(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）、又は下記一般式（ＩＩ）
【化１】
0005669637.tif 000015
【化２】
0005669637.tif 000016
（前記一般式（Ｉ）、及び（ＩＩ）において、Ｒ１は、アルキル基、又はアリール基である。）
で示されるα−ピラノシド化合物と、
下記一般式（ＩＩＩ）
【化３】
0005669637.tif 000017
（式中、
Ｒ２は、アルキル基、ニトロ基、又はハロゲン原子であり、
ａは、０〜５の整数であり、
Ｒ２が複数存在する場合には、Ｒ２は、同一あっても異なる基であってもよい。）
で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを、
ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下で反応させることにより、前記α−ピラノシド化合物の２位の水酸基と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させることを特徴とするα-ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の製造方法。
【請求項２】
遮光条件下で反応を行うことを特徴とする請求項１に記載のα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の製造方法。
【請求項３】
前記有機塩基として、三級アミンを使用することを特徴とする請求項１に記載のα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の製造方法。
【請求項４】
ハロゲン化四級アンモニウム塩の存在下で反応を行うことを特徴とする請求項１に記載のα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、α−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の新規な製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ピラノシド化合物に代表される糖類は、多糖類の合成、天然物の全合成、あるいは生理活性物質の合成、さらにはコンビナトリアルライブラリー構築の鍵となる重要な化合物である。
【０００３】
これらの糖類は、いずれも天然に由来する糖であるが、もし非天然の糖を出発物質にすることができれば、様々な生理活性物質の合成に寄与できる。非天然の糖としては、天然由来の糖を分子内に有し、水酸基の幾つかを水素原子に変換したデオキシ糖がよく知られた化合物である。
【０００４】
該糖において、水酸基を水素原子に変換する方法としては、水酸基をチオカルボニルエステルに変換した後、アルキル錫ハイドライドで還元する方法がよく知られた方法である。上記反応を用いて、糖をデオキシ糖に変換して生理活性物質合成のための出発物質として使用するためには、糖が分子内に有する複数の水酸基の中から特定の位置の水酸基のみを選択的に水素原子に変換する必要がある。
【０００５】
糖の特定の位置の水酸基を水素原子に選択的に変換する方法としては、具体的には、以下の方法が知られている。先ず、α−ピラノシド化合物をメタノール中、ジブチル錫オキサイド化合物と反応させて、環状錫化合物を合成した後、クロロチオノ蟻酸フェニルを反応させて２位の水酸基を選択的にフェノキシチオカルボニル基で保護する。次いで、トリブチル錫ハイドライドを反応させてフェノキシチオカルボニル基で保護された水酸基を水素原子に変換する方法である（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】ケミカル・ファーマシューティカル・ブレチン  ３５巻  ３号  １０１６−１０２９頁（１９８７年）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記方法において、メチル  α−Ｄ−グルコピラノシドを原料としてメチル  α−Ｄ−グルコピラノシドモノチオカルボニルエステルを製造すると、８３％と高い収率で得ることができる。しかしながら、２位の水酸基への選択率は９３．５％に留まっている。また、上記方法において、メチル  α−Ｄ−キシロピラノシドを原料としてメチル  α−Ｄ-キシロピラノシドモノチオカルボニルエステルを製造した場合には、収率も７６．３％にとどまっている上に、２位への選択率は５４％しかなく、実用的な方法とは言いがたい。
選択率が低いと、類似構造の化合物を含むことになり、精製や後工程の反応に大きな影響を及ぼすため、より選択率を高くすることが望まれていた。
【０００８】
さらに、上記方法では、２位の水酸基を選択的に保護するために、基質である糖に対して１．５当量のジブチル錫オキサイドを使用している。一般に、錫原子は、酸素、硫黄、窒素に対して強い親和力を持つため、有機錫化合物の使用は制限される傾向にある。このため、錫化合物の使用量を触媒量に抑え、２位の水酸基を選択的にフェノキシチオカルボニル基に変換する方法の開発が強く望まれていた。
【０００９】
したがって、本発明の目的は、２位の水酸基が選択的にチオカルボニル基で保護されたα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を、高い選択率で製造できる方法を提供することにある。さらには、有機錫化合物の使用量を低減しても、高い選択率で該α−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造できる方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
