(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動輪及び遊動輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、
前記弾性体に該弾性体の周方向に間隔をあけて複数埋設された芯金と、
前記弾性体の内周部の前記周方向に隣り合う前記芯金間に形成され、前記駆動輪に設けられた左右一対の歯部がそれぞれ挿入係合される一対の係合凹部と、
前記内周部の前記周方向に隣り合う前記芯金間でかつ前記一対の係合凹部間に形成され、前記弾性体の内周側に隆起し、頂面で前記遊動輪を支持し、前記弾性体の巻き掛かけ状態における前記周方向の曲げに対する断面二次モーメントが前記周方向の端部から中間部にかけて次第に小さくなる支持部と、
を有する弾性クローラ。
【請求項２】
前記支持部は、前記頂面の前記弾性体の幅方向に沿った幅が前記周方向の端部から中央に向って漸減しながら前記幅方向に沿った断面積が減少している請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記支持部は、前記支持部の底部の前記弾性体の幅方向に沿った幅が前記周方向の端部から中央に向って漸減している請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記支持部は、前記頂面の前記係合凹部の底面を基準にした高さが前記周方向の端部から中央に向って漸減しながら前記弾性体の幅方向に沿った断面積が減少している請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記支持部は、前記頂面で転輪を支持する請求項１〜４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、農業用機械をはじめ、建設機械や土木作業用機械の走行部に無端状のゴムクローラが使用されている。この種のゴムクローラは、通常、機体側の駆動輪、遊動輪、及び転輪に巻き掛けられて用いられる。これらの駆動輪、遊動輪、及び転輪は、ゴムクローラの内周側を転動することから、ゴムクローラの内周部には補強用の芯金がクローラ周方向に一定間隔で埋設されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載のゴムクローラでは、内周部に、芯金に設けられた一対の角部をゴム被覆した一対の駆動突起がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されており、これら一対の駆動突起間を駆動輪が通過するようになっている。また、ゴムクローラの内周部には、クローラ周方向に隣り合う芯金間でかつ一対の角部間にクローラ内周側に隆起して頂面で駆動輪を支持するゴム支持部が形成されている。このゴム支持部により、駆動輪がゴム支持部の頂面から隣り合うゴム支持部の頂面へ乗り移る際の芯金との衝突による騒音や振動が抑制されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２２２１７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のゴムクローラでは、内周部に駆動輪を支持するゴム支持部を形成しているため、駆動輪や遊動輪に巻き掛かる際のクローラ周方向の曲げ（内曲げ）に対する抵抗が増加している。
【０００６】
本発明は、走行時の騒音や振動を抑制しつつ、周方向の曲げ抵抗の増加を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラは、駆動輪及び遊動輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体に該弾性体の周方向に間隔をあけて複数埋設された芯金と、前記弾性体の内周部の前記周方向に隣り合う前記芯金間に形成され、前記駆動輪に設けられた左右一対の歯部がそれぞれ挿入係合される一対の係合凹部と、前記内周部の前記周方向に隣り合う前記芯金間でかつ前記一対の係合凹部間に形成され、前記弾性体の内周側に隆起し、頂面で前記遊動輪を支持し、前記弾性体の巻き掛かけ状態における前記周方向の曲げに対する断面二次モーメントが前記周方向の端部から中間部にかけて次第に小さくなる支持部と、を有している。
【０００８】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラでは、駆動輪の左右一対の歯部が係合凹部に挿入係合した状態で、駆動輪が回転すると、駆動力が無端帯状の弾性体へ伝達されて、この弾性体が駆動輪及び遊動輪の間を循環する。このとき、遊動輪は、支持部の頂面から弾性体の周方向（以下、単に「弾性体周方向」と記載する。）に隣り合う支持部の頂面へ順次乗り移りながら、各々の支持部の頂面上を転動する。
【０００９】
ここで、上記弾性クローラでは、内周部にクローラ内周側に隆起し、頂面で遊動輪を支持する支持部を形成していることから、例えば、上記のような支持部を形成しないものと比べて、遊動輪が支持部の頂面から弾性体周方向に隣り合う支持部の頂面へ乗り移る際の、該遊動輪と芯金との衝突を回避、または、該遊動輪と芯金との衝突を和らげる（緩衝する）ことができる。これにより、走行時における騒音や振動が抑制される。
【００１０】
なお、ここで言う、遊動輪と芯金の衝突は、直接的または間接的な衝突を含むものであり、間接的な衝突とは、芯金を被覆する弾性体を介して該芯金と遊動輪とが衝突することを指す。
【００１１】
一方、上記弾性クローラでは、支持部の、弾性体の巻き掛かけ状態における弾性体周方向の曲げに対する断面二次モーメントを弾性体周方向の端部から中間部にかけて次第に小さくしていることから、例えば、支持部の上記断面二次モーメントを弾性体周方向の端部から中間部にかけて大きくしている、または、上記断面二次モーメントを一定にしているものと比べて、支持部の弾性体周方向の曲げ抵抗が減少する。これにより、上記弾性クローラの弾性体周方向の曲げ抵抗の増加が抑制される。
【００１２】
なお、ここでいう、弾性体周方向の曲げ抵抗とは、弾性体クローラが駆動輪や遊動輪に巻き掛かり、これら駆動輪や遊動輪の各々の外周に沿って曲げられるときの曲げ変形に対する抵抗を指している。
【００１３】
以上のことから、本発明の請求項１に記載の弾性クローラによれば、走行時の騒音や振動を抑制しつつ、周方向の曲げ抵抗の増加を抑制することができる。
【００１４】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記支持部は、前記頂面の前記弾性体の幅方向に沿った幅が前記周方向の端部から中央に向って漸減しながら前記幅方向に沿った断面積が減少している。
【００１５】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラでは、支持部の、曲げ応力（圧縮）が最大となる頂面において該頂面の弾性体幅方向に沿った幅を、該頂面の弾性体周方向の端部から中央に向って漸減させながら弾性体幅方向に沿った断面積を減少させていることから、支持部の弾性体周方向の曲げ抵抗をさらに減少させることができる。
