(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の入射角度の範囲から入射した光を所定の出射角度の範囲である拡散範囲に拡散するとともに、異なる入射角度の範囲から入射した光を異なる前記拡散範囲に拡散するスクリーンと、
前記スクリーンの後方に配置され、映像光を前記スクリーンに対してそれぞれ異なる角度で投影する複数のプロジェクタとを備え、
各前記プロジェクタから投影される光の広がりを表す角度は、前記スクリーンが各前記プロジェクタの前記映像光を複数の前記拡散範囲に分かれた拡散光として前方に出射するような角度に設定され、
複数の前記プロジェクタのうち、少なくとも２つの前記プロジェクタの前記拡散光が互いに重なることにより、重なっている範囲では、少なくとも２つの前記プロジェクタに配置された各画像が前記スクリーンに投影された映像を、視覚にて認識できることを特徴とする多方向投影システム。
【請求項２】
所定の入射角度の範囲から入射した光を所定の出射角度の範囲である拡散範囲に拡散するとともに、異なる入射角度の範囲から入射した光を異なる前記拡散範囲に拡散するスクリーンと、
前記スクリーンの後方に配置され、映像光を前記スクリーンに対してそれぞれ異なる角度で投影する複数のプロジェクタとを備えた多方向投影システムにおける多方向投影方法であって、
各前記プロジェクタから投影される光の広がりを表す角度が、前記スクリーンが各前記プロジェクタの前記映像光を複数の前記拡散範囲に分かれた拡散光として前方に出射するような角度に設定されている前記プロジェクタを使用し、
複数の前記プロジェクタのうち、少なくとも２つの前記プロジェクタの前記拡散光が互いに重なるように前記プロジェクタを配置することにより、重なっている範囲では、少なくとも２つの前記プロジェクタに配置された各画像が前記スクリーンに投影された映像を、視覚にて認識できることを特徴とする多方向投影方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像に光を出射して、映像を投影する投影システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、遠隔地にいる者と会議をする際には、テレビ会議という手法が用いられている。
テレビ会議とは、例えば、Ａ地点とＢ地点が遠隔地である場合に、Ａ地点の会議室にいる出席者ａ及びＢ地点の会議室にいる出席者ｂそれぞれをカメラで撮影して、互いに相手方の映像を見て会話しながら会議をすることである。このテレビ会議では、回線を通じて撮影した映像を相互に送ることにより、出席者ａが出席者ｂの映像をＡ地点の会議室に設置した映像機器で見て、同様に出席者ｂが出席者ａの映像をＢ地点の会議室に設置した映像機器で見て、互いに会話を行う。これにより、会議の出席者ａ及び出席者ｂは、互いに遠隔地にいる相手の顔を見ながら会話ができるので、コミュニケーションの向上を図ることができるというメリットがある。
【０００３】
しかし、上記のテレビ会議では、Ａ地点の会議室に設置した映像機器には、出席者ｂの一方向からの映像のみが映し出される。よって、出席者ａは、出席者ｂの顔を見ることができるものの、出席者ｂがどちらの方向を向いているのかを判別することは困難であった。したがって、出席者ｂが出席者ａの中の誰に対して話しているかということを、出席者ａには分かりにくいという不都合があった。
【０００４】
ここで、映像機器を用いた投影方法において、入射光の方向に応じて拡散光の方向を変化させることができるスクリーンを用いる技術が提案されている（例えば非特許文献１参照）。この技術によれば、複数のプロジェクタをスクリーンに対して異なる方向に配置し、異なる方向から出席者を撮影した画像を各プロジェクタから投影することにより、前方に複数の異なる方向の出席者の映像を表示する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Tohru Kawakami,Baku Katagiri,Takahiro Ishinabe and Tatsuo Uchida, “Multiple Directional Viewing Projection Display Based on the Incident-Angle-Independent,Diffusion-Angle-Quantizing Technology” Proc.IDW2010,2010.12,p.1479-1482