かかる事実に鑑み、本発明者らは鋭意検討を行ったところ、ジアルキル錫化合物と有機塩基とを併用して、特定の構造を有するα−ピラノシド化合物とクロロチオノ蟻酸フェニルとを反応させることで、２位の水酸基が選択的に保護されたα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物が高い選択率で合成できることを見出した。さらには、有機塩基を使用することにより、ジアルキル錫化合物の使用量を低減しても、該α−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物が高い選択率で合成できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【００１１】
即ち本発明は、
下記一般式（Ｉ）、又は下記一般式（ＩＩ）
【００１２】
【化１】
0005669637.tif 000002
【００１３】
【化２】
0005669637.tif 000003
【００１４】
（前記一般式（Ｉ）、及び（ＩＩ）において、Ｒ１は、アルキル基、又はアリール基である。）
で示されるα−ピラノシド化合物と、
下記一般式（ＩＩＩ）
【００１５】
【化３】
0005669637.tif 000004
【００１６】
（式中、
Ｒ２は、アルキル基、ニトロ基、又はハロゲン原子であり、
ａは、０〜５の整数であり、
Ｒ２が複数存在する場合には、Ｒ２は、同一あっても異なる基であってもよい。）
で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを、
ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下で反応させることにより、前記α−ピラノシド化合物の２位の水酸基と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させることを特徴とするα-ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の製造方法である。
【００１７】
本発明において、より選択率を高めるためには、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下、前記α−ピラノシド化合物と前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを遮光条件下で反応させることが好ましい。
【００１８】
また、本発明においては、前記有機塩基として、三級アミンを使用することが好ましい。
【００１９】
さらに、本発明においては、高い選択率を維持し、収率をより高くするためには、ハロゲン化四級アンモニウム塩の存在下で実施することが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、有機合成上極めて有用な、２位の水酸基が保護されたα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を高い選択率で収率よく製造することができる。具体的には、前記一般式（Ｉ）で示されるα−ピラノシド化合物（グルコピラノシド化合物）の２位の水酸基を極めて高い選択率で保護することができる。さらに、従来技術と比較して、前記一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物（キシロピラノシド化合物）の２位の水酸基を高い選択率で保護することができ、得られたα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の収率も高くすることができる。しかも、本発明は、有機錫化合物の使用量を低減しても、高選択率、高収率でα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を得ることができるため、工業的利用価値は高い。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明は、特定の構造を有するα−ピラノシド化合物とクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下で反応させてα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造する方法である。各成分について説明する。
【００２２】
（α−ピラノシド化合物）
本発明で使用するα−ピラノシド化合物は、下記一般式（Ｉ）、又は下記一般式（ＩＩ）で示される。このような構造を有するα−ピラノシド化合物を使用することにより、２位の水酸基を選択して保護することができる。つまり、２位の水酸基のみを保護するためには、原料の構造も重要となる。中でも、高い選択率で２位の水酸基を保護できるという点では、下記一般式（Ｉ）で示されるα−ピラノシド化合物を使用することが好ましい。
【００２３】
【化４】
0005669637.tif 000005
【００２４】
【化５】
0005669637.tif 000006
【００２５】
（前記一般式（Ｉ）、又は（ＩＩ）において、Ｒ１は、アルキル基、又はアリール基である。）。
【００２６】
Ｒ１のアルキル基としては、特に制限されるものではないが、炭素数が１〜１０であることが好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−へプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等を挙げることができる。
