(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービンの回転軸に略垂直な第１軸Ｋを中心として捩れて背部と腹部を有し、この第１軸Ｋの方向と異なるコード方向を有する第１翼頂部を備える第１翼有効部と、
前記第１翼頂部に配置され、前記第１軸Ｋの方向および前記コード方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面をそれぞれ有する第１翼先端部と、
前記タービンの回転軸に略垂直な第２軸Ｋを中心として捩れて背部と腹部を有し、この第２軸Ｋの方向と異なるコード方向を有する第２翼頂部を備える第２翼有効部と、
前記第２翼頂部に配置され、前記第２軸Ｋの方向および前記コード方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面をそれぞれ有する第２翼先端部と、
前記第１翼有効部の前記側面同士を貫通し、少なくとも、前記第１翼先端部のコード方向に沿い、かつ互いに対向する直線部と、前記直線部と接続する曲線部と、を有する第１テノン孔と、
前記第２翼有効部の前記側面同士を貫通し、少なくとも、前記第２翼先端部のコード方向に沿い、かつ互いに対向する直線部と、前記直線部と接続する曲線部と、を有する第２テノン孔と、
前記第１、第２翼先端部間に配置され、前記第１テノン孔に挿入される凸形状の第１テノン部と、前記第２テノン孔に挿入される凸形状の第２テノン部と、を有し、前記第１、第２テノン部の少なくとも一方は、前記第１、第２テノン孔に対して移動可能に嵌合されるセグメントと、を具備し、
前記第１、第２テノン部が移動可能に嵌合される前記第１、第２テノン孔の前記曲線部の少なくともいずれかが、前記直線部間の幅より突出する逃げ部を有する
ことを特徴とするタービン動翼。
【請求項２】
前記第１テノン孔の前記直線部は、第１、第２直線部からなり、
前記第１直線部が、前記第２直線部より前記第１翼有効部の先端側に配置され、
前記第１テノン孔の前記逃げ部が、前記第１直線部側から突出する
ことを特徴とする請求項１記載のタービン動翼。
【請求項３】
前記第１テノン孔の前記逃げ部が、前記第１直線部の前記タービンの回転方向前側から突出する
ことを特徴とする請求項２記載のタービン動翼。
【請求項４】
前記第２テノン孔の前記直線部は、第３、第４直線部からなり、
前記第３直線部が、前記第４直線部より前記第２翼有効部の先端側に配置され、
前記第２テノン孔の前記逃げ部が、前記第３直線部側から突出する
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のタービン動翼。
【請求項５】
前記第２テノン孔の前記逃げ部が、前記第３直線部のタービンの回転方向後側から突出する
ことを特徴とする請求項２記載のタービン動翼。
【請求項６】
前記逃げ部は、円弧形状を有する
ことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のタービン動翼。
【請求項７】
前記曲線部は、円弧形状を有し、
前記逃げ部が前記曲線部と同一の半径を有する
ことを特徴とする請求項６記載のタービン動翼。
【請求項８】
前記曲線部は、円弧形状を有し、
前記逃げ部が前記曲線部より大きい半径を有する
ことを特徴とする請求項６記載のタービン動翼。
【請求項９】
前記第１テノン孔は、前記第１翼先端部のコード方向を長手方向とする
ことを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載のタービン動翼。
【請求項１０】
前記第１翼有効部の前記側面同士を貫通し、前記第１テノン孔と前記コード方向に沿った長手方向に並んで配置される第３テノン孔を
さらに具備することを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載のタービン動翼。
【請求項１１】
前記第１、第３テノン孔は、前記コード方向に沿って配置される
ことを特徴とする請求項１０記載のタービン動翼。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のいずれか１項に記載のタービン動翼
を具備することを特徴とする蒸気タービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施の形態は、例えば翼先端部に取り付けられた接合部（以下、「セグメント」という）を備えたタービン動翼および蒸気タービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、タービン動翼においては、運転中に発生する振動を抑制するため、複数の動翼を、この翼先端部間に設けられたセグメントでそれぞれ結合させる、いわゆる全周一群翼にする翼綴り構造が用いられている。
【０００３】
この全周一群翼綴り構造においては、翼先端部の略タービンロータ周方向に設けられた例えば２つのテノン孔とセグメントに設けられた２つのセグメントテノン部（以下、単に「テノン部」という）とがそれぞれ嵌合することで、タービン動翼が組み立てられていた（例えば特許文献１参照）。このようなタービン動翼では、運転時の動翼の捩れ戻り等の変形に対応するため、テノン孔にテノン部をかしめないで嵌合させることがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２１４１１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記した先行技術には、運転時にはタービン動翼に振動が絶えず発生しており、テノン部とテノン孔の接触端にこの振動の押し付けによる応力が強く働き、このテノン孔の接触端である曲線部にこの応力に起因した亀裂が生じるという問題がある。
【０００６】
本発明はこのような課題を解決するためになされたもので、タービン動翼の翼先端部とセグメントとの嵌合部分に発生する損傷を改善することのできるタービン動翼および蒸気タービンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するために本発明のタービン動翼は、タービンの回転軸に略垂直な第１軸Ｋを中心として捩れて背部と腹部を有し、この第１軸Ｋの方向と異なるコード方向を有する第１翼頂部を備える第１翼有効部と、前記第１翼頂部に配置され、前記第１軸Ｋの方向および前記コード方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面をそれぞれ有する第１翼先端部と、前記タービンの回転軸に略垂直な第２軸Ｋを中心として捩れて背部と腹部を有し、この第２軸Ｋの方向と異なるコード方向を有する第２翼頂部を備える第２翼有効部と、前記第２翼頂部に配置され、前記第２軸Ｋの方向および前記コード方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面をそれぞれ有する第２翼先端部と、前記第１翼有効部の前記側面同士を貫通し、少なくとも、前記第１翼先端部のコード方向に沿い、かつ互いに対向する直線部と、前記直線部と接続する曲線部と、を有する第１テノン孔と、前記