(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ページ記述言語で記述された印刷情報を受信する受信手段と、
該受信手段で受信された前記印刷情報を格納する格納手段と、
前記印刷情報をビットマップデータに変換するラスタライズ処理を実行する少なくとも１つのラスタライズ処理手段と、
前記印刷情報に含まれる各オブジェクト毎に前記ラスタライズ処理で生成されるビットマップデータをキャッシュデータとして保存する保存手段と、
前記ラスタライズ処理手段による前記ラスタライズ処理を実行する前に、前記印刷情報を解析してキャッシュデータとして保存する対象となるオブジェクトを検出し、当該オブジェクトのキャッシュデータの容量を算出する算出手段と、
該算出手段で算出された各キャッシュデータの容量を合計し、その合計した容量が予め設定された限界値に達したか否かを判定する判定手段と、
該判定手段による判定結果を報知する報知手段と、
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記ラスタライズ処理手段に関する情報を取得する取得手段を備え、
前記判定手段は、前記取得手段で取得された前記ラスタライズ処理手段に関する情報を勘案して前記限界値に達したか否かを判定することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記ラスタライズ処理手段に関する情報は、前記ラスタライズ処理手段の数、前記各ラスタライズ処理手段が備える前記保存手段のキャッシュ限界容量、分散処理の有無に関する情報の少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記判定手段は、印刷開始時にキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量を合計し、当該合計容量を超えた際のページ数、もしくは、キャッシュアウトが発生しない範囲となる１ページ前のページ数情報を算出し、
前記報知手段は、キャッシュアウトが発生する旨の報知を行うと共に、前記ページ数情報を報知することを特徴とする請求項１から請求項３の何れかに記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記ラスタライズ処理手段は、
前記判定手段で、印刷開始時におけるキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量の総合計値が、前記ラスタライズ処理手段が備える前記保存手段のキャッシュ限界容量を超えないと判定された場合にはラスタライズ処理を開始し、キャッシュ限界容量を超えると判定された場合にはラスタライズ処理を実行しないことを特徴とする請求項１から請求項３の何れかに記載の情報処理装置。
【請求項６】
ページ記述言語で記述された印刷情報を受信する受信過程と、
受信された前記印刷情報を格納する格納過程と、
前記印刷情報をビットマップデータに変換するラスタライズ処理を実行するラスタライズ処理過程と、
前記印刷情報に含まれる各オブジェクト毎に前記ラスタライズ処理で生成されるビットマップデータをキャッシュデータとして保存する保存過程と、
前記ラスタライズ処理を実行する前に、前記印刷情報を解析してキャッシュデータとして保存する対象となるオブジェクトを検出し、当該オブジェクトのキャッシュデータの容量を算出する算出過程と、
算出された各キャッシュデータの容量を合計し、その合計した容量が予め設定された限界値に達したか否かを判定する判定過程と、
該判定過程による判定結果を報知する報知過程と、
を演算手段に実行させることを特徴とする処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置および処理プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
高速プリンタ等に搭載される情報処理装置の一種としてのプリンタ制御部では、一般的に、ページ記述言語で記述されたページ記述言語で記述されたデータ（印刷情報）をビットマップデータに変換する所謂ラスタライズ処理を行っている。
【０００３】
このラスタライズ処理を高速化する技術として、従来からキャッシュ技術が知られている。
【０００４】
ここで、キャッシュ技術とは、ページ記述言語で記述されたデータに含まれる各種のオブジェクト（オーバーレイ、フォント、イメージ等）について、ラスタライズ処理後のビットマップデータ等をキャッシュメモリに格納して、次回以降の各オブジェクトの呼び出しを当該キャッシュメモリを介して行うことにより、全体の処理の高速化を図る技術である。
【０００５】
