(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）に示される構造であることを特徴とする、有機化合物。
【化１】
0005713686.tif 000031
（式（１）において、Ｒ1及びＲ10又はＲ2及びＲ9のいずれか一方は、それぞれアリール基、ピリミジル基及びピラジル基から選ばれる置換基を表し、他方はいずれも水素原子である。尚、当該アリール基、当該ピリミジル基及び当該ピラジル基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。式（１）において、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6乃至Ｒ8及びＲ11乃至Ｒ20は、それぞれ水素原子、アルキル基及びアリール基から選ばれる置換基である。尚、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6乃至Ｒ8及びＲ11乃至Ｒ20のいずれかが、アリール基である場合、当該アリール基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。式（１）において、Ｒ5は、水素原子、フッ素原子、アルキル基及びアリール基から選ばれる置換基である。尚、Ｒ5が、アリール基である場合、当該アリール基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。）
【請求項２】
前記Ｒ1及び前記Ｒ10又は前記Ｒ2及び前記Ｒ9のいずれか一方が、炭素数１乃至４のアルキル基を有してもよいアリール基、ピリミジル基及びピラジル基であって他方はいずれも水素原子であり、
前記Ｒ3乃至Ｒ8及び前記Ｒ11乃至Ｒ20のいずれかが、炭素数１乃至４のアルキル基を有してもよいアリール基であることを特徴とする、請求項１に記載の有機化合物。
【請求項３】
Ｒ2及びＲ9が、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子を有してもよいアリール基であり、Ｒ1、Ｒ3乃至Ｒ8及びＲ10乃至Ｒ20が水素原子であることを特徴とする、請求項１に記載の有機化合物。
【請求項４】
分子構造中にターシャリーブチル基を２つ以上有することを特徴とする、請求項１乃至
３のいずれか一項に記載の有機化合物。
【請求項５】
陽極と陰極と、
前記陽極と前記陰極との間に配置される有機化合物層と、を有する有機発光素子であって、
前記有機化合物層の少なくとも一層に、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の有機化合物が含まれることを特徴とする、有機発光素子。
【請求項６】
前記有機化合物が、発光層に含まれることを特徴とする、請求項５に記載の有機発光素
子。
【請求項７】
黄色発光することを特徴とする、請求項６に記載の有機発光素子。
【請求項８】
複数の画素を有する表示装置であって、
前記複数の画素が、請求項５乃至７のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に電気接続されるＴＦＴ素子と、をそれぞれ有することを特徴とする、表示装置。
【請求項９】
画像情報を入力するための入力部と、画像を出力するための表示部と、を有する画像入力装置であって、
前記表示部が複数の画素を有し、
前記複数の画素が、請求項５乃至７のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に電気接続されるＴＦＴ素子と、をそれぞれ有することを特徴とする、画像入力装置。
【請求項１０】
請求項５乃至７のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする、照明
装置。
【請求項１１】
露光光源を有する電子写真方式の画像形成装置であって、
前記露光光源が、請求項５乃至７のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする、画像形成装置。
【請求項１２】
電子写真方式の画像形成装置に設けられる露光光源であって、
前記露光光源は、請求項５乃至７のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする、露光光源。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機化合物、並びにこれを用いた有機発光素子及び画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子（有機エレクトロルミネッセンス素子、有機ＥＬ素子）は、一対の電極とこれら電極間に配置される有機化合物層とを有する電子素子である。これら一対の電極から電子及び正孔を注入することにより、有機化合物層中の発光性有機化合物の励起子を生成し、該励起子が基底状態に戻る際に、有機発光素子は光を放出する。
【０００３】
有機発光素子の最近の進歩は著しく、その特徴として、低駆動電圧、多様な発光波長、高速応答性、発光デバイスの薄型化・軽量化が可能であることが挙げられる。
【０００４】
ところで、現在までに発光性の有機化合物の創出が盛んに行われている。高性能の有機発光素子を提供するにあたり、発光特性の優れた化合物の創出が重要であるからである。
【０００５】
これまでに創出された化合物として、例えば、特許文献１にて提案されている下記化合物１−Ａがある。この化合物は下記に示すｆｌｕｏｒａｎｔｈｅｎｏ［８，９−ｋ］ｆｌｕｏｒａｎｔｈｅｎｅを基本骨格として有している。尚、この骨格自体の発光は青発光である。
【０００６】
【化１】
0005713686.tif 000002
【０００７】
また特許文献２では、下記化合物１−Ｂが提案されている。一方、特許文献３では下記化合物１−Ｃが提案されている。尚、下記化合物１−Ｂは、有機ＴＦＴ用材料として開示されている。
【０００８】
【化２】
0005713686.tif 000003
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平１１−４０３６０号公報
【特許文献２】特開２００９−３０２４７０号公報
【特許文献３】特開平１０−３３０２９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかし化合物１−Ｃは、発光強度は強いものの、分子の平面性及び対称性が高いために、分子間相互作用が大きい。従って、昇華性が悪い。
【００１１】
ところで有機発光素子において、材料自身の発光量子収率が同じであっても、発光輝度は波長に依存することが知られている。これは、視感度が発光波長に依存するためである。ここで最も視感度が高い波長は５５５ｎｍである。
【００１２】
従って、高効率な有機発光素子を得るためには５５５ｎｍ付近（黄色領域）に最大発光波長を有する材料が必要となるが、その開発はまだ十分ではない。
