(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
底枠体と、
鉛直方向に対して傾斜して前記底枠体に固着される一対の横枠体と、
前記底枠体から立設され前記横枠体を支持する支持枠体と、
前記一対の横枠体を連結する連結体と、
前記横枠体の傾斜と平行する長部を有する長孔を形成して前記連結体に設けられるカバー体と、
前記長孔に対して水平方向に挿通されて前記長孔に沿って可動可能に設置されるハンドルと、
前記ハンドルに連結されるとともに前記ハンドルの可動に伴い抵抗力を生じさせる抵抗付加機構と、
前記ハンドルの可動域が形成する仮想平面上であって、前記一対の横枠体の間に配置されるとともに水平方向に対して傾斜して前記底枠体に設けられる踏板とを備えることを特徴とする健康器具。
【請求項２】
前記抵抗付加機構は、
前記カバー体内に設けられる当接ブロックに対して、前記横枠体の傾斜と平行して挿通されるロッドにおける前記当接ブロックの上端から突出する前記ロッドの一端部に第１保持体を設け、前記当接ブロックの下端から突出する前記ロッドの他端部に第２保持体を設けてなり、前記第２保持体と前記当接ブロックとの間に抵抗付加を生じさせる弾性部材を設置し、前記第１保持体と前記第２保持体のいずれか一方に前記ハンドルを連結する請求項１に記載の健康器具。
【請求項３】
前記横枠体は、調節手段を有する第１横枠体と第２横枠体とから構成される請求項１又は請求項２に記載の健康器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腕、脚部及びに腹部の筋肉に共に適用可能な多機能鍛練効果を達成する健康器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、健康維持に対する意識の高まりから、積極的に肉体トレーニングを行う者が増加しており、トレーニングマシンを使用することによって、筋肉等に負荷をかけ、筋力を増強したり、筋持久力を向上を行っている。例えば、ユーザが上肢、上半身、スクワット運動等の多岐に亘る運動を行うことができる運動装置が公知である（特許文献１参照）。
【０００３】
上記構造では、ユーザはシート部に座り且つ、ハンドルを把持して、上半身の運動を行うことができるものである。一方、スクワット及び同様の運動を行う際には、シート部背もたれ部を最初に回転させて係止し、その後に緩衝式の円筒状パッドを２つの中間アーム部分の間に配置させた構造とする。そして、中間アーム部分を把持しつつ、足を足支持体に配置し、前方に傾けながら、立ち上がり、当該アームを力抵抗器の力に抗して上方に押し、スクワット及び同様の運動を行うことができるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２２０９７８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のとおり、当該構造上において上半身の運動と、スクワット及び同様の運動とは同様の形態で行うことができないものである。また、アームを介してシート部と対向する位置にてスクワット及び同様の運動を行うことから、折り畳み構造を有するとはいえ、当該装置は大型なものとなり、設置スペースが懸念されるものであった。
【０００６】
そこで、本発明はこのような問題点を解決するものであって、簡易な構造を採用するとともに、腕、脚部並びに腹部の筋肉に共に適用可能で多機能鍛練効果を達成する健康器具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記問題点を解決するために、本発明の請求項１に記載の健康器具は、底枠体と、鉛直方向に対して傾斜して前記底枠体に固着される一対の横枠体と、前記底枠体から立設され前記横枠体を支持する支持枠体と、前記一対の横枠体を連結する連結体と、前記横枠体の傾斜と平行する長部を有する長孔を形成して前記連結体に設けられるカバー体と、前記長孔に対して水平方向に挿通されて前記長孔に沿って可動可能に設置されるハンドルと、前記ハンドルに連結されるとともに前記ハンドルの可動に伴い抵抗力を生じさせる抵抗付加機構と、前記ハンドルの可動域が形成する仮想平面上であって、前記一対の横枠体の間に配置されるとともに水平方向に対して傾斜して前記底枠体に設けられる踏板と、を備えることを特徴とするものである。
