイプ及び第４主パイプに長手方向についての圧縮荷重が作用した場合に第３主パイプと第４主パイプが互いに離反する方向へ変形するのを防ぐことができる。従って、この構成では、ラチスブームに生じる横方向への撓みを低減しつつ、下部ブームの横方向の両側面上に位置する主パイプの形状保持を図ることができる。
【００１７】
上記第１連結材が第１結合部を含むとともに第２連結材が第２結合部を含む構成において、前記第１結合部は、前記第１主パイプ及び前記第２主パイプに接続されており、前記第２結合部は、前記第３主パイプ及び前記第４主パイプに接続されていることが好ましい。
【００１８】
この構成によれば、第１結合部により第１主パイプと第２主パイプとを繋ぎとめることができるため、第１主パイプと第２主パイプの形状安定性を向上することができる。また、第２結合部により３主パイプと第４主パイプとを繋ぎとめることができるため、第３主パイプと第４主パイプの形状安定性を向上することができる。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように、本発明によれば、ラチスブームの重量の大幅な増大及び横幅の増大を避けつつ、クレーン作業時に当該ラチスブームに生じる横方向への撓みを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態によるラチスブームが適用されるクローラクレーンの概略的な側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態によるラチスブームの下部ブームを模式的に示した斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図４】図３に示した下部ブームのうち主パイプの先端部と斜材の先端部との接合部近傍を部分的に示す図である。
【図５】図３に示した下部ブームのうち斜材と結合部と中心連結材との接合部近傍を部分的に示す図である。
【図６】第１の比較例によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図７】第２の比較例によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図８】本発明の第２実施形態によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図９】本発明の第３実施形態によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態の変形例によるラチスブームの下部ブーム近傍を模式的に示した右側面図である。
【図１１】各実施形態のラチスブームを設けたクレーンの吊り上げ能力のシミュレーション結果を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施形態の変形例によるラチスブームの右側面のうち右側補強ラチス部材が設けられた範囲を部分的に示す図である。
【図１３】本発明の各実施形態の変形例による主パイプの先端部と斜材の先端部との接合部近傍を部分的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。
【００２２】
（第１実施形態）
まず、図１〜図５を参照して、本発明の第１実施形態によるラチスブームの構成について説明する。
【００２３】
この第１実施形態によるラチスブーム１は、例えば、図１に示すようなクローラクレーンに設けられる。このクレーンは、下部走行体１０２と、その下部走行体１０２上に垂直軸回りに旋回可能に搭載された上部旋回体１０４とを有している。ラチスブーム１は、上部旋回体１０４に起伏自在に設けられる。ラチスブーム１のうちその基端部が上部旋回体１０４に取り付けられ、当該ラチスブーム１は、その基端部を支点として起伏する。ラチスブーム１の先端部からはロープ１０６を介してフック１０８が吊り上げられ、このフック１０８によって吊荷がラチスブーム１の先端部から吊り下げられる。ラチスブーム１は、４つの側面を有するラチス構造を有している。具体的には、ラチスブーム１は、図１のように上部旋回体１０４に取り付けられて起立した状態で、クレーンの右方に向かう右側面と、クレーンの左方に向かう左側面と、クレーンの前方へ向かう前側面と、クレーンの後方へ向かう後側面とを有するラチス構造を有している。ラチスブーム１の左右両側面は、上部旋回体１０４の旋回方向に面する。
【００２４】
ラチスブーム１は、上部旋回体１０４に取り付けられる下部ブーム２と、その下部ブーム２の先端側に接続される上部ブーム４とを備えている。
【００２５】
下部ブーム２は、図２に示すように、ブームフット１２及び４本の主パイプ１４を有する下部ブーム本体１６と、複数本の副材１８とを備えている。当該下部ブーム２の右側面は、本発明の第１側面の概念に含まれるものであり、当該下部ブーム２の左側面は、本発明の第２側面の概念に含まれるものである。なお、図２では、各材を判り易くするために、主パイプ１４が太い実線で、副材１８のうち後述する右側前斜材３２、右側後斜材３４、右側連結材３６、右側主パイプ間先端側連結材３７、右側主パイプ間基端側連結材３８、左側前斜材４２、左側後斜材４４、左側連結材４６、左側主パイプ間先端側連結材４７及び左側主パイプ間基端側連結材４８が主パイプ１４よりも細い実線で、副材１８のうち後述する前側斜材５２及び後側斜材５４が破線で描かれている。