第２翼有効部の前記側面同士を貫通し、少なくとも、前記第２翼先端部のコード方向に沿い、かつ互いに対向する直線部と、前記直線部と接続する曲線部と、を有する第２テノン孔と、前記第１、第２翼先端部間に配置され、前記第１テノン孔に挿入される凸形状の第１テノン部と、前記第２テノン孔に挿入される凸形状の第２テノン部と、を有し、前記第１、第２テノン部の少なくとも一方は、前記第１、第２テノン孔に対して移動可能に嵌合されるセグメントと、を具備し、前記第１、第２テノン部が移動可能に嵌合される前記第１、第２テノン孔の前記曲線部の少なくともいずれかが、前記直線部間の幅より突出する逃げ部を有することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明の蒸気タービンは、上記のタービン動翼を具備することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、タービン動翼の翼先端部とセグメントとの嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態のタービン動翼の組み立てにおいて、一部の動翼を挿入した状態を示す斜視図である。
【図２】図１に示した翼先端部側の翼有効部の断面を示す断面図である。
【図３】図１の上面を示す実施形態１のＤ−Ｄ矢視図である。
【図４】翼腹側から見た図３に示した動翼単体の翼先端部側の拡大された側面を示す拡大側面図である。
【図５】図４に示した第１テノン孔と第１テノン部を拡大した拡大図である。
【図６】図５に示したテノン部の曲線部を示す拡大図である。
【図７】図１の上面を示す実施形態２のＤ−Ｄ矢視図である。
【図８】翼腹側から見た図７に示した動翼単体の翼先端部側の拡大された側面を示す拡大側面図である。
【図９】図８に示したテノン孔とテノン部を拡大した拡大図である。
【図１０】図１の上面を示す実施形態３のＤ−Ｄ矢視図である。
【図１１】翼腹側から見た図１０に示した動翼単体の翼先端部側の拡大された側面を示す拡大側面図である。
【図１２】図１１に示したテノン孔とテノン部を拡大した拡大図である。
【図１３】図１１に示した他のテノン孔と他のテノン部を拡大した拡大図である。
【図１４】図１２に示したテノン孔の曲線部を示す拡大図である。
【図１５】図１２に示したテノン孔の曲線部を示す応用例の拡大図である。
【図１６】図１２に示したテノン孔の曲線部を示す他の応用例の拡大図である。
【図１７】図１の上面を示す実施形態４のＤ−Ｄ矢視図である。
【図１８】翼腹側から見た図１７に示した動翼単体の翼先端部側の拡大された側面を示す拡大側面図である。
【図１９】テノン孔の他の一例とテノン部を拡大した拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（実施形態１）
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。図１は本発明の実施形態のタービン動翼１の組み立てにおいて、一部の動翼を挿入した状態を示す斜視図である。
【００１２】
図１に示すように、このタービン動翼１は、複数の動翼１０を備える。これら動翼１０は、タービンロータ（図示せず）のタービンホイール植込み部２に植設されて環状の翼列を形成している。この翼列には、タービンロータの回転軸の方向（紙面の矢印方向Ａ）の入口側から蒸気が流入し、動翼１０間を通過して、出口側から流出する。この蒸気の通過によってタービン動翼１が回転する。なお、図１では、動翼１０のうち、タービンロータの周方向（紙面の矢印方向Ｂ）に植設された一部の動翼１０のみを示す。
【００１３】
この実施形態では、タービン動翼１は、矢印方向Ａ、すなわち紙面の右斜め上方向の入口側から左斜め下方向の出口側への蒸気の流れに対して矢印方向Ｂ、すなわちタービンロータの回転軸（図示せず）を中心として紙面の左方向（反時計方向）に回転するものとする。
【００１４】
この動翼１０は、翼有効部１１、翼先端部１２および翼植込み部１３をそれぞれ有する。翼有効部１１は、この動翼１０の中央部に形成されている。翼先端部１２は、この翼有効部１１の先端である翼頂部に形成されている（詳細は後述説明する）。翼植込み部１３は、この翼有効部１１の翼根元部に形成された、例えばタービンホイール植込み部２の溝と嵌合するフォーク状の翼植込み部である。なお、それぞれの動翼１０の翼有効部１１、翼先端部１２および翼植込み部１３は、同一形状でそれぞれ構成されており、隣接する動翼１０，１０の翼先端部１２，１２間には、セグメント２０がそれぞれ取り付けられている。
【００１５】
この実施形態では、便宜上、隣接する動翼１０のうちの回転方向前側のある動翼１０の翼有効部１１および翼先端部１２を、第１翼有効部および第１翼先端部とし、回転方向後側の動翼１０の翼有効部１１および翼先端部１２を、第２翼有効部および第２翼先端部とする。
なお、各動翼１０の翼有効部１１の中央部には、翼有効部１１同士を連結する例えばスリーブ１４がそれぞれ配設されている。
【００１６】
図２は、図１に示した翼頂部側の翼有効部１１の断面を示す断面図である。ここで、図中の斜線部分（実線部分）は翼有効部１１の翼先端部１２側を、一点鎖線部分は翼有効部１１の中央部付近を、および二点鎖線部分は翼有効部１１の翼根元部側をそれぞれ示すものとする。
【００１７】
図２に示すように、各翼有効部１１は、断面（紙面の斜線部分参照）が略流線型に形成され、翼の背部を示す翼背１１ａと、翼の腹部を示す翼腹１１ｂとを有する。
翼背１１ａは、蒸気出口側が凸形状に湾曲して形成されている。翼腹１１ｂは、蒸気入口側が凹形状に湾曲して形成されている。
隣り合う翼有効部１１は、互いの翼背１１ａと翼腹１１ｂ間に生じた空隙を介して矢印方向Ａの入口側から流入する蒸気を通過させている。
【００１８】
この翼有効部１１において、翼先端部１２の上面（図１に示したＣ方向参照）から見た時に、翼頂部（紙面の斜線部分）は、この翼先端部１２の形状内に含まれる形状で形成されている（後述する図３参照）。この翼頂部は、軸Ｋ（後述する図４の中心軸Ｋ参照）と異なる方向（略垂直な方向）に沿った長手方向（コード方向Ｈ）を有する。
【００１９】
また、この翼有効部１１は、翼頂部側から翼根元部（翼植込み部１３）側に向かうに従って、その断面が太くなって若干捩れた形状に形成されている。すなわち、翼有効部１１は、図示しないタービンロータの回転軸に略垂直な第１軸Ｋ（後述する図４の中心軸Ｋ）を中心として捩れた形状に形成されている。
【００２０】
このような構成の翼有効部１１は、矢印方向Ａ（紙面の右方向）から流入する蒸気を受けることで、図示しないタービンロータを矢印方向Ｂ（紙面の上方向）に回転させている。このタービンロータの回転に伴う遠心力で、翼有効部１１は軸Ｋを中心に紙面の時計方向に捩れ戻りが生じることとなる。
【００２１】
ここで、隣接する動翼１０の翼有効部１１のうちの第１翼有効部が備える翼頂部を第１翼頂部、その軸Ｋを第１軸Ｋとし、第２翼有効部が備える翼頂部を第２翼頂部、その軸Ｋを第２軸Ｋとする。
【００２２】