また、ラスタライズ処理に先立って、プレスキャンを行い、オブジェクト毎に総登場回数を算出し、ラスタライズ処理部側でオブジェクト毎にキャッシュの利用回数を計数し、総登場回数に達した場合に、そのオブジェクトをキャッシュアウトすることで、キャッシュ領域を有効活用する技術が開示されている（特開平０６−１８６９５０号公報）。
【０００６】
但し、前記従来技術は、キャッシュアウトが生じるか否かをユーザに知らせる機能は有していなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平０６−１８６９５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、キャッシュ領域におけるキャッシュアウトの発生の有無を報知することのできる情報処理装置および処理プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するため、請求項１の発明に係る情報処理装置は、ページ記述言語で記述された印刷情報を受信する受信手段と、該受信手段で受信された前記印刷情報を格納する格納手段と、前記印刷情報をビットマップデータに変換するラスタライズ処理を実行する少なくとも１つのラスタライズ処理手段と、前記印刷情報に含まれる各オブジェクト毎に前記ラスタライズ処理で生成されるビットマップデータをキャッシュデータとして保存する保存手段と、前記ラスタライズ処理手段による前記ラスタライズ処理を実行する前に、前記印刷情報を解析してキャッシュデータとして保存する対象となるオブジェクトを検出し、当該オブジェクトのキャッシュデータの容量を算出する算出手段と、該算出手段で算出された各キャッシュデータの容量を合計し、その合計した容量が予め設定された限界値に達したか否かを判定する判定手段と、該判定手段による判定結果を報知する報知手段とを備えることを特徴とする。
【００１０】
請求項２の発明に係る情報処理装置は、請求項１に記載の発明について、前記ラスタライズ処理手段に関する情報を取得する取得手段を備え、前記判定手段は、前記取得手段で取得された前記ラスタライズ処理手段に関する情報を勘案して前記限界値に達したか否かを判定することを特徴とする。
【００１１】
請求項３の発明に係る情報処理装置は、請求項２に記載の発明について、前記ラスタライズ処理手段に関する情報は、前記ラスタライズ処理手段の数、前記各ラスタライズ処理手段が備える前記保存手段のキャッシュ限界容量、分散処理の有無に関する情報の少なくとも１つを含むことを特徴とする。
【００１２】
請求項４の発明に係る情報処理装置は、請求項１から請求項３の何れかに記載の発明について、前記判定手段は、印刷開始時にキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量を合計し、当該合計容量を超えた際のページ数、もしくは、キャッシュアウトが発生しない範囲となる１ページ前のページ数情報を算出し、前記報知手段は、キャッシュアウトが発生する旨の報知を行うと共に、前記ページ数情報を報知することを特徴とする。
【００１３】
請求項５の発明に係る情報処理装置は、請求項１から請求項３の何れかに記載の発明について、前記ラスタライズ処理手段は、前記判定手段で、印刷開始時におけるキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量の総合計値が、前記ラスタライズ処理手段が備える前記保存手段のキャッシュ限界容量を超えないと判定された場合にはラスタライズ処理を開始し、キャッシュ限界容量を超えると判定された場合にはラスタライズ処理を実行しないことを特徴とする。
【００１４】
請求項６の発明に係る処理プログラムは、ページ記述言語で記述された印刷情報を受信する受信過程と、受信された前記印刷情報を格納する格納過程と、前記印刷情報をビットマップデータに変換するラスタライズ処理を実行するラスタライズ処理過程と、前記印刷情報に含まれる各オブジェクト毎に前記ラスタライズ処理で生成されるビットマップデータをキャッシュデータとして保存する保存過程と、前記ラスタライズ処理を実行する前に、前記印刷情報を解析してキャッシュデータとして保存する対象となるオブジェクトを検出し、当該オブジェクトのキャッシュデータの容量を算出する算出過程と、算出された各キャッシュデータの容量を合計し、その合計した容量が予め設定された限界値に達したか否かを判定する判定過程と、該判定過程による判定結果を報知する報知過程とを演算手段に実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば以下の効果を奏することができる。
【００１６】