【００２６】
下部ブーム本体１６のブームフット１２は、上部旋回体１０４に対して取り付けられる部分であり、下部ブーム２のうち最も基端に配置されている。このブームフット１２は、下部ブーム２の右側面上に位置する右側フット部１２ａと、下部ブーム２の左側面上に位置する左側フット部１２ｂとからなる。この右側フット部１２ａは、本発明の第１フット部の概念に含まれるものであり、左側フット部１２ｂは、本発明の第２フット部の概念に含まれるものである。右側フット部１２ａ及び左側フット部１２ｂは、共に所定の厚みを有する板体である。これら両フット部１２ａ，１２ｂには、厚み方向に貫通する貫通穴が対応する箇所にそれぞれ設けられている。そして、両フット部１２ａ，１２ｂの間に配置された上部旋回体１０４の図略の取付部の貫通穴とこれら両フット部１２ａ，１２ｂの貫通穴に図略のフットピンが挿嵌されることにより、両フット部１２ａ，１２ｂが上部旋回体１０４に取り付けられる。
【００２７】
４本の主パイプ１４は、ブームフット１２から下部ブーム２の先端側へ延びている。これら４本の主パイプ１４は、下部ブーム２の長手方向（ラチスブーム１の軸方向）に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置にそれぞれ配置されている。そして、これら４本の主パイプ１４は、下部ブーム２の右側面上に位置する右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂと、下部ブーム２の左側面上に位置する左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂとからなる。なお、右側前主パイプ２０ａは、本発明の第１主パイプの概念に含まれるものであり、右側後主パイプ２０ｂは、本発明の第２主パイプの概念に含まれるものである。また、左側前主パイプ２２ａは、本発明の第３主パイプの概念に含まれるものであり、左側後主パイプ２２ｂは、本発明の第４主パイプの概念に含まれるものである。
【００２８】
右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとは、図３に示すように、下部ブーム２の右側面上で下部ブーム２の軸方向に直交する前後方向に互いに離間して配置されている。また、左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂとは、下部ブーム２の左側面上で下部ブーム２の軸方向に直交する前後方向に互いに離間して配置されている。
【００２９】
なお、本明細書において、ラチスブーム１にかかる「右側」及び「右方」という用語は、ラチスブーム１が図１のようにクレーンの前部に配置された状態におけるクレーンの右側及び右方を意味し、ラチスブーム１にかかる「左側」及び「左方」という用語は、同状態におけるクレーンの左側及び左方のことを意味する。また、ラチスブーム１にかかる「前側」という用語は、ラチスブーム１が図１に示すようにクレーンの前部で起立された状態においてクレーンの前方へ向かう当該ラチスブーム１の前面側のことを意味し、ラチスブーム１にかかる「後側」という用語は、同状態においてクレーンの後方へ向かう当該ラチスブーム１の後面側のことを意味する。
【００３０】
各副材１８は、主パイプ１４よりも小径の丸パイプからなり、下部ブーム２の右側面上、左側面上、前側面上及び後側面上にそれぞれ複数配置されている。
【００３１】
下部ブーム２の右側面上に配置される副材１８には、右側前斜材３２と、右側後斜材３４と、右側連結材３６と、右側主パイプ間先端側連結材３７と、右側主パイプ間基端側連結材３８とが含まれる。なお、右側前斜材３２は、本発明の第１斜材の概念に含まれるものであり、右側後斜材３４は、本発明の第２斜材の概念に含まれるものであり、右側連結材３６は、本発明の第１連結材の概念に含まれるものである。
【００３２】
右側前斜材３２は、下部ブーム２の右側面上において、右側前主パイプ２０ａの先端部に繋がり、右側フット部１２ａ側へ向かうにつれて右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとの間の中間位置へ徐々に接近するように直線的に延びている。
【００３３】
右側後斜材３４は、下部ブーム２の右側面上において、右側後主パイプ２０ｂの先端部に繋がり、右側フット部１２ａ側へ向かうにつれて右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとの間の中間位置へ徐々に接近するように直線的に延びている。この右側後斜材３４は、下部ブーム２の右側面の幅方向の中心に対して右側前斜材３２と対称的に配置されている。右側後斜材３４の先端部は、右側後主パイプ２０ｂの先端部に対して図４に示すように接合されている。具体的には、右側後斜材３４の先端部の接合面が右側後主パイプ２０ｂの外面の曲面形状に対応した形状に形成され、その先端部の接合面が右側後主パイプ２０ｂの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所にあてがわれた状態で当該右側後斜材３４の先端部の外縁が右側後主パイプ２０ｂの外面に溶接されている。なお、前記右側前斜材３２の先端部は、この右側後主パイプ２０ｂの先端部に対する右側後斜材３４の先端部の接合と同様にして右側前主パイプ２０ａの先端部に対して接合されている。