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述の方法で使用されるプロジェクタは、該プロジェクタから出射される映像光の角度である投影角が小さくなるように設定されているものである。つまり、該プロジェクタには投影角を小さくするように制御するためにズームインレンズ等が設けられており、そのために大型なプロジェクタとなる。そして、大型なプロジェクタでは、プロジェクタからスクリーンまでの距離である投射距離が長くなるため、システム全体として大規模になるという問題点があった。
【０００７】
本発明は、前述の従来技術における問題を解決するために、投影角を制限することなく、複数の方向に該方向に応じた異なる映像を投影できるとともに、投射距離を短くし、システム全体としてもコンパクトな投影方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。
すなわち、本発明に係る多方向投影システムは、所定の入射角度の範囲から入射した光を所定の出射角度の範囲である拡散範囲に拡散するとともに、異なる入射角度の範囲から入射した光を異なる前記拡散範囲に拡散するスクリーンと、前記スクリーンの後方に配置され、映像光を前記スクリーンに対してそれぞれ異なる角度で投影する複数のプロジェクタとを備え、各前記プロジェクタから投影される光の広がりを表す角度は、前記スクリーンが各前記プロジェクタの前記映像光を複数の前記拡散範囲に分かれた拡散光として前方に出射するような角度に設定され、複数の前記プロジェクタのうち、少なくとも２つの前記プロジェクタの前記拡散光が互いに重なることにより、重なっている範囲では、少なくとも２つの前記プロジェクタに配置された各画像が前記スクリーンに投影された映像を、視覚にて認識できることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る多方向投影方法は、所定の入射角度の範囲から入射した光を所定の出射角度の範囲である拡散範囲に拡散するとともに、異なる入射角度の範囲から入射した光を異なる前記拡散範囲に拡散するスクリーンと、前記スクリーンの後方に配置され、映像光を前記スクリーンに対してそれぞれ異なる角度で投影する複数のプロジェクタとを備えた多方向投影システムにおける多方向投影方法であって、各前記プロジェクタから投影される光の広がりを表す角度が、前記スクリーンが各前記プロジェクタの前記映像光を複数の前記拡散範囲に分かれた拡散光として前方に出射するような角度に設定されている前記プロジェクタを使用し、複数の前記プロジェクタのうち、少なくとも２つの前記プロジェクタの前記拡散光が互いに重なるように前記プロジェクタを配置することにより、重なっている範囲では、少なくとも２つの前記プロジェクタに配置された各画像が前記スクリーンに投影された映像を、視覚にて認識できることを特徴とする。
【００１０】
このような多方向投影システム及び多方向投影方法では、複数のプロジェクタはスクリーンに対してそれぞれ異なる投影角度で映像光を投影し、さらに映像光はプロジェクタ毎に同一の拡散角度範囲の拡散光を出射する。よって、複数の方向に該方向に応じた異なる映像を投影することができる。
また、本発明では、所定範囲に広がる映像光をスクリーンに対して投影するプロジェクタが用いられているので、投射角の制限のない一般的なプロジェクタを用いた場合であっても、所定範囲に広がる映像光をスクリーンに対して投影することができる。これにより、投射距離を短くすることができるため、システム全体としてもコンパクトにすることができる。
また、複数のプロジェクタのうち、少なくとも２つのプロジェクタの拡散光が互いに重なることにより、これら少なくとも２つの拡散光に基づく特定方向の映像が構成される。よって、一のプロジェクタからの拡散光の一部は、他のプロジェクタのうちの少なくとも一のプロジェクタからの拡散光と重なるとともに、重なっている部分にはプロジェクタに備えられた各画像に対応する映像を投影させることができる。
【００１１】
また、本発明に係る多方向投影システム及び多方向投影方法では、複数のプロジェクタはスクリーンに対してそれぞれ異なる投影角度で映像光を投影し、さらに映像光はプロジェクタ毎に同一の拡散角度範囲の拡散光を出射する。よって、複数の方向に該方向に応じた異なる映像を投影することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る多方向投影システムによれば、投射角を制限することなく、複数の方向に該方向に応じた異なる映像を投影できるとともに、投射距離を短くし、システム全体としてもコンパクトにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態で使用されるスクリーンからの拡散光の様子を示す断面図である。