【００１３】
また特許文献１乃至３にて提案されている基本骨格を有する化合物の内、黄色領域の発光を有し、発光効率が良好でかつ昇華性のよい化合物はない。
【００１４】
本発明は、上記課題を解決するためになされるものであり、その目的は、基本骨格自体で黄色領域の発光波長を有し、発光効率が高く、昇華性の良好な有機化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の有機化合物は、下記一般式（１）に示される構造であることを特徴とする。
【００１６】
【化３】
0005713686.tif 000004
（式（１）において、Ｒ1及びＲ10又はＲ2及びＲ9のいずれか一方は、それぞれアリール基、ピリミジル基及びピラジル基から選ばれる置換基を表し、他方はいずれも水素原子である。尚、当該アリール基、当該ピリミジル基及び当該ピラジル基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。式（１）において、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6乃至Ｒ8及びＲ11乃至Ｒ20は、それぞれ水素原子、アルキル基及びアリール基から選ばれる置換基である。尚、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ6乃至Ｒ8及びＲ11乃至Ｒ20のいずれかが、アリール基である場合、当該アリール基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。式（１）において、Ｒ5は、水素原子、フッ素原子、アルキル基及びアリール基から選ばれる置換基である。尚、Ｒ5が、アリール基である場合、当該アリール基は、アルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基又はハロゲン原子をさらに有してもよい。）
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、基本骨格自体で黄色領域の発光波長を有し、発光効率が高く、昇華性の良好な有機化合物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の有機発光素子と、この有機発光素子に電気接続するスイッチング素子の一例であるＴＦＴ素子と、を有する表示装置の例を示す断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
まず本発明に係る有機化合物について説明する。本発明に係る有機化合物は、下記一般式（１）に示される構造である有機化合物である。
【００２０】
【化４】
0005713686.tif 000005
【００２１】
式（１）において、Ｒ1乃至Ｒ20は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基及び置換あるいは無置換のアリールオキシ基から選ばれる置換基である。本発明において、好ましくは、式（１）中の、Ｒ1乃至Ｒ20は、それぞれ水素原子及び置換あるいは無置換のアリール基から選ばれる置換基である態様である。本発明において、特に好ましくは、Ｒ2及びＲ9が、置換あるいは無置換のアリール基であり、Ｒ1、Ｒ3乃至Ｒ8及びＲ10乃至Ｒ20が水素原子である態様である。
【００２２】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるハロゲン原子として、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２３】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるアルキル基として、メチル基、エチル基、ノルマルプロピル基、イソプロピル基、ノルマルブチル基、ターシャリーブチル基、セカンダリブチル基、オクチル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。この中でも、排除体積の大きいターシャリーブチル基が、昇華性の観点から好ましく、分子構造中に２つ以上のターシャリーブチル基を有するのがより好ましい。ただし、これはＲ1乃至Ｒ20のうちの２つ以上がターシャリーブチル基であることのみを意味するのではない。Ｒ1乃至Ｒ20で表される置換基に導入されるターシャリーブチル基を含めて２つ以上有するのが好ましい、という意味である。
【００２４】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるアルコキシ基として、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、ベンジルオキシ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２５】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるアミノ基として、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、アニリノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジナフチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフルオレニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−トリルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジトリルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアニソリルアミノ基、Ｎ−メシチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメシチルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−ターシャリブチルフェニル）アミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−トリフルオロメチルフェニル）アミノ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２６】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるアリール基として、フェニル基、ナフチル基、インデニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２７】
Ｒ1乃至Ｒ20で表される複素環基として、ピリジル基、ピリミジル基、ピラジル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、カルバゾリル基、アクリジニル基、フェナントロリル基、ジベンゾチオフェニル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２８】