【００１６】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記支持部は、前記支持部の底部の前記弾性体の幅方向に沿った幅が前記周方向の端部から中央に向って漸減している。
【００１７】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラでは、支持部の底部の前記幅方向に沿った幅が弾性体周方向の端部から中央に向って漸減していることから、支持部の弾性体周方向の曲げ抵抗を減少させることができる。
【００１８】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記支持部は、前記頂面の前記係合凹部の底面を基準にした高さが前記周方向の端部から中央に向って漸減しながら前記弾性体の幅方向に沿った断面積が減少している。
【００１９】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラでは、支持部の、曲げ応力（圧縮）が最大となる頂面において該頂面の係合凹部の底面を基準にした高さを、該頂面の弾性体周方向の端部から中央に向って漸減させながら弾性体幅方向に沿った断面積を減少させていることから、支持部の弾性体周方向の曲げ抵抗をさらに減少させることができる。
【００２０】
本発明の請求項５に記載の弾性クローラは、請求項１〜４のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記支持部は、前記頂面で転輪を支持する。
【００２１】
本発明の請求項５に記載の弾性クローラでは、支持部が頂面で転輪を支持することから、無端帯状の弾性体の内周部に転輪が転動する専用部位を形成する必要がなく、例えば、転輪が転動する専用部位が形成されるものと比べて、重量を減らすことができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明の弾性クローラは、走行時の騒音や振動を抑制しつつ、周方向の曲げ抵抗の増加を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る弾性クローラの一部断面を含む斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図３】図２の弾性クローラのＸ１−Ｘ１線断面図である。
【図４】駆動輪が転動している状態の図２の弾性クローラのＹ−Ｙ線断面図である。
【図５】遊動輪及び転輪が転動している状態の図２の弾性クローラのＹ−Ｙ線断面図である。
【図６】本発明の第１実施形態に係る弾性クローラの支持部の拡大斜視図である。
【図７】駆動輪に巻き掛かった状態の図２の弾性クローラのＸ２−Ｘ２線断面図である。
【図８】遊動輪に巻き掛かった状態の図２の弾性クローラのＸ１−Ｘ１線断面図である。
【図９】本発明の第２実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図１０】本発明の第２実施形態に係る弾性クローラの支持部の拡大斜視図である。
【図１１】本発明の第３実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図１２】図１１の弾性クローラのＸ１−Ｘ１線断面図である。
【図１３】本発明の第３実施形態に係る弾性クローラの支持部の拡大斜視図である。
【図１４】遊動輪に巻き掛かった状態の図１１の弾性クローラのＸ１−Ｘ１線断面図である。
【図１５】本発明の第４実施形態に係る弾性クローラのクローラ幅方向の中央を通る中央線に沿った側断面図である。
【図１６】本発明の第４実施形態に係る弾性クローラの支持部の拡大斜視図である。
【図１７】支持部の頂面上を転輪が転動している状態の本発明の第５実施形態に係る弾性クローラのクローラ幅方向の中央を通る中央線に沿った側断面図である。
【図１８】本発明の第１実施形態の芯金の変形例を備えた弾性クローラが駆動輪に巻き掛かった状態の図２のＸ２−Ｘ２線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係る弾性クローラについて図１〜８を用いて説明する。
【００２５】
図１に示すように、第１実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車（例えば、コンバインやトラクターなど）の駆動軸に連結される駆動輪１００と、クローラ車に回転自在に取付けられる遊動輪１０２（図５、図８参照）と、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配設されるようにクローラ車に回転自在に取り付けられる複数の転輪１０４（図５参照）に巻き掛けられて用いられるものである。
【００２６】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図２の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図２の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側（図２参照）から見た場合に直交している。
また、本実施形態では、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４に巻き掛けて環状（円環状、楕円環状、多角形環状などを含む）となったゴムクローラ１０の内周側（図３、図４の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図３、図４の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図３、図４の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
【００２７】
また、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ１０によってクローラ車の走行部としての第１実施形態に係るクローラ走行装置９０（図１参照）が構成される。
【００２８】
図１、図４に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の輪部１００Ａと、輪部１００Ａの外周側の両縁部に円周方向に一定間隔で設けられ径方向外側へ突出する左右一対の歯部１００Ｂと、を含んで構成されている。この駆動輪１００は、ゴムクローラ１０にクローラ車からの駆動力を作用させて（詳細は後述）、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２の間で循環させるものである。
【００２９】
図５、図８に示すように、遊動輪１０２は、円盤状とされ、クローラ車に回転自在に取付けられている。また、遊動輪１０２は、クローラ車側が備える図示しない油圧等の加圧機構によって駆動輪１００から離間する方向へ押圧されて、ゴムクローラ１０のテンション（張力）を保持するものである。
【００３０】
