(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像側へと順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正または負の屈折力を有する第３レンズからなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は、物体距離無限遠から最短撮影距離にかけて、それぞれ異なる移動量で物体側に移動し、前記第１レンズ群が１枚のレンズからなり、以下の条件式を満足するマクロレンズ。
｜β｜  ＞  ０．５                ・・・・・・・・・ ・（５）
β：最短撮影状態での撮影倍率
【請求項２】
以下の条件式を満足する請求項１記載のマクロレンズ。
Nｄ＜1.85     Vd＞40              ・・・・・・・・・ ・（６）
Nd：第１レンズ群を構成するレンズのｄ線に対する屈折率
Vd：第１レンズ群を構成するレンズのd線に対するアッベ数
【請求項３】
以下の条件式を満足する、請求項２記載のマクロレンズ。
-1.25  ＜（ｒ１+R2)/(r1-R2)  ＜  -0.47    ・・・・・・・（７）
ｒ1：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
Ｒ２：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項３記載のマクロレンズ。
-20  <  F3/F2  <  2.8
F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
物体側から像側へと順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正または負の屈折力を有する第３レンズからなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は物体距離無限遠から最短撮影距離にかけて、それぞれ異なる移動量で物体側に移動し、前記第２レンズ群は少なくとも２枚の負レンズを有し、以下の条件式を満足するマクロレンズ。
｜β｜＞０．５                      ・・・・・・・・・・（８）
β：最短撮影状態での撮影倍率
5  <F/D  <  30                      ・・・・・・・・・・（９）
D：負レンズ同士の空気間隔
F：全系の焦点距離
【請求項６】
前記第１レンズ群が１枚のレンズからなり、以下の条件式を満足する、請求項５記載のマクロレンズ。
-1.25  ＜（ｒ１+R2)/(r1-R2  )＜  -0.47    ・・・・・・（１０）
ｒ1 ：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2 ：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
Ｒ１：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
Ｒ２：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
Ｆ  ：全系の焦点距離
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項５記載のマクロレンズ。
-20  <  F3/F2  <  2.8          ・・・・・・・・ ・・・（１１）                  F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マクロレンズ、さらに詳しくは、撮影倍率が０．５倍以上であって、手振れ補正機能を持ち、マクロ撮影が可能な撮影レンズに関し、写真カメラ、ビデオカメラ、電子スチルカメラなどに好適なマクロレンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、手振れ補正機能を持ったマクロ撮影用レンズは、撮影倍率が高くなるに従い、手振れ補正による収差の変動が大きくなり、その収差を補正することが難しい。その対策として、フォーカシング時に複数のレンズ群を移動させた、いわゆるフローティング方式のレンズが提案されている。
【０００３】
従来のマクロ撮影レンズであって、手振れ補正機構の組み込みに好適な撮影レンズの一つは、物体側には、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備え、最も像側には負の屈折力を有する最終レンズ群ＧL を備え、無限遠から近距離物体への合焦時には、前記第１レンズ群Ｇ１および前記第２レンズ群Ｇ２が物体側に移動する近距離補正レンズにおいて、前記最終レンズ群ＧL のうち負の屈折力を有する一部の部分レンズ群ＧLPを光軸とほぼ直交する方向に移動させて防振するための変位手段を備え、最短撮影距離での撮影倍率をβM とし、前記最終レンズ群ＧL の焦点距離をｆL とし、前記最終レンズ群ＧL 中の部分レンズ群ＧLPの焦点距離をｆLPとし、防振時における前記部分レンズ群ＧLPの光軸と直交する方向への最大変位量の大きさを△ＳLPとしたとき、０．２５＜｜βM ｜△ＳLP／｜ｆLP｜＜０．１０．１＜ｆLP／ｆL ＜２の条件を満足する近距離補正レンズが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
従来技術であって、Ｆナンバーが１．２程度であり、画面全体の諸収差、色収差について特に２次スペクトルを良好に補正し、画面全体にわたり高い光学性能を有した撮影レンズとして、電子スチルカメラ等に搭載される撮影レンズＳＬであって、物体側より順に、正の屈折力を有する前側レンズ群ＧＦと、正の屈折力を有する後側レンズ群ＧＲとを有し、前側レンズ群ＧＦは、最も物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２とを有し、後側レンズ群ＧＲは、接合レンズＧ８９とを有し、第１及び第２レンズ成分Ｇ１，Ｇ２のアッベ数をν１、ν２とし、無限遠から撮影倍率−０．０１倍に合焦するときの前側及び後側レンズ群ＧＦ，ＧＲの移動量をγＦ１，γＲ１としたとき、次式
（ν１＋ν２）／２ ＞ ６０
０．３５ ＜ γＲ１／γＦ１ ＜ ０．８０
の条件を満足す撮影レンズが提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３５３１２０９号公報