Ｒ1乃至Ｒ20で表されるアリールオキシ基として、フェノキシ基、４−ターシャルブチルフェノキシ基、チエニルオキシ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００２９】
上記アルキル基、アルコキシ基、アミノ基、アリール基、複素環基及びアリールオキシ基が有する置換基として、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ターシャリーブチル基等のアルキル基、ベンジル基等のアラルキル基、フェニル基、ビフェニル基等のアリール基、ピリジル基、ピロリル基等の複素環基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基等のアミノ基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子、シアノ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００３０】
次に、本発明に係る有機化合物の合成方法について説明する。本発明に係る有機化合物は、例えば、下記に示される合成スキームに従って合成される。
【００３１】
【化５】
0005713686.tif 000006
【００３２】
このように、本発明に係る有機化合物は、Ｄ１（あるいはその誘導体）又はＤ５（あるいはその誘導体）を出発物質として合成される。
【００３３】
ここで合成ルート１を利用する場合、化合物Ｄ１、Ｄ２、Ｄ４に適宜置換基を導入することにより、式（１）中のＲ1乃至Ｒ20のいずれかが水素原子から所定の置換基に置換されることになる。ここで導入する置換基としては、アルキル基、ハロゲン原子、フェニル基等が挙げられる。また合成ルート２を利用する場合、化合物Ｄ２、Ｄ５、Ｄ６に適宜置換基を導入することにより、式（１）中のＲ1乃至Ｒ20のいずれかが水素原子から所定の置換基に置換されることになる。
【００３４】
また上記合成スキームにおいて、Ｄ１乃至Ｄ６をそれぞれ変えることで種々の有機化合物を合成することができる。その具体例を原料であるＤ１乃至Ｄ６と共に下記表１に示す。
【００３５】
【表１】
0005713686.tif 000007
【００３６】
次に、本発明に係る有機化合物の特徴を説明する。
【００３７】
本発明者は、式（１）に示される有機化合物を発明するに当たり、基本骨格それ自体に注目した。具体的には、基本骨格のみの分子が有する発光波長が所望の発光波長領域に収まるものを提供することを試みた。
【００３８】
ところで所望の発光波長を得るために、基本骨格に特定の置換基を設けて化合物自体の発光波長を調節する方法が知られている。ただしこの方法では、化合物自体の安定性が損なわれる場合がある。
【００３９】
本発明において所望の発光波長領域とは黄色領域のことであり、具体的には５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下である。
【００４０】
本発明に係る有機化合物の基本骨格に相当する化合物は、５３０ｎｍ〜５８０ｎｍの波長領域に最大発光波長をもつ化合物である。このため黄色発光材料となる有機化合物の基本骨格として特に好ましい。
【００４１】
次に、本発明の有機化合物に類似する構造を有する比較化合物と比較しながら、本発明に係る有機化合物の特徴を説明する。具体的には、下記式（２）、（３）、（４）にそれぞれ示される化合物と比較しながら説明する。
【００４２】
【化６】
0005713686.tif 000008
【００４３】
ここで本発明に係る有機化合物は、下記式（５）に示される基本骨格を有する化合物である。
【００４４】
【化７】
0005713686.tif 000009
【００４５】
ここで発明者らは、式（５）で示される有機化合物にフェニル基が置換された有機化合物と、式（２）、（３）、（４）の有機化合物にフェニル基が置換された化合物との物性（発光特性、昇華性）の比較を行った。結果を下記表２に示す。尚、下記表２に示される評価のうち発光波長についてはＦ４５００で測定を行って評価した。また発光量子収率については、絶対量子収率系（浜松ホトニクス製）で測定を行った。さらに昇華性は、真空度約５．０×１０-4Ｐａの条件下でサンプルを加熱した際の評価を示している。
【００４６】
【表２】
0005713686.tif 000010
【００４７】
表２において、化合物（１）は、本発明に係る有機化合物の基本骨格に含まれるペリレン環部分をナフタレン環にした化合物である。表２より、化合物（１）は発光波長（４５８ｎｍ）から青色発光を示す化合物である。しかしこの発光は、本発明で要求される発光特性（黄色発光）とは大きく異なる。
【００４８】
表２において、化合物（２）は、本発明に係る有機化合物の基本骨格に含まれる複数あるナフタレン環部分の一つがピレン環に置き換わった化合物である。表２より、化合物（２）は、本発明に係る有機化合物とは全く異なる骨格を持っているが、ほぼ同様な発光領域で発光する。また、発光量子収率も、本発明に係る有機化合物に比べ若干小さいくらいでほぼ同じ値である。しかし昇華性に関しては本発明に係る有機化合物とは明らかに異なる。即ち、本発明に係る有機化合物に比べて昇華性が明らかに低い。これは、上記ナフタレン環部分がピレン環に置き換わることで分子量が増大したからである。また分子のπ電子面が大きくなったことにより、分子間相互作用が本発明に係る有機化合物よりも強くなったからでもある。  
【００４９】
表２において、化合物（３）は、２つのナフタレン環と１つのペリレン環とを含む基本骨格を有する点から考えると、本発明に係る有機化合物の異性体といえる。表２より、化合物（３）は発光波長（５９７ｎｍ）から赤色発光を示す化合物である。しかしこの発光は、本発明で要求される発光特性（黄色発光）とは大きく異なる。また、化合物（３）は、昇華時に分解を伴うことが判明している。ここで昇華時において化合物の分解が伴うと、発光素子の駆動寿命の低下を引き起こす原因となる。このため化合物（３）は、発光素子用材料としては好ましくないといえる。
【００５０】
以上より、所望の発光波長を持ちつつ高い量子収率と高い昇華性とを併せ持つ骨格は、本発明にかかる有機化合物のみである。
【００５１】
また、本発明に係る有機化合物の基本骨格となる化合物は平面性が高い分子である。このため、薄膜状にすると分子間で重なる（スタッキングが生じる）可能性が高い。そうなると、分子本来の発光（モノマー発光）と共に分子本来の発光に対して著しく長波長化した発光（エキシマー発光）も生じるため好ましくない。これを回避するために、式（１）にて示される基本骨格に置換基を導入するのが好ましい。特に、式（１）中のＲ1、Ｒ2、Ｒ9及びＲ10のいずれかにアリール基を導入すると、導入したアリール基の面が基本骨格平面に対してより垂直に近い形に位置するので、スタッキングの防止に効果的である。