転輪１０４は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる軸部（図示省略）と、軸部の両端側に設けられ該軸部よりも大径な円盤状の一対の輪部１０４Ａと、を含んで構成されている（図５参照）。
【００３１】
上記遊動輪１０２及び転輪１０４は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環するゴムクローラ１０に対して従動回転するようになっている。
【００３２】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体１２を有している。なお、本実施形態のゴム体１２は、本発明の弾性体の一例である。また、本実施形態のゴム体１２の周方向、幅方向、内周側、外周側は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。
【００３３】
図２に示すように、ゴム体１２には、金属材料で形成された芯金２０がクローラ周方向に間隔（本実施形態では一定間隔）をあけて複数埋設されている。この芯金２０は、図２、図４に示すように、クローラ幅方向に延在し、クローラ幅方向の中央部２２の両端部からクローラ幅方向外側にそれぞれ延出する一対の翼部２４を有している。また、この芯金２０は、翼部２４の根元部分（クローラ幅方向の中央部２２側）からクローラ内周側に突出する芯金突起２６を有している。
【００３４】
また、図２に示すように、芯金２０は、クローラ幅方向の中央を通る中央線ＣＬがゴム体１２のクローラ幅方向の中央を通る中央線と一致するように配置されている。なお、本実施形態では、中央線ＣＬに向う側をクローラ幅方向内側、中央線ＣＬから離れる側をクローラ幅方向外側として説明する。
【００３５】
図３、図４に示すように、中央部２２のクローラ内周側には、一方の芯金突起２６の根元部から他方の芯金突起２６の根元部に向けて延びて両者を連結固定する突条の補強リブ２３が設けられている。この補強リブ２３により一対の芯金突起２６のクローラ周方向及びクローラ幅方向の曲げ剛性が補強されている。
【００３６】
また、補強リブ２３の頂面２３Ａ（クローラ内周側の面）は、ゴム体１２から露出している（図２、図３参照）。
【００３７】
図７に示すように、芯金突起２６は、クローラ側面視（クローラ幅方向から見て）で、先端部から根元部までの中間部分に括れ部分２６Ａが形成されている。また、図４に示すように、芯金突起２６は、先端部側が内周部１２Ａから突出している。この芯金突起２６の内周部１２Ａから突出した部分は、ゴム体１２を構成するゴム材と同様のゴム材によって被覆されて、内周部１２Ａに複数のゴム突起１４を形成している。
【００３８】
図３に示すように、ゴム突起１４は、クローラ側面視で略三角形状とされており、芯金突起２６の括れ部分２６Ａに対応した部分のゴム厚が他の部分よりも肉厚とされている（図７参照）。本実施形態では、ゴム突起１４の括れ部分２６Ａに対応した肉厚部分に駆動輪１００の歯部１００Ｂの根元側が当接するようになっている。
【００３９】
なお、本実施形態では、図４〜図７に示すように、駆動輪１００及び遊動輪１０２は、ゴム突起１４によってガイドされながら一対のゴム突起１４間を通過し、転輪１０４の一対の輪部１０４Ａは、一対のゴム突起１４を跨いでクローラ幅方向両外側をそれぞれ通過するようになっている。
【００４０】
図２、図４、図７に示すように、ゴム体１２の内周部１２Ａには、クローラ周方向に隣り合う芯金２０間に前述の駆動輪１００の左右一対の歯部１００Ｂがそれぞれ挿入係合される一対の係合凹部２８が形成されている。具体的には、係合凹部２８は、クローラ周方向に隣り合うゴム突起１４間に形成されたクローラ外周側へ窪む窪みである。図７に示すクローラ側断面図で逆台形状とされている。
【００４１】
また、図７に示すように、係合凹部２８のクローラ周方向の凹壁面２８Ａは、ゴム突起１４のクローラ周方向の傾斜壁面１４Ａと連続するように傾斜している。この構成により、走行時において、係合凹部２８に対する駆動輪１００の歯部１００Ｂの抜き差しがスムーズに行なわれる。
【００４２】
図２、図７に示すように、係合凹部２８の凹壁面２８Ａと凹底面２８Ｂとの境界部分には、クローラ幅方向に延びる横溝２９が形成されている。この横溝２９は、クローラ側面視で、略半円状となっている。この横溝２９により、凹壁面２８Ａに駆動輪１００の歯部１００Ｂの先端側が当接して駆動力が入力されることで生じる凹壁面２８Ａと凹底面２８Ｂとの境界部分の歪が抑制される。
【００４３】
図２に示すように、ゴム体１２の内周部１２Ａには、クローラ周方向に隣り合う芯金２０間でかつ一対の係合凹部２８間にクローラ内周側に隆起したブロック状の支持部３０が形成されている。この支持部３０の頂面３０Ａは、図５に示すクローラ幅方向に沿った断面において、補強リブ２３の頂面２３Ａよりもクローラ内周側に位置している。
【００４４】
図８に示すように、支持部３０の頂面３０Ａは、遊動輪１０２の外周面１０２Ａと接触して該遊動輪１０２を支持するものであり、図３及び図４に示すように平坦状とされている。
【００４５】
また、本実施形態では、図４、図７に示すように、支持部３０の頂面３０Ａは、駆動輪１００の輪部１００Ａの外周面１００Ｃと接触して該駆動輪１００を支持している。このとき、歯部１００Ｂの先端部（外周側の先端部）は、係合凹部２８の凹底面２８Ｂから離間している（浮いている）が、本発明はこの構成に限定されず、歯部１００Ｂの先端部が係合凹部２８の凹底面２８Ｂに接触していてもよい。
【００４６】
なお、本発明に係るその他の実施形態では、歯部１００Ｂの先端部が係合凹部２８の凹底面２８Ｂに接触して駆動輪１００を支持し、代わりに輪部１００Ａの外周面１００Ｃが支持部３０の頂面３０Ａから離間している（浮いている）構成としてもよい。
【００４７】
また、支持部３０の頂面３０Ａと補強リブ２３の頂面２３Ａとのクローラ内外方向の高低差は、頂面３０Ａが駆動輪１００又は遊動輪１０２からの荷重を受けて支持部３０が圧縮弾性変形した場合においても、ゼロとならないように設定されている。
【００４８】
図２に示すように、頂面３０Ａのクローラ周方向の長さＬ１は、芯金２０の配置間隔（ピッチ）Ｐの半分よりも大きく設定されている。この構成により、例えば、頂面３０Ａの長さＬ１がピッチＰの半分以下に設定されているものと比べて、遊動輪１０２及び遊動輪１０２が支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ乗り移る際の、遊動輪１０２の下方（クローラ外周側）への落ち込みが抑制されて、駆動輪１００及び遊動輪１０２の上下動が抑制される。
【００４９】
図２、図６に示すように、支持部３０は、ゴム体１２（ゴムクローラ１０）の巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げに対する断面二次モーメントが頂面３０Ａのクローラ周方向の端部３０Ｂから中間部（クローラ周方向の一方の端部３０Ｂと他方の端部３０Ｂとの間の中間部分）にかけて次第に小さくなっている。具体的には、図６に示すように、支持部３０は、頂面３０Ａのクローラ幅方向に沿った幅が端部３０Ｂから中央３０Ｃに向って漸減しながら断面積が減少しており、断面二次モーメントがクローラ周方向の端部３０Ｂから中央３０Ｃに向けて次第に小さくなっている。なお、本実施形態では、頂面３０Ａの中央３０Ｃを、クローラ周方向の中央を通る直線（一点鎖線）で表している。