【００２７】
アリール基としては、特に制限されるものではないが、炭素数が６〜１２であることが好ましく、該アリール基は、置換基を有してもよい。置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基が挙げられる。具体的なアリール基を例示すれば、フェニル基、４−フルオロフェニル基、４−クロロフェニル基、４−ブロモフェニル基、４−ニトロフェニル基等を挙げることができる。これらのアリール基の中でも、原料入手の容易さの観点からフェニル基が好適に用いられる。
【００２８】
（一般式（Ｉ）で示されるα−ピラノシド化合物（具体例））
本発明において、前記一般式（Ｉ）で示されるα−ピラノシド化合物（グルコピラノシド化合物）を原料とした場合、従来の方法よりも極めて高い選択率で２位の水酸基を保護することができる。
【００２９】
前記一般式（Ｉ）で示される好適なα−ピラノシド化合物を例示すると、具体的には、メチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  α−Ｄ−グルコピラノシド、イソプロピル  α−Ｄ−グルコピラノシド、ブチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、ペンチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、シクロペンチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、ヘキシル  α−Ｄ−グルコピラノシド、シクロヘキシル  α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド等を挙げることができる。これらのα−ピラノシド化合物の中でも、特に高い選択率が期待できるメチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  α−Ｄ−グルコピラノシドが好ましい。
【００３０】
（一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物（具体例））
本発明において、前記一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物（キシロピラノシド化合物）を原料とした場合、従来の方法よりも高い選択率で２位の水酸基を保護することができ、収率も高くすることができる。
【００３１】
前記一般式（ＩＩ）で示される好適なα−ピラノシド化合物を例示すると、具体的には、メチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  α−Ｄ−キシロピラノシド、イソプロピル  α−Ｄ−キシロピラノシド、ブチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、ペンチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、シクロペンチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、ヘキシル  α−Ｄ−キシロピラノシド、シクロヘキシル  α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド等を挙げることができる。これらのα−ピラノシド化合物の中でも、特に高い選択率が期待できるメチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  α−Ｄ−キシロピラノシド等であることが好ましい。
【００３２】
（クロロチオノ蟻酸アリール化合物）
本発明において、クロロチオノ蟻酸アリール化合物は、下記式（ＩＩＩ）で示される化合物である。
【００３３】
【化６】
0005669637.tif 000007
【００３４】
（式中、
Ｒ２は、アルキル基、ニトロ基、ハロゲン原子であり、
ａは、０〜５の整数であり、
Ｒ２が複数存在する場合には、Ｒ２は、同一の基であっても、異なる基であってもよい。）。
【００３５】
前記一般式（ＩＩＩ）において、Ｒ２は、アルキル基、ニトロ基、ハロゲン原子である。アルキル基としては、特に制限されるものではないが、炭素数が１〜１０のものが好ましく、特にメチル基が好ましい。ハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素、沃素原子が挙げられ、特に、フッ素原子、塩素原子が好ましい。
【００３６】
ａは、基Ｒ２の数を表すが、０〜５の整数である。ａが０の場合は、置換基が存在せず、前記一般式（ＩＩＩ）で示される化合物は、クロロチオノ蟻酸フェニルとなる。また、ａが２以上の場合には、Ｒ２は、同一の基であっても、異なる基であってよい。
【００３７】
前記一般式（ＩＩＩ）で示される好適なクロロチオノ蟻酸アリール化合物を具体的に例示すると、クロロチオノ蟻酸フェニル、クロロチオノ蟻酸４−フルオロフェニル、クロロチオノ蟻酸４−クロロフェニル、クロロチオノ蟻酸４−メチルフェニル、クロロチオノ蟻酸４−ニトロフェニル、クロロチオノ蟻酸２，３，４，５，６−ペンタクロロフェニル、クロロチオノ蟻酸２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニル等を挙げることができる。  
本発明において、前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物の使用量は、前記一般式（Ｉ）、又は（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物（以下、