【００３４】
右側連結材３６は、下部ブーム２の右側面上において、右側前斜材３２の基端部及び右側後斜材３４の基端部と右側フット部１２ａとを連結している。この右側連結材３６は、右側結合部３６ａと、右側中心連結材３６ｂとを有する。なお、右側結合部３６ａは、本発明の第１結合部の概念に含まれるものであり、右側中心連結材３６ｂは、本発明の第１中心連結材の概念に含まれるものである。
【００３５】
右側結合部３６ａは、右側前斜材３２の基端部及び右側後斜材３４の基端部と結合されている。この右側結合部３６ａは、下部ブーム２の右側面の幅方向に直線的に延びる丸パイプからなる。右側前斜材３２の基端部及び右側後斜材３４の基端部は、この右側結合部３６ａの長手方向の中央部に接合されている。具体的には、右側前斜材３２の基端部の接合面及び右側後斜材３４の基端部の接合面は、共に右側結合部３６ａの外面の曲面形状に対応した形状に形成され、右側結合部３６ａの長手方向の中央部の外面のうち下部ブーム２の先端側に面する箇所にあてがわれた後、それら両斜材３２，３４の基端部の外縁が右側結合部３６ａの外面に溶接されている（図５参照）。
【００３６】
また、右側結合部３６ａの前側の端部は、右側前主パイプ２０ａの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所に溶接され、右側結合部３６ａの後側の端部は、右側後主パイプ２０ｂの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所に溶接されている。
【００３７】
右側中心連結材３６ｂは、右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとの間の中心線に沿って延びる丸パイプからなり、右側結合部３６ａと右側フット部１２ａとを連結している。具体的には、右側中心連結材３６ｂの先端部が、右側結合部３６ａの長手方向の中央部に接合されており、右側中心連結材３６ｂの基端部が右側フット部１２ａに結合されている。右側中心連結材３６ｂの先端部の接合面は、右側結合部３６ａの外面の曲面形状に対応した形状に形成され、その先端部の接合面が右側結合部３６ａの長手方向の中央部の外面のうち前記右側前斜材３２の基端部及び前記右側後斜材３４の基端部が接合された箇所の裏側に位置する箇所に対してあてがわれた状態で当該右側中心連結材３６ｂの先端部の外縁が右側結合部３６ａの外面に溶接されている（図５参照）。
【００３８】
右側主パイプ間先端側連結材３７（図３参照）は、下部ブーム２の右側面上において右側前主パイプ２０ａの先端部と右側後主パイプ２０ｂの先端部とをそれらの間で互いに連結している。この右側主パイプ間先端側連結材３７は、下部ブーム２の右側面の幅方向に直線的に延びる丸パイプからなる。この右側主パイプ間先端側連結材３７のうち前端部が右側前主パイプ２０ａの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所に溶接されており、右側主パイプ間先端側連結材３７のうち後端部が右側後主パイプ２０ｂの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所に溶接されている。
【００３９】
右側主パイプ間基端側連結材３８（図３参照）は、下部ブーム２の右側面上において右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとをそれらの間で連結している。詳しくは、右側主パイプ間基端側連結材３８は、右側前主パイプ連結材３８ａと右側後主パイプ連結材３８ｂを有しており、それら両連結材３８ａ，３８ｂ間に右側中心連結材３６ｂが介在した状態で右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとを連結している。より具体的には、右側前主パイプ連結材３８ａ及び右側後主パイプ連結材３８ｂは、下部ブーム２の右側面の長手方向において右側結合部３６ａと右側フット部１２ａとの間の位置に配設されており、下部ブーム２の右側面の幅方向に延びる一直線上に配置されている。右側前主パイプ連結材３８ａは、右側前主パイプ２０ａと右側中心連結材３６ｂとを連結しており、右側後主パイプ連結材３８ｂは、右側後主パイプ２０ｂと右側中心連結材３６ｂとを連結している。
【００４０】