すなわち、請求項１に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、印刷を実行する前に、印刷情報をラスタライズ処理した際にキャッシュ容量を超えるか否か確認できるので、キャッシュアウトが発生してラスタライズ処理に過度の時間を要する事態を未然に防ぐ情報処理装置を提供することができる。
【００１７】
請求項２に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、キャッシュ領域におけるキャッシュアウトの発生の有無をより正確に報知することのできる情報処理装置を提供することができる。
【００１８】
請求項３に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、キャッシュ領域におけるキャッシュアウトの発生の有無をより確実に報知することのできる情報処理装置を提供することができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、キャッシュアウトが発生する旨の報知およびページ数情報の報知に基づいて適切な対策を取ることのできる情報処理装置を提供することができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、利便性を向上できる情報処理装置を提供することができる。
【００２１】
請求項６に記載の発明によれば、本構成を有していない場合に比較して、印刷を実行する前に、印刷情報をラスタライズ処理した際にキャッシュ容量を超えるか否か確認できるので、キャッシュアウトが発生してラスタライズ処理に過度の時間を要する事態を未然に防ぐ処理プログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】実施の形態に係る情報処理装置の機能構成を示す機能ブロック図である。
【図２】ページにオーバーレイが貼りつけられた例を示す説明図である。
【図３】第１の実施例に係る情報処理装置の構成例を示すブロック図である。
【図４】印刷処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図５】印刷処理の処理手順の続きを示すフローチャートである。
【図６】印刷処理の処理手順の続きを示すフローチャートである。
【図７】オーバーレイテーブルの構成例を示す表である。
【図８】第２の実施例に係る情報処理装置の構成例を示すブロック図である。
【図９】印刷処理の処理手順を示すフローチャートである。
【図１０】印刷処理の処理手順の続きを示すフローチャートである。
【図１１】印刷処理の処理手順の続きを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の一例としての実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。ここで、添付図面において同一の部材には同一の符号を付しており、また、重複した説明は省略されている。なお、ここでの説明は本発明が実施される最良の形態であることから、本発明は当該形態に限定されるものではない。
【００２４】
図１から図１１を参照して、本発明についての実施の形態に係る情報処理装置ＰＲ１について説明する。
【００２５】
まず、図１を参照して情報処理装置ＰＲ１の機能構成について説明する。
【００２６】
本実施の形態に係る情報処理装置ＰＲ１は、ページ記述言語で記述された印刷情報を生成する例えばホストコンピュータ等で構成される情報処理装置（外部装置）Ｃ１からＬＡＮ等のネットワークＮを介して前記印刷情報を受信してロール紙等の記録媒体に画像形成を行う高速プリンタ等として構成される。
【００２７】
情報処理装置ＰＲ１は、ページ記述言語で記述された印刷情報（印刷データ）を受信する受信部１００（受信手段の一例）と、受信部１００で受信された印刷データを格納する受信データ格納部１０１（格納手段の一例）と、印刷データをビットマップデータに変換するラスタライズ処理を実行するラスタライズ処理部１０２（ラスタライズ処理手段の一例）と、印刷データに含まれる各オブジェクト毎に前記ラスタライズ処理で生成されるビットマップデータをキャッシュデータとして保存するキャッシュメモリで構成されるキャッシュデータ保存部１０３（保存手段の一例）と、ラスタライズ処理部１０２によるラスタライズ処理を実行する前に、印刷データを解析してキャッシュデータとして保存する対象となるオブジェクトを検出し、当該オブジェクトのキャッシュデータの容量を算出するキャッシュサイズキャッシュサイズ算出部１０４（算出手段の一例）と、キャッシュサイズキャッシュサイズ算出部１０４で算出された各キャッシュデータの容量を合計し、その合計した容量が予め設定された限界値に達したか否かを判定する判定部１０５（判定手段の一例）と、判定部１０５による判定結果をタッチパネル等で構成されるモニタ３００に表示して報知する報知部１０６（報知手段の一例）とを備えている。