【特許文献２】特開２００９−２５１３９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示されている撮影レンズは、実施例がフルサイズ用のものであり、レンズ構成枚数が多く、鏡筒構成が複雑である。特許文献１に開示されている撮影レンズは、また、物体側から正、正、負のパワー配置となっており、物体側の正群の直径が大きくなる。その結果、バックフォーカスを短くすることは容易であるが、全光学をコンパクトにすることは困難である。
【０００７】
特許文献２に開示されている撮影レンズは、前群の正の屈折力を強めバックフォーカスを短くした構成であるが、その結果として前群に多数のレンズが必須となり、コンパクト性を損なっている。さらに、手振れ補正機構を組み込む領域を十分にとることが困難である。
【０００８】
（発明の目的）
本発明は、従来の撮影レンズの上述した問題点に鑑みなされたものであって、撮影倍率が０．５倍以上であって、手振れ補正機能を持ち、コンパクトでマクロ撮影が可能な撮影レンズに関し、写真カメラ、ビデオカメラ、電子スチルカメラなどに好適なマクロレンズを提供することを目的とする。
本発明はまた、手振れ補正機構を組み込む領域を十分にとることが可能なマクロレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１発明は、
物体側から像側へと順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正または負の屈折力を有する第３レンズ群からなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は物体距離無限遠から最短撮影距離にかけて、それぞれ異なる移動量で物体側に移動し、第３レンズ群の一部もしくは全体を光軸上を上下に移動して手振れ補正を行い、以下の条件式を満足するマクロレンズ。
｜β｜＞０．５                  ・・・・・・・・・・・（１）
β：最短撮影状態での撮影倍率
である。
【００１０】
第２発明は、
物体側から像側へと順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正または負の屈折力を有する第３レンズ群からなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は、物体距離無限遠から最短撮影距離にかけて、それぞれ異なる移動量で物体側に移動し、前記第１レンズ群が１枚のレンズからなり、以下の条件式を満足するマクロレンズ。
｜β｜  ＞  ０．５                ・・・・・・・・・・・（５）
β：最短撮影状態での撮影倍率
である。
【００１１】
第３発明は、
物体側から像側へと順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正または負の屈折力を有する第３レンズ群からなり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は物体距離無限遠から最短撮影距離にかけて、それぞれ異なる移動量で物体側に移動し、前記第２レンズ群は少なくとも２枚の負レンズを有し、以下の条件式を満足するマクロレンズ。
｜β｜＞０．５                      ・・・・・・・・・・（８）
β：最短撮影状態での撮影倍率
5  <  F/D  <  30                    ・・・・・・・・・（９）
D：負レンズ同士の空気間隔
である。
【００１２】
本発明の条件式（１）（５）（９）
｜β｜＞０．５
β：最短撮影状態での撮影倍率
は、マクロレンズとして使い勝手が良く、かつ技術的に製造的に一般的レベルを超えた過剰な要求をしないための条件である。
【００１３】
条件式（９）
5  <  F/D  <  30
D：負レンズ同士の空気間隔
は、フォーカシング時移動するレンズ群の内、第２レンズ群は、負の屈折力を有する。第２レンズ群は、少なくとも２枚の負レンズを有し、その間に空気間隔Ｄを有する。この空気間隔Ｄがコマ収差や像面湾曲を適切に補正する。
【００１４】
条件式（９）の下限を超えると、第２レンズ群の負のパワーが弱くなり、光学系が大型化する。
条件式（９）の上限を超えると、第２レンズ群の負のパワーが強くなり、光学系をコンパクトにすることができるが、像面湾曲の増大を招く。
【００１５】
第３レンズ群は正の屈折力でも負の屈折力でも光学系を成立させることができる。
第３レンズ群を正の屈折力で構成すれば、開口絞りの径を小さくすることができ、鏡筒外形の縮小に適した構成とすることができる。
第３レンズ群を負の屈折力で構成させれば、バックフォーカスを短くし、全系の小型化に適した構成にすることができる。
【００１６】
手振れ補正レンズ群は、第３レンズ群中の一部ないし全体を光軸直交方向へ移動させることによって行う。好ましい構成としては、第３レンズ群を複数の成分に分割し、その中で物体側に近いレンズ群を手振れ補正群とする。この構成により、手振れ補正時のレンズの光軸直交方向の移動量を小さくし、手振れ補正アクチュエータの小型化、鏡筒外形の小型化が実現できる。さらに、手振れ補正系を鏡筒外部からたとえば指などによる接触を防ぐため、最終レンズ群にその保護部材としての役目を担わせることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明のマクロレンズによれば、撮影倍率が０．５倍以上であって、手振れ補正機能を持ち、コンパクトでマクロ撮影が可能な撮影レンズに関し、写真カメラ、ビデオカメラ、電子スチルカメラなどに好適なマクロレンズを構成することができる。
本発明のマクロレンズによればまた、手振れ補正機構を組み込む領域を十分にとることが可能なマクロレンズを構成することができる。
【００１８】
（実施態様）
（第１発明の実施態様１）
第１発明において、以下の条件式を満足する請求項１記載のマクロレンズ。
-20  <  F3/F2  <  2.8            ・・・・・・ ・・・（２）
F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【００１９】
（第１発明の実施態様２）
第１発明において、以下の条件式を満足する請求項２記載のマクロレンズ。
0.3  <  F1/F  <0.8                ・・・・・・・・・（３）
F１：第１レンズ群の焦点距離
F  ：全系の焦点距離
【００２０】
（第１発明の実施態様３）
第１発明において、以下の条件式を満足する、請求項３記載のマクロレンズ。
-1.25  ＜（ｒ１+ｒ2)/(r1-ｒ2)  ＜  -0.47  ・・・・・・（４）
ｒ1：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
【００２１】
（第２発明の実施態様１）