【図２】本発明の一実施形態で使用されるスクリーンからの拡散光の様子を示す平面図である。
【図３】本発明の一実施形態で使用されるスクリーンに対してプロジェクタの位置を替えた場合におけるスクリーンからの拡散光の様子を示す平面図である。
【図４】本発明の一実施形態の配置図である。
【図５】本発明の一実施形態で使用されるプロジェクタをＣ位置に設置した場合の光の拡散の様子を示す平面図である。
【図６】本発明の一実施形態で使用されるプロジェクタをＤ位置に設置した場合の光の拡散の様子を示す平面図である。
【図７】本発明の一実施形態で使用されるプロジェクタをＣ位置及びＤ位置に設置した場合の光の拡散の様子を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態に係る多方向投影システム１０１で使用されるスクリーン１の構成について、図面を参照して説明する。
図１は、本実施形態で使用されるスクリーン１からの拡散光の出射の様子を示す平面図である。
図１に示すように、本実施形態ではスクリーン１は、積層された２枚のレンチキュラーレンズ１１を備えている。
図１の左方向から入射してきた映像光Ｋ１１乃至Ｋ１６は、それぞれスクリーン１で拡散され、それぞれ拡散光Ｏ１１乃至Ｏ１６として出射される。
【００１５】
図２は、本実施形態で使用するスクリーン１と、投影角θ２１が制限されているプロジェクタＰを用いて、スクリーン１に投影された映像光Ｋ２１が拡散光Ｏ２１として出射する様子を示す平面図である。
ここで、映像光Ｋ２１及び拡散光Ｏ２１が出射される方向となる紙面方向右側であるＸ１側を「前方」、紙面方向左側であるＸ２側を「後方」と称する（以下、同じ）。
また、紙面方向上側を「Ｙ１」側、紙面方向下側を「Ｙ２」側と称する（以下、同じ）。
【００１６】
プロジェクタＰは、基準線Ｌ上におけるスクリーン１の後方の位置Ｃ２１に配置されている。
プロジェクタＰから投影される映像光Ｋ２１は複数の光線が束状となって構成され、最もＹ１側の光線Ｌ２１と最もＹ２側の光線Ｌ´２１で挟まれた範囲となる投影角θ２１で投影される。映像光Ｋ２１はスクリーン１において拡散角θ２１で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ２１と最もＹ２側の光線Ｍ´２１で挟まれた範囲で拡散光Ｏ２１として出射される。
【００１７】
ここで、映像光Ｋ２１の投影角θ２１、拡散光Ｏ２１の拡散角θ２１は、それぞれ映像光Ｋ２１又は映像光２１の延長線と基準線Ｌの交差角度、拡散光Ｏ２１又は拡散光Ｏ２１の延長線と基準線Ｌの交差角度を示す。また、投影角θ２１のうち基準線ＬよりＹ１側を「−」側、基準線ＬよりＹ２側を「＋」側とする。また、拡散角Ｏ２１のうち基準線ＬよりＹ２側を「−」側、基準線ＬよりＹ１側を「＋」側とする（以下同じ）。
プロジェクタＰから投影される映像光Ｋ２１の投影角θ２１は、所定の狭角範囲に設定されている。ここでは、プロジェクタＰの投影角θ２１は−９°〜＋９°に設定されている。
また、位置Ｃ２１からスクリーン１と基準線Ｌが交差する位置Ｓ２までの距離である投射距離Ｌ１は、ここでは６３ｃｍになるように、スクリーン１とプロジェクタＰは配置されている。
また、スクリーン１の幅Ｓ１は、ここでは２０ｃｍである。
なお、上記数字は一例であり、適宜設定可能である。
【００１８】
ここで、プロジェクタＰの前側に画像を配置して該画像に対して投影すると、該画像は拡散光Ｏ２１として出射され、映像として投影される。そして、拡散光Ｏ２１のうち、スクリーン１の上端Ｓ３において最もＹ２側に出射された光線Ｎ２１と、スクリーン１の下端Ｓ４において最もＹ１側に出射された光線Ｎ´２１で挟まれた範囲Ｈ２１において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。
【００１９】
次に、図３は、本実施形態で使用するスクリーン１と、投影角θ３１乃至θ３５がそれぞれ制限されているプロジェクタＡ３１乃至Ｅ３１とを配置して、スクリーン１からの拡散光Ｏ３１乃至Ｏ３５の出射の様子を示す平面図である。
【００２０】
プロジェクタＡ３１乃至Ｅ３１はそれぞれスクリーン１の後方に配置されている。
また、プロジェクタＡ３１は基準線ＬよりＹ１側に、プロジェクタＢ３１は基準線よりＹ１側であり、かつプロジェクタＡ３１よりＹ２側に、プロジェクタＣ３１は基準線Ｌ上に、プロジェクタＤ３１は基準線ＬよりＹ２側に、プロジェクタＥ３１は基準線ＬよりＹ２側であり、かつプロジェクタＤ３１よりＹ２側に、それぞれ配置されている。
