(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイルと、
前記コイルを内包する第１コア部と、
前記コイルの芯部に配置される第２コア部とを備え、
前記コイルは、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように巻回することによって構成され、
前記軸方向における前記コイルの一方端部に対向する前記第１コア部の一方内面と前記軸方向における前記コイルの他方端部に対向する前記第１コア部の他方内面とは、前記コイルの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では、平行であり、
前記第２コア部の一方端部は、前記第１コア部に形成された開口部内に、前記一方端部の周面と前記開口部の周面との間にギャップを空けて配置され、
前記第２コア部の他方端部は、前記第１コア部と連結されており、
前記第１コア部は、前記開口部を形成する周縁部から前記第１コア内へ延びる突起部をさらに備えること
を特徴とするリアクトル。
【請求項２】
前記コイルは、前記導体部材の幅Ｗに対する径方向の厚さｔの比ｔ／Ｗが１／１０以下であること
を特徴とする請求項１に記載のリアクトル。
【請求項３】
前記コイルは、前記導体部材の前記厚さｔが当該リアクトルに給電される交流電力における周波数に対する表皮厚み以下であること
を特徴とする請求項１または請求項２に記載のリアクトル。
【請求項４】
前記第１コア部は、磁気的に等方性を有し、軟磁性粉末を形成したものであること
を特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項５】
前記第１コア部は、磁気的に等方性を有するフェライトコアであること
を特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項６】
前記コイルと前記第１コア部との間に生じる間隙に充填される熱伝導部材をさらに備えること
を特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項７】
前記コイルは、複数のサブコイルから成り、トランスに転用可能な請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項８】
前記コイルは、複数のサブコイルから成り、
前記複数のサブコイルは、前記コイルの軸方向に積層されること
を特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項９】
前記コイルは、複数のサブコイルから成り、
前記複数のサブコイルは、前記コイルの径方向に積層されていること
を特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のリアクトル。
【請求項１０】
前記コイルは、複数の帯状の導体部材を、該複数の導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように、かつ、絶縁層を介して径方向に積層するように、巻回することによって構成されること
を特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のリアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、電気回路や電子回路等に好適に用いられるリアクトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
リアクトルは、巻き線を利用した受動素子であり、例えば、力率改善回路における高調波電流の防止、電流型インバータやチョッパ制御における電流脈動の平滑化およびコンバータにおける直流電圧の昇圧等の様々な電気回路や電子回路等に用いられている。
【０００３】
また、近年では、環境負荷の軽減等の観点から、光起電力効果を利用することによって二酸化炭素を排出することなく直接的に光エネルギーを電力に変換することができる太陽電池の導入が進められており、例えば、住宅用に太陽電池による発電システムの導入が進められている。このような太陽電池発電システムは、例えば、太陽の光エネルギーを電力に変換する太陽電池モジュールと、系統連係を行うために、前記太陽電池モジュールによって発電された直流電力を交流電力へ変換するパワーコンディショナーと、前記パワーコンディショナーによって変換された交流電力を住宅内の各所や電力会社へ分配する分電盤とを備えて構成され、このパワーコンディショナーには、通常、リアクトルが用いられている。
【０００４】
また、前記環境負荷の軽減等の観点から、二酸化炭素の排出量を低減可能なハイブリッド自動車や電気自動車（以下、まとめて「環境対応型自動車」と呼称する。）が研究、開発されており、その普及も進められている。このような環境対応型自動車では、駆動モータの運転効率を向上するために、駆動モータの駆動制御システムに昇圧回路が用いられており、通常、この昇圧回路にリアクトルが組み込まれている。
【０００５】
図２１は、従来技術におけるリアクトルの構成を示す図である。図２１（Ａ）は、特許文献１に開示のリアクトルを示し、図２１（Ｂ）は、特許文献２に開示のリアクトルを示す。
【０００６】
前記太陽光発電システムのパワーコンディショナー用のリアクトルは、例えば、特許文献１に開示されている。この特許文献１に開示のリアクトルＰＤＡは、図２１（Ａ）に示すように、２つの対向する磁心継部と、前記磁心継部の間に配置された複数の磁心脚部からなる環状のコア２０１を備えるリアクトルであって、前記磁心継部は、前記磁心脚部に向けた突起部を有し、前記磁心脚部と前記磁心継部との間には、ギャップが形成され、かつ磁心脚部は、一体の磁心ブロックから構成されており、前記磁心継部の突起部の長さＡと前記磁心脚部の磁路方向の平均長さＢとの比Ａ／Ｂが、０．３以上８．０以下であり、前記磁心脚部の周囲にコイル２０２が巻回されたリアクトルである（特許文献１の図３参照）。このような構成のリアクトルは、前記比Ａ／Ｂの適切化を図ったので、ギャップ部の漏れ磁束による銅損の増大を抑制した高効率のリアクトルを得ることができ、これにより電力変換効率の高いパワーコンディショナーを製造することができる、と記載されている。
【０００７】
また、前記駆動制御システムの昇圧回路用のリアクトルは、例えば、特許文献２に開示されている。この特許文献２に開示のリアクトルＰＤＢは、図２１（Ｂ）に示すように、コイル３０１と、コイル３０１の内側に配される内側コア３０２と、コイル３０１の外側に配される外側コア３０３と、コイル３０１の両端側の各々に配される端部コア３０４、３０４とを備え、前記内側コア３０２は、ギャップ材３０２ａとコア片３０２ｂとから成り、前記ギャップ材３０２ａのうちの少なくとも１つは、２５℃での熱伝導率が１００Ｗ／ｍ・Ｋ以上の高熱伝導材料から成るものである。このような構成のリアクトルは、高熱伝導率ギャップ材３０２ａによってコア片３０２ｂの放熱性を改善することができる、と記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００８−１８６９７２号公報