【００２８】
また、ラスタライズ処理部１０２に関する情報を取得する情報取得部１０７（取得手段の一例）を備えている。
【００２９】
そして、判定部１０５は、情報取得部１０７で取得されたラスタライズ処理部１０２に関する情報を勘案して前記限界値に達したか否かを判定するようにしてもよい。
【００３０】
なお、ラスタライズ処理部１０２に関する情報としては、例えば、ラスタライズ処理部１０２の数、各ラスタライズ処理部１０２が備えるキャッシュデータ保存部１０３のキャッシュ限界容量、分散処理の有無に関する情報の少なくとも１つを含むようにしてもよい。
【００３１】
また、判定部１０５は、印刷開始時にキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量を合計し、当該合計容量を超えた際のページ数、もしくは、キャッシュアウトが発生しない範囲となる１ページ前のページ数情報を算出し、報知部１０６は、キャッシュアウトが発生する旨の報知を行うと共に、前記ページ数情報を報知するようにしてもよい。
【００３２】
また、ラスタライズ処理部１０２は、判定部１０５で、印刷開始時にキャッシュデータの保存対象となるオブジェクトのキャッシュデータの容量の合計値が、ラスタライズ処理部１０２が備えるキャッシュデータ保存部１０３のキャッシュ限界容量を超えないと判定された場合にはラスタライズ処理を開始し、キャッシュ限界容量を超えると判定された場合にはラスタライズ処理を実行しないようにしてもよい。
【００３３】
なお、ラスタライズ処理部１０２において分散処理が有る場合には、１つのラスタライズ処理部１０２においてページ記述言語で記述されたデータ全てをラスタライズ処理した場合を想定して判断するようにしてもよい。
【００３４】
図２に、本実施の形態に係る情報処理装置ＰＲ１による報知例を示す。
【００３５】
図２に示す報知例では、「キャッシュ容量が足りません。」とのメッセージに加えて、キャッシュ容量が足りなくなったオブジェクトデータ種類（例えば、オーバーレイ）、キャッシュ全容量（例えば、１００Ｍバイト）、保存できなかったオブジェクトのＩＤとキャッシュサイズ（例えば、００１００、１Ｍバイト）、発生ページ（例えば、１００ページ目）などの情報を表示している。
【００３６】
これにより、この報知を見たユーザ等は、印刷データのページ数を減らしたり、或いはキャッシュサイズを減らすように印刷データを修正するなどの措置をとり、印刷業務の効率が向上される。
【００３７】
（第１の実施例）
【００３８】
次に、図３〜図９を参照して、本発明の第１の実施例について説明する。
【００３９】
第１の実施例に係る情報処理装置ＰＲ１ａは、図１のブロック図に示すような構成を備えている。
【００４０】
図３において、ハードディスク装置等で構成される受信データ保存部３００は、ページデータＤ１およびオーバーレイデータＤ２等を格納している。
【００４１】
また、画像形成部２００は、出力画像出力部２０１および出力部２０２から構成されている。
【００４２】
ここで、図３に示す主要部の動作について説明する。
【００４３】
受信部１００は、印刷データを受信し、受信しながら受信したデータをページデータとオーバーレイデータなどオブジェクトデータに分類して、保存する。
【００４４】
キャッシュサイズ算出部１０４は、ページデータの中身からオーバーレイ呼び出しコマンドを検索し、オーバーレイ呼び出しコマンドがあれば、そのオーバーレイについてキャッシュが有効か確認する。
【００４５】
そして、キャッシュが有効であれば、そのオーバーレイがオーバーレイテーブル（図７参照）に登録されているか確認する。
【００４６】
登録されていれば、そのオーバーレイの処理を終了して、次のオーバーレイ呼び出しコマンドを検索し、オーバーレイテーブルに未登録であれば、オーバーレイテーブルに登録し、オーバーレイのｘ方向とｙ方向の幅情報から、オーバーレイ領域の画素数を算出し、その値をキャッシュサイズ（キャッシュ容量）とする。
【００４７】
判定部１０５は、キャッシュサイズをこれまでのオーバーレイのキャッシュの合計サイズに加算し、合計サイズがキャッシュ限界量を超えていないか判定する。
【００４８】
そして、キャッシュ限界量を超えていなければ、そのオーバーレイの処理を終わらせて、次のオーバーレイ呼び出しコマンドを検索する。
【００４９】