【００５０】
また、支持部３０は、底部３０Ｄのクローラ幅方向に沿った幅が頂面３０Ａの端部３０Ｂから中央３０Ｃに向って一定とされ、係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準とした頂面３０Ａの高さＨが一定とされている。なお、支持部３０の底部３０Ｄは、係合凹部２８の凹底面２８Ｂと同じ位置（すなわち、凹底面２８Ｂを基準とした高さがゼロとなる位置）とされている。
【００５１】
さらに具体的に説明すると、図６に示すように、支持部３０は、クローラ幅方向に沿った断面の形状が略台形状とされている。この支持部３０は、頂面３０Ａの中央３０Ｃでの断面形状Ｋ１（図６では二点鎖線）が端部３０Ｂ近傍での断面形状Ｋ２（図６では二点鎖線）よりもクローラ内周側の辺（頂面３０Ａ）の幅が短くなっており、断面形状Ｋ１の面積Ｓ１が断面形状Ｋ２の面積Ｓ２よりも小さくなっている。この構成により、支持部３０は、巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げに対する断面二次モーメントが断面形状Ｋ２の部分よりも断面形状Ｋ１の部分で小さくなっている。
【００５２】
図２に示すように、頂面３０Ａのクローラ幅方向の端部３０Ｅは、平面視で（クローラ内周側から見て）、支持部３０のクローラ幅方向の中央（ここでは、中央線ＣＬ）に向って凸となるように湾曲している。これにより、支持部３０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛けられて曲げられた際の、端部３０Ｅへの局部的な応力集中が緩和される。なお、本発明に係るその他の実施形態では、端部３０Ｅを平面視で中央線ＣＬに向って凸となるＶ字形状、階段形状、波形状などとしてもよい。
【００５３】
また、頂面３０Ａの中央３０Ｃでのクローラ幅方向に沿った幅をＷ１、端部３０Ｂでのクローラ幅方向に沿った幅をＷ２としたとき、幅Ｗ１は幅Ｗ２の５０〜９９％の範囲内とされている。
【００５４】
図２に示すように、本実施形態では、頂面３０Ａの中央３０Ｃとクローラ周方向に隣り合う芯金２０間の中央を通る直線ＳＬとが一致している。なお、本発明に係るその他の実施形態では、中央３０Ｃと直線ＳＬはクローラ周方向にずれていても構わない。
【００５５】
図２、図４に示すように、ゴム体１２の内周部１２Ａには、一対のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両側にクローラ内周側に隆起した転輪支持部３６がそれぞれ形成されている。この転輪支持部３６は、クローラ周方向に沿って連続しており、頂面３６Ａが平坦状とされ、転輪１０４の輪部１０４Ａの外周面１０４Ｂと接触して該転輪１０４を支持するものである。
【００５６】
なお、図４に示すように、本実施形態では、内周部１２Ａを基準として該内周部１２Ａよりもゴム突起１４がクローラ内周側に突出し、支持部３０がクローラ内周側に隆起し、係合凹部２８がクローラ外周側に窪んでいる。
【００５７】
図３、図４に示すように、ゴム体１２には、芯金２０のクローラ外周側にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層１８が埋設されている。この補強層１８は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された１本の補強コード又はクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成したものである。なお、本実施形態においては、引張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。
【００５８】
図１、図３に示すように、ゴム体１２の外周部には、クローラ外周側に隆起しクローラ幅方向に延びるブロック状の長ラグ１６Ａが中央線ＣＬを挟んでクローラ幅方向に一対形成されている。
また、ゴム体１２の外周部には、クローラ外周側に隆起しクローラ幅方向に延びるブロック状の短ラグ１６Ｂが中央線ＣＬを挟んでクローラ幅方向に一対形成されている。
これら一対の長ラグ１６Ａ及び一対の短ラグ１６Ｂは、クローラ周方向に間隔（ここでは、一定間隔）をあけて交互に形成されている。
【００５９】
長ラグ１６Ａは、クローラ幅方向外側の端部がゴム体１２のクローラ幅方向の端部１２Ｂへそれぞれ到達している。一方、短ラグ１６Ｂは、長ラグ１６Ａよりもクローラ幅方向の長さが短く、クローラ幅方向外側の端部がゴム体１２の端部１２Ｂよりもクローラ幅方向内側に位置している。
【００６０】
図３に示すように、一対の長ラグ１６Ａと一対の短ラグ１６Ｂは、クローラ周方向に隣接する芯金２０間に配置されている。具体的には、クローラ側面視（図３参照）で、支持部３０のクローラ外周側に配置されている。これら長ラグ１６Ａと短ラグ１６Ｂにより、車両の重量が支えられ、かつゴムクローラ１０の牽引力が発揮される。
【００６１】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、駆動輪１００の左右一対の歯部１００Ｂが係合凹部２８に挿入係合した状態で、駆動輪１００が回転すると、駆動力がゴムクローラ１０（ゴム体１２）へ伝達される。これにより、ゴムクローラ１０が駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環して、クローラ走行装置９０を備えるクローラ車が地面の上を移動する。このとき、遊動輪１０２は、図８に示すように、支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ順次乗り移りながら、各々の支持部３０の頂面３０Ａ上を転動する。同様に、駆動輪１００も、図７に示すように、支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ順次乗り移りながら、各々の支持部３０の頂面３０Ａ上を転動する。
【００６２】
ここで、ゴムクローラ１０では、内周部１２Ａにクローラ内周側に隆起し、頂面３０Ａで遊動輪１０２を支持する支持部３０を形成していることから、例えば、上記のような支持部３０を形成しないものと比べて、遊動輪１０２が支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ乗り移る際の、該遊動輪１０２と芯金２０（詳細には、補強リブ２３の頂面２３Ａ）との衝突を回避、または、該遊動輪１０２と芯金２０との衝突を和らげる（緩衝する）ことができる。なお、遊動輪１０２と芯金２０との衝突が回避された場合には、衝突音、及び衝突に起因する振動は生じない。また、上記のように、遊動輪１０２と芯金２０との衝突を回避または和らげる（緩衝する）ことで、繰り返し衝突に起因する芯金２０とその周辺のゴムとの剥離を抑制することができる。また、駆動輪１００と芯金２０（詳細には、補強リブ２３の頂面２３Ａ）との衝突を回避、または、該駆動輪１００と芯金２０との衝突を和らげる（緩衝する）こともでき、繰り返し衝突に起因する芯金２０とその周辺のゴムとの剥離を抑制することができる。これにより、走行時における騒音や振動が抑制される。