【特許文献１】特開２００８−０２１９４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、このような用途のリアクトルには、前記特許文献１のような高効率や前記特許文献２のような放熱性だけでなく、比較的大きなインダクタンスや低騒音化や低損失化も求められている。特に、太陽電池発電システムのパワーコンディショナーは、室内に設置されることが多いため、それに用いられるリアクトルには、低騒音化が重要である。この騒音対策として、騒音が生じた場合に例えば１８ｋＨｚ程度以上の可聴帯域以上となるように、高周波でリアクトルが動作される場合には、このような高周波化によって損失が増大するため、前記低損失化が重要な点となる。
【００１０】
本発明は、上述の事情に鑑みて為された発明であり、その目的は、比較的大きなインダクタンスであって低損失で低騒音であるリアクトルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、種々検討した結果、上記目的は、以下の本発明により達成されることを見出した。すなわち、本発明の一態様にかかるリアクトルは、コイルと、前記コイルを内包する第１コア部と、前記コイルの芯部に配置される第２コア部とを備え、前記コイルは、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように巻回することによって構成され、前記軸方向における前記コイルの一方端部に対向する前記第１コア部の一方内面と前記軸方向における前記コイルの他方端部に対向する前記第１コア部の他方内面とは、前記コイルの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では、平行であり、前記第２コア部の一方端部は、前記第１コア部に形成された開口部内に、前記一方端部の周面と前記開口部の周面との間にギャップを空けて配置され、前記第２コア部の他方端部は、前記第１コア部と連結されており、前記第１コア部は、前記開口部を形成する周縁部から前記第１コア内へ延びる突起部をさらに備えることを特徴とする。
【００１２】
このような構成のリアクトルでは、前記コイルが、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように巻回することによって構成され、前記軸方向における前記コイルの一方端部に対向する前記第１コア部の一方内面と前記軸方向における前記コイルの他方端部に対向する前記第１コア部の他方内面とは、前記コイルの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では、平行である。このため、前記コイルでは磁束の方向に沿って帯状の導体部材の幅方向が配置されることになるので、このような構成のリアクトルは、渦電流損を低減することができる。
【００１３】
また、このような構成のリアクトルは、前記コイルを内包する第１コア部を備えるいわゆるポット型のリアクトルであり、前記コイルがその芯部に第２コア部を備えるので、比較的大きなインダクタンスを持つことができる。
【００１４】
また、このような構成のリアクトルは、前記第２コア部の一方端部が前記第１コア部に形成された開口部内に、前記一方端部の周面と前記開口部の周面との間にギャップを空けて配置されているので、前記ギャップの間隔（ギャップ長）を調整することによって所望の電流範囲におけるインダクタンスの変動を制御することができる。そして、前記ギャップ長は、例えば、前記第１コア部の開口部が円形であって前記第２コア部の一方端部も円形である場合には、前記開口部の直径（内径）と前記一方端部の直径（外径）との差によって規定されるので、このような構成のリアクトルは、前記開口部の中心と前記一方端部の中心とのズレによる前記ギャップ長の変動を抑制することができる。このため、このような構成のリアクトルでは、前記ギャップ長の製品バラツキ（リアクトルの個体差）が低減され、この結果、このような構成のリアクトルは、インダクタンスの製品バラツキも低減することができる。
【００１５】
また、前記ギャップで発生する電磁吸引力および磁歪膨張は、一般に、いずれも径方向に発生するが、このような構成のリアクトルでは、この径方向における機械構造上の剛性が高いため、このような構成のリアクトルは、振動および騒音を低減することができる。そして、騒音対策として、仮に、騒音が生じた場合でも例えば１８ｋＨｚ程度以上の可聴帯域以上となるように、高周波でリアクトルが動作される場合であっても、前記のように、渦電流損の低減化を図っているので、損失を低減することもできる。
【００１６】
したがって、このような構成のリアクトルは、インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【００１８】
前記コイルの巻き数を増加して大きなインダクタンスに設計する場合に、前記突起部を備えない構造のリアクトルでは通電時における前記コイルを貫く磁束線が湾曲するが、このような構成のリアクトルでは、前記通電時における前記コイルを貫く磁束線を前記軸方向と平行な方向に近づけることができるため、このような構成のリアクトルは、渦電流損を、前記突起部を備えない場合よりも低減することができる。
【００２５】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、前記導体部材の幅Ｗに対する径方向の厚さｔの比ｔ／Ｗが１／１０以下であることを特徴とする。
【００２６】
このような構成のリアクトルは、その渦電流損をより低減することができる。
【００２７】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、前記導体部材の前記厚さｔが当該リアクトルに給電される交流電力における周波数に対する表皮厚み以下であることを特徴とする。
【００２８】
このような構成のリアクトルは、その渦電流損をより低減することができる。
【００２９】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記第１コア部は、磁気的に等方性を有し、軟磁性粉末を形成したものであることを特徴とする。
【００３０】
この構成によれば、前記第１コア部について、所望の磁気特性が比較的容易に得られると共に、比較的容易に所望の形状に成形され得る。
【００３１】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記第１コア部は、磁気的に等方性を有するフェライトコアであることを特徴とする。
【００３２】
この構成によれば、前記第１コア部について、所望の磁気特性が比較的容易に得られると共に、比較的容易に所望の形状に成形され得る。
【００３３】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルと前記第１コア部との間に生じる間隙に充填される熱伝導部材をさらに備えることを特徴とする。
【００３４】
この構成によれば、前記間隙に熱伝導部材が充填されるので、このような構成のリアクトルは、コイルで生じる熱を、熱伝導部材を介してコイルを外囲する第１コア部に伝導することができ、放熱性を改善することができる。
【００３５】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、複数のサブコイルから成り、トランスに転用可能である。