【００５２】
ところで本発明に係る有機化合物は、骨格内に２つの５員環構造を有するため、化合物のＨＯＭＯエネルギーレベルが低い。これは化合物の酸化電位が低いことを意味する。従って、本発明に係る有機化合物は酸化に対して安定である。
【００５３】
また本発明に係る有機化合物は、基本骨格に窒素原子等のヘテロ原子を有していない。このことも化合物自体の酸化電位が低いことに寄与するものであり、本発明に係る有機化合物が酸化に対して安定であることを示す理由の一つである。
【００５４】
本発明に係る有機化合物の基本骨格は、ＨＯＭＯエネルギーレベルが低い骨格である。即ち、本発明に係る有機化合物の基本骨格は、ＬＵＭＯエネルギーレベルも低い骨格である。
【００５５】
ところで本発明に係る有機化合物に含まれる基本骨格に、発光波長を長波長化する置換基を導入することで本発明に係る有機化合物を赤色の発光材料とすることもできる。置換基の導入により発光波長が長波長化した材料についても基本骨格自体が本発明に係る有機化合物と同一であるので、酸化に対して安定である。ここで発光波長を長波長化する置換基としては、トリアリールアミンに由来する置換基やアントラセンに由来する置換基等が挙げられる。
【００５６】
上記一般式（１）における化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。尚、以下に列挙される具体例のうち、ＸＸ−１、ＸＸ−２、ＸＸ−４乃至ＸＸ−１０、ＸＸ−１３乃至ＸＸ−１６、ＸＹ−１乃至ＸＹ−８、ＺＺ−１及びＺＺ−４は、本発明に該当する。
【００５７】
【化８】
0005713686.tif 000011
【００５８】
【化９】
0005713686.tif 000012
【００５９】
【化１０】
0005713686.tif 000013
【００６０】
【化１１】
0005713686.tif 000014
【００６１】
上記例示化合物のうちＸＸ群及びＸＹ群に属する化合物は分子全体が炭化水素のみで構成されている。炭化水素のみで構成される化合物は、一般的にＨＯＭＯエネルギーレベルが低い。従って、ＸＸ群及びＸＹ群に属する化合物は酸化電位が低い、即ち、酸化に対して安定である有機化合物であることを意味する。
【００６２】
従って、本発明に係る有機化合物のうち、炭化水素のみで構成されている有機化合物、即ち、ＸＸ群、ＸＹ群に属する化合物は、分子の安定性が高いので好ましい。
【００６３】
一方、上記例示化合物のうち、ＺＺ群に属するものは置換基がヘテロ原子を含んでいる。この場合、分子自体の酸化電位が大きく変化する。あるいは分子間相互作用が変化する。また置換基がヘテロ原子を含む場合、最大発光波長を長波長化させることができる。さらに置換基がヘテロ原子を含んでいるＺＺ群の有機化合物は、電子輸送性やホール輸送性、ホールトラップ型発光材料として有用である。またＺＺ群に属する有機化合物は、１００％の高濃度で使用することもできる。
【００６４】
以上のように例示化合物をＸＸ群、ＸＹ群及びＺＺ群として挙げた。これら有機化合物は、基本骨格自体で黄色発光するものである。また本発明に係る有機化合物の基本骨格に置換基を適宜設けることにより、発光色が黄色からさらに長波長化した発光、具体的には赤色になり得る。
【００６５】
次に、本発明の有機発光素子について説明する。
【００６６】
本発明の有機発光素子は、一対の電極である陽極と陰極と、これら電極間に配置される有機化合物層と、を少なくとも有する。本発明の有機発光素子において、有機化合物層は発光層を有していれば単層であってもよいし複数層からなる積層体であってもよい。
【００６７】
ここで有機化合物層が複数層からなる積層体である場合、有機化合物層は、発光層の他に、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等を有してもよい。また発光層は、単層であってもよいし、複数の層からなる積層体であってもよい。
【００６８】
本発明の有機発光素子において、素子を構成する有機化合物層のうち少なくとも一層には本発明に係る有機化合物が含まれている。具体的には、本発明に係る有機化合物は、上述した発光層、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等のいずれかに含まれている。本発明の係る有機化合物は、好ましくは、発光層に含まれる。特に、黄色発光素子のゲスト材料として用いられることが好ましい。
【００６９】
本発明の有機発光素子において、本発明に係る有機化合物が発光層に含まれる場合、発光層は、本発明に係る有機化合物のみからなる層であってもよいし、本発明に係る有機化合物と他の化合物とからなる層であってもよい。ここで、発光層が本発明に係る有機化合物と他の化合物とからなる層である場合、本発明に係る有機化合物は、発光層のホストとして使用してもよいし、ゲストとして使用してもよい。また発光層に含まれ得るアシスト材料として使用してもよい。
【００７０】
ここでホストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比が最も大きい化合物である。またゲストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さい化合物であって、主たる発光を担う化合物である。またアシスト材料とは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さく、ゲストの発光を補助する化合物である。尚、アシスト材料は、第２のホストとも呼ばれている。
【００７１】
ここで、本発明に係る有機化合物を発光層のゲストとして用いる場合、ゲストの濃度は、発光層全体に対して０．０１重量％以上２０重量％以下であることが好ましく、０．２重量％以上５重量％以下であることがより好ましい。ここで本発明に係る有機化合物を発光層のゲストとして用いて、本発明に係る有機化合物を発光させることで黄色発光する有機発光素子を提供することができる。
【００７２】
また本発明に係る有機化合物を発光層のゲストとして用いる際には、本発明に係る有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料（ＬＵＭＯが真空準位により近い材料）をホストとして用いることが好ましい。というのも本発明に係る有機化合物はＬＵＭＯが低いため、本発明に係る有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料をホストにすることで、発光層のホストに供給される電子を本発明に係る有機化合物がより良好に受領することができるからである。
【００７３】
一方で、本発明に係る有機化合物は赤色発光層のホストとしても用いることができる。
【００７４】