【００６３】
なお、ここで言う、駆動輪１００及び遊動輪１０２と芯金２０の衝突は、直接的または間接的な衝突を含むものであり、間接的な衝突とは、芯金２０を被覆するゴムを介して該芯金２０と駆動輪１００及び遊動輪１０２とが衝突することを指す。
【００６４】
一方、ゴムクローラ１０では、支持部３０の、ゴム体１２の巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げに対する断面二次モーメントを頂面３０Ａの端部３０Ｂから中間部（ここでは中央３０Ｃ）にかけて次第に小さくしていることから、例えば、支持部３０の断面二次モーメントを端部３０Ｂから中央３０Ｃにかけて大きくしている、または、断面二次モーメントを一定にしているものと比べて、支持部３０のクローラ周方向の曲げ抵抗が減少する。これにより、ゴムクローラ１０は、弾性体周方向の曲げ抵抗の増加が抑制されて、駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かった際に、これらの外周面１００Ｃや１０２Ａに沿って曲がり易くなる。
【００６５】
なお、ここでいう、クローラ周方向の曲げ抵抗とは、ゴムクローラ１０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かり、これら駆動輪１００や遊動輪１０２の各々の外周に沿って曲げられるときの曲げ変形に対する抵抗、すなわち、ゴム体１２の巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げ変形に対する抵抗を指している。
【００６６】
以上のことから、ゴムクローラ１０によれば、走行時の騒音や振動を抑制しつつ、クローラ周方向の曲げ抵抗の増加を抑制することができる。
【００６７】
また、ゴムクローラ１０では、曲げ応力（圧縮）が最大となる頂面３０Ａにおいて該頂面３０Ａのクローラ幅方向に沿った幅を、該頂面３０Ａの端部３０Ｂから中央３０Ｃに向って漸減させながら支持部３０のクローラ幅方向に沿った断面積を減少させていることから、支持部３０のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させることができる。
【００６８】
そして、上記のように、支持部３０は、頂面３０Ａの端部３０Ｂから中央３０Ｃに向ってクローラ幅方向に沿った断面積が減少する、すなわち、ゴム量が減少していることから、発熱量が減少する。特に、支持部３０は、クローラ周方向の曲げ変形において主に曲がる部分である中央３０Ｃ近傍のゴム量が減少しているため、発熱量を低く抑えられる。以上のことから、支持部３０は、クローラ周方向の曲げによるゴムの熱劣化が抑制され、この熱劣化に起因する不具合（例えば、亀裂の発生など）が抑制される。これにより、ゴムクローラ１０の耐久性が向上する。
【００６９】
また、支持部３０は、頂面３０Ａの中央３０Ｃでのクローラ幅方向に沿った幅Ｗ１が端部３０Ｂでのクローラ幅方向に沿った幅Ｗ２の５０％未満の場合には、上記中央３０Ｃ近傍において遊動輪１０２や駆動輪１００から受ける面圧が上昇するため、該中央３０Ｃ近傍の摩耗の進行が早まる虞があり、幅Ｗ１が幅Ｗ２の９９％を超えた場合には、支持部３０のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させる効果が十分に得られない。このため、ゴムクローラ１０では、幅Ｗ１を幅Ｗ２の５０〜９９％の範囲内として、支持部３０の局部的な摩耗の発生を抑制する効果と、支持部３０のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させる効果を両立している。
【００７０】
ゴムクローラ１０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かり、これら駆動輪１００や遊動輪１０２の各々の外周に沿って曲げられると、クローラ周方向の隣り合う芯金２０間の中央を通る直線ＳＬ上に曲げ応力が集中する。このため、ゴムクローラ１０では、支持部３０の頂面３０Ａの中央３０Ｃとクローラ周方向に隣り合う芯金２０間の中央を通る直線ＳＬとを一致させている。これにより、ゴムクローラ１０のクローラ周方向の曲げ抵抗の増加をさらに抑制することができる。
【００７１】
また、ゴムクローラ１０では、支持部３０の頂面３０Ａ上に入り込んだ異物（例えば、小石など）を駆動輪１００や遊動輪１０２で踏んだとしても、支持部３０の下側（クローラ外周側）に、芯金２０などの剛体が配置されていないことから、支持部３０を構成するゴムなどが弾性変形して、頂面３０Ａの不具合（損傷など）を抑制する。これにより、ゴムクローラ１０の支持部３０の損傷による亀裂の進展や、ゴム欠けなどを効果的に抑制することができる。
【００７２】
またさらに、ゴムクローラ１０では、支持部３０の頂面３０Ａを平坦状としていることから、遊動輪１０２が支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ乗り移る際の、頂面３０Ａの端部３０Ｂ及びその周辺と遊動輪１０２との衝突による端部３０Ｂ及びその周辺の材料欠け（ゴム欠け）を抑制させられる。これにより、支持部３０の耐久性、すなわち、ゴムクローラ１０の耐久性が向上する。
【００７３】
上記のようにクローラ周方向の曲げ抵抗の増加が抑制されたゴムクローラ１０を用いるクローラ走行装置９０では、ゴムクローラ１０（ゴム体１２）が駆動輪１００などに巻き掛かる際のパワーロスを低減することができ、クローラ車の燃費を改善できる。加えて、ゴムクローラ１０を、駆動輪１００、遊動輪１０２及び転輪１０４に巻き掛ける際の作業も容易になる。さらに、加速性能を向上させることもできる。
【００７４】
また、ゴムクローラ１０では、駆動輪１００の歯部１００Ｂが係合凹部２８に挿入係合することから、例えば、歯部１００Ｂがゴム突起１４に係合するものと比べて、駆動輪１００の歯部１００Ｂから駆動力が入力される位置がクローラ外周側（図６に示すように、芯金突起２６の根元側）となり、ゴム体１２内の芯金２０の傾く動きが抑制される。このようにゴム体１２内の芯金２０の傾く動きが抑制されることにより、芯金２０まわりのゴムの変形も小さくなる。その結果、芯金２０まわりのゴムの疲労が低減され、かつ芯金２０と該芯金２０まわりのゴムとの接着耐久性の低下が抑制される。なお、ここでいう芯金２０の傾きは、クローラ側面視（図３など）でのクローラ周方向の傾きを指す。
【００７５】