【０００８】
また、本発明の請求項２に記載の健康器具は、請求項１に記載の健康器具において、前記抵抗付加機構は、前記カバー体内に設けられる当接ブロックに対して、前記横枠体の傾斜と平行して挿通されるロッドにおける前記当接ブロックの上端から突出する前記ロッドの一端部に第１保持体を設け、前記当接ブロックの下端から突出する前記ロッドの他端部に第２保持体を設けてなり、前記第２保持体と前記当接ブロックとの間に抵抗付加を生じさせる弾性部材を設置し、前記第１保持体と前記第２保持体のいずれか一方に前記ハンドルを連結するものである。
【０００９】
また、本発明の請求項３に記載の健康器具は、請求項１又は請求項２に記載の健康器具において、前記横枠体は、調節手段を有する第１横枠体と第２横枠体とから構成されるものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の健康器具では、使用時にユーザの全身を傾斜させた姿勢とし、傾斜方向に沿うようにして上方へハンドルを可動させ、抵抗付加機構により弾性抵抗を生じさせて各種筋肉の鍛錬を行うので、傾斜姿勢の全身を両腕で支持し自重を付加させた状態で鍛錬を行うことができる。これにより、自重を両腕で支持する際に使用する腕、腹筋、背筋等をより積極的に鍛錬することができる。
【００１１】
また、横枠体は調節手段を有するので、ハンドルから踏板までの距離を調節することで、鍛錬方法を変更することができ、各種脚部の筋肉も鍛錬することができる。これにより、各種の鍛錬における同器具の設置スペースの問題を解消することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施例における健康器具の斜視図である。
【図２】本発明の実施例における健康器具のハンドルを持ち上げる前の使用状態を示す側面図である。
【図３】本発明の実施例における健康器具のハンドルを持ち上げた後の使用状態を示す側面図である。
【図４】本発明の実施例における健康器具の図２のα部拡大図である。
【図５】本発明の実施例における健康器具の図３のβ部拡大図である。
【図６】本発明の実施例における健康器具の抵抗付加機構の拡大平面図である。
【図７】本発明の実施例における健康器具の抵抗付加機構の一部省略拡大正面図である。
【図８】本発明の実施例における健康器具の別仕様の抵抗付加機構の一部省略拡大正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態における健康器具を図面に基づいて説明する。当該健康器具において、健康器具を使用するユーザの頭部側を上方とし、脚部側を下方とする。また、当該ユーザの前面方向を前方とし、背面方向を後方とする。
【実施例】
【００１４】
本発明に係る健康器具は、図１に示すように、床面に設置される底枠体１０に鉛直方向に対して傾斜させた状態で固着される横枠体２０に連結体５０を介してハンドル７０に連結される抵抗付加機構８０を備えるとともに、抵抗付加機構８０の後方であって斜め下方に床面から傾斜させた踏板９０を備え、ユーザが傾斜姿勢状態で腕、脚部並びに腹部等の各種筋肉を鍛錬することができるものである。当該健康器具は、軽量化を図る為、各枠体等の材質にはアルミフレームが採用され、各枠体等の角部には緩衝材（図示しない）を設けることが望ましい。
【００１５】
底枠体１０は、ユーザが進入できる所定幅を有して左右底枠体１１が配置され、当該左右底枠体１１の前後端部に前方底枠体１２と後方底枠体１３が固着されて、略長形状となる。前方底枠体１２、後方底枠体１３の両端部を左右底枠体１１から突出させることで底枠体１０の安定性を向上させることもできる。