本発明者らは種々の検討を行い、本発明に係る有機化合物を、発光層のホスト又はゲストとして、特に、発光層のゲストとして用いると、高効率で高輝度な光出力を有し、かつ極めて耐久性が高い素子が得られることを見出した。この詳細については、後述する実施例で詳しく説明する。
【００７５】
一方で、本発明に係る有機化合物は、本発明の有機発光素子を構成する発光層以外の有機化合物層の構成材料として使用することができる。具体的には、電子輸送層、電子注入層、ホール輸送層、ホール注入層、ホールブロッキング層等の構成材料として用いてもよい。この場合、有機発光素子の発光色は赤に限られない。より具体的には白色でもよいし、中間色でもよい。
【００７６】
ここで、本発明に係る有機化合物以外にも、必要に応じて従来公知の低分子系及び高分子系のホール注入性化合物あるいはホール輸送性化合物、ホストとなる化合物、発光性化合物、電子注入性化合物あるいは電子輸送性化合物等を一緒に使用することができる。
【００７７】
以下にこれらの化合物例を挙げる。
【００７８】
ホール注入性化合物、ホール輸送性化合物としては、ホール移動度が高い材料であることが好ましい。正孔注入性能あるいは正孔輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００７９】
ホストとしては、具体的には、下記表３に示される化合物が挙げられる。
【００８０】
【表３】
0005713686.tif 000015
【００８１】
ただし本発明はこれらに限定されるものではない。表３で示されている化合物の誘導体である化合物もホストとして使用することができる。またそれ以外にも、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、カルバゾール誘導体、キノキサリン誘導体、キノリン誘導体等）、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機亜鉛錯体、及びトリフェニルアミン誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００８２】
電子注入性化合物、電子輸送性化合物としては、ホール注入性化合物、ホール輸送性化合物のホール移動度とのバランス等を考慮した上で適宜選択される。電子注入性能あるいは電子輸送性能を有する化合物としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００８３】
陽極の構成材料としては、仕事関数がなるべく大きいものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体あるいはこれら金属単体を複数組み合わせてなる合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物である。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーでもよい。これらの電極物質は１種類を単独で使用してもよいし複数種を併用して使用してもよい。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【００８４】
一方、陰極の構成材料としては、仕事関数が小さいものがよい。例えば、リチウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体が挙げられる。あるいはこれら金属単体を複数組み合わせた合金も使用することができる。例えば、マグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム等が使用できる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は１種類を単独で使用してもよいし、複数種を併用して使用してもよい。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【００８５】
本発明の有機発光素子において、本発明に係る有機化合物を含有する層及びその他の有機化合物からなる層は、以下に示す方法により形成される。一般には真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマあるいは、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により薄膜を形成する。ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で成膜する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。
【００８６】
上記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。
【００８７】
本発明の有機発光素子は、表示装置や照明装置の構成部材として用いることができる。他にも電子写真方式の画像形成装置の露光光源や液晶表示装置のバックライト等の用途がある。
【００８８】
ここで上述の表示装置は、本発明の有機発光素子を表示部に有する。この表示部は複数の画素を有する。そしてこの画素は本発明の有機発光素子と、発光輝度を制御するためのスイッチング素子の一例であるＴＦＴ素子とを有し、この有機発光素子の陽極又は陰極とＴＦＴ素子のドレイン電極又はソース電極とが電気接続されている。ここで表示装置は、ＰＣ等の画像表示装置として用いることができる。
【００８９】
表示装置は、エリアＣＣＤ、リニアＣＣＤ、メモリーカード等からの画像情報を入力する入力部を有し、入力された画像を表示部に出力する画像入力装置でもよい。また、撮像装置やインクジェットプリンタが有する表示部として、外部から入力された画像情報を表示する画像出力機能と操作パネルとして画像への加工情報を入力する入力機能との両方を有していてもよい。また表示装置はマルチファンクションプリンタの表示部に用いられてもよい。
【００９０】
次に、本発明の有機発光素子を使用した表示装置について図１を用いて説明する。
【００９１】
図１は、本発明の有機発光素子と、この有機発光素子に電気接続するスイッチング素子の一例であるＴＦＴ素子と、を有する表示装置の例を示す断面模式図である。図１の表示装置２０は、有機発光素子とＴＦＴ素子との組み合わせが２組図示されている。構造の詳細を以下に説明する。
【００９２】
図１の表示装置２０は、ガラス等の基板１とその上部にＴＦＴ素子又は有機化合物層を保護するための防湿膜２が設けられている。また符号３は金属のゲート電極３である。符号４はゲート絶縁膜４であり、５は半導体層である。
【００９３】
ＴＦＴ素子８は半導体層５とドレイン電極６とソース電極７とを有している。ＴＦＴ素子８の上部には絶縁膜９が設けられている。コンタクトホール１０を介して有機発光素子の陽極１１とソース電極７とが接続されている。表示装置はこの構成に限られず、陽極又は陰極のうちいずれか一方とＴＦＴ素子ソース電極又はドレイン電極のいずれか一方とが接続されていればよい。
【００９４】