【００３６】
この構成によれば、これら上述のリアクトルと同様な構造のトランスを提供することができる。このような上述のいずれかのリアクトルを転用したトランスは、相互インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【００３７】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、複数のサブコイルから成り、前記複数のサブコイルは、前記コイルの軸方向に積層されることを特徴とする。
【００３８】
この構成によれば、軸方向に複数のサブコイルを重ねたリアクトルを提供することができる。
【００３９】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、複数のサブコイルから成り、前記複数のサブコイルは、前記コイルの径方向に積層されていることを特徴とする。
【００４０】
この構成によれば、径方向に複数のサブコイルを重ねたリアクトルを提供することができる。
【００４１】
また、他の一態様では、これら上述のリアクトルにおいて、前記コイルは、複数の帯状の導体部材を、該複数の導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように、かつ、絶縁層を介して径方向に積層するように、巻回することによって構成されることを特徴とする。
【００４２】
この複数のサブコイルから成る構成によれば、これら上述のリアクトルと同様な構造のトランスを提供することができる。このような上述のいずれかのリアクトルを転用したトランスは、相互インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【発明の効果】
【００４３】
本発明にかかるリアクトルは、インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】第１実施形態におけるリアクトルの構成を示す図である。
【図２】第１実施形態のリアクトルのコイルを構成する導体部材において、その幅Ｗと厚さｔとの関係を説明するための図である。
【図３】コイルの巻線構造と渦電流損との関係を説明するための図である。
【図４】コイルの巻線構造別の、リアクトルにおける周波数ｆと損失との関係を示すグラフである。
【図５】第１実施形態におけるリアクトルの振動および騒音について説明するための図である。
【図６】第１実施形態のリアクトルに使用される、コアの磁場−磁束密度特性を示す図である。
【図７】第１実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【図８】第２実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図９】第２実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【図１０】第１実施形態におけるリアクトルの磁束線と第２実施形態におけるリアクトルの磁束線とを対比して示す図である。
【図１１】第３実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図１２】第３実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【図１３】第３実施形態の変形形態におけるリアクトルおよび取付部材の構成を示す図である。
【図１４】第４実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図１５】第４実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【図１６】第１ないし第４実施形態の各リアクトルにおける電流−インダクタンス特性を示す図である。
【図１７】第５実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図１８】第６実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図１９】第７実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【図２０】実施形態にかかるリアクトルをトランスに転用した場合における等価回路を示す図である。
【図２１】従来技術におけるリアクトルの構成を示す図である。
【図２２】従来技術のリアクトルにおけるたわみ係数を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。また、本明細書において、総称する場合には添え字を省略した参照符号で示し、個別の構成を指す場合には添え字を付した参照符号で示す。
【００４６】
（第１実施形態）
図１は、第１実施形態におけるリアクトルの構成を示す図である。図１（Ａ）は、コイル１Ａの中心軸を含み、前記中心軸方向に沿って切断した縦断面図であり、図１（Ｂ）は、前記中心軸方向から平面視した場合における上面図である。図１（Ｂ）に示すＡＡ線は、図１（Ａ）の縦断面図における切断線である。図２は、第１実施形態のリアクトルのコイルを構成する導体部材において、その幅Ｗと厚さｔとの関係を説明するための図である。図３は、コイルの巻線構造と渦電流損との関係を説明するための図である。図３（Ａ）は、フラットワイズ巻線構造の場合を示し、図３（Ｂ）は、エッジワイズ巻線構造の場合を示す。図４は、コイルの巻線構造別の、リアクトルにおける周波数ｆと損失との関係を示すグラフである。図５は、第１実施形態におけるリアクトルの振動および騒音について説明するための図である。
【００４７】
第１実施形態におけるリアクトルは、コイルと、前記コイルを内包する第１コア部と、前記コイルの芯部に配置される第２コア部とを備え、前記コイルは、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように巻回することによって構成され、前記軸方向における前記コイルの一方端部に対向する前記第１コア部の一方内面と前記軸方向における前記コイルの他方端部に対向する前記第１コア部の他方内面とは、前記コイルの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では、平行であり、前記第２コア部の一方端部は、前記第１コア部に形成された開口部内に、前記一方端部の周面と前記開口部の周面との間にギャップを空けて配置されているものである。
【００４８】
このような構成の第１実施形態におけるリアクトルＤＡは、例えば、図１に示すように、コイル１Ａと、コア部材２Ａと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。
【００４９】