図３は、図１の上面を示すＤ−Ｄ矢視図である。図４は、翼腹側から見た図３に示した動翼１０単体の翼先端部１２側の拡大された側面を示す拡大側面図である。なお、図３はタービンロータの停止時を示し、図４はタービンロータの運転時を示すものとする。また、以下の図の動翼１０において、タービンロータの回転方向Ｂの前側を前縁側、タービンロータの回転方向Ｂの後側を後縁側とする。
【００２３】
図３、図４に示すように、この翼有効部１１の翼頂部には、翼先端部１２が一体的に形成されており、かつ翼有効部１１の翼頂部は翼先端部１２の下面の形状内に含まれるように形成されている。図４に示すように、この翼先端部１２は、中心軸Ｋの方向と異なる方向に沿った長手方向、すなわち翼有効部１１の翼頂部のコード方向を長手方向とする略長方体に形成されている。この翼先端部１２の長手方向の長さは、セグメント２０の長手方向の長さの約２倍に構成されている。
【００２４】
この翼先端部１２の長手方向は、蒸気の入口方向（図３の紙面の矢印方向Ａ）に対して、タービンロータの運転時の捩れ戻りにより停止時と異なる方向に変化する。すなわち、この実施形態では、タービンロータの停止時における翼先端部１２の長手方向（コード方向）と蒸気の入口方向のなす角度とが、例えば鋭角に設定されているが、運転時の捩れ戻りによって前述した停止時の角度より小さい鋭角の角度に変化するように構成されている。
【００２５】
以下からは、第１翼先端部１２と第２翼先端部１２を分けて説明する。
図３および図４に示すように、第１翼先端部１２は、第１翼頂部に配置され、第１軸Ｋの方向とコード方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面１２ｃ，１２ｄを有する。すなわち、側面１２ｃは、タービンロータの回転方向Ｂの前縁側で、かつ翼背１１ａ側に配置される側面である。側面１２ｄは、側面１２ｃの背面で、タービンロータの回転方向Ｂの後縁側で、かつ翼腹１１ｂ側に配置される側面である。
【００２６】
また、第１翼先端部１２には、側面（翼背１１ａ側の側面）１２ｃと側面（翼腹１１ｂ側の側面）１２ｄを貫通するテノン孔１２ａ，１２ｂが配設されている。
テノン孔（第３テノン孔）１２ａは、側面１２ｃ，１２ｄを貫通してそれぞれに開口を有し、４つの直線部１２ａ１〜１２ａ４と、これら直線部１２ａ１〜１２ａ４と接続する４つの曲線部１２ａ５〜１２ａ８と、を有する。
【００２７】
これら直線部１２ａ１〜１２ａ４のうちの２つの直線部１２ａ１，１２ａ２は、第１翼先端部１２のコード方向（長手方向）に沿い、かつ互いに対向している。また、その他の２つの直線部１２ａ３，１２ａ４は、第１翼先端部１２のコード方向と異なる方向（短手方向）に沿って互いに対向している。
【００２８】
テノン孔（第１テノン孔）１２ｂは、側面１２ｃ，１２ｄにそれぞれ開口を有し、４つの直線部１２ｂ１〜１２ｂ４と、これら直線部１２ｂ１〜１２ｂ４と接続する４つの曲線部１２ｂ５〜１２ｂ８と、を有する。
【００２９】
これら直線部１２ｂ１〜１２ｂ４のうちの２つの直線部１２ｂ１，１２ｂ２は、第１翼先端部１２のコード方向に沿い、かつ互いに対向している。また、その他の２つの直線部１２ｂ３，１２ｂ４は、第１翼先端部１２のコード方向と異なる方向（短手方向）に沿って互いに対向している。
【００３０】
図４に示すように、これらテノン孔１２ａ，１２ｂは、例えば第１翼先端部１２のコード方向に沿った長手方向に並んで配置され、かつ翼先端部１２の中心軸Ｋを中心に紙面の左右対称の位置に設けられている。テノン孔１２ａ，１２ｂのうちのテノン孔１２ａはタービンロータの回転方向Ｂの前側である前縁側に設けられ、テノン孔１２ｂはタービンロータの回転方向Ｂの後側である後縁側に設けられている。
【００３１】
これらテノン孔１２ａ，１２ｂは、第１翼先端部１２のコード方向がテノン孔の長手方向となるようにそれぞれ形成されている。テノン孔１２ａ，１２ｂは、四角が同一の円周長の１／４の円弧形状に形成されたＲの曲線部と、これら曲線部を繋ぐように紙面の上下左右に形成された直線部とから構成されている。なお、これら曲線部のうちの曲線部１２ｂ５は、その他の曲線部とは形状が異なるので、後述詳細に説明する。
【００３２】
なお、上述したごとく、各動翼１０の翼先端部１２は、同一形状に構成されており、ある第１翼先端部１２に隣接する動翼１０の翼先端部１２を便宜上、第２翼先端部１２とする。以下で、第２翼先端部１２の第１翼先端部１２と異なる点を説明する。
【００３３】
図３に示すように、この第２翼先端部１２は、タービンロータの回転軸に略垂直な第２軸（中心軸Ｋと同様）を中心として捩れた形状を有し、この第２軸Ｋの方向と異なる長手方向に沿ったコード方向を有する第２翼頂部を備えている。
【００３４】
第２翼先端部１２は、第２軸Ｋの方向と長手方向によって規定される面に沿って、互いに対応する側面１２ｃ，１２ｄを有する。また、第２翼先端部１２には、側面（翼背１１ａ側の側面）１２ｃと側面（翼腹１１ｂ側の側面）１２ｄを貫通するテノン孔１２ａ（第２テノン孔），１２ｂが配設されている。これら側面１２ｃ，１２ｄおよび第２テノン孔１２ａ，テノン孔１２ｂの構成は、第１翼先端部１２の側面１２ｃ，１２ｄおよび第３テノン孔１２ａ，第１テノン孔１２ｂと同様なので、省略する。
【００３５】
図３に示すように、セグメント２０は、隣り合う動翼１０，１０の翼先端部１２，１２間にそれぞれ配置され、各動翼１０の翼先端部１２を結合させる、いわゆる全周一群翼にする翼綴り構造からなっている。このセグメント２０は、上面が翼先端部１２の長手方向を長手方向とする略菱形に形成されている。
【００３６】
セグメント２０は、上述した第１、第２翼先端部１２，１２間に配置され、第１翼先端部１２の第１テノン孔１２ｂに挿入される第１テノン部２０ｂと、第２翼先端部１２の第２テノン孔１２ａに挿入される第２テノン部２０ａと、を有している。
【００３７】
第２テノン部２０ａは、このセグメント２０の長手方向の一方の側面に突出して配設され、タービンロータの回転方向Ｂの後縁側の第２翼先端部１２の第２テノン孔１２ａに挿入されて嵌合される。そして、第２テノン部２０ａの頭部２０ｃは、第２テノン孔１２ａを貫通した後、かしめられてこの第２翼先端部１２に固定されている。
【００３８】
第１テノン部２０ｂは、このセグメント２０の長手方向の他方の側面に突出して配設され、タービンロータの回転方向Ｂの前縁側の第１翼先端部１２の第１テノン孔１２ｂに挿入されて嵌合される。そして、第１テノン部２０ｂの頭部２０ｄは、第１テノン孔１２ｂを貫通している。なお、この第１テノン孔１２ｂを貫通した頭部２０ｄは、第１テノン孔１２ｂにかしめられずに突出している。
このため、第２テノン部２０ａは第２テノン孔１２ａに固定して嵌合されているが、第１テノン部２０ｂは第１テノン孔１２ｂと移動可能に嵌合している。
【００３９】
各セグメント２０のテノン部２０ａ，２０ｂは、翼先端部１２の長手方向がテノン部の長手方向となるようにそれぞれ形成されている。この実施形態において、テノン部２０ａ，２０ｂは、長手方向の両端が同じ半径の外側に凸形状の半円に形成された円弧部と、これら円弧部を繋ぐ紙面の上下に形成された直線部と、から構成されている。
【００４０】