一方、キャッシュ限界量を超えていると判定された場合には、報知部１０６は、その時点のページ数とキャッシュサイズが大き過ぎてキャッシュアウトが生じ、ラスタライズ処理が遅くなる旨のメッセージをタッチパネル等で構成されるモニタ３００に表示する。また、処理を続行するか、やめるか等のユーザ選択項目をモニタ３００に表示するようにしてもよい。
【００５０】
これにより、ユーザは、印刷処理を続行するかやめるか判断し、タッチパネルで操作することとなり、利便性が向上される。
【００５１】
また、最後のページまでキャッシュサイズの合計がキャッシュ限界量を超えなかった場合、または、印刷処理続行が選択された場合は、ラスタライズ処理と印刷を開始することとなる。
【００５２】
次に、図４から図６のフローチャートを参照して、本実施例に係る情報処理装置ＰＲ１ａで実行される印刷処理の処理手順について説明する。
【００５３】
ステップＳ１０１では、ホストコンピュータＣ１から印刷データの受信を開始し、ステップＳ１０２では、受信部１００で印刷データを受信してステップＳ１０３に移行する。
【００５４】
ステップＳ１０３では、受信部１００は、受信した１ジョブ分の印刷データを解析して、ページデータとオーバーレイデータなどのオブジェクトに分類してステップＳ１０４に移行する。
【００５５】
ステップＳ１０４では、ジョブ全体のデータを受信したか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ１０２に戻り、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１０５に移行する。
【００５６】
ステップＳ１０５では、キャッシュサイズ算出部１０４は、受信した印刷ジョブのページデータのコマンドを読み込んでステップＳ１０６に移行する。
【００５７】
ステップＳ１０６では、オーバーレイ呼び出しコマンドか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ１１０に移行して、ジョブ最後のコマンドでないか否かが判定される。
【００５８】
そして、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１０２に戻り、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ１１１に移行して、ラスタライズ処理を開始し、印刷用紙に出力して処理を終了する。
【００５９】
一方、ステップＳ１０６で「Ｙｅｓ」と判定された場合には、ステップＳ１０７に移行して、キャッシュ対象か否かが判定され、「Ｎｏ」の場合には前出のステップＳ１１０に移行し、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１０８に移行する。
【００６０】
ステップＳ１０８では、オーバーレイテーブル（図７参照）に今回のオーバーレイが登録されているか否かが判定され、「Ｙｅｓ」の場合には前出のステップＳ１１０に移行し、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ１０９に移行する。
【００６１】
ステップＳ１０９では、オーバーレイテーブルに今回のオーバーレイを登録し、オーバーレイの情報から領域情報（ｘの幅、ｙの幅）を読み出し、その積からキャッシュサイズ（キャッシュ容量）を算出してステップＳ１１２に移行する。
【００６２】
ステップＳ１１２では、キャッシュサイズを合計値に加算してステップＳ１１３に移行する。
【００６３】
ステップＳ１１３では、合計値がキャッシュデータ保存部１０３のキャッシュ限界容量を超えるか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ１０２に戻り、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１１４に移行する。
【００６４】
ステップＳ１１４では、現在処理中のページ数ではキャッシュアウトが生じるため、ラスタライズ処理に時間がかかる旨のメッセージをモニタ３００に表示してステップＳ１１５に移行する。
【００６５】
ステップＳ１１５では、ユーザの操作に基づいて、印刷処理を続行するか否かが判定され、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１０２に移行し、「Ｎｏ」の場合には印刷処理を終了する。
【００６６】
このように、本実施例に係る情報処理装置ＰＲ１ａによれば、印刷処理を実行する前に、印刷データをラスタライズ処理した際にキャッシュ容量を超えるか否かを確認して、キャッシュアウトが発生してラスタライズ処理に過度の時間を要する事態が未然に防止される。
【００６７】
（第２の実施例）
【００６８】
次に、図８〜図１１を参照して、本発明の第２の実施例について説明する。