第２発明において、以下の条件式を満足する請求項５記載のマクロレンズ。
Nｄ＜1.85     Vd＞40              ・・・・・・・・・・（６）
Nd：第１レンズ群を構成するレンズのｄ線に対する屈折率
Vd：第１レンズ群を構成するレンズのd線に対するアッベ数
【００２２】
（第２発明の実施態様２）
第２発明において、以下の条件式を満足する、請求項６記載のマクロレンズ。
-1.25  ＜（ｒ１+R2)/(r1-R2)  ＜  -0.47    ・・・・・・（７）
ｒ1：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
【００２３】
（第２発明の実施態様３）
第２発明において、以下の条件式を満足する請求項７記載のマクロレンズ。
-20  <  F3/F2  <  2.8
F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【００２４】
（第３発明の実施態様１）
第３発明において、前記第１レンズ群が1枚のレンズからなり、以下の条件式を満足する、請求項９記載のマクロレンズ。
-1.25  ＜（ｒ１+ｒ2)/(r1-ｒ2  )＜  -0.47  ・・・・・（１０）
ｒ1 ：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2 ：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
F   ：全系の焦点距離
【００２５】
（第３発明の実施態様２）
第３発明において、以下の条件式を満足する請求項１記載のマクロレンズ。
-20  <  F3/F2  <  2.8          ・・・・・・・・・・・（１１）
F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【００２６】
（実施態様の条件式の説明）
条件式（２）（８）（１２）は、
-20  <  F3/F2  <  2.8
F２：第２レンズ群の焦点距離
F３：第３レンズ群の焦点距離
【００２７】
条件式（２）（８）（１２）は、第２レンズ群の望ましい屈折力を規定するものである。
条件式（２）（８）（１２）の下限を超えて第２レンズ群の焦点距離が長くなると、物体距離無限遠時の光学全長が長くなる。さらに、マクロ端への移動量が増えてしまう問題が発生する。
条件式（２）（８）（１２）の上限を超えて第２レンズ群の焦点距離が短くなると、像面湾曲が著しくアンダー側に倒れ、画面周辺部分の結像性能が損なわれる。
なお、本発明の光学系中、最も太い光線束が第１レンズ群を通過するため、第１レンズ群は、球面収差を十分に補正することが必要である。
【００２８】
条件式（３）は、
以下の条件式を満足する請求項２記載のマクロレンズ。
0.3  <  F1/F  <0.8
F１：第１レンズ群の焦点距離
F  ：全系の焦点距離
【００２９】
条件式（３）の下限を超えて第１レンズ群の焦点距離が短くなると、球面収差がアンダー側に倒れる。この球面収差を後続する第２レンズ群又は第３レンズ群で補正をした場合、レンズ枚数が増加し、光学系の全長が増大する。
条件式（３）の上限を超えて第１レンズ群の焦点距離が長くなると、逆に球面収差がオーバー側に倒れ、上記同様、後続のレンズで補正することができなくなる。
【００３０】
さらに、第１レンズ群は、光線束が広くなることから、加工上の面形状の誤差による結像性能の劣化が起こりやすい。そこで、特に第１レンズ群を構成する正レンズの硝材の屈折率は、低くすることが好ましい。
【００３１】
条件式（４）（７）（１１）は、
-1.25  ＜（ｒ１+ｒ2)/(r1-ｒ2)  ＜  -0.47
ｒ1：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの物体側の曲率半径
ｒ2：第１レンズ群中、最も物体側の凸レンズの像側の曲率半径
【００３２】
条件式（４）（７）（１１）は、当該レンズの形状を規定するものである。鏡筒外径、全長を小さくすると共に、特に球面収差、下側光線のコマ収差の補正を良好に行うことができる。
条件式（４）（７）（１１）の下限値を超えると、当該レンズの焦点距離が長くなり、第１レンズ群の直径が大きくなるばかりでなく、レンズ全長が長くなり好ましくない。
条件式（４）（７）（１１）の上限値を超えると、当該レンズの屈折力が強くなり、軸外コマ収差が悪化し、結像性能の悪化を招くため好ましくない。
【００３３】
条件式（６）は、
Nｄ＜1.85    Vd＞40
Nd：第１レンズ群を構成するレンズのｄ線に対する屈折率
Vd：第１レンズ群を構成するレンズのd線に対するアッベ数
【００３４】
条件式（６）の範囲を超えた硝材を選択すると、面形状誤差による結像性能の劣化が大きくなり、量産上の歩留まりの悪化を招く。
【００３５】
第１レンズ群内に非球面を設けることは、上述した球面収差の補正を行う上で好ましい。非球面を設けることで、球面収差の補正効果が表れる。適切な非球面形状を与えれば、１枚の凸レンズで構成させることができる。非球面数は両面非球面としても片面非球面でもかまわない。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図２】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図３】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図４】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図５】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図６】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図７】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図８】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図９】本発明に係る実施形態１の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図１０】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図１１】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図１２】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図１３】