図５は、図４に示したテノン孔１２ｂとテノン部２０ｂを拡大した拡大図である。図６は、図５に示したテノン孔１２ｂの曲線部１２ｂ５を示す拡大図である。なお、図５中の実線部分はタービンロータの運転時の第１テノン孔１２ｂと第１テノン部２０ｂとの位置関係を示し、二点鎖線部分はタービンロータの停止時の第１テノン孔１２ｂと第１テノン部２０ｂとの位置関係を示す。
【００４１】
このような構成のタービン動翼１を矢印方向Ｂに回転運転すると、回転に伴う遠心力によって動翼１０の翼有効部１１（図１参照）に捩れ戻り等の変形が生じるとともに、タービン動翼１に振動が絶えず発生することとなる。
【００４２】
この回転のため、翼先端部１２は、長手方向と蒸気の入口方向のなす鋭角の角度が、タービンロータの運転時の捩れ戻りによって停止時の角度より小さい鋭角の角度に変化する。この変化に伴って図５に示すように、テノン孔１２ｂは、二点鎖線の位置から矢印方向Ｅ（紙面の左方向）の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ｂは、二点鎖線の位置から矢印方向Ｇ（紙面の上方向）の実線の位置に移動する。これにより、テノン部２０ｂは、テノン孔１２ｂの前縁側で、かつテノン孔１２ｂの直線部１２ｂ１側に押し付けられることとなる。
【００４３】
このタービンロータの運転時に、紙面の右上の曲線部が他の曲線部１２ｂ６〜１２ｂ８と同じ形状の曲線部１２ｂ９（一点鎖線参照）であると、テノン孔１２ｂの曲線部１２ｂ９と直線部１２ｂ１の境界を含む境界領域（以下、「肩当部」という）Ｖ（図５中、一点鎖線の円で示した領域）に、テノン部２０ｂの円弧部と直線部の境界（以下、「接触端」という）２０ｂ１が当接することとなる。
【００４４】
このテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１が当接すると、テノン孔１２ｂの肩当部Ｖには、タービン動翼１の振動の押し付けによる応力が強く働き、このテノン孔１２ｂの肩当部Ｖにこの応力に起因した亀裂が生じることとなる。このため、タービンロータの運転時に、このタービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分にこの亀裂による損傷が発生し、例えばタービン動翼１の交換等の必要性が生じる。
【００４５】
そこで、図５に示すように、この実施形態では、このテノン孔１２ｂの肩当部Ｖにこのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１が当接するのを阻止するため、直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出する突出領域を有する曲線部（以下、「逃げ部」という）１２ｂ５を設ける。
【００４６】
図６に示すように、この逃げ部１２ｂ５は、中心点Ｏ２からの半径が、一点鎖線の曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１からの半径と同じ長さｒ１からなる。この逃げ部１２ｂ５の中心点Ｏ２の位置は、曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１の位置からテノン孔１２ｂの短手方向、すなわち紙面の上方向に距離ｓだけ離れて配置されている。この逃げ部１２ｂ５の形状は、円周長の１／４の曲線部１２ｂ９の円弧よりも長い円弧で、かつ円周長の１／２の円弧（半円）よりも短い円弧で形成されている。すなわち、逃げ部１２ｂ５は、中心点Ｏ２と逃げ部１２ｂ５の両端を直線で結ぶと、これら直線の交わる角度θが９０°＜θ＜１８０°となるように形成されている。
【００４７】
このように、この実施形態では、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ｂの肩当部Ｖを切削して逃げ部１２ｂ５を設けることで、肩当部Ｖでのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１との当接を防ぎ、この振動の押し付けによる応力がテノン孔１２ｂに働くのを防ぐようにするものである。
【００４８】
次に、図６を用いてこの肩当部Ｖの切削について説明する。
図６に示すように、曲線部１２ｂ９の中心点をＯ１とし、曲線部１２ｂ９の半径をｒ１とする。なお、この曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１は、例えば曲線部１２ｂ９を形成するための図示しない切削工具の中心点に等しいものとする。この切削工具は、例えば切削半径ｒ１の円盤形状からなる。
【００４９】
ここで、曲線部１２ｂ６〜１２ｂ８と同様に、まず切削工具の中心点を曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１に一致させて、曲線部１２ｂ９を形成する。次に、この切削工具をテノン孔１２ｂの短手方向、すなわち紙面の上方向に距離ｓだけ移動させながら、逃げ部１２ｂ５を形成するようにテノン孔１２ｂを切削し、切削工具の中心点をＯ２にまで移動させる。なお、移動距離ｓは、肩当部Ｖの大きさに応じて任意に設定するものとする。この切削動作は、例えばオフセット加工等で行うことができる。
【００５０】
この切削動作により、曲線部１２ｂ９は切削拡充され、図５に示すように、直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出した突出領域を有する逃げ部１２ｂ５を形成することができる。この形成された逃げ部１２ｂ５により、テノン孔１２ｂの曲線部１２ｂ９と直線部１２ｂ１の境界を含む境界領域である、肩当部Ｖを切削することができる。
【００５１】
これにより、この実施形態では、図５に示すようにタービンロータの運転時に、テノン部２０ｂの接触端２０ｂ１は、テノン孔１２ｂと接触しなくなる。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この実施形態では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【００５２】
（実施形態２）
図７は、図１の上面を示す実施形態２のＤ−Ｄ矢視図である。図８は、翼腹側から見た図７に示した動翼単体の翼先端部１２側の拡大された側面を示す拡大側面図である。なお、図７はタービンロータの停止時を示し、図８はタービンロータの運転時を示すものとする。
【００５３】
図７、図８に示すように、翼先端部１２は、実施形態１と同様に、翼有効部１１の翼頂部を下面の形状内に含むとともに、この翼頂部と一体的に形成されている。また、この翼先端部１２は、翼有効部１１の翼頂部のコード方向を長手方向とした略長方体に形成され、この翼先端部１２の長手方向の長さは、菱形形状のセグメント２０の長手方向の長さの約２倍に構成されている。この翼先端部１２は、翼背１１ａ側の側面と翼腹１１ｂ側の側面を貫通するテノン孔１２ａ，１２ｂが配設され、これらテノン孔１２ａ，１２ｂには、セグメント２０の側面に突設されたテノン部２０ａ，２０ｂがそれぞれ挿入、嵌合されることで、各動翼１０の翼先端部１２を結合させている。
【００５４】