【００２１】
プロジェクタＡ３１からの映像光Ｋ３１は、最もＹ１側の光線Ｌ３１と最もＹ２側の光線Ｌ´３１で挟まれた範囲となる投影角θ３１で投影される。また、プロジェクタＢ３１からの映像光Ｋ３２は、最もＹ１側の光線Ｌ３２と最もＹ２側の光線Ｌ´３２で挟まれた範囲となる投影角θ３２で投影される。また、プロジェクタＣ３１からの映像光Ｋ３３は、最もＹ１側の光線Ｌ３３と最もＹ２側の光線Ｌ´３３で挟まれた範囲となる投影角θ３３で投影される。また、プロジェクタＤ３１からの映像光Ｋ３４は、最もＹ１側の光線Ｌ３４と最もＹ２側の光線Ｌ´３４で挟まれた範囲となる投影角θ３４で投影される。プロジェクタＥ３１からの映像光Ｋ３５は、最もＹ１側の光線Ｌ３５と最もＹ２側の光線Ｌ´３５で挟まれた範囲となる投影角θ３５で投影される。
【００２２】
映像光Ｋ３１はスクリーン１において拡散角θ３１で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ３１と最もＹ２側の光線Ｍ´３１で挟まれた範囲で拡散光Ｏ３１として出射される。また、映像光Ｋ３２はスクリーン１において拡散角θ３２で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ３２と最もＹ２側の光線Ｍ´３２で挟まれた範囲で拡散光Ｏ３２として出射される。また、映像光Ｋ３３はスクリーン１において拡散角θ３３で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ３３と最もＹ２側の光線Ｍ´３３で挟まれた範囲で拡散光Ｏ３３として出射される。また、映像光Ｋ３４はスクリーン１において拡散角θ３４で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ３４と最もＹ２側の光線Ｍ´３４で挟まれた範囲で拡散光Ｏ３４として出射される。また、映像光Ｋ３５はスクリーン１において拡散角θ３５で出射され、最もＹ１側の光線Ｍ３５と最もＹ２側の光線Ｍ´３５で挟まれた範囲で拡散光Ｏ３５として出射される。
【００２３】
また、プロジェクタＡ３１乃至Ｅ３１から投影される映像光Ｋ３１乃至Ｋ３５の投影角θ３１乃至θ３５は、所定の狭角範囲に設定されている。ここでは、プロジェクタＡ３１の投影角θ３１は−４１°〜−２６°に、プロジェクタＢ３１の投影角θ３２は−２６°〜−９°に、プロジェクタＣ３１の投影角θ３３は−９°〜＋９°に、プロジェクタＤ３１の投影角θ３４は＋９°〜＋２６°に、プロジェクタＥ３１の投影角θ３５は＋２６°〜＋４１°に、それぞれ設定されている。
また、スクリーンの幅Ｓ１は、ここでは２０ｃｍである。
なお、上記数字は一例であり、適宜設定可能である。
【００２４】
ここで、プロジェクタＡ３１乃至Ｅ３１の前側に画像を配置して該画像に対して投影すると、該画像は拡散光Ｏ３１乃至Ｏ３５として出射され、映像として投影される。
そして、拡散光Ｏ３１のうち、光線Ｎ３１と光線Ｎ´３１で挟まれた範囲Ｈ３１において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。また、拡散光Ｏ３２のうち、光線Ｎ３２と光線Ｎ´３２で挟まれた範囲Ｈ３２において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。また、拡散光Ｏ３３のうち、光線Ｎ３３と光線Ｎ´３３で挟まれた範囲Ｈ３３において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。また、拡散光Ｏ３４のうち、光線Ｎ３４と光線Ｎ´３４で挟まれた範囲Ｈ３４において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。また、拡散光Ｏ３５のうち、光線Ｎ３５と光線Ｎ´３５で挟まれた範囲Ｈ３５において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。
【００２５】
以下、本発明の一実施形態に係る多方向投影システム１０１について、図面を参照して説明する。
【００２６】
図４に示すように、多方向投影システム１０１は、上述のスクリーン１と、拡散角が狭角に制限されていない複数のプロジェクタ２とを備える。本実施形態では、プロジェクタ２として、プロジェクタＡ乃至Ｆの６つより構成されている。
【００２７】