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図１４】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図１５】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図１６】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図１７】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図１８】本発明に係る実施形態２の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図１９】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図２０】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図２１】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図２２】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図２３】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図２４】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図２５】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図２６】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図２７】本発明に係る実施形態３の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図２８】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図２９】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図３０】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図３１】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図３２】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図３３】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図３４】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図３５】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２３ｍｍの横収差図である。
【図３６】本発明に係る実施形態４の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２３ｍｍの横収差図である。
【図３７】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図３８】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図３９】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図４０】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図４１】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図４２】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図４３】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図４４】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図４５】本発明に係る実施形態５の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２４ｍｍの横収差図である。
【図４６】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの無限遠合焦状態の断面図である。
【図４７】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの無限遠合焦状態の縦収差図である。
【図４８】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の縦収差図である。
【図４９】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの撮影倍率等倍時の縦収差図である。
【図５０】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの物体距離無限遠時の手振れなしの横収差図である。
【図５１】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの撮影倍率０．５倍時の手振れなしの横収差図である。
【図５２】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの撮影倍率等倍時の手振れなしの横収差図である。
【図５３】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの物体距離無限遠時の＋方向手振れ量０．２６ｍｍの横収差図である。
【図５４】本発明に係る実施形態６の撮影レンズの物体距離無限遠時の−方向手振れ量０．２６ｍｍの横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
以下に示す実施形態を示す表において、Fno.はFナンバー、ｆは全系の焦点距離、ωは半画角（°）、Rは曲率半径、Dはレンズ厚み、レンズ間隔、Ndはd線の屈折率、Vd線基準のアッベ数を示す。ASPHは、非球面を表す。
【００３８】
（実施形態１）
f＝46.35      Fno：2.88      ω＝13.17°
NS            R           D          Nd      Vd
1          19.8253      3.0000     1.76802  49.24