一般式（Ｉ）、又は一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物を、単に、α−ピラノシド化合物とする場合もある）とチオカルボニル化したい水酸基とは化学量論的に反応するため、あまり量が少ないと未反応物が多く残り収率の低下を招き、あまり量が多いと反応の選択率が低下する傾向にある。そのため、通常、クロロチオノ蟻酸アリール化合物の使用量は、α−ピラノシド化合物１モルに対して、好ましくは０．８〜２モル、より好ましくは０．９〜１．５モルである。
【００３８】
（ジアルキル錫化合物）
本発明において、上記ジアルキル錫化合物は、二つのアルキル基が直接錫と結合している化合物であれば、特に限定されないが、選択性の観点から、該二つのアルキル基は炭素数１〜１０のアルキル基であるのが好適である。その中でも、ハロゲン化物、酸化物、アルコキシ基を有するもの、カルボキシ化物、スルホニルオキシ化物であることが好ましい。これらのジアルキル錫化合物を具体的に例示すると、ジメチルジクロロ錫、ジメチルジブロモ錫、ジエチルジクロロ錫、ジエチルジブロモ錫、ジブチルジクロロ錫、ジブチルジブロモ錫、ジオクチルジクロロ錫、ジオクチルジブロモ錫、ジノニルジクロロ錫、ジデシルジクロロ錫、ジメチル錫オキサイド、ジメチル錫チオキサイド、ジエチル錫オキサイド、ジブチル錫オキサイド、ジオクチル錫オキサイド、ジブチル錫チオキサイド、ジブチルジメトキシ錫、ジブチルジ酢酸錫、ジブチルビストリフルオロメタンスルホン酸錫、ジブチルジラウリン酸錫等を挙げることができる。
【００３９】
これらのジアルキル錫化合物の中でも、ジメチルジクロロ錫、ジエチルジクロロ錫、ジブチルジクロロ錫、ジブチルジブロモ錫、ジオクチルジクロロ錫、ジメチル錫オキサイド、ジメチル錫チオキサイド、ジブチル錫オキサイド、ジオクチル錫オキサイド、ジブチルビストリフルオロメタンスルホン酸錫は、高い反応収率を示すため特に好適に使用される。
【００４０】
本発明において、ジアルキル錫化合物の使用量は、特に制限されるものではない。本発明においては、有機塩基を使用するため、従来技術と比較して、ジアルキル錫化合物の使用量を低減することができる。そのため、本発明において、ジアルキル錫化合物の使用量は、α−ピラノシド化合物１モルに対して、０．３モル以下としても、十分にその効果を発揮することができる。中でも、後処理を容易にし、高い反応速度で反応を実施するためには、ジアルキル錫化合物の使用量は、α−ピラノシド化合物１モルに対して、好ましくは０．０００１〜０．３モル、より好ましくは０．００１〜０．２モルである。
【００４１】
（有機塩基）
本発明の方法において、最大の特徴は、有機塩基を使用することである。有機塩基を使用することにより、優れた効果が発揮される理由は明らかではないが、クロロチオノ蟻酸アリール化合物が反応した際に発生する塩素イオンを捕捉する効果があるため、反応が効率よく進み、高い選択率で目的とするα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造できるものと考えられる。
【００４２】
本発明において、有機塩基としては、脂肪族アミン、芳香族アミン、環状有機塩基等を使用することができ、第三級アミンの化合物を好適に使用することができる。
【００４３】
第三級アミンを具体的に例示すると、トリエチルアミン、トリブチルアミン、ジイソプロピルメチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、１−メチルモルホリン、１−エチルモルホリン、１−メチルピロリジン、１−エチルピロリジン、１−メチルピペリジン、１−エチルピペリジン、１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン、１−エチル−２，２，６，６、−テトラメチルピペリジン、１，３，５−トリメチルヘキサハイドロ−１，３，５−トリアジン等の脂肪族三級アミン化合物、ピリジン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルピリジン、２−Ｎ，Ｎ−ジメチルピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、Ｎ−メチルイミダゾール、１，２，５−トリメチルピロール等の芳香族三級アミン化合物を挙げることができる。
【００４４】
これらの第三級アミンの中でも、特に、トリブチルアミン、ジイソプロピルメチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン、１−エチル−２，２，６，６、−テトラメチルピペリジン、１，３，５−トリメチルヘキサハイドロ−１，３，５−トリアジン等の脂肪族三級アミン等が高い選択性と収率を示すため、好適に採用される。なお、これらの有機塩基は、単独のものを使用することものできるし、２種類以上のものを使用することもできる。
【００４５】
本発明において、有機塩基の使用量は、特に制限されるものではない。中でも、反応により生じた塩素イオンを効率よく捕捉するためには、前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物に１モルに対して、１モル以上とすることが好ましい。その中でも、特に、後処理、目的物の分解を防止することを考慮すると、好ましくは１〜４モル、より好ましくは１〜３モルである。
【００４６】
（ハロゲン化四級アンモニウム塩）