コア部材２Ａは、例えば、磁気的に（例えば透磁率が）等方性を有する材料で形成され、上部コア部材２１Ａと、下部コア部材２２Ａとを備えている。上部コア部材２１Ａは、所定の厚さを有する多角形形状、図１に示す例では、六角形形状の板状体の上端部コア部材２１ａと、所定の厚さを有し、上端部コア部材２１ａの外周縁部から略垂直方向に延びる筒状体の側壁コア部材２１ｂとを備えている。筒状体の側壁コア部材２１ｂにおける軸方向に垂直な横断面は、図１に示す例では上端部コア部材２１ａが六角形形状であることから、その輪郭（外形）が六角形であり、そして、後述するように円筒状のパンケーキ構造のコイル１Ａが側壁コア部材２１ｂの筒状体内に配置されることから、前記六角形内に円形の開口がある。上端部コア部材２１ａには、貫通開口である開口部ＡＰＡが形成されている。開口部ＡＰＡは、図１に示す例では、上端部コア部材２１ａの中央位置（幾何重心位置）を中心とする、所定の長さの直径を持った円形の孔である。下部コア部材２２Ａは、上端部コア部材２１ａと同形の、所定の厚さを有する多角形形状、図１に示す例では、六角形形状の板状体の下端部コア部材２２ａと、下端部コア部材２２ａの一方主面に形成されている凸片コア部材２２ｂとを備えている。凸片コア部材２２ｂは、図１に示す例では、下端部コア部材２２ａの中央位置（幾何重心位置）を中心とする、所定の長さの外直径を持った円柱体であり、その軸方向途中から下端部コア部材２２ａまで前記外直径が徐々に大きくなり、前記円柱体の側面がテーパ状となっている。凸片コア部材２２ｂは、図１に示す例では、中実であるが中空であってもよく、さらに、この中空の部分に例えば空気や水等の所定の流体を流してリアクトルの放熱性を向上させてもよい。
【００５０】
コア部材２Ａは、このような構造の上部コア部材２１Ａにおける側壁コア部材２１ｂの端部を、下部コア部材２２Ａにおける下端部コア部材２２ａの周縁部に、実質的にギャップレスで連結（接続）することによって構成される。これによって、上端部コア部材２１ａと下端部コア部材２２ａとの間であって側壁コア部材２１ｂと凸片コア部材２２ｂとの間に、コイル１Ａを収容するための空間が形成される。そして、このように上部コア部材２１Ａと下部コア部材２２Ａとが連結された場合に、凸片コア部材２２ｂの先端は、上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡに差し入れられ、凸片コア部材２２ｂの先端における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間にギャップＧＡを空けて、この開口部ＡＰＡ内に配置される。すなわち、開口部ＡＰＡの直径は、凸片コア部材２２ｂの直径より大きい。図１に示す例では、凸片コア部材２２ｂの先端は、上端部コア部材２１ａの外面より外側へ若干突き出ている。
【００５１】
これら上部コア部材２１Ａにおける上端部コア部材２１ａ、側壁コア部材２１ｂおよび下部コア部材２２Ａにおける下端部コア部材２２ａは、コイル１Ａを内包する前記第１コア部の一例に対応し、下部コア部材２２Ａの凸片コア部材２２ｂは、コイル１Ａの芯部に配置される前記第２コア部の一例に対応する。
【００５２】
前記第１コア部（図１に示す例では、上端部コア部材２１ａ、側壁コア部材２１ｂおよび下端部コア部材２２ａ）は、外部へ漏れる磁束を低減する機能を果たし、例えば、仕様等によって規定される、リアクトルＤＡに許容されている漏れ磁束の大きさに基づいて、その最大比透磁率が設計される。前記第１コア部の最大比透磁率は、太陽電池発電システムのパワーコンディショナーに好適に用いられるリアクトルＤＡとして、好ましくは、例えば、約１００以上である。
【００５３】
また、前記第２コア部（図１に示す例では、凸片コア部材２２ｂ）の最大比透磁率は、リアクトルＤＡのインダクタンスに影響を与えるため、例えば、仕様等によって規定される、リアクトルＤＡに要求されるインダクタンスの大きさに基づいて設計される。太陽電池発電システムのパワーコンディショナーでは、電流の変化に対し安定的に動作するように、電流の変化に対しインダクタンスの変化が小さいというインダクタンス特性の安定性も求められる。インダクタンスが比較的小さい場合には電流の変化が急峻になってしまうため、インダクタンスは、比較的大きい方がよい。しかしながら、インダクタンスを大きくするとリアクトルＤＡのサイズが大きくなってしまう。一方、上述したように、太陽電池発電システムのパワーコンディショナーでは、特に、住戸向けでは、リアクトルＤＡに流れる電流値の平均は、２０Ａ程度であり、最大でも３０Ａ程度であり、幅広い電流範囲に対応する必要がない。すなわち、太陽電池発電システムのパワーコンディショナーでは、所定の範囲以上の電流が流れないため、大電流までインダクタンス特性の安定性は、求められていない。このため、この電流値２０Ａ付近で前記両者のバランスから１ｍＨ程度が好ましく、ギャップ効果等を加味して前記第２コア部の最大比透磁率は、設定される。
【００５４】
そして、コア部材２Ａは、所望の磁気特性の実現容易性および所望の形状の成形容易性の観点から、例えば、軟磁性粉末単独もしくは軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物を成形したものであることが好ましい。例えば、軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合率比は、比較的容易に調整することができ、前記混合比率を適宜に調整することによって、コア部材２Ａの磁気特性を所望の磁気特性に容易に実現することが可能となる。また、軟磁性粉末単独もしくは軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物であるので、様々な形状に成形することができ、コア部材２Ａの形状をそれぞれ所望の形状に容易に成形することが可能となる。また、これら上部コア部材２１Ａおよび下部コア部材２２Ａは、低コスト化の観点から、同一原料であることが好ましい。
【００５５】
この軟磁性粉末は、強磁性の金属粉末であり、より具体的には、例えば、純鉄粉、鉄基合金粉末（Ｆｅ−Ａｌ合金、Ｆｅ−Ｓｉ合金、センダスト、パーマロイ等）およびアモルファス粉末、さらには、表面にリン酸系化成皮膜などの電気絶縁皮膜が形成された鉄粉等が挙げられる。これら軟磁性粉末は、例えば、アトマイズ法等によって微粒子化する方法や、酸化鉄等を微粉砕した後にこれを還元する方法等によって製造することができる。
【００５６】
上部コア部材２１Ａおよび下部コア部材２２Ａは、所定の磁束密度−比透磁率特性を有し、例えば、公知の常套手段を用いることによって、軟磁性粉末としての鉄粉と、非磁性体粉末としての樹脂とを混合して成形した所定の密度の部材である。なお、磁束密度−比透磁率特性は、磁束密度の変化に対する比透磁率の変化である。
【００５７】
上部コア部材２１Ａは、図１に示す例では、上端部コア部材２１ａと側壁コア部材２１ｂとを一体に形成したものであるが、上端部コア部材２１ａと側壁コア部材２１ｂとを個別に形成した後に、これらを連結（接続）して形成したものであってもよい。また同様に、下部コア部材２２Ａは、図１に示す例では、下端部コア部材２２ａと凸片コア部材２２ｂとを一体に形成したものであるが、下端部コア部材２２ａと凸片コア部材２２ｂとを個別に形成した後に、これらを連結（接続）して形成したものであってもよい。コア部材２Ａは、図１に示す例では、上部コア部材２１Ａと下部コア部材２２Ａとに分けたが、各部材の分け方は、任意である。
【００５８】