また、例えば、クローラ周方向に間隔をあけて複数配置された芯金２０のクローラ外周側に長ラグ１６Ａ及び短ラグ１６Ｂをクローラ周方向に交互に形成した場合、頂面３０Ａ上を駆動輪１００及び遊動輪１０２が転動する際に駆動輪１００及び遊動輪１０２からの荷重によって支持部３０の頂面３０Ａが下がり、走行時の振動が増す虞がある。このため、ゴムクローラ１０では、芯金２０のクローラ外周側に長ラグ１６Ａ及び短ラグ１６Ｂを形成せずに、クローラ周方向に間隔をあけて複数形成された支持部３０の頂面３０Ａのクローラ外周側に長ラグ１６Ａ及び短ラグ１６Ｂをクローラ周方向に交互に形成している。これにより、支持部３０（特に頂面３０Ａ）の位置でのゴム材の厚みが増すため、駆動輪１００及び遊動輪１０２からの荷重によって頂面３０Ａが下がるのが抑制される。つまり、ゴムクローラ１０の上下方向（クローラ内外方向）のバネがクローラ周方向で均一となるため、転輪１０４などの上下動（振動）が抑制されて走行時振動が抑制され、かつ安定性も向上する。
【００７６】
第１実施形態では、クローラ側面視で支持部３０の頂面３０Ａを平坦状とする構成にしているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ側面視で支持部３０の頂面３０Ａを平坦状以外とする構成にしてもよい。例えば、頂面３０Ａを、クローラ周方向の端部３０Ｂがクローラ周方向の中間部（例えば、中央部）よりもクローラ内周側に盛り上がる形状（例えば、テーパー形状など）としてもよい。この場合には、例えば、クローラ側面視で頂面３０Ａが平坦状のものと比べて、支持部３０の頂面３０Ａと遊動輪１０２との接触面積を増やして、頂面３０Ａに作用する面圧を低下させることが可能となる。これにより、支持部３０の摩耗が低減され、支持部３０の耐久性、すなわち、ゴムクローラ１０の耐久性が向上する。なお、クローラ側面視で頂面３０Ａを端部３０Ｂがクローラ周方向の中央側よりもクローラ内周側に盛り上がる形状にすることについては、後述する第２実施形態のゴムクローラなどに適用してもよい。
【００７７】
また、第１実施形態の芯金２０では、図３に示すように、クローラ側面視で芯金突起２６の形状を、先端部から根元部までの中間部分に括れ部分２６Ａが形成される形状としているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ側面視で芯金突起２６の形状を、先端部から根元部までの中間部分に括れ部分２６Ａが形成されない形状としてもよい。例えば、芯金２０の変形例である図１８に示す芯金８６のように、クローラ側面視で芯金突起８８の形状を、先端部から根元側に向けてクローラ周方向の長さが次第に長くなる形状（図１５では一例として略三角形状としている）としてもよい。なお、芯金突起８８は、突起根元側が翼部２４に対してクローラ周方向に張り出している。上記のように芯金８６では、クローラ側面視で芯金突起８８の形状を、先端部から根元側に向けてクローラ周方向の長さが次第に長くなる形状としている、すなわち、括れ部分２６Ａを形成しない形状（構成）としていることから、芯金突起８８の剛性（曲げ剛性など）を向上させることができる。なお、芯金８６は、後述する第２〜第５実施形態の各ゴムクローラの芯金として用いてもよい。
【００７８】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態の弾性クローラについて図９、図１０を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００７９】
図９、図１０に示すように、本実施形態のゴムクローラ５０は、支持部５２の構成以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、支持部５２の構成について説明する。
【００８０】
支持部５２は、底部５２Ｄのクローラ幅方向に沿った幅が、頂面５２Ａのクローラ幅方向に沿った幅と同様に頂面５２Ａのクローラ周方向の端部５２Ｂからクローラ周方向の中央５２Ｃに向って漸減しながら断面積が減少しており、その他の構成は、第１実施形態の支持部３０とほぼ同一の構成である。なお、頂面５２Ａのクローラ幅方向の端部５２Ｅは、第１実施形態の頂面３０Ａの端部３０Ｅに対応している。また、本実施形態では、頂面５２Ａの中央５２Ｃを、クローラ周方向の中央を通る直線（一点鎖線）で表している。
【００８１】
次に、第２実施形態のゴムクローラ５０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【００８２】
本実施形態のゴムクローラ５０では、支持部５２の底部５２Ｄのクローラ幅方向に沿った幅を、端部５２Ｂから中央５２Ｃに向って漸減しながら断面積を減少させていることから、第１実施形態のゴムクローラ１０の支持部３０よりも、支持部５２のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させることができる。また、支持部５２のゴム量が、第１実施形態の支持部３０よりも、少ないため、発熱量も低下する。
【００８３】
（第３実施形態）
次に、本発明に係る第３実施形態の弾性クローラについて図１１〜図１４を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００８４】
図１１、図１２に示すように、本実施形態のゴムクローラ６０は、支持部６２の構成以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、支持部６２の構成について詳細に説明する。
【００８５】
図１２、図１４に示すように、支持部６２は、ゴム体１２（ゴムクローラ１０）の巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げに対する断面二次モーメントが頂面６２Ａのクローラ周方向の端部６２Ｂから中央６２Ｃにかけて次第に小さくなっている。具体的には、図１２に示すように、支持部６２は、頂面６２Ａの係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準にした高さが頂面６２Ａの端部６２Ｂから中央６２Ｃに向って漸減しながらクローラ幅方向に沿った断面積が減少して、断面二次モーメントがクローラ周方向の端部６２Ｂから中央６２Ｃに向けて次第に小さくなっている。なお、本実施形態では、頂面６２Ａの中央６２Ｃを、クローラ周方向の中央を通る直線（一点鎖線）で表している。
【００８６】
また、支持部６２は、頂面６２Ａのクローラ幅方向に沿った幅Ｗが頂面６２Ａの端部６２Ｂから中央６２Ｃに向って一定とされるとともに底部６２Ｄのクローラ幅方向に沿った幅Ｗが頂面６２Ａの端部６２Ｂから中央６２Ｃに向って一定とされている。なお、支持部６２の底部６２Ｄは、係合凹部２８の凹底面２８Ｂと同じ位置（すなわち、凹底面２８Ｂを基準とした高さがゼロとなる位置）とされている。
【００８７】
さらに具体的に説明すると、図１３に示すように、支持部６２は、クローラ幅方向に沿った断面の形状が略台形状とされている。この支持部６２は、頂面６２Ａの中央６２Ｃでの断面形状Ｋ１（図１３では二点鎖線）が端部６２Ｂ近傍での断面形状Ｋ２（図１３では二点鎖線）よりも上記高さが低くなっており、断面形状Ｋ１の面積Ｓ１が断面形状Ｋ２の面積Ｓ２よりも小さくなっている。この構成により、支持部６２は、巻き掛かけ状態におけるクローラ周方向の曲げに対する断面二次モーメントが断面形状Ｋ２の部分よりも断面形状Ｋ１の部分で小さくなっている。