尚、図１の表示装置２０において、有機化合物層１２は、単層あるいは多層の有機化合物層を１つの層の如く図示をしている。陰極１３の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層１４や第二の保護層１５が設けられている。
【００９５】
本発明の表示装置において、スイッチング素子に特に制限はなく、単結晶シリコン基板やＭＩＭ素子、ａ−Ｓｉ型の素子等を用いてもよい。
【実施例】
【００９６】
以下、実施例により本発明を説明する。ただし本発明はこれらに限定されるものではない。尚、後述する実施例のうち、実施例１乃至２２は、本発明に該当する。
【００９７】
［実施例１］例示化合物ＸＸ−１の合成
【００９８】
【化１２】
0005713686.tif 000016
【００９９】
（１）化合物Ｘ３の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ１：４．０ｇ（１３ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ２：２．８ｇ（１３ｍｍｏｌ）
エタノール：６５ｍｌ
【０１００】
次に、反応溶液を６０℃まで加熱した後、６Ｍ水酸化ナトリウム水溶液１０ｍｌを滴下した。滴下終了後、反応溶液を８０℃に加熱して、この温度（８０℃）で２時間攪拌した。次に、反応溶液を冷却した後で生じる沈殿を濾取した。次に、得られた沈殿を、水、エタノールで順次洗浄した後、８０℃で減圧加熱乾燥を行うことにより、濃緑色の固体である化合物Ｘ３を６ｇ（収率：８９％）得た。
【０１０１】
（２）化合物Ｘ５の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ３：５．０ｇ（１０ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ４：６．１ｇ（２１ｍｍｏｌ）
キシレン：１００ｍｌ
【０１０２】
次に、反応溶液を１２０℃まで加熱した後、亜硝酸イソアミル６ｇ（２１ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下した。次に、反応溶液を１４０℃に加熱して、この温度（１４０℃）で３時間攪拌した。次に、反応溶液を冷却した後、この反応溶液を減圧濃縮することで茶褐色の液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（展開溶媒；トルエン：ヘプタン＝２：３）にて精製した後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行うことにより、黄色結晶の化合物Ｘ５を４．６ｇ（収率：６５％）得た。
【０１０３】
（３）例示化合物ＸＸ−１の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ５：１．０ｇ（１．５ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ６：０．５５ｇ（２．２ｍｍｏｌ）
ＤＭＦ：２０ｍｌ
ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）：０．８４ｇ（１．５ｍｍｏｌ）
１，８―ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセ−７−エン：０．４４ｇ（２．９ｍｍｏｌ）
トリシクロヘキシルフォスフィン：０．８１ｇ（２．９ｍｍｏｌ）
【０１０４】
次に、反応溶液を１５０℃に加熱して、この温度（１５０℃）で４時間攪拌を行った。次に、反応溶液を冷却した後、この反応溶液を減圧濃縮することで赤黒色固体を得た。次に、得られた固体をカラムクロマトグラフィー（展開溶媒；トルエン：ヘプタン＝１：３）にて精製した後、クロロホルム／メタノールで再結晶することにより、暗赤色の例示化合物ＸＸ−１を２４７ｍｇ（収率：２６％）得た。
【０１０５】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて評価したところ、純度９９％以上であることを確認した。
【０１０６】
また例示化合物ＸＸ−１のトルエン溶液（１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。具体的には、日立製Ｆ−４５００を用いて、３５０ｎｍの励起波長におけるフォトルミネッセンスの測定を行った。その結果、５５０ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１０７】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
【０１０８】
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝５６３．２
【０１０９】
［実施例２］例示化合物ＸＸ−２の合成
【０１１０】
【化１３】
0005713686.tif 000017
【０１１１】
（１）化合物Ｘ８の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ７：１０ｇ（５５ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ２：１２ｇ（５５ｍｍｏｌ）
エタノール：２００ｍｌ
【０１１２】
次に、反応溶液を６０℃まで加熱した後、６Ｍ水酸化ナトリウム水溶液２０ｍｌを滴下した。滴下終了後、反応溶液を８０℃に加熱して、この温度（８０℃）で２時間攪拌した。次に、反応溶液を冷却した後で生じる沈殿を濾取した。次に、得られた沈殿を、水、エタノールで順次洗浄した後、８０℃で減圧加熱乾燥を行うことにより、濃緑色の固体である化合物Ｘ８を１８ｇ（収率：９２％）得た。
【０１１３】
（２）化合物Ｘ９の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ８：１０ｇ（２８ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ４：１７ｇ（５６ｍｍｏｌ）
キシレン：１００ｍｌ
【０１１４】
次に、反応溶液を１２０℃まで加熱した後、亜硝酸イソアミル６．６ｇ（５６ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下した。次に、反応溶液を１４０℃に加熱して、この温度（１４０℃）で３時間攪拌した。次に、反応溶液を冷却した後、この反応溶液を減圧濃縮することで茶褐色の液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（展開溶媒；トルエン：ヘプタン＝２：３）にて精製した後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行うことにより、黄色結晶の化合物Ｘ９を９．６ｇ（収率：６１％）得た。
【０１１５】
（３）例示化合物ＸＸ−２の合成