コイル１Ａは、長尺状の導体部材を所定の回数だけ巻き回したものであり、通電することによって、磁場を発生するものである。本実施形態では、コイル１Ａは、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向がコイル１Ａの軸方向に沿うように巻回することによって構成される。コイル１Ａは、上述した、上端部コア部材２１ａと下端部コア部材２２ａとの間であって側壁コア部材２１ｂと凸片コア部材２２ｂとの間に形成される空間に配置されるとともに、コイル１Ａの芯部にコイル１Ａを貫通するように凸片コア部材２２ｂが配置される。このように本実施形態にかかるリアクトルＤＡは、有芯コイル１Ａをコア部材２Ａの内部空間に収容する、いわゆるポット型のリアクトルである。さらに、本実施形態のリアクトルＤＡでは、軸方向におけるコイル１Ａの一方端部に対向する上端部１コア部材２１ａの一方内面と前記軸方向におけるコイル１Ａの他方端部に対向する下端部１コア部２２ａの他方内面とは、コイル１Ａの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では平行となるように、構成されている。
【００５９】
前記帯状とは、図２に示すように、厚さｔよりも幅Ｗの方が大きい場合をいい、すなわち、幅Ｗと厚さｔとの間に、Ｗ＞ｔ（Ｗ／ｔ＞１）の関係が成り立つ。このように本実施形態のコイル１Ａは、いわゆるフラットワイズ巻線構造である。
【００６０】
ここで、このような導体部材が径方向に重なるように巻回されたフラットワイズ巻線構造のコイル１Ａを備えるリアクトルＤＡ（図１、図３（Ａ））、および、導体部材が軸方向に重なるように巻回されたエッジワイズ巻線構造のコイル１Ｈを備えるリアクトルＤＨ（図３（Ｂ））について、その渦電流損について以下に説明する。
【００６１】
一般的に、コイルに通電すると、コイルは、導体から構成されているので、磁力線に垂直な面（直交面）に渦電流が発生し、それによって損失（ロス）が発生する。この渦電流の大きさは、磁束密度が同一である場合には、磁束線と交差する面積、すなわち、磁力線に垂直な連続する面の面積に比例する。磁力線は、図３（Ａ）および図３（Ｂ）に示すように、コイル内では軸方向に沿っているので、渦電流は、コイルを構成する導体の、軸方向に直交する径方向の面の面積に比例することになる。
【００６２】
このため、エッジワイズ巻線構造では、図３（Ｂ）に示すように、前記導体部材は、径方向の面積が大きく、渦電流を生じやすく、電気抵抗によって生じる損失よりも渦電流によって生じる損失の方が支配的となる。したがって、エッジワイズ巻線構造では、図４に示すように、損失が、通電電流の周波数に依存して周波数の増加に伴い増大する。
【００６３】
一方、本実施形態におけるリアクトルＤＡのフラットワイズ巻線構造では、図３（Ａ）（図１）に示すように、前記導体部材は、径方向の面積が小さく、渦電流を生じ難い一方で、軸方向の面積が大きい。したがって、フラットワイズ巻線構造では、図４に示すように、渦電流が殆ど生じず、損失は、電気抵抗によるもののみであり、通電電流の周波数によらず略一定となる。
【００６４】
さらに、図３（Ｂ）に示すように、エッジワイズ巻線構造では、前記導体部材が軸方向に重ねられた構造であるが、図３（Ａ）（図１）に示すように、フラットワイズ巻線構造では、前記導体部材は、その幅方向が軸方向に略一致し、連続しているため、フラットワイズ巻線構造は、エッジワイズ巻線構造よりも効果的にコイルでの発生熱がコアに熱伝導する。
【００６５】
このようにフラットワイズ巻線構造のコイル１Ａを備えるリアクトルＤＡは、前記損失および熱伝導の点で、エッジワイズ巻線構造のコイル１Ｈを備えるリアクトルＤＨよりも優れている。
【００６６】
なお、この熱伝導の観点から、リアクトルＤＡには、図１に破線で示すように、コイル１Ａと前記第１コア部（上端部コア部材２１ａ、側壁コア部材２１ｂおよび下端部コア部材２２ａ）との間に生じる間隙に、熱を比較的良好に伝導する熱伝導部材６が充填されてもよい。このような構成のリアクトルＤＡは、コイル１Ａで生じる熱を、前記熱伝導部材を介して、コイル１Ａを外囲する前記第１コア部に伝導することができ、放熱性を改善することができる。前記熱伝導部材は、例えば、比較的熱伝導性のよい高分子部材（比較的高伝導率の高分子部材）を挙げることができる。この高分子部材は、例えば、接着性に優れたエポキシ系の樹脂等である。また例えば、前記熱伝導部材は、ＢＮセラミック（チッ化ボロンセラミック）等の絶縁材であってもよく、コンパウンドで充填されてもよい。このような前記熱伝導部材によって、絶縁性も改善することができる。
【００６７】
そして、本実施形態では、前記フラットワイズ巻線構造において、上述したように、前記導体部材は、帯状である。すなわち、図２（Ａ）に示すように、コイル１Ａを構成する導体部材の幅Ｗが厚さｔ（前記導体部材の径方向の長さ）より大きい矩形断面を有する導体部材でリアクトルＤＡは、構成されている。
【００６８】
これにより、図２（Ｂ）に示すように、厚さｔの方が幅Ｗより長い矩形断面を有する導体部材で構成されたリアクトルに較べて、径方向の面積が小さくなる。その結果、前記損失の点でフラットワイズ巻線構造のコイル１Ａの方が前記エッジワイズ巻線構造のコイルＤＨよりも優れている理由と同様の理由により、渦電流損を小さくすることができる。そして、特に、前記導体部材の厚さｔに対する幅Ｗの比ｔ／Ｗを１／１０以下（ｔ／Ｗ≦１／１０、１０ｔ≦Ｗ）とすると、渦電流損の発生を大幅に低減することができる。
【００６９】
そして、本実施形態のリアクトルＤＡでは、上述したように、軸方向におけるコイル１Ａの一方端部に対向する前記第１コア部（上端部コア部材２１ａ）の一方内面と前記軸方向におけるコイル１Ａの他方端部に対向する前記第１コア部（下端部コア部材２２ａ）の他方内面とは、コイル１Ａの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では平行となるように、構成されてある。
【００７０】
すなわち、上述のようにコイル１Ａにかかる条件（フラットワイズ巻線構造であって幅Ｗが厚さｔより大きい）を設定しても、コイル１Ａの上下両端面にそれぞれ対向する、前記第１コア部における上下の内壁面（上壁面および下壁面）を、コイル１Ａの端部を少なくとも覆う領域において、平行であるように、リアクトルＤＡを構成しておかないと、コイル１Ａの内部を通る磁束線（磁力線）が軸方向に略平行にならないからである。
【００７１】
例えば、前記第１コア部の前記上壁面と前記下壁面との間隔のうち、最もコイル１Ａの内周側の位置（最内周位置）における間隔をＬ１とし、最もコイル１Ａの外周側の位置（最外周位置）における間隔をＬ２とし、前記最内周位置から前記最外周位置までの各間隔の平均値をＬ３とする場合に、コイル１Ａの最内周位置における前記第１コア部の前記上壁面と前記下壁面との間隔Ｌ１と、コイル１Ａの最外周位置における前記第１コア部の前記上壁面と前記下壁面との間隔Ｌ２との差（Ｌ１−Ｌ２）を平均値Ｌ３で除算して得られる値（Ｌ１−Ｌ２）／Ｌ３を平行度として定義する。なお、前記平均値Ｌ３は、前記最内周位置と前記最外周位置との間を所定間隔で刻む複数の位置における各間隔の平均値である。
【００７２】
このような平行度を定義した場合に、本発明者は、平行度を種々変えつつ磁束線の分布を検証したところ、例えば、前記平行度が１／１００の場合には、コイル１の内部を通る磁束線が軸方向に平行になる一方、前記平行度が−１／１０や１／１０の場合には、コイル１の内部を通る磁束線が軸方向に平行にならない。このような検証の元、コイル１Ａの内部を通る磁束線を平行にするためには、前記平行度の絶対値は、１／５０以下であることが好ましい。