下部ブーム２の左側面上に配置される副材１８には、図２に示すように、左側前斜材４２と、左側後斜材４４と、左側連結材４６と、左側主パイプ間先端側連結材４７と、左側主パイプ間基端側連結材４８とが含まれる。これら左側前斜材４２、左側後斜材４４、左側連結材４６、左側主パイプ間先端側連結材４７及び左側主パイプ間基端側連結材４８は、右側前斜材３２、右側後斜材３４、右側連結材３６、右側主パイプ間先端側連結材３７及び右側主パイプ間基端側連結材３８と同様に構成されている。なお、左側前斜材４２は、本発明の第３斜材の概念に含まれるものであり、左側後斜材４４は、本発明の第４斜材の概念に含まれるものである。また、左側連結材４６は、本発明の第２連結材の概念に含まれるものである。
【００４１】
左側連結材４６は、左側結合部４６ａ及び左側中心連結材４６ｂを有しており、これら左側結合部４６ａ及び左側中心連結材４６ｂは、前記右側結合部３６ａ及び右側中心連結材３６ｂと同様に構成されている。なお、左側結合部４６ａは、本発明の第２結合部の概念に含まれるものであり、左側中心連結材４６ｂは、本発明の第２中心連結材の概念に含まれるものである。
【００４２】
また、左側主パイプ間基端側連結材４８は、左側前主パイプ連結材４８ａと左側後主パイプ連結材４８ｂとからなり、これら左側前主パイプ連結材４８ａ及び左側後主パイプ連結材４８ｂは、前記右側前主パイプ連結材３８ａと右側後主パイプ連結材３８ｂと同様に構成されている。
【００４３】
下部ブーム２の前側面上に配置される副材１８には、右側前主パイプ２０ａと左側前主パイプ２２ａとの間に配置された複数本の前側斜材５２が含まれる。これらの前側斜材５２は、右側前主パイプ２０ａと左側前主パイプ２２ａとをジグザグに連結している。
【００４４】
下部ブーム２の後側面上に配置される副材１８には、右側後主パイプ２０ｂと左側後主パイプ２２ｂとの間に配置された複数本の後側斜材５４が含まれる。これらの後側斜材５４は、右側後主パイプ２０ｂと左側後主パイプ２２ｂとをジグザグに連結している。
【００４５】
上部ブーム４は、下部ブーム２の４本の主パイプ１４と同様、当該上部ブーム４の長手方向（ラチスブーム１の軸方向）に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置にそれぞれ配置された４本の上部主パイプ６２と、上部ブーム４の右側面上、左側面上、前側面上及び後側面上のそれぞれにおいて隣り合う上部主パイプ６２同士を連結する多数の上部副材６４とを有する。
【００４６】
４本の主パイプ１４は、ブームフット１２から下部ブーム２の先端側へ延びている。これら４本の主パイプ１４は、下部ブーム２の長手方向（軸方向）に垂直な断面において四角形の各頂点に相当する位置にそれぞれ配置されている。各上部主パイプ６２の基端部は、下部ブーム２の対応する主パイプ１４の先端部に接続されている。これにより、ラチスブーム１に横方向への曲げ荷重が掛かったときには、ラチスブーム１の先端側から各上部主パイプ６２を介して下部ブーム２の対応する各主パイプ１４へ圧縮荷重又は引張荷重が伝達される。
【００４７】
以上説明した当該第１実施形態によるラチスブーム１では、ラチスブーム１に横方向への曲げ荷重が掛かったときには、左右両側面のうちいずれかの側面に発生する圧縮荷重が剛性の高い上部旋回体１０４へスムーズに伝達されるため、クレーン作業時に当該ラチスブーム１に生じる横方向への撓みが低減される。
【００４８】
例えば、ラチスブーム１に掛かる横方向への曲げ荷重に起因して下部ブーム２の右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用するとともに左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに長手方向についての引張り荷重が作用した場合には、右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに作用する圧縮荷重が上部旋回体１０４へスムーズに伝達される。より具体的には、横方向への曲げ荷重がラチスブーム１に掛かったときに、右側前主パイプ２０ａに作用する圧縮荷重は右側前斜材３２及び右側連結材３６を介して右側フット部１２ａに伝達され、右側後主パイプ２０ｂに作用する圧縮荷重は右側後斜材３４及び右側連結材３６を介して右側フット部１２ａに伝達される。すなわち、この第１実施形態では、図６に示す第１の比較例のように下部ブーム１１２の側面上で隣り合う主パイプ１１４ａ，１１４ｂ同士が複数の斜材１１６でジグザグに連結されている構造に比べて、前記両主パイプ２０ａ，２０ｂに作用する圧縮荷重を前記各斜材３２，３４及び前記右側連結材３６を介して右側フット部１２ａに直接に伝達することができ、その結果、前記両主パイプ２０ａ，２０ｂに作用する圧縮荷重を上部旋回体１０４側へスムーズに伝達することができる。同様に、ラチスブーム１に掛かる横方向への曲げ荷重に起因して下部ブーム２の左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用するとともに右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに長手方向についての引張り荷重が作用する場合には、左側前斜材４２、左側後斜材４４及び左側連結材４６が右側前斜材３２、右側後斜材３４及び右側連結材３６と同様に機能して、左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに作用する圧縮荷重が上部旋回体１０４側へスムーズに伝達される。以上のことから、この第１実施形態では、ラチスブーム１に横方向への曲げ荷重が掛かったときに下部ブーム２の右側面上又は左側面上に位置する主パイプ１４に作用する圧縮荷重が上部旋回体１０４側へスムーズに伝達されて下部ブーム２の横方向への曲げ変形が抑制され、その結果、クレーン作業時に生じる当該ラチスブーム１の横方向への撓みが低減される。