図５、図６は、本実施形態を構成するプロジェクタ２のうちのプロジェクタＣ、プロジェクタＤを単独で配置した場合において、スクリーン１に投影された映像光Ｋ３、映像光Ｋ４がそれぞれ拡散光Ｏ５１、拡散光Ｏ６１として出射する様子を示す平面図である。
また、図７は、上述のプロジェクタＣ及びプロジェクタＤの両方を配置した場合において、スクリーン１に投影された映像光Ｋ３及び映像光Ｋ４が拡散光５１及び拡散光６１として出射する様子を示す平面図である。
【００２８】
まず、図５、図６を用いて、プロジェクタＣ、プロジェクタＤをそれぞれ単独で配置した場合について、拡散光Ｏ５１、拡散光Ｏ６１がそれぞれ出射する様子を説明する。
ここで、プロジェクタＣ及びプロジェクタＤはスクリーン１の後方に配置されている。図７に示すように、プロジェクタＣはプロジェクタＤよりＹ２側に配置されている。
プロジェクタＣからの映像光Ｋ３は、最もＹ１側の光線Ｌ３と最もＹ２側の光線Ｌ´３で挟まれた範囲となる投影角θ３で投影される。また、プロジェクタＤからの映像光Ｋ４は、最もＹ１側の光線Ｌ４と最もＹ２側の光線Ｌ´４で挟まれた範囲となる投影角θ４で投影される。
【００２９】
映像光Ｋ３のうちスクリーン１で位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間に入射してきた映像光Ｋ３は、光線Ｍ５１と光線Ｍ５２で囲まれた範囲で拡散光Ｏ５１として出射される。また、映像光Ｋ３のうちスクリーン１で位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間に入射してきた映像光Ｋ３は、光線Ｍ５２と光線Ｍ５３で囲まれた範囲で拡散光Ｏ５２として出射される。
また、映像光Ｋ４のうちスクリーン１で位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間に入射してきた映像光Ｋ４は光線Ｍ６１と光線Ｍ６２で囲まれた範囲で拡散光Ｏ６１として出射される。また、映像光Ｋ４のうちスクリーン１で位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間に入射してきた映像光Ｋ４は、光線Ｍ６２と光線Ｍ６３で囲まれた範囲で拡散光Ｏ６２として出射される。
【００３０】
また、プロジェクタＣ、プロジェクタＤから投影される映像光Ｋ３、映像光Ｋ４の投影角θ３、投影角θ４は、狭角範囲に設定されていない。プロジェクタＣの投影角θ３は−９°〜＋２２°に、プロジェクタＤの投影角θ４は−２６°〜＋５°と広く設定されている。
また、プロジェクタＣからスクリーン１までの投射距離Ｌ５１、及びプロジェクタＤからスクリーン１までの投射距離Ｌ６１は、ここでは３５ｃｍになるように、スクリーン１とプロジェクタＣ及びプロジェクタＤは配置されている。
なお、上記数字は一例であり、適宜設定可能である。
【００３１】
ここで、プロジェクタＣ、プロジェクタＤの前側に画像を配置して該画像に対して投影すると、該画像はそれぞれ拡散光Ｏ５１、拡散光Ｏ６１として出射され、映像として投影される。
そして、拡散光Ｏ５１のうち光線Ｎ５１と光線Ｎ´５１で挟まれた範囲Ｈ５１、及び光線Ｎ５２と光線Ｎ´５２で挟まれた範囲Ｈ５２において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。また、拡散光Ｏ６１のうち光線Ｎ６１と光線Ｎ´６１で挟まれた範囲Ｈ６１、及び光線Ｎ６２と光線Ｎ´６２で挟まれた範囲Ｈ６２において、投影された画像の映像を視覚にて認識できる。
【００３２】
次に、図７を用いて、本実施形態であるプロジェクタＣ及びプロジェクタＤの両方を配置した場合において、プロジェクタＣ及びプロジェクタＤから投影される映像について説明する。
光線Ｎ５１と光線Ｎ´５１で挟まれた範囲Ｈ５１では、拡散光Ｏ５１のうちスクリーン１の位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間から出射された拡散光Ｏ５１から投影された映像を視覚にて認識できる。
また、光線Ｎ６１、光線Ｎ´６１、Ｍ５２と光線Ｎ´５２で挟まれた範囲Ｈ７１では、拡散光Ｏ６１のうちスクリーン１の位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間から出射された拡散光Ｏ６１から投影された映像を視覚にて認識できる。
また、光線Ｎ´５２と光線Ｎ６１で挟まれた範囲Ｈ７２では、拡散光Ｏ５１のうちスクリーン１の位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間から出射された拡散光Ｏ５１から投影された映像、及び拡散光Ｏ６１のうちスクリーン１の位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間から出射された拡散光Ｏ６１から投影された映像の両方を視覚にて認識できる。