【００８８】
図１２に示すように、頂面６２Ａは、クローラ側面視で、中央６２Ｃが最も上記高さが低いＶ字形状とされている。なお、本発明に係るその他の実施形態では、頂面６２Ａをクローラ外周側に凸となるように湾曲させる構成としてもよい。また、頂面６２Ａの中央６２Ｃを除く両端部６２Ｂ間の任意の部位（中間部）が最も上記高さが低いＶ字形状、湾曲形状としてもよい。
【００８９】
また、頂面６２Ａの中央６２Ｃでの凹底面２８Ｂを基準にした高さをＨ１、端部６２Ｂでの凹底面２８Ｂを基準にした高さをＨ２としたとき、０＜（Ｈ２−Ｈ１）／Ｐ＜０．１５を満たしている。
【００９０】
図１１に示すように、本実施形態では、頂面６２Ａの中央６２Ｃとクローラ周方向に隣り合う芯金２０間の中央を通る直線ＳＬとが一致している。なお、本発明に係るその他の実施形態では、中央６２Ｃと直線ＳＬはクローラ周方向にずれていても構わない。
【００９１】
次に、第３実施形態のゴムクローラ６０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【００９２】
第３実施形態のゴムクローラ６０では、曲げ応力（圧縮）が最大となる頂面６２Ａにおいて該頂面６２Ａの係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準にした高さを、該頂面６２Ａのクローラ周方向の端部６２Ｂから中央６２Ｃに向って漸減させながら支持部６２のクローラ幅方向に沿った断面積を減少させていることから、支持部６２のクローラ周方向の曲げ抵抗をさらに減少させることができる。
【００９３】
特に、図１２に示すように頂面６２Ａがクローラ側断面視でＶ字形状となっていることから、例えば、頂面が直線状（平坦状）のものと比べて、頂面６２Ａの面積が広く、曲げ変形により発熱した支持部６２の熱を効率よく放熱することができる。
【００９４】
そして、頂面６２Ａの中央６２Ｃでの凹底面２８Ｂを基準にした高さをＨ１、端部６２Ｂでの凹底面２８Ｂを基準にした高さをＨ２としたとき、０＜（Ｈ２−Ｈ１）／Ｐ＜０．１５の関係を満たしている。（Ｈ２−Ｈ１）／Ｐ＜０の場合には、頂面６２Ａと遊動輪１０２や駆動輪１００との接触が局部的なものとなり、面圧が上昇するため、頂面６２Ａに局部的な摩耗が生じる虞があり、（Ｈ２−Ｈ１）／Ｐ≧０．１５を超えた場合には、支持部６２のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させる効果を十分に得られない。このため、ゴムクローラ１０では、０＜（Ｈ２−Ｈ１）／Ｐ＜０．１５の関係を満たすことで、支持部６２の局部的な摩耗の発生を抑制する効果と、支持部６２のクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させる効果を両立している。
【００９５】
また、ゴムクローラ６０では、支持部６２の頂面６２Ａの中央６２Ｃとクローラ周方向に隣り合う芯金２０間の中央を通る直線ＳＬとを一致させている。これにより、クローラ周方向の曲げ抵抗の増加をさらに抑制することができる。
【００９６】
なお、本実施形態のゴムクローラ６０の支持部６２に、第１実施形態の支持部３０、第２実施形態の支持部５２の構成を適用して、例えば、支持部６２を、頂面６２Ａのクローラ幅方向に沿った幅及び係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準にした高さが端部６２Ｂから中央６２Ｃに向って漸減しながら断面積が減少する構成としてもよい。
【００９７】
（第４実施形態）
次に、本発明に係る第４実施形態の弾性クローラについて図１５、図１６を参照しながら説明する。なお、第２実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００９８】
図１５、図１６に示すように、本実施形態のゴムクローラ７０は、支持部７２の構成以外は、第３実施形態のゴムクローラ６０と同一の構成である。このため、以下では、支持部７２の構成について詳細に説明する。
【００９９】
支持部７２は、クローラ側面視で、頂面７２Ａがクローラ外周側に凸となるように湾曲し、この湾曲の曲率半径が遊動輪１０２の半径ｒと同一または大きく設定されている点以外は、第３実施形態の支持部６２とほぼ同一の構成である。すなわち、支持部７２は、頂面７２Ａの係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準にした高さがクローラ周方向の端部７２Ｂから中央７２Ｃに向って漸減しながら断面積が減少している。なお、本実施形態では、頂面７２Ａの中央７２Ｃを、クローラ周方向の中央を通る直線（一点鎖線）で表している。
【０１００】
次に、第４実施形態のゴムクローラ７０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第３実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【０１０１】
支持部７２は、頂面７２Ａの曲率半径が遊動輪１０２の半径と同一または大きく設定されていることから、遊動輪１０２が頂面７２Ａ上を転動する際の接触面積を増加させることができる。これにより、頂面７２Ａの接触面圧が低減されて、頂面７２Ａの摩耗の進行が抑制される。結果、支持部７２の耐久性、すなわち、ゴムクローラ７０の耐久性が向上する。
【０１０２】
なお、本実施形態の支持部７２は、頂面７２Ａの端部７２Ｂ周囲を円弧形状としている。これにより、遊動輪１０２や駆動輪１００が頂面７２Ａからクローラ周方向に隣り合う頂面７２Ａに乗り移る際の、上下動を抑制することができる。また、端部７２Ｂ周囲の摩耗の進行を抑制することができる。
【０１０３】
なお、本実施形態のゴムクローラ７０の支持部７２に、第１実施形態の支持部３０、第２実施形態の支持部５２の構成を適用して、例えば、支持部７２を、頂面７２Ａのクローラ幅方向に沿った幅及び係合凹部２８の凹底面２８Ｂを基準にした高さが端部７２Ｂから中央７２Ｃに向って漸減しながら断面積が減少する構成としてもよい。
【０１０４】
（第５実施形態）
次に、本発明に係る第５実施形態の弾性クローラについて図１７を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【０１０５】
第５実施形態のゴムクローラ８０は、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０５に巻き掛けられる。この転輪１０５は、円盤状とされ、クローラ車に回転自在にとりけられ、ゴムクローラ８０の一対のゴム突起１４間を通過すると共に、支持部３０の頂面３０Ａで支持されて該頂面３０Ａ上を転動するようになっている。このため、ゴムクローラ８０には、一対の係合凹部２８を挟んでクローラ幅方向両外側に転輪支持部３６を形成していない。なお、ゴムクローラ８０のその他の構成は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一である。
【０１０６】