本発明においては、反応の進行を容易にし、収率を高めるためには、ハロゲン化四級アンモニウム塩を反応系に予め存在させることもできる。このハロゲン化四級アンモニウムとしては、脂肪族四級アンモニウム塩、芳香族四級アンモニウム塩等が挙げられる。中でも、ハロゲン原子が臭素原子、又は沃素原子であるものが好ましく、特に、ハロゲン原子が沃素原子であって、脂肪族四級アンモニウム塩であることが好ましい。
【００４７】
これらハロゲン化四級アンモニウム塩を具体的に例示すると、臭化テトラメチルアンモニウム、臭化テトラエチルアンモニウム、臭化テトラプロピルアンモニウム、臭化テトラブチルアンモニウム、臭化テトラペンチルアンモニウム、臭化テトラヘキシルアンモニウム、臭化テトラヘプチルアンモニウム、臭化テトラオクチルアンモニウム、沃化テトラメチルアンモニウム、沃化テトラエチルアンモニウム、沃化テトラプロピルアンモニウム、沃化テトラブチルアンモニウム、沃化テトラペンチルアンモニウム、沃化テトラヘキシルアンモニウム、沃化テトラヘプチルアンモニウム、沃化テトラオクチルアンモニウム等の脂肪族四級アンモニウム塩、臭化トリメチルベンジルアンモニウム、臭化トリエチルベンアイルアンモニウム、沃化トリメチルベンジルアンモニウム、沃化トリエチルベンアイルアンモニウム、臭化Ｎ−メチルピリジン、臭化Ｎ−エチルピリジン、沃化Ｎ−メチルピリジン、沃化Ｎ−エチルピリジン等の芳香族四級アンモニウム塩等を挙げることができる。この中でも、特に、沃化テトラプロピルアンモニウム、沃化テトラブチルアンモニウム、沃化テトラペンチルアンモニウム、沃化テトラヘキシルアンモニウム、沃化テトラヘプチルアンモニウム、沃化テトラオクチルアンモニウム等が高い選択性と収率を示すため、好適に採用される。
【００４８】
これらハロゲン化四級アンモニウム塩は、単独のものを使用することもできるし、２種類以上のものを使用することもできる。
【００４９】
本発明において、ハロゲン化四級アンモニウム塩の使用量は、特に制限されるものではない。ただし、後処理を容易にし、優れた効果を発揮するためには、ハロゲン化四級アンモニウム塩の使用量は、α−ピラノシド化合物１モルに対して、好ましくは０．００１〜０．３モル、より好ましくは０．０１〜０．２モルである。
【００５０】
（反応方法、反応条件、生成物、及び精製方法）
本発明の製造方法では、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下において、前記α−ピラノシド化合物と前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させる。この時の反応は、特に限定されず、例えば有機溶媒中でこれら化合物を混合・攪拌することにより好適に実施することができる。
【００５１】
本発明において、使用する有機溶媒は、特に制限されるものではなく、試薬、又は工業原料として入手可能な溶媒を使用することができる。具体的には、テトラハイドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、メチルシクロペンチルエーテル等のエーテル類、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、ｔｅｒｔ−アミルアルコール等のアルコール類、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル等のエステル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド類、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素類、ヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム等のハロゲン化炭化水素類、ジメチルカーボネート等のカーボネート類、ジメチルスルホキシド等を挙げることができる。これらの有機溶媒の中でも、特に高い収率が期待できる、テトラハイドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類、アセトニトリル等のニトリル類、アセトン等のケトン類が好適に採用される。これらの溶媒は単独で用いてもよいし、２種類以上の溶媒を混合して用いることもできる。
【００５２】
上記有機溶媒は、乾燥処理等の精製を行い使用してもよいし、市販のものをそのまま使用することもできる。ただし、該有機溶媒中に含まれる水分は、前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物と反応するため、あまり量が多いと本発明の収率が低下する傾向にある。そのため、有機溶媒中に含まれる水分量は、本発明に使用される上記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物１モルに対して、５０モル以下とすることが好ましい。
【００５３】
なお、該有機溶媒中の水分量の下限値は、乾燥した有機溶媒を使用することもできるため、前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物１モルに対して、０モルである。
【００５４】
本発明において、上記有機溶媒の使用量は、特に制限はないが、あまり量が多いとバッチあたりの収量が減少するため経済的ではなく、あまり量が少ないと攪拌等に支障をきたすおそれがある。そのため、通常、有機溶媒の使用量は、反応溶媒（有機溶媒）中の前記α−ピラノシド化合物の濃度が、好ましくは０．１〜７０質量％、より好ましくは１〜６０質量％となる量である。
【００５５】