この実施形態において、実施形態１と異なる点は、セグメント２０のテノン部２０ａがタービンロータの回転方向後縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ａと嵌合し、かつその頭部２０ｃがテノン孔１２ａを貫通し、テノン部２０ａの頭部２０ｃがかしめられずに突出している点である。
【００５５】
また、セグメント２０のテノン部２０ｂがタービンロータの回転方向前縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ｂと嵌合し、かつその頭部２０ｄがテノン孔１２ｂを貫通した後、かしめられてこの翼先端部１２に固定されている点である。
このため、テノン部２０ｂはテノン孔１２ｂに固定して嵌合されているが、テノン部２０ａはテノン孔１２ａと移動可能に嵌合している。
【００５６】
図９は、図８に示したテノン孔とテノン部を拡大した拡大図である。なお、図９中の実線部分はタービンロータの運転時のテノン孔１２ａとテノン部２０ａとの位置関係を示し、二点鎖線部分はタービンロータの停止時のテノン孔１２ａの位置を示す。
【００５７】
このような構成のタービン動翼１を矢印方向Ｂに回転運転すると、動翼１０の翼有効部１１（図１参照）に捩れ戻り等の変形が生じるとともに、タービン動翼１に振動が絶えず発生することとなる。
【００５８】
この回転のため、実施形態１と同様に、翼先端部１２は、長手方向と蒸気の入口方向（図７の紙面の矢印方向Ａ）のなす鋭角の角度が、タービンロータの運転時の捩れ戻りによって停止時の角度より小さい鋭角の角度に変化する。この変化に伴って図９に示すように、テノン孔１２ａは、二点鎖線の位置から矢印方向Ｆ、すなわち紙面の右方向の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ａは、実施形態１と同様、紙面の上方向の実線の位置に移動する。これにより、テノン部２０ａは、テノン孔１２ａの後縁側で、かつテノン孔１２ａの直線部１２ａ１側に押し付けられる。
【００５９】
このタービンロータの運転時に、紙面の左上の曲線部が他の曲線部１２ａ６〜１２ａ８と同じ形状の曲線部１２ａ９（一点鎖線参照）であると、テノン孔１２ａの肩当部Ｗ（図９中、一点鎖線の円で示した領域）に、テノン部２０ｂの接触端２０ａ１が当接することとなる。
【００６０】
このテノン部２０ａの接触端２０ａ１が当接すると、テノン孔１２ａの肩当部Ｗには、タービン動翼１の振動の押し付けによる応力が強く働き、このテノン孔１２ａの肩当部Ｗにこの応力に起因した亀裂が生じることとなる。このため、タービンロータの運転時に、このタービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分にこの亀裂による損傷が発生し、例えばタービン動翼１の交換等の必要性が生じる。
【００６１】
そこで、図９に示すように、この実施形態では、このテノン孔１２ａの肩当部Ｗにテノン部２０ａの接触端２０ａ１が当接するのを阻止するため、直線部１２ａ１，１２ａ２の幅Ｌより突出する突出領域を有する逃げ部１２ａ５を設ける。
【００６２】
この逃げ部１２ａ５の位置は、図６に示した逃げ部１２ｂ５と同様で、逃げ部１２ａ５の中心点Ｏ２の位置が曲線部１２ａ９の中心点Ｏ１の位置からテノン孔１２ａの直線部１２ａ１の短手方向、すなわち紙面の上方向に距離ｓだけ離れた位置となっている。この逃げ部１２ａ５の形状も、実施形態１の逃げ部１２ｂ５と同様の円弧形状で、その円周長が円周長の１／４の曲線部１２ａ５の円弧よりも長い円弧で、かつ円周長の１／２の円弧（半円）よりも短い円弧で形成されている。すなわち、逃げ部１２ａ５は、中心点Ｏ２と逃げ部１２ａ５の両端を直線で結ぶと、これら直線の交わる角度θが図６と同様に、９０°＜θ＜１８０°となるように形成されている。
【００６３】
このように、この実施形態では、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ａの肩当部Ｗを切削して逃げ部１２ａ５を設けることで、肩当部Ｗでのテノン部２０ａの接触端２０ａ１との当接を防ぎ、この振動の押し付けによる応力がテノン孔１２ａに働くのを防ぐようにするものである。
【００６４】
次に、図９を用いてこの肩当部Ｗの切削について説明する。
この肩当部Ｗの切削も図６に示した肩当部Ｖの切削とほぼ同様であるが、肩当部Ｗの切削位置が肩当部Ｖと中心軸Ｋを中心に線対称となっている点が異なるものである。ここで、曲線部１２ａ９の中心点をＯ１とし、曲線部１２ａ９の半径をｒ１とする。なお、この曲線部１２ａ９の中心点Ｏ１は、例えば曲線部１２ａ９を形成するための図示しない切削工具の中心点に等しいものとする。この切削工具は、例えば切削半径ｒ１の円盤形状からなる。
【００６５】
ここで、まず切削工具の中心点を曲線部１２ａ９の中心点Ｏ１に一致させて、曲線部１２ａ９を形成する。次に、切削工具をテノン孔１２ａの直線部１２ａ１の短手方向、すなわち紙面の上方向に距離ｓだけ移動させながら、逃げ部１２ａ５を形成するようにテノン孔１２ａを切削し、切削工具の中心点をＯ２にまで移動させる。なお、移動距離ｓは、肩当部Ｗの大きさに応じて任意に設定するものとする。この切削動作は、例えばオフセット加工等で行うことができる。
【００６６】
この切削動作により、曲線部１２ａ９は切削拡充され、図９に示すように、直線部１２ａ１，１２ａ２の幅Ｌより突出した突出領域を有する逃げ部１２ａ５を形成することができる。この形成された逃げ部１２ａ５により、テノン孔１２ａの曲線部１２ａ９と直線部の境界を含む境界領域である、肩当部Ｗを切削することができる。
【００６７】
これにより、この実施形態では、図９に示すようにタービンロータの運転時に、テノン部２０ａの接触端２０ａ１は、テノン孔１２ａの直線部１２ａ１と接触しなくなる。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この実施形態では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【００６８】
（実施形態３）
図１０は、図１の上面を示す実施形態３のＤ−Ｄ矢視図である。図１１は、翼腹１１ｂ側から見た図１０に示した動翼１０単体の翼先端部１２側の拡大された側面を示す拡大側面図である。なお、図１０はタービンロータの停止時を示し、図１１はタービンロータの運転時を示すものとする。
【００６９】
図１０、図１１に示すように、翼先端部１２は、実施形態１と同様に、翼有効部１１の翼頂部を下面の形状内に含むとともに、この翼頂部と一体的に形成されている。また、この翼先端部１２は、翼有効部１１の翼頂部のコード方向を長手方向とした略長方体に形成され、この翼先端部１２の長手方向の長さは、菱形形状のセグメント２０の長手方向の長さの約２倍に構成されている。この翼先端部１２は、翼背１１ａ側の側面と翼腹１１ｂ側の側面を貫通するテノン孔１２ａ，１２ｂが配設され、これらテノン孔１２ａ，１２ｂには、セグメント２０の側面に突設されたテノン部２０ａ，２０ｂが挿入、嵌合されることで、各動翼１０の翼先端部１２を結合させている。
【００７０】