また、光線Ｎ５２、光線Ｎ´５２と及び光線Ｎ６１で挟まれた範囲Ｈ７３では、拡散光Ｏ５１のうちスクリーン１の位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間から出射された拡散光Ｏ５１から投影された映像を視覚にて認識できる。
また、光線Ｎ６２と光線Ｎ´６２で挟まれた範囲Ｈ６２では、拡散光Ｏ６１のうちスクリーン１の位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間から出射された拡散光Ｏ６１から投影された映像を視覚にて認識できる。
【００３３】
次に、本実施形態の多方向投影システム１０１の作用について説明する。
このように構成された多方向投影システム１０１では、プロジェクタＣ、プロジェクタＤと同様に、プロジェクタＡ、プロジェクタＢ、プロジェクタＥ、及びプロジェクタＦもスクリーンに対してそれぞれ異なる投影角で映像光を投影する。さらに、映像光はプロジェクタ毎に同一の拡散角の拡散光を出射する。
範囲Ｈ５１ではプロジェクタＣからの拡散光Ｏ５１で投影された映像を、範囲Ｈ６２ではプロジェクタＤからの拡散光Ｏ６１で投影された映像を、それぞれ表示することができる。よって、それぞれのプロジェクタに異なる画像を配置することにより、複数の方向に該方向に応じた異なる映像を投影することができる。
【００３４】
例えば、遠隔地の会議室における会話者を右方向から撮影した画像をプロジェクタＡに配置し、該会話者を正面から撮影した画像をプロジェクタＣに配置し、該会話者を左方向から撮影した画像をプロジェクタＦに配置する。すると、スクリーン１のＹ１側端には該会話者を右方向から撮影した画像を、スクリーン１の中央部には該会話者を正面から撮影した画像を、スクリーン１のＹ２側端には該会話者を左方向から撮影した画像を、それぞれ映像として投影することができる。よって、該会話者が正面を向いて会話している場合はスクリーン１の中央部には該会話者の正面の顔が、スクリーン１のＹ１側端には該会話者の右側の顔がそれぞれ映し出される。また、該会話者が右方向を向いて会話している場合は、スクリーン１の中央部には該会話者の左側の顔が、スクリーン１のＹ２側端には該会話者の正面の顔がそれぞれ映し出される。よって、遠隔地の会議室における会話者が、どちらの方向に向かって話しているかを判別することができる。
【００３５】
また、狭角範囲に設定されているプロジェクタＰの投影角θ２１は−９°〜＋９°である。一方、本実施形態の一部であるプロジェクタＣの投影角θ３は−９°〜＋２２°である。よって、本実施形態では、所定範囲に広がる映像光をスクリーン１に対して投影するプロジェクタＡ乃至Ｆが用いられているので、投射角の制限のない一般的なプロジェクタを用いた場合であっても、所定範囲に広がる映像光をスクリーンに対して投影することができる。これにより、投射距離を短くすることができるため、システム全体としてもコンパクトにすることができる。
【００３６】
また、例えば、光線Ｎ´５２と光線Ｎ６１で挟まれた範囲Ｈ７２では、プロジェクタＣから出射された拡散光Ｏ５１と、プロジェクタＤから出射された拡散光Ｏ６１が互いに重なっている。そして、範囲Ｈ７２では、拡散光Ｏ５１のうちスクリーン１の位置Ｔ２から位置Ｔ３までの間から出射された映像と、拡散光Ｏ６１のうちスクリーン１の位置Ｔ１から位置Ｔ２までの間から出射された映像の両方が投影される。よって、一のプロジェクタからの拡散光の一部は、他のプロジェクタのうちの少なくとも一のプロジェクタからの拡散光と重なるとともに、重なっている部分にはプロジェクタに備えられた各画像に対応する映像を投影させることができる。
【００３７】
以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明の技術的思想を逸脱しない限り、これらに限定されることはなく、多少の設計変更等も可能である。
例えば、前述の実施形態では、プロジェクタを６つ用いた例を示したが、６つに限らず２つ以上用いればよく、各プロジェクタから出射された拡散光のうち少なくとも二つ以上の拡散光が重なればよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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