以下に示す試薬、溶媒を反応容器内に投入した。
化合物Ｘ９：２．０ｇ（３．６ｍｍｏｌ）
化合物Ｘ１０：２．０ｇ（５．３ｍｍｏｌ）
ＤＭＦ：４０ｍｌ
ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）：２．０ｇ（３．６ｍｍｏｌ）
１，８―ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセ−７−エン：１．１ｇ（７．１ｍｍｏｌ）
トリシクロヘキシルフォスフィン：２．０ｇ（７．１ｍｍｏｌ）
【０１１６】
次に、反応溶液を１５０℃に加熱して、この温度（１５０℃）で４時間攪拌を行った。次に、反応溶液を冷却した後、この反応溶液を減圧濃縮することで赤黒色固体を得た。次に、得られた固体をカラムクロマトグラフィー（展開溶媒；トルエン：ヘプタン＝１：３）にて精製した後、クロロホルム／メタノールで再結晶することにより、暗赤色の例示化合物ＸＸ−２を５８０ｍｇ（収率：２５％）得た。
【０１１７】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて測定したところ、純度９９％以上であることを確認した。
【０１１８】
また実施例１と同様の方法により、例示化合物ＸＸ−２のトルエン溶液（濃度：１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。その結果、５５０ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１１９】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝５６３．２
【０１２０】
［実施例３］例示化合物ＸＸ−５の合成
実施例２（１）において、化合物Ｘ２に代えて下記に示される化合物Ｘ１１を使用する以外は、実施例２と同様の方法で合成を行うことにより、例示化合物ＸＸ−５を得た。
【０１２１】
【化１４】
0005713686.tif 000018
【０１２２】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて測定したところ、純度９９．５％以上であることを確認した。
【０１２３】
また実施例１と同様の方法により、例示化合物ＸＸ−５のトルエン溶液（濃度：１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。尚、本実施例においては、励起波長を５００ｎｍとした。その結果、５５０ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１２４】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝８０５．３
【０１２５】
［実施例４］例示化合物ＸＸ−１０の合成
実施例２（１）において、化合物Ｘ７に代えて下記に示される化合物Ｘ１２を使用する以外は、実施例２と同様の方法で合成を行うことにより、例示化合物ＸＸ−１０を得た。
【０１２６】
【化１５】
0005713686.tif 000019
【０１２７】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて測定したところ、純度９９．５％以上であることを確認した。
【０１２８】
また実施例１と同様の方法により、例示化合物ＸＸ−１０のトルエン溶液（濃度：１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。尚、本実施例においては、励起波長を５００ｎｍとした。その結果、５５０ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１２９】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝８０５．３
【０１３０】
［実施例５］例示化合物ＸＹ−１の合成
実施例１（３）において、化合物Ｘ６の代わりに下記に示されるＸ１３を使用する以外は、実施例１と同様の方法で合成を行うことにより、例示化合物ＸＹ−１を得た。
【０１３１】
【化１６】
0005713686.tif 000020
【０１３２】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて測定したところ、純度９９．５％以上であることを確認した。
【０１３３】
また実施例１と同様の方法により、例示化合物ＸＹ−１のトルエン溶液（濃度：１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。尚、本実施例においては、励起波長を４５０ｎｍとした。その結果、５５３ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１３４】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝７６５．３
【０１３５】
［実施例６］例示化合物ＸＹ−３の合成
実施例２（１）において、化合物Ｘ２の代わりに下記に示されるＸ１４を使用する以外は、実施例２と同様の方法で合成を行うことにより、例示化合物ＸＹ−３を得た。
【０１３６】
【化１７】
0005713686.tif 000021
【０１３７】
この化合物の純度を、ＨＰＬＣを用いて測定したところ、純度９９．５％以上であることを確認した。
【０１３８】
また実施例１と同様の方法により、例示化合物ＸＹ−１のトルエン溶液（濃度：１×１０-5ｍｏｌ／Ｌ）における発光スペクトルを測定した。尚、本実施例においては、励起波長を４５０ｎｍとした。その結果、５５２ｎｍに最大強度を有する発光スペクトルを得た。
【０１３９】
また日本電子（ＪＥＯＬ）社製、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ）を用いて分子量を測定することで同定した。
ＤＡＲＴ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ：Ｍ＋Ｈ＝８７７．５
【０１４０】
［実施例７］
本実施例では、基板上に、陽極、ホール注入層、ホール輸送層、発光層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。以下に、本実施例で使用した材料の一部を示す。
【０１４１】
【化１８】
0005713686.tif 000022
【０１４２】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０１４３】
次に、１×１０-5Ｐａの真空チャンバー内における抵抗加熱による真空蒸着を行って、上記ＩＴＯ基板上に、下記表４に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ2となるようにした。
【０１４４】
【表４】
0005713686.tif 000023
【０１４５】