【００４９】
また、このように副材１８（斜材３２，３４，４２，４４及び連結材３６，４６）の配置の工夫によってラチスブーム１の横方向への撓みを低減することができるので、当該撓みの抑制のために主パイプ１４の肉厚や径を増加する必要をなくすことができるか、もしくは、その必要を低減できる。その結果、ラチスブーム１の大幅な重量の増大を避けつつ、当該ラチスブーム１の横方向への撓みを抑制することができる。
【００５０】
また、同様の理由により、ラチスブーム１の横幅を著しく増大させることなく、当該ラチスブーム１の横方向への撓みを低減することができる。
【００５１】
ところで、図７に示す第２の比較例のように、従来の下部ブーム１１２の左右両側面上で隣り合う主パイプ１１４ａ，１１４ｂ同士が複数の斜材１１６でジグザグに連結された構造においてその左右両側面に補強板１１８を溶接することによって下部ブーム１１２の横方向への撓みを抑制し、ラチスブームの横方向への撓みを低減することも考えられるが、この構造では、補強板１１８によりラチスブームの重量が大幅に増大する。これに対して、第１実施形態では、上記理由により、補強板１１８を追加しなくてもラチスブーム１の横方向への撓みを低減することができ、その結果、補強板１１８による大幅な重量の増大を避けつつ、ラチスブーム１の横方向への撓みを低減することができる。
【００５２】
また、この第１実施形態では、下部ブーム２の右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとが右側結合部３６ａにより繋ぎとめられているとともに右側主パイプ間基端側連結材３８及び右側中心連結材３６ｂにより繋ぎとめられているため、右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用したときに右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂが互いに離反する方向へ変形するのを防ぐことができる。同様に、下部ブーム２の左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂとが左側結合部４６ａにより繋ぎとめられているとともに左側主パイプ間基端側連結材４８及び左側中心連結材４６ｂにより繋ぎとめられているため、左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用したときに左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂが互いに離反する方向へ変形するのを防ぐことができる。以上のことから、各主パイプ２０ａ，２０ｂ，２２ａ，２２ｂの形状安定性を向上することができる。
【００５３】
（第２実施形態）
次に、図８を参照して、本発明の第２実施形態によるラチスブーム１の構成について説明する。
【００５４】
この第２実施形態によるラチスブーム１は、上記第１実施形態によるラチスブーム１に比べて、右側前斜材３２の基端部及び右側後斜材３４の基端部がブームフット１２により近い位置で右側連結材３６に接合されているとともに、左側前斜材４２の基端部及び左側後斜材４４の基端部がブームフット１２により近い位置で左側連結材４６に接合されている。
【００５５】
具体的には、右側前斜材３２及び右側後斜材３４は、上記第１実施形態の場合に比べて右側フット部１２ａにより近い位置まで延びており、それら両斜材３２，３４の基端部に対応する位置に配設された右側結合部３６ａに接合されている。図８には示されていないが、左側前斜材４２及び左側後斜材４４は、右側前斜材３２及び右側後斜材３４と同様に構成されており、上記第１実施形態の場合に比べて左側フット部１２ｂ側により近い位置まで延びている。そして、その左側の両斜材４２，４４の基端部は、それらの基端部に対応する位置に配設された左側結合部４６ａに接合されている。
【００５６】
また、この第２実施形態では、下部ブーム２が、右側前斜材３２及び右側後斜材３４を右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに連結するとともにそれら両斜材３２，３４同士を連結する右側斜材連結材７２と、左側前斜材４２及び左側後斜材４４を左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに連結するとともにそれら両斜材４２，４４同士を連結する左側斜材連結材（図示せず）とを有する。
【００５７】
具体的には、右側斜材連結材７２は、下部ブーム２の右側面上においてその幅方向に延びるとともに一直線上に配置される右側前斜材連結材７２ａ、右側後斜材連結材７２ｂ及び右側斜材間連結材７２ｃを有する。