【００６９】
第２の実施例に係る情報処理装置Ｍ１は、図１のブロック図に示すような構成を備えている。
【００７０】
なお、図８に示す例では、画像形成部２００は、ネットワークＮを介して情報処理装置Ｍ１と接続されるプリンタＰＲ２で構成されている。
【００７１】
また、報知部１０６から出力される情報は、ネットワークＮを介して接続される端末の画面６００に表示されるようになっている。
【００７２】
図８において、ハードディスク装置等で構成される印刷ジョブデータ保存部５００は、ジョブデータ１０（ページデータＤ１１およびオーバーレイデータＤ１２を含む）を格納している。
【００７３】
ここで、図８に示す主要部の動作について説明する。
【００７４】
キャッシュサイズ算出部１０４、判定部１０５は、印刷ジョブデータ保存部５００から、対象の印刷ジョブデータを検索する。
【００７５】
なお、プリンタＰＲ２からキャッシュ設定情報を受け取る場合には、プリンタ装置ＰＲ２からキャッシュ設定情報を受信し、キャッシュ限界容量の情報を取得する。あるいは、端末からキャッシュ限界容量を入力するようにしてもよい。
【００７６】
キャッシュサイズ算出部１０４は、ページデータの中身からオーバーレイ呼び出しコマンドを検索し、オーバーレイ呼び出しコマンドがある場合には、そのオーバーレイについてキャッシュが有効か確認する。
【００７７】
そして、キャッシュが有効であれば、そのオーバーレイがオーバーレイテーブル（図７参照）に登録されているか確認し、登録されている場合には、そのオーバーレイの処理を終了して、次のオーバーレイ呼び出しコマンドを検索する。
【００７８】
また、オーバーレイテーブルに未登録である場合には、オーバーレイテーブルに登録し、オーバーレイのｘ方向とｙ方向の幅情報からオーバーレイ領域の画素数を算出し、その値をキャッシュサイズ（キャッシュ容量）とする。
【００７９】
判定部１０５は、キャッシュサイズをこれまでのオーバーレイのキャッシュの合計値に加算し、合計値がキャッシュ限界量を超えていないか判定する。
【００８０】
そして、キャッシュ限界量を超えていなければ、そのオーバーレイの処理を終わらせて、次のオーバーレイ呼び出しコマンドを検索する。
【００８１】
また、キャッシュ限界量を超えている場合には、報知部１０６は、その時点のページ数とキャッシュサイズが大き過ぎてキャッシュアウトが発生し、ラスタライズ処理が遅くなる旨のメッセージを端末画面６００に表示する。
【００８２】
なお、最後のページまでキャッシュサイズの合計がキャッシュ限界量を超えなかった場合には、キャッシュサイズに問題ない旨のメッセージを表示するようにしてもよい。
【００８３】
次に、図９から図１１のフローチャートを参照して、本実施例に係る情報処理装置Ｍ１で実行される印刷処理の処理手順について説明する。
【００８４】
この処理が開始されると、まずステップＳ２０１でプリンタＰＲ１から入手したキャッシュ設定を使用するか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ２０２で端末からキャッシュ容量を入力してステップＳ２０５に移行する。
【００８５】
また、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ２０３に移行して、プリンタＰＲ２にキャッシュ設定情報を依頼してステップＳ２０４に移行する。
【００８６】
ステップＳ２０４では、プリンタＰＲ２からキャッシュ設定情報を取得（例えば、キャッシュ容量：５０Ｍバイト等）してステップＳ２０５に移行する。
【００８７】
ステップＳ２０５では、キャッシュサイズ算出部１０４は、印刷ジョブのページデータのコマンドを読み込んでステップＳ２０６に移行する。
【００８８】
ステップＳ２０６では、オーバーレイ呼び出しコマンドか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ２１０に移行する。
【００８９】
ステップＳ２１０では、ジョブ最後のコマンドではないかが判定され。「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ１０２に移行し、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ２１１に移行して、キャッシュサイズに問題はない旨のメッセージを端末画面６００に表示して処理を終了する。
【００９０】
一方、ステップＳ２０６で「Ｙｅｓ」と判定された場合にはステップＳ２０７に移行して、キャッシュ対象か否かが判定され、「Ｎｏ」の場合には前出のステップＳ２１０に移行し、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ２０８に移行する。