この実施形態において、実施形態１と異なる点は、セグメント２０のテノン部２０ａ，２０ｂがタービンロータの回転方向後縁側および前縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ａ，１２ｂとそれぞれ嵌合し、かつその頭部２０ｃ，２０ｄがテノン孔１２ａ，１２ｂをそれぞれ貫通し、テノン部２０ａ，２０ｂの頭部２０ｃ，２０ｄがかしめられずにそれぞれ突出している点である。すなわち、テノン部２０ａ，２０ｂの頭部２０ｃ，２０ｄを固定せずに、テノン部２０ａ，２０ｂがテノン孔１２ａ，１２ｂ内をそれぞれ移動可能に嵌合している。
【００７１】
図１２は、図１１に示したテノン孔１２ｂとテノン部２０ｂを拡大した拡大図である。図１３は、図１１に示した他のテノン孔１２ａと他のテノン部２０ａを拡大した拡大図である。なお、図中の実線部分は、タービンロータの運転時のテノン孔１２ａ，１２ｂとテノン部２０ａ，２０ｂとの位置関係をそれぞれ示す。
【００７２】
このような構成のタービン動翼１を矢印方向Ｂに回転運転すると、動翼１０の翼有効部１１（図１参照）に捩れ戻り等の変形が生じるとともに、タービン動翼１に振動が絶えず発生することとなる。
【００７３】
この回転のため、実施形態１と同様に、翼先端部１２は、長手方向と蒸気の入口方向（図１１の紙面の矢印方向Ａ）のなす鋭角の角度が、タービンロータの運転時の捩れ戻りによって停止時の角度より小さい鋭角の角度に変化する。この変化に伴って図５と同様に、テノン孔１２ｂは、二点鎖線の位置から矢印方向Ｅ、すなわち紙面の左方向の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ｂは、図５と同様に、紙面の上方向の実線の位置に移動する。これにより、テノン部２０ｂは、テノン孔１２ｂの前縁側で、かつテノン孔１２ｂの直線部１２ｂ１側に押し付けられる（図１２参照）。
【００７４】
このタービンロータの運転時に、紙面の右上の曲線部が他の曲線部１２ｂ６〜１２ｂ８と同じ形状の曲線部１２ｂ９であると、テノン孔１２ｂの肩当部Ｖに、テノン部２０ｂの接触端２０ｂ１が当接することとなる。しかし、この実施形態では、図１２に示すように、このテノン孔１２ｂの肩当部Ｖにテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１が当接するのを阻止するため、第１、第２の直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出し、かつ第３、第４の直線部１２ｂ３，１２ｂ４の幅Ｍより突出する突出領域を有する逃げ部１２ｂ１０を設ける。
【００７５】
また、上述した翼先端部１２の長手方向と蒸気の入口方向のなす鋭角の角度の変化に伴って、図９と同様に、テノン孔１２ａは、二点鎖線の位置から矢印方向Ｆ、すなわち紙面の右方向の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ａは、実施形態２と同様、紙面の上方向の実線の位置に移動する。これにより、テノン部２０ａは、テノン孔１２ａの後縁側で、かつテノン孔１２ａの直線部１２ａ１側に押し付けられる（図１３参照）。
【００７６】
このタービンロータの運転時に、紙面の左上の曲線部が他の曲線部１２ａ６〜１２ａ８と同じ形状の曲線部１２ａ９であると、テノン孔１２ａの肩当部Ｗに、テノン部２０ａの接触端２０ａ１が当接することとなる。しかし、この実施形態では、図１３に示すように、このテノン孔１２ａの肩当部Ｗにテノン部２０ａの接触端２０ａ１が当接するのを阻止するため、第５、第６の直線部１２ａ１，１２ａ２の幅Ｌより突出し、かつ第７、第８の直線部１２ａ３，１２ａ４の幅Ｍより突出する突出領域を有する逃げ部１２ａ１０を設ける。
【００７７】
このように、この実施形態では、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ａ，１２ｂの肩当部Ｗ，Ｖを切削して逃げ部１２ａ１０，１２ｂ１０を設けることで、肩当部Ｗ，Ｖでのテノン部２０ａ，２０ｂの接触端２０ａ１，２０ｂ１との当接を防ぎ、この振動の押し付けによる応力がテノン孔１２ａ，１２ｂに働くのを防ぐようにするものである。
【００７８】
次に、これら肩当部Ｗ，Ｖの切削について説明する。ところで、テノン孔１２ａ，１２ｂの切削は、実施形態１，２に示した方法に限らない。この実施形態では、図１４を用いて肩当部Ｗ，Ｖの切削方法を説明する。なお、逃げ部１２ａ１０，１２ｂ１０は、図１１に示すように、中心軸Ｋを中心に線対称となっており、同様の方法で肩当部Ｗ，Ｖの切削を行うので、ここでは代表して肩当部Ｖの切削方法を図１４で説明する。
【００７９】
図１４は、図１２に示したテノン孔１２ｂの逃げ部１２ｂ１０を示す拡大図である。
図１４に示すように、この逃げ部１２ｂ１０は、中心点Ｏ１からの半径が、曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１からの半径ｒ１より長さｐだけ大きいｒ２からなっている。この逃げ部１２ｂ１０の形状は、略半円形状に形成されている。
【００８０】
この逃げ部１２ｂ１０は、運転時の振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ｂの肩当部Ｖ（図１４中、一点鎖線の円で示した領域）を切削することで、肩当部Ｖでのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１との当接を防ぎ、この応力がテノン孔１２ｂに働くのを防ぐことができる。
【００８１】
この肩当部Ｖの切削では、図１４に示すように、曲線部１２ｂ９および逃げ部１２ｂ１０の中心点をＯ１とし、曲線部１２ｂ９の半径をｒ１、逃げ部１２ｂ１０の半径をｒ２とする。なお、この曲線部１２ｂ９および逃げ部１２ｂ１０の中心点Ｏ１は、例えば曲線部１２ｂ９および逃げ部１２ｂ１０を形成するための図示しない切削工具の中心点に等しいものとする。この切削工具は、例えば切削半径ｒ１の円盤形状と切削半径ｒ２の円盤形状の２つのものからなる。
【００８２】
ここで、まず切削半径ｒ１の円盤形状からなる切削工具の中心点を曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１に一致させて、テノン孔１２ｂを切削し、曲線部１２ｂ９（図中の一点鎖線参照）を形成する。次に、切削工具を切削半径ｒ２の円盤形状からなる切削工具に換え、この切削工具の中心点をＯ１に一致させて、逃げ部１２ｂ１０が形成されるように曲線部１２ｂ９を含むテノン孔１２ｂを切削する。なお、切削工具の切削半径ｒ２は、肩当部Ｖの大きさに応じて任意に設定するものとする。この切削動作は、例えばオフセット加工等で行うことができる。
【００８３】
この切削動作により、曲線部１２ｂ９は切削拡充され、半円形状の曲線部１２ｂ１０を形成することができる。この形成された逃げ部１２ｂ１０により、テノン孔１２ｂの曲線部１２ｂ９と直線部の境界を含む境界領域である肩当部Ｖを切削することができる。
【００８４】
なお、この切削動作は、肩当部Ｗについても同様の動作で行うことができる。その際には、一方の肩当部、例えば肩当部Ｖをオフセット加工で切削した後に、他方の肩当部、例えば肩当部Ｗをオフセット加工で切削することができる。
【００８５】