【００７３】
そして、コイル１Ａの両端には、それぞれ、外部からコイル１Ａへ給電するための図略の端子が接続されており、これら端子は、前記第１コア部、例えば、上端部コア部材２１ａに設けられた貫通孔を介して前記第１コア部の外部に臨むように設けられている。
【００７４】
ギャップ部材３は、凸片コア部材２２ｂの先端における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に所定の間隔（ギャップ長）で形成されるギャップＧＡに挟み込まれる部材である。ギャップ部材３は、ギャップ長を維持し、そして、上部コア部材２１Ａの上端部コア部材２１ａと下部コア部材２２Ａの凸片コア部材２２ｂとを固定する。図１に示す例では、ギャップ部材３は、平面視にてドーナツ状のキャップ部と、このキャップ部の下面から垂下されギャップＧＡに挟み込まれる円筒状のギャップ部とを備えている。ギャップ部材３における周方向に垂直な縦断面は、略Ｔ字状となっている。このようなギャップ部材３は、例えば、エポキシ樹脂やアルミナ等で形成される。そして、このギャップ長を調整することによって、所望の電流範囲におけるインダクタンスの変動を制御することができる。
【００７５】
また、このような構造のリアクトルＤＡでは、従来の、例えば図２１（Ａ）および（Ｂ）に示す構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢに較べて、ギャップ長の製品バラツキ（リアクトルの個体差）が低減され、この結果、第１実施形態におけるリアクトルＤＡは、インダクタンスの製品バラツキも低減することができる。
【００７６】
すなわち、図２１（Ａ）および（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢでは、ギャップ長は、各ギャップに挟み込まれる材料の製作精度および接着剤等の塗布条件等により変動し、その各変動値をεｎとし、設計値をｇとすれば、Σ（ｇ＋εｎ）（ただし、Σはｎについて１からギャップ数までの和をとる）となる。この従来構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢでは、この変動値εの変動によってインダクタンスに製品バラツキが比較的大きく生じてしまう。そこで、従来構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢにおいて、ギャップ長の精度を向上させるべく、ギャップ数を減らすと、同等の特性を得ようとすればギャップ長を大きくする必要が生じる。このため、ギャップから漏れる漏れ磁束が多くなり、この漏れ磁束がコイルの導体を貫くために渦電流損が大きくなってしまい、この結果、リアクトルの効率が低下してしまう。
【００７７】
一方、本実施形態におけるリアクトルＤＡでは、ギャップＧＡは、凸片コア部材２２ｂが上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡに差し入れられ、凸片コア部材２２ｂの先端における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に形成される。このため、凸片コア部材２２ｂの中心（軸芯）と開口部ＡＰＡの中心とが一致せずに（同心と成らずに）ズレが生じていたとしても、図１に示すように、ギャップ長は、中心（軸芯）を挟んだ両側で互いに相殺される（ｇ＋ε、ｇ−ε）。したがって、環状のギャップＧＡにおける全周の平均は、（（ｇ＋ε）＋（ｇ−ε））／２＝ｇで一定であり、この結果、本実施形態におけるリアクトルＤＡは、インダクタンスが一定となる。例えば、鉄粉を圧粉することでコア部材２Ａを製造した場合では、上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡの直径および凸片コア部材２２ｂの直径の各製作精度は、金型の精度に略一致するため、インダクタンスの製品バラツキは、低減もしくは生じない。
【００７８】
また、このような構造のリアクトルＤＡでは、従来の、例えば図２１（Ａ）および（Ｂ）に示す構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢに較べて、この径方向における機械構造上の剛性が高いため、このような構成のリアクトルＤＡは、振動および騒音を低減することができる。
【００７９】
すなわち、例えば、図２１（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＢでは、図２１（Ｂ）に示すように、外側コア３０３の半径（外半径）をａとし、その厚さをｈとし、内側コア３０２の半径をｂとすると、ギャップ間引力による荷重がｐである場合には、中心部最大変位量ｕは、α×ｐ×ａ４／（Ｅ×ｈ３）＝［α×ａ４／ｈ３］×（ｐ／Ｅ）であり、（ｐ／Ｅ）に比例する（ここで、式中Ｅはヤング率であり、αはたわみ係数である）。
【００８０】
一方、本実施形態におけるリアクトルＤＡでは、図１（Ａ）および図５に示すように、上端部コア部材２１ａ（コア部材２Ａ）の半径（外半径）をａとし、その厚さをｈとし、凸片コア部材２２ｂの半径をｂとすると、ギャップ間引力による荷重がｐである場合には、中心部最大変位量ｕは、｛１−ν＋（１＋ν）×ａ２／ｂ２｝×｛ｐ×ｂ３／（Ｅ×（ａ２−ｂ２））｝＝［｛１−ν＋（１＋ν）×ａ２／ｂ２｝×｛ｂ３／（ａ２−ｂ２）｝］×（ｐ／Ｅ）であり、（ｐ／Ｅ）に比例する（ここで、式中Ｅはヤング率であり、νはポアソン比である）。ポアソン比νは、一般に、液体では０．５程度であり、固体では０．３程度である。
【００８１】
したがって、図２１（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＢおよび本実施形態におけるリアクトルＤＡを同一の素材で製造し、これら両者のインダクタンスを同等とした場合、これら比例係数（［α×ａ４／ｈ３］、［｛１−ν＋（１＋ν）×ａ２／ｂ２｝×｛ｂ３／（ａ２−ｂ２）｝］）を比較することで、これら両者の変位量を比較することができる。そこで、一般的な形状としてａ：ｂ：ｈ＝２：１：０．５とし、たわみ係数α＝０．１〜０．３５とし、ポアソン比ν＝０．３として試算すると、図２１（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＢでは、その比例係数は、１３〜４５となるのに対し、本実施形態におけるリアクトルＤＡでは、その比例係数は、１．５でなる。このため、本実施形態におけるリアクトルＤＡでの比例係数は、図２１（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＢでの比例係数の３〜１２％程度であり、本実施形態におけるリアクトルＤＡは、図２１（Ｂ）に示す従来構造のリアクトルＰＤＢに較べて、変位量が小さく、この結果、騒音も低減される。
【００８２】
なお、上述では、たわみ係数αは、０．１ないし０．３５としたが、これは、たわみ係数αが周辺の固定条件によって変化するためであり、このたわみ係数αは、図２２（Ａ）に示す周辺単純支持の場合における値から、図２２（Ｂ）に示す周辺固定支持の場合における値までの範囲になると考えられる。内外径比ｂ／ａに対するたわみ係数αの特性曲線を図２２（Ｃ）に示す。図２２（Ｃ）から分かるように、ａ：ｂ＝２：１では、０．１＜α＜０．３５となる。