2 ASPH   -943.7294      1.0000     1.00000 
3 STOP      0.0000      D( 3)      1.00000 
4 ASPH   -354.8749      0.8000     1.82115  24.06
5 ASPH     26.6033      5.4598     1.00000 
6         -54.1445      0.8000     1.56732  42.58
7          11.9276      4.0000     1.78590  44.20
8 ASPH    -50.6493      D( 8)      1.00000 
9        -100.4490      1.6500     1.80610  33.27
10         -22.7151      0.8000     1.65844  50.85
11          19.7193      5.1637     1.00000 
12          24.6966      3.5000     1.61800  63.39
13         -39.9037      2.5071     1.00000 
14         -29.2808      0.6000     1.58144  40.89
15        -700.4761      D(15)      1.00000
【００３９】
非球面は、（式１）に示す非球面係数Ａ，Ｂ、Ｃ、Ｄで示す。
0005818209.tif 000002
【００４０】
ASPH       A              B              C              D
2       6.22072e-006  -8.23750e-008   1.27028e-009   -7.89889e-012
4      -8.79586e-005   8.56503e-007  -2.76722e-009   -4.40628e-011
5      -1.03779e-004   6.57287e-007  -2.37679e-009   -6.65354e-011
8       5.03730e-005   3.12827e-007  -1.40090e-009    2.35150e-011
【００４１】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 3)    2.1352     1.5435     1.3466
D( 8)    1.0136    14.7473    27.7872
D(15)   20.4626    20.4626    20.4626
【００４２】
実施形態１のマクロレンズは、第１レンズ群を凸レンズ１枚とし、像側に非球面を配置している。非球面を用いることで第１レンズ群の構成を１枚とし、コンパクト化を実現している。第２レンズ群は、物体側から開口絞り、負レンズ、負レンズと正レンズの接合レンズとし、非球面を最も物体側の負レンズ両面と接合レンズの像側に配置している。第２レンズ群内で球面収差、コマ収差、像面湾曲を十分に補正でき、高い結像性能を得ている。
【００４３】
第３レンズ群は、フォーカシング時固定である。２つのレンズ成分に分割し、物体側の接合レンズを手振れ補正レンズ群としている。像側は凸レンズと凹レンズの２枚で構成している。凸レンズと凹レンズを配置にすることにより、第３レンズ群の直径の増大を抑える効果を得ている。
【００４４】
物体距離無限遠から最短撮影距離状態への移動量は、第１レンズ群、第２レンズ群がそれぞれ、26mm、26.8mmである。手振れ補正レンズ群のカメラブレ0.3度補正相当の移動量は、物体距離無限遠状態で0.24mmである。
【００４５】
（実施形態２）
f＝46.35      Fno：2.88      ω＝13.19°
NS            R           D          Nd      Vd
1          22.9154      3.0000     1.76802  49.24
2 ASPH   -283.4966      D( 2)      1.00000  
3 ASPH    386.8863      0.8000     1.82115  24.06
4 ASPH     25.6872      1.9391     1.00000 
5 STOP      0.0000      2.0000     1.00000 
6         -24.3294      0.8000     1.58144  40.89
7          17.3969      4.0000     1.80139  45.45
8 ASPH    -23.6610      D( 8)      1.00000  
9        -113.6906      1.6500     1.80610  33.27
10         -23.8848      0.8000     1.65844  50.85
11          20.0195      6.4742     1.00000  
12          26.1574      4.0000     1.61800  63.39
13         -39.6782      2.6419     1.00000  
14         -32.3622      0.8000     1.58144  40.89
15       -2126.8967      D(15)      1.00000
【００４６】
ASPH       A              B              C              D
2       6.72445e-006  -7.49296e-008   1.01845e-009   -5.64104e-012
3      -9.54919e-005   6.67566e-007  -2.67953e-009   -2.10997e-011
4      -9.58853e-005   5.49337e-007  -4.27537e-009   -3.28322e-011
8       2.51141e-005   1.83627e-007  -9.29726e-010    1.97834e-011
【００４７】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 2)    3.6909     3.1577     2.9192