これにより、この実施形態では、図１２、図１３に示したようにタービンロータの運転時に、テノン部２０ａ，２０ｂの接触端２０ａ１，２０ｂ１は、テノン孔１２ａ，１２ｂの直線部１２ａ１，１２ｂ１と接触しなくなる。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この実施形態では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【００８６】
（応用例）
図１５は、図１２に示したテノン孔１２ｂの逃げ部１２ｂ１１を示す応用例の拡大図である。
【００８７】
図１５に示すように、この応用例では、このテノン孔１２ｂの肩当部Ｖ（図１５中、一点鎖線の円で示した領域）に、テノン部２０ｂの接触端２０ｂ１（図５参照）が当接するのを阻止するため、第１、第２の直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌ（図５参照）より突出する突出領域を有する逃げ部１２ｂ１１を設ける。
【００８８】
この逃げ部１２ｂ１１は、中心点Ｏ３からの半径が、曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１からの半径ｒ１より長さｐだけ大きいｒ２からなる。この逃げ部１２ｂ１１の中心点Ｏ３の位置は、曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１の位置からテノン孔１２ｂの長手方向、すなわち紙面の左方向に距離ｐだけ離れて配置されている。この逃げ部１２ｂ１１の形状は、円周長の１／４の曲線部１２ｂ９の円弧よりも長い円弧で、かつ円周長の１／２の円弧（半円）よりも短い円弧で形成されている。すなわち、逃げ部１２ｂ１１は、中心点Ｏ３と逃げ部１２ｂ１１の両端を直線で結ぶと、これら直線の交わる角度θが９０°＜θ＜１８０°となるように形成されている。
【００８９】
この逃げ部１２ｂ１１も、運転時の振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ｂの肩当部Ｖを切削することで、肩当部Ｖでのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１（図１２参照）との当接を防ぎ、この応力がテノン孔１２ｂに働くのを防ぐようにするものである。
【００９０】
次に、図１５を用いてこの肩当部Ｖの切削について説明する。
図１５に示すように、曲線部１２ｂ９の中心点をＯ１とし、曲線部１２ｂ９の半径をｒ１とする。なお、この曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１は、例えば曲線部１２ｂ９を形成するための図示しない切削工具の中心点に等しいものとする。また、逃げ部１２ｂ１１の中心点Ｏ３は、例えば逃げ部１２ｂ１１を形成するための図示しない切削工具の中心点と等しいものとする。
すなわち、この応用例では、例えば切削半径ｒ１の円盤形状からなるものと、例えば切削半径がｒ２の円盤形状からなるものとの２種類の切削工具を使用する。
【００９１】
ここで、他の曲線部１２ｂ６〜１２ｂ８（図５参照）と同様に、まず切削半径ｒ１の円盤形状からなる切削工具の中心点を曲線部１２ｂ９の中心点Ｏ１に一致させるようにして、テノン孔１２ｂを切削し、曲線部１２ｂ９を形成する。次に、切削工具を切削半径がｒ２の円盤形状からなるものに換えて、この切削工具の中心点を曲線部１２ｂ１１の中心点Ｏ３に一致させるようにして、逃げ部１２ｂ１１を形成するように曲線部１２ｂ９を含むテノン孔１２ｂを切削する。なお、距離ｐは、肩当部Ｖの大きさに応じて任意に設定するものとする。この切削動作は、例えばオフセット加工等で行うことができる。
【００９２】
この切削動作により、曲線部１２ｂ９は切削拡充され、第１、第２の直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出した突出領域（図５参照）を有する逃げ部１２ｂ１１を形成することができる。この形成された逃げ部１２ｂ１１により、テノン孔１２ｂの曲線部１２ｂ９と直線部の境界を含む境界領域である、肩当部Ｖを切削することができる。
【００９３】
なお、この切削動作は、肩当部Ｗについても同様の動作で行うことができる。その際には、一方の肩当部、例えば肩当部Ｖをオフセット加工で切削した後に、他方の肩当部、例えば肩当部Ｗをオフセット加工で切削することができる。
【００９４】
これにより、この応用例では、図１２、図１３に示した実施形態３と同様、タービンロータの運転時に、テノン部２０ａ，２０ｂの接触端２０ａ１，２０ｂ１は、テノン孔１２ａ，１２ｂの直線部１２ａ１，１２ｂ１と接触しなくなる（図１２、図１３参照）。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この応用例では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【００９５】
図１６は、図１２に示したテノン孔１２ｂの逃げ部１２ｂ１２を示す他の応用例の拡大図である。
図１６に示すように、この応用例では、曲線部１２ｂ９等の円弧にあわせることなく、肩当部Ｖのみを削除して逃げ部１２ｂ１２を形成加工することで、テノン孔１２ｂを生成するものである。
【００９６】
この肩当部Ｖの削除では、例えば肩当部Ｖの半径と等しいか大きい切削半径を有する円盤形状の切削工具を用い、この切削工具の中心を肩当部Ｖの中心に合わせて肩当部Ｖを切削して、逃げ部１２ｂ１２を形成する。
【００９７】
この切削動作により、肩当部Ｖが切削され、第１、第２の直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出した突出領域（図５参照）を有する逃げ部１２ｂ１２を形成することができる。
【００９８】
（実施形態４）
図１７は、図１の上面を示す実施形態４のＤ−Ｄ矢視図である。図１８は、翼腹１１ｂ側から見た図１７に示した動翼１０単体の翼先端部側の拡大された側面を示す拡大側面図である。
上述した実施形態では、翼先端部１２の側面に設けられたテノン孔１２ａ，１２ｂに、両サイドに配設されたセグメント２０，２０の側面に突設されたテノン部２０ａ，２０ｂが嵌合された場合を説明したが、図１７に示すように、１つのセグメント２０の側面に２つずつテノン部２０ａ，２０ａおよび２０ｂ，２０ｂがそれぞれ突設される場合もある。
【００９９】
テノン部２０ａ，２０ａは、タービンロータの回転方向後縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ａ，１２ａとそれぞれ嵌合し、かつその頭部２０ｃ，２０ｃがテノン孔１２ａを貫通している。また、テノン部２０ｂ，２０ｂは、タービンロータの回転方向前縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ｂ，１２ｂと嵌合し、かつその頭部２０ｄ，２０ｄがテノン孔１２ｂを貫通している。すなわち、テノン部２０ａ，２０ｂの頭部２０ｃ，２０ｄをかしめずに、テノン部２０ａ，２０ｂがテノン孔１２ａ，１２ｂ内をそれぞれ移動可能に嵌合している。
【０１００】