【００５８】
右側前斜材連結材７２ａは、右側前斜材３２の長手方向の中間部と右側前主パイプ２０ａとの間でそれら右側前斜材３２の中間部と右側前主パイプ２０ａとを連結している。右側後斜材連結材７２ｂは、右側後斜材３４の長手方向の中間部と右側後主パイプ２０ｂとの間でそれら右側後斜材３４の中間部と右側後主パイプ２０ｂとを連結している。右側斜材間連結材７２ｃは、右側前斜材３２の長手方向の中間部と右側後斜材３４の長手方向の中間部との間でそれら両斜材３２，３４同士を連結している。
【００５９】
左側斜材連結材は、下部ブーム２の左側面上において前記右側斜材連結材７２と同様に構成されており、前記右側前斜材連結材７２ａ、右側後斜材連結材７２ｂ及び右側斜材間連結材７２ｃに対応する左側前斜材連結材、左側後斜材連結材及び左側斜材間連結材（いずれも図示せず）を有している。
【００６０】
この第２実施形態によるラチスブーム１の上記以外の構造は、上記第１実施形態によるラチスブーム１の構造と同様である。
【００６１】
この第２実施形態によるラチスブーム１でも、上記第１実施形態によるラチスブーム１と同様の効果が得られる。
【００６２】
（第３実施形態）
次に、図９を参照して、本発明の第３実施形態によるラチスブーム１の構成について説明する。
【００６３】
この第３実施形態によるラチスブーム１では、右側連結材３６が右側前斜め連結材７６ａ及び右側後斜め連結材７６ｂを有しており、その右側前斜め連結材７６ａによって右側結合部３６ａと右側前主パイプ２０ａとが連結されているとともに右側後斜め連結材７６ｂによって右側結合部３６ａと右側後主パイプ２０ｂとが連結されている。なお、右側前斜め連結材７６ａは、本発明の第１斜め連結材の概念に含まれるものであり、右側後斜め連結材７６ｂは、本発明の第２斜め連結材の概念に含まれるものである。
【００６４】
右側前斜め連結材７６ａは、右側結合部３６ａの長手方向の中央部から右側フット部１２ａ側へ向かうにつれて右側前主パイプ２０ａに徐々に接近するように直線的に延びる丸パイプからなる。この右側前斜め連結材７６ａの先端部は、右側結合部３６ａの長手方向の中央部に接合されている。当該右側前斜め連結材７６ａの先端部の接合面は、右側結合部３６ａの外面の曲面形状に対応した形状に形成され、その先端部の接合面が右側結合部３６ａの長手方向の中央部の外面のうち右側前斜材３２の基端部が接合された箇所の裏側に位置する箇所に対してあてがわれた状態で当該右側前斜め連結材７６ａの先端部の外縁が右側結合部３６ａの外面に溶接されている。また、この右側前斜め連結材７６ａの基端部は、右側前主パイプ２０ａのうち右側結合部３６ａが接合された部位よりも右側フット部１２ａ寄りに位置する部位であって右側主パイプ間基端側連結材３８が接合される部位の近傍の部位に対して接合されている。この右側前斜め連結材７６ａの基端部の接合面は、右側前主パイプ２０ａの外面の曲面形状に対応した形状に形成され、その基端部の接合面が右側前主パイプ２０ａの外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所にあてがわれた状態で当該右側前斜め連結材７６ａの基端部の外縁が右側前主パイプ２０ａの外面に溶接されている。
【００６５】
また、右側後斜め連結材７６ｂは、下部ブーム２の右側面の幅方向の中心に対して前記右側前斜め連結材７６ａと対称的に配置されており、その右側前斜め連結材７６ａに対応する構造を有している。
【００６６】
また、図９には示されていないが、この第３実施形態では、左側連結材４６が、下部ブーム２の左側面上において前記右側前斜め連結材７６ａ及び右側後斜め連結材７６ｂと同様に構成された左側前斜め連結材及び左側後斜め連結材を有している。この左側前斜め連結材によって左側結合部４６ａと左側前主パイプ２２ａとが連結されているとともに左側後斜め連結材によって左側結合部４６ａと左側後主パイプ２２ｂとが連結されている。なお、左側前斜め連結材は、本発明の第３斜め連結材の概念に含まれるものであり、左側後斜め連結材は、本発明の第４斜め連結材の概念に含まれるものである。
【００６７】
また、この第３実施形態では、右側主パイプ間基端側連結材３８が、下部ブーム２の右側面の幅方向に延びる１本の丸パイプからなり、右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂとを直接連結している。同様に、左側主パイプ間基端側連結材４８が、下部ブーム２の左側面の幅方向に延びる１本の丸パイプからなり、左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂとを直接連結している。
【００６８】
この第３実施形態によるラチスブーム１の上記以外の構成は、上記第１実施形態によるラチスブーム１の構成と同様である。
【００６９】