【００８３】
ここで、上述では、凸片コア部材２２ｂの中心（軸芯）と開口部ＡＰＡの中心とが一致していることを前提としていたが、これらが一致せずに（同心と成らずに）ズレが生じていたとしても、本実施形態におけるリアクトルＤＡは、騒音が低減される。
【００８４】
すなわち、ギャップ長ｇが微小△ｇだけ変化した場合における、ギャップを挟むコアに働く引力Ｆは、電流をＩとし、インダクタンスをＬとすると、Ｆ＝Ｉ２／２・∂Ｌ／∂ｇとなる。図２１（Ａ）および（Ｂ）に示す構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢでは、ギャップ長を精密に管理するために、ギャップ材に硬質な材料が使用されたとしても、コアの面およびこれに対向するギャップ材の面は、数μｍのオーダでは完全な平面とは言えず、凹凸が存在する。このため、コアとギャップ材とは、コアの面およびこれに対向するギャップ材の面を完全な平面として一体化することはできず、比較的軟質な接着剤等の穴埋め材を用いて互いに密着させる必要があり、この軟質な穴埋め材で緩みやガタによるギャップ長の変化が生じてしまい、振動や騒音の原因となる。特に、太陽光発電システムのパワーコンディショナー用のリアクトルや環境対応型自動車用のリアクトルでは、高周波で用いられる場合には、コアの振動は、数μｍ程度となっている。
【００８５】
一方、本実施形態におけるリアクトルＤＡでは、ギャップＧＡは、上述したように、凸片コア部材２２ｂが上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡに差し入れられ、凸片コア部材２２ｂの先端における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に形成されるため、環状のギャップＧＡにおける全周の平均が一定となるから、このギャップＧＡのギャップ長を精密に管理する必要がなく、したがって、上述したような軟質の穴埋め材も必要とせず、従来構造のリアクトルＰＤＡ、ＰＤＢにおける組立時のギャップ管理に起因する騒音は、低減もしくは生じない。
【００８６】
このような本実施形態のリアクトルＤＡは、次の各工程によって製作可能である。まず、絶縁材で絶縁被覆された所定の厚さｔを有する帯状（リボン状）の長尺な導体部材が用意され、この導体部材が、凸片コア部材２２ｂの外周に所定回数だけ巻き回される。あるいは、前記導体部材が、中心（軸芯）から所定の径だけ離間した位置から所定回数だけ巻き回され、空芯コイルが製作され、そして、この空芯コイルが、その芯部に凸片コア部材２２ｂを配置するように、下部コア部材２２Ａに装着される。これにより、中心部（芯部）に凸片コア部材２２ｂを持つとともに、絶縁材を挟んで重ね合わせた帯状の長尺な導体部材を所定回数だけ巻回することによって構成されて成るパンケーキ構造のコイル１Ａが形成される。次に、上部コア部材２１Ａにおける側壁コア部材２１ｂの端部が、下部コア部材２２Ａにおける下端部コア部材２２ａの周縁部に、実質的にギャップレスで連結（接続）される。そして、ギャップＧＡにギャップ材３が装着される。これにより、図１に示すリアクトルＤＡが製作される。
【００８７】
以上説明したように、上記構成のリアクトルＤＡでは、コイル１Ａが、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向がコイル１Ａの軸方向に沿うように巻回することによって構成され、前記軸方向におけるコイル１Ａの一方端部に対向する上部コア部材２１Ａにおける上端部コア部材２１ａの内壁面と前記軸方向におけるコイル１Ａの他方端部に対向する下部コア部材２２Ａにおける下端部コア部材２２ａの内壁面とは、コイル１Ａの一方端部および他方端部の各端部を少なくとも覆う領域では、平行である。このため、コイル１Ａでは磁束の方向に沿って帯状の導体部材の幅方向が配置されることになるので、上述したように、このような構成のリアクトルＤＡは、渦電流損を低減することができる。
【００８８】
また、上記構成のリアクトルＤＡは、コイル１Ａを内包する上部コア部材２１Ａおよび下部コア部材２２Ａを備えるいわゆるポット型のリアクトルであり、コイル１Ａがその芯部に下部コア部材２２Ａの凸片コア部材２２ｂを備えるので、比較的大きなインダクタンスを持つことができる。
【００８９】
また、上記構成のリアクトルＤＡは、下部コア部材２２Ａにおける凸片コア部材２２ｂの一方端部（先端）が上部コア部材２１Ａにおける上端部コア部材２１ａに形成された開口部ＡＰＡ内に、前記一方端部の周面と開口部ＡＰＡの周面との間にギャップＧＡを空けて配置されているので、ギャップＧＡの間隔（ギャップ長）を調整することによって所望の電流範囲におけるインダクタンスの変動を制御することができる。そして、前記ギャップ長は、例えば、開口部ＡＰＡが円形であって凸片コア部材２２ｂの一方端部（先端）も円形である場合には、開口部ＡＰＡの直径（内径）と凸片コア部材２２ｂの前記一方端部の直径（外径）との差によって規定されるので、このような構成のリアクトルＤＡは、開口部ＡＰＡの中心と凸片コア部材２２ｂの前記一方端部の中心とのズレによる前記ギャップ長の変動を抑制することができる。このため、このような構成のリアクトルＤＡでは、前記ギャップ長の製品バラツキ（リアクトルの個体差）が低減され、この結果、このような構成のリアクトルＤＡは、インダクタンスの製品バラツキも低減することができる。
【００９０】
また、ギャップＧＡで発生する電磁吸引力および磁歪膨張は、一般に、いずれも径方向に発生するが、このような構成のリアクトルＤＡでは、この径方向における機械構造上の剛性が高いため、このような構成のリアクトルＤＡは、振動および騒音を低減することができる。そして、騒音対策として、仮に、騒音が生じた場合でも例えば１８ｋＨｚ程度以上の可聴帯域以上となるように、高周波でリアクトルＤＡが動作される場合であっても、前記のように、渦電流損の低減化を図っているので、損失を低減することもできる。
【００９１】
したがって、このような構成のリアクトルＤＡは、インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【００９２】
このような構成のリアクトルＤＡにおいて、大電流範囲で低インダクタンス得る場合の磁場解析結果を図７に示す。この磁場解析には、図６に実線で示す磁気特性を持つ鉄粉圧粉がコア部材２Ａに用いられた。なお、図６には、破線で方向性電磁鋼板の磁気特性も示されている。図６は、第１実施形態のリアクトルに使用される、コアの磁場−磁束密度特性を示す図である。図６の横軸は、Ａ／ｍ単位で表す磁場であり、その縦軸は、Ｔ単位で表す磁束密度である。図７は、第１実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【００９３】
図７から理解されるように、多くの磁束線は、コア部材２Ａ内を環流しており、その一部は、上部コア部材２１Ａから流出してコイル１Ａ内を貫通して下部コア部材２２Ａに流入している。本実施形態では、上述のように構成しているので、この磁束線は、コイル１Ａの導体部材の幅方向に略沿っており、この磁束線により生じる渦電流は、低減される。