D( 8)    2.3683    15.9450    29.0689
D(15)   20.5307    20.5307    20.5307
【００４８】
実施形態２のマクロレンズは、第１レンズ群を凸レンズ１枚とし、像側に非球面を配置している。非球面を用いることで第１レンズ群の構成を１枚としてコンパクト化を実現している。第２レンズ群は、物体側から負レンズ、開口絞り、負レンズと正レンズの接合レンズとし、非球面を最も物体側の負レンズ両面と接合レンズの像側に配置している。第２レンズ群内で球面収差、コマ収差、像面湾曲を十分に補正でき、高い結像性能を得ている。
【００４９】
第３レンズ群は、フォーカシング時に固定である。２つのレンズ成分に分割し、物体側の接合レンズを手振れ補正レンズ群としている。像側は凸レンズと凹レンズの２枚で構成している。凸レンズと凹レンズを配置にすることにより第３レンズ群の直径の増大を抑える効果を得ている。
【００５０】
物体距離無限遠から最短撮影距離状態への移動量は、第１レンズ群、第２レンズ群がそれぞれ、25.9mm、26.7mmである。手振れ補正レンズ群のカメラブレ0.3度補正相当の移動量は、物体距離無限遠状態で0.24mmである。
【００５１】
（実施形態３）
f＝46.35      Fno：2.88      ω＝13.20
NS            R            D          Nd       Vd
1           22.9048      3.0000     1.76802  49.24
2 ASPH    -262.2518      D( 2)      1.00000  
3 ASPH    1012.7249      0.8000     1.82115  24.06
4 ASPH      26.6293      3.4557     1.00000  
5          -24.0887      0.8000     1.58144  40.89
6           17.5310      4.0000     1.80139  45.45
7 ASPH     -23.5485      1.0000     1.00000  
8 STOP       0.0000      D( 8)      1.00000  
9         -119.1446      1.6500     1.80610  33.27
10          -24.1977      0.8000     1.65844  50.85
11           20.0125      6.9655     1.00000  
12           26.3707      4.0000     1.61800  63.39
13          -41.4601      2.6315     1.00000  
14          -34.2697      0.8000     1.58144  40.89
15        -3899.2500      D(15)      1.00000
【００５２】
ASPH       A              B              C              D
2       6.52209e-006  -5.03919e-008   5.81300e-010  -2.69710e-012
3      -9.51774e-005   7.23560e-007  -4.59835e-009   3.97938e-012
4      -9.57523e-005   4.91910e-007  -4.52703e-009  -2.09764e-011
7       2.58708e-005   2.16997e-007  -8.59927e-010   1.77646e-011
【００５３】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 2)    3.6634     3.1543     2.9773
D( 8)    1.4347    14.9133    27.8814
D(15)   20.6097    20.6099    20.6101
【００５４】
実施形態３のマクロレンズは、第１レンズ群を凸レンズ１枚として像側に非球面を配置している。非球面を用いることで第１レンズ群の構成を１枚として、コンパクト化を実現している。第２レンズ群は、物体側から負レンズ、負レンズと正レンズの接合レンズ、開口絞りとし、非球面を最も物体側の負レンズ両面と接合レンズの像側に配置している。第２レンズ群内で球面収差、コマ収差、像面湾曲を十分に補正でき、高い結像性能を得ている。
【００５５】
第３レンズ群は、フォーカシング時に固定である。２つのレンズ成分に分割し、物体側の接合レンズを手振れ補正レンズ群としている。像側は凸レンズと凹レンズの２枚で構成している。凸レンズと凹レンズを配置にすることにより第３レンズ群の直径の増大を抑えている。
【００５６】
物体距離無限遠から最短撮影距離状態への移動量は、第１レンズ群、第２レンズ群がそれぞれ、25.8mm、26.4mmである。手振れ補正レンズ群のカメラブレ0.3度補正相当の移動量は、物体距離無限遠状態で0.24mmである。
【００５７】
（実施形態４）
f＝43.74      Fno：2.91      ω＝13.96
NS            R            D          Nd       Vd
1           16.1304      4.0000     1.61881  63.85
2 ASPH     -82.6461      D( 2)      1.00000   
3 ASPH     -54.4126      0.8000     1.68893  31.16
4 ASPH      24.1128      1.3600     1.00000  
5 STOP       0.0000      1.5000     1.00000 
6          -80.1264      0.8000     1.56732  42.58
7           12.1832      4.0000     1.78590  44.20
8 ASPH     -57.8880      D( 8)      1.00000 
9         -270.4499      0.8000     1.65844  50.85
10           10.9571      1.6500     1.80610  33.27