この第３実施形態では、右側前主パイプ２０ａと右側後主パイプ２０ｂが右側前斜材３２、右側結合部３６ａ及び右側後斜め連結材７６ｂを介して互いに連結されているとともに右側後斜材３４、右側結合部３６ａ及び右側前斜め連結材７６ａを介して互いに連結されているため、右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用した場合にそれら両主パイプ２０ａ，２０ｂが互いに離反する方向へ変形するのをより有効に防ぐことができる。同様に、左側前主パイプ２２ａと左側後主パイプ２２ｂが左側前斜材４２、左側結合部４６ａ及び左側後斜め連結材を介して互いに連結されているとともに左側後斜材４４、左側結合部４６ａ及び左側前斜め連結材を介して互いに連結されているため、左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに長手方向についての圧縮荷重が作用した場合にそれら両主パイプ２２ａ，２２ｂが互いに離反する方向へ変形するのをより有効に防ぐことができる。従って、この第３実施形態では、ラチスブーム１に生じる横方向への撓みを低減しつつ、下部ブーム２の左右両側面上に位置する主パイプ１４の形状保持をより有効に図ることができる。
【００７０】
この第３実施形態の上記以外の効果は、上記第１実施形態による効果と同様である。
【００７１】
（第４実施形態）
次に、図１０を参照して、本発明の第４実施形態によるラチスブーム１の構成について説明する。
【００７２】
この第４実施形態によるラチスブーム１は、下部ブーム２の右側面上に位置する副材１８及び左側面上に位置する副材１８が上記第１実施形態による構造と上記第３実施形態による構造とを組み合わせた構造を有している。
【００７３】
具体的には、下部ブーム２の右側面上に位置する副材１８のうち右側連結材３６が、右側結合部３６ａ、右側中心連結材３６ｂ、右側前斜め連結材７６ａ及び右側後斜め連結材７６ｂを有する。また、下部ブーム２の左側面上に位置する副材１８のうち左側連結材４６が、左側結合部４６ａ、左側中心連結材４６ｂ、左側前斜め連結材及び左側後斜め連結材を有する。
【００７４】
この第４実施形態によるラチスブーム１の上記以外の構成は、上記第１実施形態によるラチスブーム１の構成と同様である。
【００７５】
この第４実施形態によれば、上記第１実施形態と上記第３実施形態の両方による効果と同様の効果を得ることができる。
【００７６】
（上記各実施形態によるラチスブームの吊り能力のシミュレーション）
次に、上記各実施形態によるラチスブームの構造とその構造によって得られる横方向への撓みの低減効果との関係を調べたシミュレーションの結果について説明する。このシミュレーションでは、上記各実施形態のラチスブームについてそれぞれ吊上能力を調べることによって横方向への撓みの低減効果を調べた。その結果が、図１１に示されている。なお、当該シミュレーションにおける吊上能力は、ラチスブームに対する吊り荷重で表され、その吊り荷重の２％に相当する横方向への荷重をラチスブームの先端に掛けた場合にラチスブームの横方向への撓み量（ラチスブームの先端の横方向への変位量）がラチスブームの全長の２％以内に収まるような吊り荷重に相当する。また、図１１の縦軸には、下部ブームの左右両側面上において隣り合う主パイプ同士が複数の斜材でジグザグに連結されている従来のラチスブームの吊上能力を１００％として、その吊上能力に対する上記各実施形態の構造のラチスブームの吊上能力の割合が表されている。また、上記実施形態の比較例として、前記従来の構造のラチスブーム（従来例）と、前記従来の構造のラチスブームにおいてその長手方向全体の主パイプの肉厚を１．６倍にしたものと、従来のラチスブームの下部ブームの左右両側面に補強板が溶接されたもの（前記第２の比較例）とについても図１１にそれらの吊上げ能力が示されている。
【００７７】
この図１１から、上記第１実施形態及び第３実施形態のラチスブームは、従来の構造のラチスブームにおいて長手方向全体の主パイプの肉厚を１．６倍にしたものとほぼ同等の吊上能力を示し、上記第２実施形態及び上記第４実施形態のラチスブームの吊上能力は、それよりも高く、従来例の構造のラチスブームの下部ブームの左右両側面に補強板が溶接されたものと同等以上の吊上能力となることが分かった。すなわち、この結果から、上記第１実施形態及び第３実施形態のラチスブームでは、従来のラチスブームにおいて主パイプの肉厚を１．６倍にした場合に被る大幅な重量の増大を避けつつ、そのような主パイプの肉厚の増加と同等の横方向への撓みの低減効果が得られ、上記第２実施形態及び第４実施形態のラチスブームでは、従来のラチスブームにおいて下部ブームの左右両側面に補強板を取り付ける場合に被る大幅な重量の増大を避けつつ、そのような補強板の取り付けと同等以上の横方向への撓みの低減効果が得られることが判明した。
【００７８】
なお、今回開示された実施形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００７９】
例えば、図１２に示すように、下部ブーム２の右側面上において、右側前斜材３２の先端部及び右側後斜材３４の先端部が右側上部板材７８を介して右側前主パイプ２０ａの先端部及び右側後主パイプ２０ｂの先端部に接続されているとともに、右側中心連結材３６ｂの基端部が右側下部板材７９を介して右側フット部１２ａ、右側前主パイプ２０ａ及び右側後主パイプ２０ｂに接続されていてもよい。