【００１６】
横枠体２０は、鉛直方向に対して傾斜させた状態で底枠体１０に固着されるとともに、底枠体１０から立設される一対の支持枠体３０により、傾斜状態が支持されてなる。本実施例において、床面に対する傾斜角度は例えば６４度とされる。傾斜角度については後述する。また、支持枠体３０には、補強の為の補強片４０が固着される。横枠体２０の上方端部は、連結体５０によって連結される。
【００１７】
横枠体２０は、第１横枠体２１と第２横枠体２２とから構成される。第１横枠体２１と第２横枠体２２には、長手方向に夫々対応する複数個の調節孔２３が設けられており、第１横枠体２１の内部に収納される第２横枠体２２はネジ等の固着手段２４によって固着される。調節孔２３は、例えば２．５ｃｍ刻みで設けられる。これにより、第２横枠体２２の設置位置を調節することで、横枠体２０の全長を適宜変更することができる。
【００１８】
連結体５０には、図６に示すように、平面視が略コ字状に形成され、内部空間を有するカバー体６０が設けられる。カバー体６０の両側面には、長孔６１が形成される。長孔６１は、長部が横枠体２０の傾斜と平行になるようにして形成される。長孔６１には、ハンドル７０が水平方向に挿通され、当該ハンドル７０は長孔６１に沿って可動可能となる。また、図２から図６に示すように、ハンドル７０には、抵抗付加機構８０が連結される。
【００１９】
抵抗付加機構８０は、ハンドル７０の可動に伴い弾性抵抗を生じさせるものである。具体的には、図４から図７に示すようにして、カバー体６０の内側に固着される当接ブロック８１に対して、スリーブ８２を有するロッド８３を挿通可能に設置する。ロッド８３は、横枠体２０の傾斜と平行になるようにして挿通される。
【００２０】
ロッド８３の上端部は、当接ブロック８１の上方から突出した状態でハンドル７０の略中央部に設置される第１保持体８４が固着される。一方、ロッド８３の下端部は、当接ブロック８１の下方から突出した状態でネジ等の固着手段によりロッド８３の径より大きい第２保持体８５が固着される。
【００２１】
そして、当接ブロック８１と第２保持体８５との間には、ロッド８３の軸線方向に沿って弾性変形する弾性部材８６が設けられる。このとき、弾性部材８６の付勢により、ハンドル７０は長孔６１の下方側に位置した状態となる。
【００２２】
本実施例においては、弾性部材８６はバネを採用するが、これに限られることなく、オイルダンパー、合成ゴム、弾性を有する合成樹脂等を採用することができるのは勿論である。弾性抵抗についても、適宜変更できるのは同様である。
【００２３】
すなわち、本実施例においては、当接ブロック８１と第２保持体８５との間に弾性部材８６を設け、ハンドル７０を長孔６１に沿って斜め上方に可動させることで、弾性部材８６を圧縮し弾性抵抗を生じさせることができる構造であればよい趣旨である。例えば、第１保持体８４は、ハンドル７０と一体に設けることもできるし、第２保持体８５はロッド８３と一体に設けることもできるし、更に当接ブロック８１はカバー体６０と一体に設けることもでき、これらに限られるものではない。
【００２４】
踏板９０は、図１から図３に示すように、抵抗付加機構８０の斜め下後方に床面から傾斜させて設けられる。具体的には、ハンドル７０の可動域が形成する仮想平面上に踏板９０が位置するようにして底枠体１０に設置される。当該傾斜においては、踏板９０の平面と横枠体２０とのなす角度が１００度前後となることが望ましい。これにより、脚部が後方に滑る虞がなくなり、ユーザは適度な傾斜姿勢を保持することができる。また、踏板９０の前方端部には、当接枠体９１が設けられる。
【００２５】
このようにして構成される健康器具は、以下のようにしてユーザにより使用される。まず、腕、腹筋、背筋を鍛錬する方法について示す。図２に示すように、ハンドル７０を把持した状態で踏板９０に両脚部を置くと、ユーザの全身は傾斜した姿勢となる。このとき、ユーザの両肘、両膝が伸びきっていない姿勢を確保する必要がある。ユーザに対してハンドル７０の位置が好ましくないときは、調節手段によって横枠体２０の全長を調節する。