11           16.5409      5.9951     1.00000 
12           24.2870      4.0000     1.61800  63.39
13          -26.2952      2.1192     1.00000 
14          -21.6332      0.6000     1.58144  40.89
15         -327.8849      D(15)      1.00000
【００５８】
ASPH       A              B              C              D
2      2.45873e-005  -1.49336e-008   6.24937e-010  -6.89511e-012
3      3.58502e-005   7.38036e-008   3.25807e-009  -6.77728e-011
4      1.14523e-006  -1.40015e-007   3.97737e-009  -1.04041e-010
8      6.05205e-005   2.70952e-007   2.45337e-009  -1.22641e-011
【００５９】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 2)    2.4499     1.9870     1.8975
D( 8)    0.9000    14.5748    27.4524
D(15)   19.1110    19.1109    19.1109
【００６０】
実施形態４のマクロレンズは、第１レンズ群を凸レンズ１枚とし、像側に非球面を配置している。非球面を用いることで第１レンズ群の構成を１枚として、コンパクト化を実現している。第２レンズ群は、物体側から負レンズ、開口絞り、負レンズと正レンズの接合レンズとし、非球面を最も物体側の負レンズ両面と接合レンズの像側に配置している。第２レンズ群内で球面収差、コマ収差、像面湾曲を十分に補正でき、高い結像性能を得ている。
【００６１】
第３レンズ群は、フォーカシング時固定である。２つのレンズ成分に分割し、物体側の接合レンズを手振れ補正レンズ群としている。第３レンズの像側は、凸レンズと凹レンズの２枚で構成している。凸レンズと凹レンズを配置にすることで、第３レンズ群の直径の増大を抑えている。
【００６２】
物体距離無限遠から最短撮影距離状態への移動量は、第１レンズ群、第２レンズ群がそれぞれ、26.0mm、26.6mmである。手振れ補正レンズ群のカメラブレ0.3度補正相当の移動量は、物体距離無限遠状態で0.23mmである。
【００６３】
（実施形態５）
f＝46.27      Fno：2.88      ω＝13.21°
NS            R            D          Nd       Vd
1           15.2561      4.0000     1.61881  63.85
2 ASPH    -148.7837      D( 2)      1.00000 
3 ASPH     -60.4439      0.8000     1.68893  31.16
4 ASPH      17.5738      1.8600     1.00000 
5 STOP       0.0000      1.0000     1.00000 
6          205.1086      0.8000     1.56732  42.58
7           11.7018      4.0000     1.78590  44.20
8 ASPH     -70.9257      D( 8)      1.00000 
9        -2627.8020      0.8000     1.69627  34.78
10           11.5652      1.6500     1.92000  21.00
11           15.4684      6.6743     1.00000 
12           24.2111      3.0000     1.60148  61.29
13         -259.0789      D(13)      1.00000
【００６４】
ASPH       A              B              C              D
2       1.77501e-005  -1.56595e-009   1.62284e-010   -1.99869e-012
3       6.70991e-005  -2.07670e-007   4.82864e-009   -6.93229e-011
4       6.76633e-005  -8.57121e-008   1.23920e-008   -1.60522e-010
8       3.71641e-005   2.09841e-007  -5.11889e-009    7.79447e-011
【００６５】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 2)    3.9474     3.5647     3.4965
D( 8)    0.9000    13.9862    26.4046
D(13)   21.2054    21.2054    21.2054
【００６６】
（実施形態６）
f＝45.55      Fno：2.84      ω＝13.56
NS            R            D          Nd       Vd
1           17.3050      4.0000     1.61881  63.85
2 ASPH     -42.5714      1.0000     1.00000 
3            0.0000      D( 3)      1.00000 
4 ASPH     -23.1763      0.8000     1.68893  31.16
5 ASPH      38.4033      1.3600     1.00000 
6 STOP       0.0000      1.5000     1.00000 
7        -1267.9295      0.8000     1.56732  42.58
8           10.5809      4.0000     1.78590  44.20
9 ASPH    -120.5115      D( 9)      1.00000 