本発明において、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下、前記α−ピラノシド化合物と前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させる際の各化合物の添加順序については、特に制限されるものではない。ただし、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下で前記α−ピラノシド化合物と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させるため、ジアルキル錫化合物を反応系に添加する前に、α−ピラノシド化合物とクロロチオノ蟻酸アリール化合物が接触しないようにすることが好ましい。各化合物を添加する順序として、特に好ましい方法としては、ジアルキル錫化合物、及びα−ピラノシド化合物を有機溶媒中で混合した混合溶液を準備し、次いで、クロロチオノ蟻酸アリール化合物を該混合溶液に添加し、最後に有機塩基を該混合溶液に添加する方法が好適である。この方法を採用することにより、特に、高選択率、高収率を達成できる。
【００５６】
また、本発明において、ハロゲン化四級アンモニウム塩を使用する場合、該塩を反応系に添加する順序も、特に制限されるものではない。中でも、操作性を高くし、高選択率、高収率を達成するためには、ジアルキル錫化合物、α−ピラノシド化合物、及び該ハロゲン化四級アンモニウム塩を前記有機溶媒中で混合した混合溶液を準備し、次いで、クロロチオノ蟻酸アリール化合物を該溶媒に添加し、最後に有機塩基を該溶媒に添加する方法を採用することが好ましい。
【００５７】
本発明において、反応温度は、使用するα−ピラノシド化合物、有機塩基、及びクロロチオキシ蟻酸アリール化合物の種類によって異なるため、一概限定することはできない。ただし、あまり温度が低いと反応速度が著しく小さくなり、あまり温度が高いと副反応を助長する傾向にあるため、反応温度は、好ましくは−１０〜５０℃、より好ましくは０〜４０℃である。
【００５８】
また、反応時間も、使用するα−ピラノシド化合物、有機塩基、及びクロロチオノ蟻酸アリール化合物の種類によって異なるため、一概限定することはできないが、好ましくは０．１〜１００時間である。
【００５９】
また、反応時の圧力、及び雰囲気は、常圧、減圧、加圧の何れの状態でも実施可能であり、また空気雰囲気下、窒素雰囲気下、アルゴン雰囲気下等の不活性気体雰囲気下の何れの状態でも実施可能である。
【００６０】
本発明は、前記条件に従うことにより、ジアルキル錫化合物、及び有機塩基の存在下、前記α−ピラノシド化合物と前記一般式（ＩＩＩ）で示されるクロロチオノ蟻酸アリール化合物とを反応させることができる。そして、より高い選択率を達成するためには、本発明は、遮光条件下で実施することが好ましい。本発明の方法により得られるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物は、蛍光灯等の光が照射されると転移が起こる場合がある。そのため、本発明の方法は、選択率をより高めるためには、遮光条件下で実施することが好ましい。
【００６１】
本発明において、遮光条件下で反応を実施するには、特に制限されるものではないが、反応に使用する容器（反応容器）を遮光すればよい。具体的には、褐色の反応容器を使用する方法、反応容器全体をアルミ箔等の遮光材料で包み込む方法、暗室で反応させる方法等を採用すればよい。
【００６２】
次に、上記反応条件で得られる生成物（α−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物）について説明する。
【００６３】
(α−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物)
原料である前記α−ピラノシド化合物と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを前記条件で反応させることにより、該α-ピラノシド化合物の２位の水酸基が保護されたα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造することができる。
【００６４】
つまり、前記一般式（Ｉ）で示されるα−ピラノシド化合物と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを前記条件で反応させることにより、下記一般式（ＩＶ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造することができる。
【００６５】
また、前記一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物と前記クロロチオノ蟻酸アリール化合物とを前記条件で反応させることにより、下記一般式（Ｖ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造することができる。
【００６６】
【化７】
0005669637.tif 000008
【００６７】
【化８】
0005669637.tif 000009
【００６８】
（式中、Ｒ１は、前記一般式（Ｉ）、及び（ＩＩ）におけるものと同義であり、
Ｒ２、及びａは、前記一般式（ＩＩＩ）におけるものと同義である。）
当然のことながら、このα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物は、使用するα−ピラノシド化合物、及びクロロチオノ蟻酸アリール化合物によって、その構造が決定される。
【００６９】
次に、前記一般式（Ｉ）、又は前記一般式（ＩＩ）で示されるα−ピラノシド化合物を使用した場合に得られる、前記一般式（ＩＶ）、又は前記一般式（Ｖ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物の具体例について説明する。