【００８０】
この場合、右側上部板材７８は、矩形状の平板からなり、右側前主パイプ２０ａの先端部と右側後主パイプ２０ｂの先端部との間に嵌め込まれた状態でその両主パイプ２０ａ，２０ｂの先端部の外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所及び右側主パイプ間先端側連結材３７の外面のうち右側フット部１２ａ側に面する箇所に対応する端縁が溶接される。そして、この右側上部板材７８のうち右側フット部１２ａ側の端面に右側前斜材３２の先端部及び右側後斜材３４の先端部が溶接される。また、右側下部板材７９は、平板からなり、右側前主パイプ２０ａの基端部と右側後主パイプ２０ｂの基端部との間に嵌め込まれた状態でその両主パイプ２０ａ，２０ｂの基端部の外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所及び右側フット部１２ａの先端面に対応する端縁が溶接される。そして、この右側下部板材７９の先端面に右側中心連結材３６ｂの基端部が溶接される。
【００８１】
また、同様に、下部ブーム２の左側面上において、左側前斜材４２の先端部及び左側後斜材４４の先端部が左側上部板材を介して左側前主パイプ２２ａの先端部及び左側後主パイプ２２ｂの先端部に接続されているとともに、左側中心連結材４６ｂの基端部が左側下部板材を介して左側フット部１２ｂ、左側前主パイプ２２ａ及び左側後主パイプ２２ｂに接続されていてもよい。
【００８２】
また、図１３に示すように、右側後斜材３４の先端部と右側後主パイプ２０ｂの先端部とがブラケット８４ａ，８４ｂを介して接続されていてもよい。具体的には、一方のブラケット８４ａは、矩形状の平板からなり、右側後主パイプ２０ｂの先端部の外面のうち下部ブーム２の右側面の幅方向内側に面する箇所と右側主パイプ間先端側連結材３７の後端部の外面のうち右側フット部１２ａ側に面する箇所とによって形成されるコーナー部に溶接されている。他方のブラケット８４ｂは、矩形状の平板からなり、右側後斜材３４の先端部に溶接されている。そして、前記一方のブラケット８４ａと前記他方のブラケット８４ｂとが互いに重ね合わされた状態で溶接されている。
【００８３】
また、同様に、右側前斜材３２の先端部と右側前主パイプ２０ａの先端部との接続、左側後斜材４４の先端部と左側後主パイプ２２ｂの先端部との接続及び左側前斜材４２の先端部と左側前主パイプ２２ａの先端部との接続が、それぞれ、ブラケットを介した接続であってもよい。
【００８４】
なお、主パイプの先端部に取り付けられたブラケットと斜材の先端部に取り付けられたブラケットとは、溶接される代わりにボルト・ナットで締結されてもよい。
【００８５】
また、右側連結材３６は、下部ブーム２の右側面上において右側前斜材３２の基端部及び右側後斜材３４の基端部をそれら基端部よりも右側フット部１２ａ寄りの位置で下部ブーム本体１６のいずれかの箇所に接続すればどのように構成されていてもよい。また、左側連結材４６は、下部ブーム２の左側面上において左側前斜材４２の基端部及び左側後斜材４４の基端部をそれら基端部よりも左側フット部１２ｂ寄りの位置で下部ブーム本体１６のいずれかの箇所に接続すればどのように構成されていてもよい。
【００８６】
また、本発明は、クローラクレーン以外の各種クレーンに設けられるラチスブームに適用されてもよい。
【符号の説明】
【００８７】
１  ラチスブーム
２  下部ブーム
４  上部ブーム
１２  ブームフット
１２ａ  右側フット部（第１フット部）
１２ｂ  左側フット部（第２フット部）
１４  主パイプ
１６  下部ブーム本体
１８  副材
２０ａ  右側前主パイプ（第１主パイプ）
２０ｂ  右側後主パイプ（第２主パイプ）
２２ａ  左側前主パイプ（第３主パイプ）
２２ｂ  左側後主パイプ（第４主パイプ）
３２  右側前斜材（第１斜材）
３４  右側後斜材（第２斜材）
３６  右側連結材（第１連結材）
３６ａ  右側結合部（第１結合部）
３６ｂ  右側中心連結材（第１中心連結材）
４２  左側前斜材（第３斜材）
４４  左側後斜材（第４斜材）
４６  左側連結材（第２連結材）
４６ａ  左側結合部（第２結合部）
４６ｂ  左側中心連結材（第２中心連結材）
７６ａ  右側前斜め連結材（第１斜め連結材）
７６ｂ  右側後斜め連結材（第２斜め連結材）
１０４  上部旋回体
【図１】
0005669464.tif 000002
【図２】
0005669464.tif 000003
【図３】
0005669464.tif 000004
【図４】
0005669464.tif 000005
【図５】
0005669464.tif 000006
【図６】
0005669464.tif 000007
【図７】
0005669464.tif 000008
【図８】
0005669464.tif 000009
【図９】
0005669464.tif 000010
【図１０】
0005669464.tif 000011
【図１１】
0005669464.tif 000012
【図１２】
0005669464.tif 000013
【図１３】
0005669464.tif 000014