【００２６】
そして、ハンドル７０を長孔６１に沿って斜め上方に可動させると、弾性部材８６が圧縮され、弾性抵抗を生じる。当該状態において、ユーザは傾斜姿勢の全身を両腕で支持し、自重を付加させた状態で更に弾性抵抗が付加されるので、腕、腹筋、背筋を鍛錬することができる。
【００２７】
次に、ふくらはぎ等の各種脚部の筋肉も同時に鍛錬する方法を示す。上記と相違して、ユーザの両肘、両膝が伸びきった姿勢を確保する必要がある。ユーザに対してハンドル７０の位置が好ましくないときは、同様にして横枠体２０の全長を調節する。同状態からハンドル７０を可動させるには、ユーザはつま先で踏板９０を蹴り上げなければならない。すなわち、ユーザは背伸びをした状態となる。当該状態においては、上記手、腕、腹筋、背筋に加えて各種脚部の筋肉も鍛錬することができる。
【００２８】
また、床面に対する横枠体２０における傾斜角度を更に小さく設定すれば、更に自重を付加させた状態で鍛錬することができる。更に、弾性抵抗を調節することで、ユーザに適した状況で各種筋肉の鍛錬を行うことができる。
【００２９】
以上、説明した本発明に係る健康器具によれば、横枠体２０を傾斜させるという簡易な構造を採用し、使用時にユーザの全身を傾斜させた姿勢とし、傾斜方向に沿うようにして上方へハンドル７０を可動させ、抵抗付加機構８０により弾性抵抗を生じさせて各種筋肉の鍛錬を行うので、傾斜姿勢の全身を両腕で支持し自重を付加させた状態で鍛錬を行うことができる。これにより、自重を両腕で支持する際に使用する腹筋、背筋等をより積極的に鍛錬することができる。
【００３０】
また、横枠体に設けられる調節手段により、同器具の形態を大きく変更することなく、各種筋肉を鍛錬することができるので、設置スペースの問題を解消することができる。
【００３１】
当該発明は、上述の実施形態の構成に限定されるものではなく、形状、寸法、材質等を適宜変更して実施することが可能である。また、一部構成を省略することができるし、一部抽出した構成とすることができるのは勿論である。
【００３２】
例えば、図８に示すようにして、ハンドル７０の取付位置について第１保持体８４と第２保持体８５の配置を置換した構造とすることもできる。具体的には、カバー体６０の内側に固着される当接ブロック８１に対して、スリーブ８２を有するロッド８３を挿通可能に設置する。ロッド８３の上端部には、当接ブロック８１の上方から突出した状態でネジ等の固着手段によりロッド８３の径より大きい第１保持体８４を固着する。一方、ロッド８３の下端部には、当接ブロック８１の下方から突出した状態でハンドル７０の略中央部に設置される第２保持体８５を固着する。
【００３３】
そして、当接ブロック８１と第２保持体８５との間に、ロッド８３の軸線方向に沿って弾性変形する弾性部材８６を設ける。これにより、ハンドル７０を長孔６１に沿って斜め上方に可動させることで、弾性部材８６を圧縮し弾性抵抗を生じさせることができるので、上記実施例と同様の抵抗付加機構とすることができる。
【符号の説明】
【００３４】
１０    底枠体
２０    横枠体
２１    第１横枠体
２２    第２横枠体
２３    調節孔
３０    支持枠体
５０    連結体
６０    カバー体
６１    長孔
７０    ハンドル
８０    抵抗付加機構
８１    当接ブロック
８３    ロッド
８４    第１保持体
８５    第２保持体
８６    弾性部材
９０    踏板
【図１】
0005688663.tif 000002
【図２】
0005688663.tif 000003
【図３】
0005688663.tif 000004
【図４】
0005688663.tif 000005
【図５】
0005688663.tif 000006
【図６】
0005688663.tif 000007
【図７】
0005688663.tif 000008
【図８】
0005688663.tif 000009