このような構成のタービン動翼１を矢印方向Ｂに回転運転すると、実施形態１と同様に、図５に示すように、テノン孔１２ｂは、捩れ戻りにより二点鎖線の位置から矢印方向Ｅ、すなわち紙面の左方向の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ｂは、テノン孔１２ｂの前縁側で、かつテノン孔１２ｂの直線部１２ｂ１側に押し付けられる。
このとき、紙面の右上の曲線部が他の曲線部と同じ形状の曲線部１２ｂ９であると、肩当部Ｖ（図５中、一点鎖線で示した領域）に接触端２０ｂ１が当接し、亀裂が生じることとなる。
【０１０１】
また、この回転のため、実施形態２と同様に、図９に示すように、テノン孔１２ａは、捩れ戻りにより二点鎖線の位置から矢印方向Ｆ、すなわち紙面の右方向の実線の位置に移動する。また、テノン部２０ａは、テノン孔１２ａの後縁側で、かつテノン孔１２ａの直線部１２ａ１側に押し付けられる。
このとき、紙面の左上の曲線部が他の曲線部と同じ形状の曲線部１２ａ９であると、肩当部Ｗ（図９中、一点鎖線で示した領域）に接触端２０ａ１が当接し、亀裂が生じることとなる。
【０１０２】
そこで図１８に示すように、この実施形態の場合も、実施形態３と同様に、第１、第２の直線部１２ｂ１，１２ｂ２の幅Ｌより突出し、かつ第３、第４の直線部１２ｂ３，１２ｂ４の幅Ｍより突出する突出領域（図１２参照）を有する曲線部１２ｂ１０，１２ｂ１０を設ける。さらに、第５、第６の直線部１２ａ１，１２ａ２の幅Ｌより突出し、かつ第７、第８の直線部１２ａ３，１２ａ４の幅Ｍより突出する突出領域（図１３参照）を有する曲線部１２ａ１０，１２ａ１０を設ける。
【０１０３】
このように、肩当部Ｗ，Ｖを切削して曲線部１２ａ１０，１２ａ１０および１２ｂ１０，１２ｂ１０を設けることで、運転時の振動の押し付けによる応力がテノン孔１２ａ，１２ａおよび１２ｂ，１２ｂにそれぞれ働くのを防ぐようにする。
なお、これら曲線部１２ａ１０，１２ａ１０および１２ｂ１０，１２ｂ１０の形成は、実施形態１〜３および実施形態３の応用例で説明したいずれかの切削方法で行うことが可能である。
【０１０４】
この実施形態では、テノン部２０ａ，２０ｂの頭部２０ｃ，２０ｄをテノン孔１２ａ，１２ｂにかしめない場合を説明したが、例えば実施形態１または実施形態２のように、テノン部２０ａ，２０ｂの頭部２０ｃ，２０ｄを回転方向後縁側または前縁側の翼先端部１２のテノン孔１２ａ，１２ｂにかしめて固定する場合も同様に応用可能である。
また、この実施形態では、テノン孔１２ａ，１２ｂとテノン部２０ａ，２０ｂが４つの場合を説明したが、４つに限らず、例えば３つ以上の場合に応用可能である。
【０１０５】
これにより、この実施形態でも、実施形態３と同様、タービンロータの運転時に、テノン部２０ａ，２０ｂの接触端２０ａ１，２０ｂ１は、テノン孔１２ａ，１２ｂの直線部１２ａ１，１２ｂ１と接触しなくなる（図１２、図１３参照）。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この実施形態では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【０１０６】
（実施形態５）
なお、上述した実施形態では、略四角形状のテノン孔１２ａ，１２ｂの場合について説明したが、本発明に係るテノン孔はこれに限らない。
図１９は、テノン孔１２ｃの他の一例とテノン部を拡大した拡大図である。
【０１０７】
図１９に示すように、例えばテノン孔１２ｃは、図３に示した側面１２ｃ，１２ｄを貫通してそれぞれに開口を有し、２つの直線部１２ｃ１，１２ｃ２と、これら直線部１２ｃ１，１２ｃ２と接続する２つの曲線部１２ｃ３，１２ｃ４と、を有する。
【０１０８】
直線部１２ｃ１，１２ｃ２は、上述した直線部１２ａ１，１２ａ２と同様の構成であるので、ここでは説明を省略する。
曲線部１２ｃ４は、半円形状であり、後縁側で直線部１２ｃ１，１２ｃ２と接続する。
曲線部１２ｃ３は、前縁側で直線部１２ｃ１，１２ｃ２と接続する。曲線部１２ｃ３には、テノン孔１２ｃの肩当部Ｖにこのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１が当接するのを阻止するため、直線部１２ｃ１，１２ｃ２の幅より突出する突出領域を有する逃げ部１２ｃ５が設けられている。
【０１０９】
逃げ部１２ｃ５は、図６に示した逃げ部１２ｂ５と同様に、中心点からの半径が、一点鎖線の曲線部１２ｃ６の中心点Ｏ１からの半径と同じ長さからなる。この逃げ部１２ｃ５の中心点の位置は、曲線部１２ｃ６の中心点の位置からテノン孔１２ｃの短手方向、すなわち紙面の上方向に所定距離だけ離れて配置されている。なお、逃げ部１２ｃ５の形状、肩当部Ｖの切削については、実施形態１と同様なので、ここでは説明を省略する。
【０１１０】
このような構成のテノン孔１２ｃを有するこの実施形態でも、上述した実施形態と同様に、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力が強く働くテノン孔１２ｃの肩当部Ｖを切削して逃げ部１２ｃ５を設けることで、肩当部Ｖでのテノン部２０ｂの接触端２０ｂ１との当接を防ぎ、この振動の押し付けによる応力がテノン孔１２ｃに働くのを防ぐことができる。
【０１１１】
これにより、この実施形態では、図５に示すようにタービンロータの運転時に、テノン部２０ｂの接触端２０ｂ１は、テノン孔１２ｃと接触しなくなる。この結果、タービンロータの運転時に発生する振動の押し付けによる応力に起因した亀裂の発生を防ぐことができる。このように、この実施形態では、亀裂の発生を防げるので、タービン動翼１の翼先端部１２とセグメント２０との嵌合部分に発生する損傷を改善することができる。
【０１１２】
なお、本発明は、前述した実施形態のみに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形してもよい。また、前述した実施形態に開示されている複数の構成要素を適宜組み合わせることにより、種々の発明を構成できる。例えば実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１１３】
１…タービン動翼、２…タービンホイール植込み部、１０…動翼、１１…翼有効部、１１ａ…翼背、１１ｂ…翼腹、１２…翼先端部、１２ａ…テノン孔、１２ａ１〜１２ａ４…直線部、１２ａ５，１２ｂ５，１２ａ１１，１２ｂ１１，１２ｂ１２…逃げ部、１２ａ６〜１２ａ１１…曲線部、１２ｂ，１２ｃ…テノン孔、１２ｂ１〜１２ｂ４，１２ｃ１，１２ｃ２…直線部、１２ｂ５〜１２ｂ１１，１２ｃ３，１２ｃ４…曲線部、１２ｃ，１２ｄ…側面、１３…翼植込み部、１４…スリーブ、２０…セグメント、２０ａ…テノン部、２０ａ１…接触端、２０ｂ…テノン部、２０ｂ１…接触端、２０ｃ，２０ｄ…頭部、Ｏ１，Ｏ２，Ｏ３…中心点、ｐ…距離、ｒ１，ｒ２…半径、ｓ…移動距離、Ｌ，Ｍ…幅、Ｗ，Ｖ…肩当部、θ…角度。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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