10          338.0892      0.8000     1.65844  50.85
11            9.5556      1.6500     1.80610  33.27
12           14.5533      D(12)      1.00000  
13           24.3800      6.5000     1.61800  63.39
14          -23.8872      0.6000     1.58144  40.89
15          985.5828      D(15)      1.00000
【００６７】
ASPH       A              B              C              D
2       3.43460e-005   1.40716e-007  -2.52911e-009   1.15366e-011
4       1.82072e-004  -1.04926e-006  -7.20587e-010   3.46468e-011
5       8.60324e-005  -1.04598e-006   4.62716e-010  -1.34102e-011
9       9.90729e-005   1.88242e-007   1.83435e-009   3.38984e-011
【００６８】
F      INF        X0.5       X1.0
D( 3)    2.1730     1.8496     1.7479
D( 9)    0.9000    12.8532    24.3251
D(12)   12.5419    12.5419    12.5419
D(15)   14.6487    14.6487    14.6487
【００６９】
実施形態６のマクロレンズは、第１レンズ群を凸レンズ１枚とし、像側に非球面を配置している。非球面を用いることで、第１レンズ群の構成を１枚としてコンパクト化を実現している。第２レンズ群は、物体側から負レンズ、開口絞り、負レンズと正レンズの接合レンズとし、非球面を最も物体側の負レンズ両面と接合レンズの像側に配置している。第２レンズ群内で球面収差、コマ収差、像面湾曲を十分に補正でき、高い結像性能を得ている。
【００７０】
第３レンズ群は、正の屈折力を有し、フォーカシング時は固定である。２つのレンズ成分に分割し、物体側の接合レンズを手振れ補正レンズ群としている。像側も接合レンズで構成している。
【００７１】
物体距離無限遠から最短撮影距離状態への移動量は、第１レンズ群、第２レンズ群がそれぞれ、23.0mm、23.4mmである。手振れ補正レンズ群のカメラブレ0.3度補正相当の移動量は、物体距離無限遠状態で0.26mmである。
【００７２】
各実施形態の請求項記載の数式、及びその他諸値を表１に示す。
（表１）
［条件式、数値対応表］
0005818209.tif 000003
【符号の説明】
【００７３】
Ｓ              絞り
Ｖ              手振れ補正レンズ群
１              第１レンズ群
２              第２レンズ群
３              第３レンズ群
【図１】
0005818209.tif 000004
【図２】
0005818209.tif 000005
【図３】
0005818209.tif 000006
【図４】
0005818209.tif 000007
【図５】
0005818209.tif 000008
【図６】
0005818209.tif 000009
【図７】
0005818209.tif 000010
【図８】
0005818209.tif 000011
【図９】
0005818209.tif 000012
【図１０】
0005818209.tif 000013
【図１１】
0005818209.tif 000014
【図１２】
0005818209.tif 000015
【図１３】
0005818209.tif 000016
【図１４】
0005818209.tif 000017
【図１５】
0005818209.tif 000018
【図１６】
0005818209.tif 000019
【図１７】
0005818209.tif 000020
【図１８】
0005818209.tif 000021
【図１９】
0005818209.tif 000022
【図２０】
0005818209.tif 000023
【図２１】
0005818209.tif 000024
【図２２】
0005818209.tif 000025
【図２３】
0005818209.tif 000026
【図２４】
0005818209.tif 000027
【図２５】
0005818209.tif 000028
【図２６】
0005818209.tif 000029
【図２７】
0005818209.tif 000030
【図２８】
0005818209.tif 000031
【図２９】
0005818209.tif 000032
【図３０】
0005818209.tif 000033
【図３１】
0005818209.tif 000034
【図３２】
0005818209.tif 000035
【図３３】
0005818209.tif 000036
【図３４】
0005818209.tif 000037
【図３５】
0005818209.tif 000038
【図３６】
0005818209.tif 000039
【図３７】
0005818209.tif 000040
【図３８】
0005818209.tif 000041
【図３９】
0005818209.tif 000042
【図４０】
0005818209.tif 000043
【図４１】
0005818209.tif 000044
【図４２】
0005818209.tif 000045
【図４３】
0005818209.tif 000046
【図４４】
0005818209.tif 000047
【図４５】
0005818209.tif 000048
【図４６】
0005818209.tif 000049
【図４７】
0005818209.tif 000050
【図４８】
0005818209.tif 000051
【図４９】
0005818209.tif 000052
【図５０】
0005818209.tif 000053
【図５１】
0005818209.tif 000054
【図５２】
0005818209.tif 000055
【図５３】
0005818209.tif 000056
【図５４】
0005818209.tif 000057