【００７０】
（前記一般式（ＩＶ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物）
前記一般式（ＩＶ）で示される好適なα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物としては、前記一般式（Ｉ）で示される好適なα−ピラノシド化合物と、前記一般式（ＩＩＩ）で示される好適なクロロチオノ蟻酸アリール化合物とから得られる化合物である。その中でも、特に好適な化合物を具体的に例示すると、
メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド等を挙げることができる。
【００７１】
（前記一般式（Ｖ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物）
前記一般式（Ｖ）で示される好適なα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物としては、前記一般式（ＩＩ）で示される好適なα−ピラノシド化合物と、前記一般式（ＩＩＩ）で示される好適なクロロチオノ蟻酸アリール化合物とから得られる化合物である。その中でも、特に好適な化合物を具体的に例示すると、
メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−メチルフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−クロロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−フルオロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、
メチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、エチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、プロピル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、オクチル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、フェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−クロロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−フルオロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド、４−ニトロフェニル  ２−Ｏ−４−ニトロフェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシド等を挙げることができる。
【００７２】
（分離精製方法）
前記反応条件により製造したα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物は、以下の方法に従って単離精製できる。具体的には、反応終了後、例えば、飽和塩化アンモニウム水溶液を加えて、触媒であるジアルキル錫化合物を失活させた後、酢酸エチル等の水に相溶しない有機溶媒で抽出した後、有機溶媒を留去、得られた残渣をシリカゲルクロマトグラフィー等によって分離精製することができる。
【００７３】
本発明によれば、高い選択率で２位の水酸基が保護された前記一般式（ＩＶ）、又は（Ｖ）で示されるα−ピラノシドチオカルボニルエステル化合物を製造することができる。しかも、収率が高く、従来技術と比較して、ジアルキル錫化合物の使用量も低減することができる。
【実施例】
【００７４】
以下、実施例を掲げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらによって何ら制限されるものではない。
【００７５】
実施例１
アルミ箔で包んだ３０ｍｌの茄子型フラスコ（遮光した茄子型フラスコ）に、メチル  α−Ｄ−グルコピラノシド１９４．２ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）、ジオクチルジクロロ錫４１．６ｍｇ（０．１０ｍｍｏｌ）、テトラハイドロフラン１０ｍｌを加え、攪拌した。この混合溶液にクロロチオノ蟻酸フェニル０．１７５ｍｌ（１．３ｍｍｏｌ）を加え、次いで、１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン０．２７１ｍｌ（１．５ｍｍｏｌ）を加えて、２０℃で６時間反応させた。反応終了後、反応溶液に飽和塩化アンモニウム水溶液２０ｍｌを加え、次いで、酢酸エチル２０ｍｌで三回抽出操作を行った。有機相（酢酸エチル相）を水２０ｍｌ、塩化ナトリウム水溶液２０ｍｌで洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒（酢酸エチル）を減圧留去した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィーで精製（展開溶媒  ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝５：１）したところ、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを３０１．１ｍｇ（収率９１％）で取得した。２位以外の水酸基がフェノキシチオカルボニル化されたメチル  α−Ｄ−グルコピラノシドは取得できなかったため、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドの選択率は１００％であった。