尚、本実施例において、Ｇ−２及びＧ−３は、いずれも表３に示されるＨ１である。即ち、本実施例の有機発光素子において、発光層は、表３中のＨ１をホストとし、例示化合物ＸＸ−１をゲストとする２成分系の層とも解釈することができる。
【０１４６】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。具体的には、電流電圧特性をヒューレッドパッカード社製・微小電流計４１４０Ｂで測定し、発光輝度は、トプコン社製ＢＭ７で測定した。測定の結果を表５に示す。
【０１４７】
［実施例８乃至１７］
実施例７において、Ｇ−２、Ｇ−３及びゲストを、表５に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例７と同様の方法により有機発光素子を作製した。得られた素子について実施例７と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表５に示す。尚、表５において、Ｇ−２として使用したＨ２、Ｈ７、Ｈ１０、Ｈ１５、Ｈ１７、Ｈ１９、Ｈ２１及びＨ２３、並びにＧ−３として使用したＨ２、Ｈ７、Ｈ１０、Ｈ１７、Ｈ１９、Ｈ２１、Ｈ２３及びＨ２４は、それぞれ表３に示されるホストである。
【０１４８】
【表５】
0005713686.tif 000024
【０１４９】
［実施例１８］
本実施例では、基板上に、陽極、ホール注入層、ホール輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。尚、本実施例で作製される有機発光素子は共振構造を有している。以下に、本実施例で使用した材料の一部を示す。
【０１５０】
【化１９】
0005713686.tif 000025
【０１５１】
まずスパッタリング法により、ガラス基板（支持体）上に、アルミニウム合金（ＡｌＮｄ）を成膜し反射性陽極を形成した。このとき反射性陽極の膜厚を１００ｎｍとした。次に、スパッタリング法により、反射性陽極上にＩＴＯを成膜し透明性陽極を形成した。このとき透明性陽極の膜厚を８０ｎｍとした。次に、この陽極の周辺にアクリル製の素子分離膜を膜厚１．５μｍで形成した後、所望のパターニング成形を行い、半径３ｍｍの開口部を設けた。次に、陽極が形成されている基板を、アセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄した。次に、ＩＰＡで煮沸洗浄してから乾燥させた。次に、この基板表面に対してＵＶ／オゾン洗浄を施した。
【０１５２】
次に、１×１０-5Ｐａの真空チャンバー内における抵抗加熱による真空蒸着を行って、上記ＩＴＯ基板上に、下記表６に示す有機化合物層を連続成膜した。
【０１５３】
【表６】
0005713686.tif 000026
【０１５４】
尚、本実施例において、Ｇ−１３及びＧ−１４は、いずれも表３に示されるＨ１０である。即ち、本実施例の有機発光素子において、発光層は、表３中のＨ１０をホストとし、例示化合物ＸＸ−１をゲストとする２成分系の層とも解釈することができる。
【０１５５】
次に、スパッタリング法により、電子注入層上に、ＩＺＯを成膜して陰極を形成した。このとき陰極の膜厚を３０ｎｍとした。最後に、窒素雰囲気下において封止を行った。
以上により、有機発光素子を作製した。
【０１５６】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。具体的には、電流電圧特性をヒューレッドパッカード社製・微小電流計４１４０Ｂで測定し、発光輝度は、トプコン社製ＢＭ７で測定した。測定の結果を表７に示す。
【０１５７】
［実施例１９乃至２０］
実施例１８において、Ｇ−１３、Ｇ−１４及びゲストを、表７に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例１８と同様の方法により有機発光素子を作製した。得られた素子について実施例１８と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表７に示す。尚、表７において、Ｇ−１３として使用したＨ６及びＨ１６、並びにＧ−１４として使用したＨ２１及びＨ２４は、それぞれ表３に示されるホストである。
【０１５８】
【表７】
0005713686.tif 000027
【０１５９】
［実施例２１］
本実施例では、基板上に、陽極、ホール輸送層、第１発光層、第２発光層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。尚、本実施例の有機発光素子は発光層が複数あるので、各発光層に含まれるゲストが個別あるいは同時に発光する態様である。以下に、本実施例で使用した材料の一部を示す。
【０１６０】
【化２０】
0005713686.tif 000028
【０１６１】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０１６２】
次に、１×１０-5Ｐａの真空チャンバー内における抵抗加熱による真空蒸着を行って、上記ＩＴＯ基板上に、下記表８に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ2となるようにした。
【０１６３】
【表８】
0005713686.tif 000029
【０１６４】
尚、本実施例において、Ｇ−２２、Ｇ−２３及びＧ−２４は、それぞれ表３に示されるＨ１０、Ｈ２３、Ｈ８である。
【０１６５】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。具体的には、電流電圧特性をヒューレッドパッカード社製・微小電流計４１４０Ｂで測定し、発光輝度は、トプコン社製ＢＭ７で測定した。測定の結果を表９に示す。
【０１６６】
［実施例２２、２３］
実施例２１において、Ｇ−２２、Ｇ−２３、Ｇ−２４及びゲストを、表９に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例２２と同様の方法により有機発光素子を作製した。得られた素子について実施例２２と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表９に示す。尚、表９において、Ｇ−２２として使用したＨ１８及びＨ２３、Ｇ−２３として使用したＨ１８及びＨ２３、並びにＧ−２４として使用したＨ４及びＨ１０は、それぞれ表３に示されるホストである。
【０１６７】
【表９】
0005713686.tif 000030
【産業上の利用可能性】
【０１６８】
以上説明したように、本発明に係る有機化合物は、高い量子収率と黄色に適した発光を有する化合物である。このため本発明に係る有機化合物を有機発光素子の構成材料として用いた場合、良好な発光特性を有する発光素子を得ることができる。
【符号の説明】
【０１６９】
８：ＴＦＴ素子、１１：陽極、１２：有機化合物層、１３：陰極
【図１】
0005713686.tif 000032