【００９１】
ステップＳ２０８では、オーバーレイテーブル（図７参照）に今回のオーバーレイを登録し、オーバーレイの情報から領域情報（Ｘの幅、Ｙの幅）を読み出し、その積からキャッシュサイズ（キャッシュ容量）を算出してステップＳ２１２に移行する。
【００９２】
ステップＳ２１２では、キャッシュサイズを合計値に加算してステップＳ２１３に移行する。
【００９３】
ステップＳ２１３では、合計値がキャッシュ限界容量を超えるか否かが判定され、「Ｎｏ」の場合にはステップＳ２１０に移行し、「Ｙｅｓ」の場合にはステップＳ２１４に移行する。
【００９４】
ステップＳ２１４では、現在処理中のページ数ではキャッシュアウトが生じるため、ラスタライズ処理に時間がかかる旨のメッセージをモニタ３００に表示して処理を終了する。
【００９５】
このように、本実施例に係る情報処理装置Ｍ１によれば、プリンタＰＲ２で印刷処理を実行する前に、印刷データをラスタライズ処理した際にキャッシュ容量を超えるか否かを確認して、キャッシュアウトが発生してラスタライズ処理に過度の時間を要する事態が未然に防止される。
【００９６】
以上本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本明細書で開示された実施の形態はすべての点で例示であって開示された技術に限定されるものではないと考えるべきである。すなわち、本発明の技術的な範囲は、前記の実施の形態における説明に基づいて制限的に解釈されるものでなく、あくまでも特許請求の範囲の記載に従って解釈すべきであり、特許請求の範囲の記載技術と均等な技術および特許請求の範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００９７】
また、プログラムを用いる場合には、ネットワークを介して提供し、或いはＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に格納して提供することが可能である。
【００９８】
即ち、画像処理プログラムを含む所定のプログラムを記録媒体としてのハードディスク等の記憶装置に記録する場合に限らず、当該所定のプログラムを次のようにして提供することも可能である。
【００９９】
例えば、所定のプログラムをＲＯＭに格納しておき、ＣＰＵが、この所定のプログラムをこのＲＯＭから主記憶装置へローディングして実行するようにしてもよい。
【０１００】
また、上記所定のプログラムを、ＤＶＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＭＯ（光磁気ディスク）、フレキシブルディスク、などのコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納して配布するようにしてもよい。
【０１０１】
さらには、画像形成装置等を通信回線（例えばインターネット）を介してサーバ装置あるいはホストコンピュータと接続するようにし、サーバ装置あるいはホストコンピュータから上記所定のプログラムをダウンロードした後、この所定のプログラムを実行するようにしてもよい。この場合、この所定のプログラムのダウンロード先としては、ＲＡＭ等のメモリやハードディスクなどの記憶装置（記録媒体）が挙げられる。
【産業上の利用可能性】
【０１０２】
本発明による情報処理装置および処理プログラムは、プリンタや複合機等に適用することができる。
【符号の説明】
【０１０３】
ＰＲ１（ＰＲ１ａ、Ｍ１）  情報処理装置
１００  受信部
１０１  受信データ格納部
１０２  ラスタライズ処理部
１０３  キャッシュデータ保存部
１０４  キャッシュサイズ算出部
１０５  判定部
１０６  報知部
１０７  情報取得部
２００  画像形成部
２０１  出力画像出力部
２０２  出力部
３００  モニタ
５００  印刷ジョブデータ保存部
６００  端末画面
Ｎ  ネットワーク
Ｃ１  外部装置
【図１】
0005688681.tif 000002
【図２】
0005688681.tif 000003
【図３】
0005688681.tif 000004
【図４】
0005688681.tif 000005
【図５】
0005688681.tif 000006
【図６】
0005688681.tif 000007
【図７】
0005688681.tif 000008
【図８】
0005688681.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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