【００７６】
実施例２〜４
１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジンに代えて表１に示した有機塩基を使用した以外は、実施例１と同様の操作を行った。その結果を表１に示した。
【００７７】
【表１】
0005669637.tif 000010
【００７８】
実施例５〜１０
ジオクチルジクロロ錫に代えて表２に示したジアルキル錫化合物を使用した以外は、実施例１と同様の操作を行った。その結果を表２に示した。
【００７９】
【表２】
0005669637.tif 000011
【００８０】
実施例１１
テトラハイドロフランに代えてアセトンを使用した以外は、実施例１と同様の操作を行った。その結果、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを２７４．４ｍｇ（収率８３％）を取得し、選択率は１００％であった。
【００８１】
実施例１２
アルミ箔で包んだ３０ｍｌの茄子型フラスコ（遮光した茄子型フラスコ）に、メチルα−Ｄ−グルコピラノシド１９４．２ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）、ジオクチルジクロロ錫４１．６ｍｇ（０．１０ｍｍｏｌ）、沃化テトラブチルアンモニウム３６．９ｍｇ（０．１０ｍｍｏｌ）、テトラハイドロフラン１０ｍｌを加え、攪拌した。この混合溶液にクロロチオノ蟻酸フェニル０．１７５ｍｌ（１．３ｍｍｏｌ）を加え、次いで、１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン０．２７１ｍｌ（１．５ｍｍｏｌ）を加えて、２０℃で６時間反応させた。反応終了後、反応溶液に飽和塩化アンモニウム水溶液２０ｍｌを加え、酢酸エチル２０ｍｌで三回抽出操作を行った。有機相（酢酸エチル相）を水２０ｍｌ、塩化ナトリウム水溶液２０ｍｌで洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒（酢酸エチル）を減圧留去した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィーで精製（展開溶媒  ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝５：１）したところ、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを３１９．５ｍｇ（収率９７％）で取得した。２位以外の水酸基がフェノキシチオカルボニル化されたα−Ｄ−グルコピラノシドは取得できなかったため、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドの選択率は１００％であった。
【００８２】
実施例１３〜１５
沃化テトラブチルアンモニウムに代えて、表３に示したハロゲン化四級アンモニウム塩を用いた以外は実施例１２と同様の操作を行った。その結果を表３に示した。
【００８３】
【表３】
0005669637.tif 000012
【００８４】
実施例１６〜１８
メチル  α−Ｄ−グルコピラノシドに代えて、表４に示したα−ピラノシド化合物を用いた以外は実施例１２と同様の操作を行った。その結果を表４に示した。
【００８５】
【表４】
0005669637.tif 000013
【００８６】
実施例１９〜２１
クロロチオノ蟻酸フェニルに代えて、表５に示したクロロチオノ蟻酸アリール化合物を用いた以外は、実施例１２と同様の操作を行った。その結果を表５に示した。
【００８７】
【表５】
0005669637.tif 000014
【００８８】
実施例２２
メチル  α−Ｄ−グルコピラノシドに代えて、メチル  α−Ｄ−キシロピラノシドを用いた以外は、実施例１２と同様の操作を行った。その結果、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシドを２９６．６ｍｇ（収率９９％）取得し、２位への選択率は８０％であった。
【００８９】
比較例１
１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジンを用いなかった以外は実施例１と同様の操作を行った。その結果、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを取得することはできなかった。
【００９０】
比較例２
ジオクチルジクロロ錫を用いなかった以外は実施例１と同様の操作を行った。その結果、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを取得することはできなかった。
【００９１】
実施例２３
アルミ箔で包んでいない３０ｍｌの茄子型フラスコ（遮光していない茄子型フラスコ）を使用した以外は実施例１２と同様の操作を行った。その結果、メチル  Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−グルコピラノシドを３１２．９ｍｇ（収率９５％）で取得し、２位への選択率は９５％であった。
【００９２】
実施例２４
メチル  α−Ｄ−グルコピラノシドに代えて、メチル  α−Ｄ−キシロピラノシドを用いた以外は、実施例２３と同様の操作を行った。その結果、メチル  ２−Ｏ−フェノキシチオカルボニル−α−Ｄ−キシロピラノシドを２８７．６ｍｇ（収率９６％）取得し、２位への選択率は７５％であった。