次に、第５実施形態のゴムクローラ８０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【０１０７】
ゴムクローラ８０の走行時には、図１７に示すように、転輪１０５は、支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ順次乗り移りながら、各々の支持部３０の頂面３０Ａ上を転動する。このため、転輪１０５が支持部３０の頂面３０Ａからクローラ周方向に隣り合う支持部３０の頂面３０Ａへ乗り移る際の、該転輪１０５と芯金２０（詳細には、補強リブ２３の頂面２３Ａ）との衝突を回避、または、該転輪１０５と芯金２０との衝突を和らげる（緩衝する）ことができる。なお、転輪１０５と芯金２０との衝突が回避された場合には、衝突音、及び衝突に起因する振動は生じない。また、上記のように、転輪１０５と芯金２０との衝突を回避または和らげる（緩衝する）ことで、繰り返し衝突に起因する芯金２０とその周辺のゴムとの剥離を抑制することができる。これにより、走行時における騒音や振動がさらに抑制される。
【０１０８】
なお、ここで言う、転輪１０５と芯金２０の衝突は、直接的または間接的な衝突を含むものであり、間接的な衝突とは、芯金２０を被覆するゴムを介して該芯金２０と転輪１０５とが衝突することを指す。
【０１０９】
また、ゴムクローラ８０では、上記のように、転輪１０５が支持部３０の頂面３０Ａ上を転動する構成としていることから、一対の係合凹部２８を挟んでクローラ幅方向両外側に転輪支持部３６を形成しない構成としている。このため、ゴムクローラ８０は、例えば、転輪支持部３６を一対の芯金突起２６のクローラ幅方向両外側にそれぞれ形成するものと比べて、重量を減らすことができ、さらには、クローラ周方向の曲げ剛性を低下させることができる。
【０１１０】
なお、第５実施形態のゴムクローラ８０の、転輪１０５を用いて転輪支持部３６を形成しない構成は、第２〜第４実施形態のいずれのゴムクローラにも適用することができる。
【０１１１】
（その他の実施形態）
第１実施形態のゴムクローラ１０では、クローラ周方向に間隔をあけて複数形成された支持部３０のクローラ外周側に長ラグ１６Ａ及び短ラグ１６Ｂをクローラ周方向に交互に形成する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ周方向に間隔をあけて複数配置された芯金２０のクローラ外周側に長ラグ１６Ａと短ラグ１６Ｂとがクローラ周方向に交互に配置される構成としてもよい。この構成により、芯金２０の下側（クローラ外周側）のゴム部分の厚みが、長ラグ１６Ａまたは短ラグ１６Ｂによって大幅に増すため、接地面上の障害物を長ラグ１６Ａまたは短ラグ１６Ｂで踏んだとしても、障害物が補強層１８に到達することがない、すなわち、補強層１８の損傷を効果的に防止することができる。一方で、長ラグ１６Ａ及び短ラグ１６Ｂのない部分、すなわち、支持部３０の下側のゴム部分で障害物を踏んだ場合、この下側のゴム部分はクローラ内周側へ凹むような逃げ変形（弾性変形）をするため、障害物が食い込みにくく、該障害物による損傷をある程度防止することができる。なお、クローラ外周側から見た場合の、芯金２０に対する長ラグ１６Ａと短ラグ１６Ｂの位置関係は、ゴムクローラの仕様に応じて決定されるものである。また、上記したクローラ周方向に間隔をあけて複数配置された芯金２０のクローラ外周側に長ラグ１６Ａと短ラグ１６Ｂをクローラ周方向に交互に配置するラグ配置パターンは、第２〜第５実施形態のいずれのゴムクローラにも適用することができる。
【０１１２】
前述した実施形態では、ゴム体１２の中央線と芯金２０の中央線ＣＬとを一致させる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体１２の中央線に対して芯金２０の中央線ＣＬがクローラ幅方向にずれていてもよい。
【０１１３】
また、前述した実施形態では、ゴムクローラ１０の引張応力の補強用に補強層１８を埋設しているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層１８を用いずに、クローラ周方向に互いに隣接する芯金２０同士を連結部材（例えば、リング状の連結部材など）で連結、又は、芯金に形成した連結部同士（例えば、フックとピンなど）を連結して無端状とした芯金連結体でゴムクローラ１０の引張応力を補強する構成としてもよい。
【０１１４】
さらに、前述した実施形態では、弾性体の一例としてのゴム材でゴム体１２を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、弾性体の一例としてゴム材以外のエラストマーなどを用いてもよい。
【０１１５】
またさらに、前述した実施形態では、芯金２０を金属製としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴムクローラ１０の仕様に対して十分な強度を備えるならば、芯金２０を例えば、樹脂製としてもよい。
【０１１６】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【０１１７】
１０、５０、６０、７０、８０      ゴムクローラ（弾性クローラ）
１２      ゴム体（弾性体）
１２Ａ    内周部
２０      芯金
２８      係合凹部
３０、５２、６２、７２            支持部
３０Ａ、５２Ａ、６２Ａ、７２Ａ    頂面
３０Ｂ、５２Ｂ、６２Ｂ，７２Ｂ    端部（頂面のクローラ幅方向の端部）
１００    駆動輪
１００Ｂ  歯部
１０２    遊動輪
ＣＬ      中央線
ＳＬ      直線
Ｈ１      頂面の高さ（端部）
Ｈ２      頂面の高さ（中央）
Ｗ１      頂面の幅（端部）
Ｗ２      頂面の幅（中央）
Ｓ        クローラ周方向（弾性体の周方向）
Ｗ        クローラ幅方向（弾性体の幅方向）
ＩＮ      クローラ内周側（弾性体の内周側）
ＯＵＴ    クローラ外周側（弾性体の外周側）
【図１】
0005818649.tif 000002
【図２】
0005818649.tif 000003
【図３】
0005818649.tif 000004
【図４】
0005818649.tif 000005
【図５】
0005818649.tif 000006
【図６】
0005818649.tif 000007
【図７】
0005818649.tif 000008
【図８】
0005818649.tif 000009
【図９】
0005818649.tif 000010
【図１０】
0005818649.tif 000011
【図１１】
0005818649.tif 000012
【図１２】
0005818649.tif 000013
【図１３】
0005818649.tif 000014
【図１４】
0005818649.tif 000015
【図１５】
0005818649.tif 000016
【図１６】
0005818649.tif 000017
【図１７】
0005818649.tif 000018
【図１８】
0005818649.tif 000019