【００９４】
なお、鉄粉圧粉は、方向性電磁鋼板に較べて透磁率が低いが、本実施形態の構成や後述の構成を採用することで、リアクトルＤは、例えば、後述の図１６に示すように、各種用途に適したインダクタンス性能を得ることができる。
【００９５】
次に、別の実施形態について説明する。
【００９６】
（第２実施形態）
図８は、第２実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。図９は、第２実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。図１０は、第１実施形態におけるリアクトルの磁束線と第２実施形態におけるリアクトルの磁束線とを対比して示す図である。
【００９７】
第２実施形態におけるリアクトルＤＢは、前記第２コア部の他方端部は、前記第１コア部と連結されており、前記第１コア部は、前記開口部を形成する周縁部から前記第１コア内へ延びる突起部をさらに備えている。このような第２実施形態におけるリアクトルＤＢは、例えば、図８に示すように、コイル１Ａと、コア部材２Ｂと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。これら第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３は、それそれ、第１実施形態のリアクトルＤＡにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【００９８】
コア部材２Ｂは、例えば、磁気的に（例えば透磁率が）等方性を有する材料で形成され、上部コア部材２１Ｂと、下部コア部材２２Ａとを備えている。この第２実施形態のリアクトルＤＢにおける下部コア部材２２Ａは、第１実施形態のリアクトルＤＡにおける下部コア部材２２Ａと同様であるので、その説明を省略する。
【００９９】
上部コア部材２１Ｂは、所定の厚さを有する多角形形状、例えば、六角形形状の板状体の上端部コア部材２１ａと、所定の厚さを有し、上端部コア部材２１ａの外周縁部から略垂直方向に延びる筒状体の側壁コア部材２１ｂとを備え、上端部コア部材２１ａには、貫通開口である開口部ＡＰＡが形成されている。これら第２実施形態のリアクトルＤＢにおける上端部コア部材２１ａおよび側壁コア部材２１ｂは、それそれ、第１実施形態のリアクトルＤＡにおける上端部コア部材２１ａおよび側壁コア部材２１ｂと同様であるので、その説明を省略する。そして、第２実施形態では、上部コア部材２１Ｂは、上端部コア部材２１ａにおける、開口部ＡＰＡを形成する周縁部から前記第１コア内へ延びる突起部２１ｃをさらに備えている。
【０１００】
このような構成の第２実施形態におけるリアクトルＤＢでは、コイル１Ａの巻き数を増加することによって比較的小電流範囲で高インダクタンスとなるようにリアクトルＤＢが設計された場合でも、図９に示すように、コイル１Ａ内を貫通する磁束線は、コイル１Ａの軸方向に平行な方向に近づけることができ、上述した理由により、渦電流損を低減することができる。これは、第１実施形態におけるリアクトルＤＡと比較した図１０を参照すると、容易に理解することができる。すなわち、より大きなインダクタンスを得るべくコイル１Ａの巻き数を増加すると、突起部２１ｃを備えない構造の第１実施形態におけるリアクトルＤＡでは、通電時におけるコイル１Ａを貫く磁束線が、図１０（Ｂ）に示すように湾曲するが、第２実施形態におけるリアクトルＤＢは、図１０（Ａ）に示すように、通電時におけるコイル１Ａを貫く磁束線を突起部２１ｃによってコイル１Ａの軸方向と平行な方向に近づけることができる。このため、第２実施形態におけるリアクトルＤＢは、渦電流損を、突起部２１ｃを備えない場合よりも低減することができる。
【０１０１】
次に、別の実施形態について説明する。
【０１０２】
（第３実施形態）
図１１は、第３実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。図１２は、第３実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【０１０３】
第３実施形態におけるリアクトルＤＣは、前記第２コア部の他方端部は、前記第１コア部に形成された第２開口部内に、前記他方端部の周面と前記第２開口部の周面との間に第２ギャップを空けて配置される。このような第３実施形態におけるリアクトルＤＣは、例えば、図１１に示すように、コイル１Ａと、コア部材２Ｃと、ギャップ部材３、４とを備えて構成されている。これら第３実施形態のリアクトルＤＣにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３は、それそれ、第１実施形態のリアクトルＤＡにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１０４】
コア部材２Ｃは、例えば、磁気的に（例えば透磁率が）等方性を有する材料で形成され、上部コア部材２１Ａと、下部コア部材２２Ｂと、芯部コア部材２３Ａとを備えている。この第３実施形態のリアクトルＤＣにおける上部コア部材２１Ａは、第１実施形態のリアクトルＤＡにおける上部コア部材２１Ａと同様であるので、その説明を省略する。
【０１０５】
下部コア部材２２Ｂは、上部コア部材２１Ａにおける上端部コア部材２１ａと同様であり、上端部コア部材２１ａの形状と同じ多角形形状、例えば、六角形形状の板状体であり、上端部コア部材２１ａにおける開口部ＡＰＡと同様な貫通開口である開口部ＡＰＢが形成されている。開口部ＡＰＢは、図１１に示す例では、下部コア部材２２Ｂの中央位置（幾何重心位置）を中心とする、所定の長さの直径を持った円形の孔である。
【０１０６】
芯部コア部材２３Ａは、第１実施形態の凸片コア部材２２ｂと同様な、所定の長さの外直径を持った円柱体である。芯部コア部材２３Ａは、中実であるが中空であってもよく、さらに、この中空の部分に例えば空気や水等の所定の流体を流してリアクトルの放熱性を向上させてもよい。芯部コア部材２３Ａの一方端部は、上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡに差し入れられ、芯部コア部材２３Ａの一方端部における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に第１ギャップＧＡＡを空けて、この開口部ＡＰＡ内に配置されるとともに、芯部コア部材２３Ａの他方端部は、下部コア部材２２Ｂの開口部ＡＰＢに差し入れられ、芯部コア部材２３Ａの他方端部における周面（外周面）と開口部ＡＰＢの周面（内周面）との間に第２ギャップＧＡＢを空けて、この開口部ＡＰＢ内に配置される。
【０１０７】
これら上部コア部材２１Ａおよび下部コア部材２２Ｂは、コイル１Ａを内包する前記第１コア部の一例に対応し、芯部コア部材２３Ａは、コイル１Ａの芯部に配置される前記第２コア部の一例に対応する。
【０１０８】
ギャップ部材３は、芯部コア部材２３Ａの一方端部における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に所定の間隔（ギャップ長）で形成されるギャップＧＡＡに挟み込まれる部材である。ギャップ部材４は、芯部コア部材２３Ａの他方端部における周面（外周面）と開口部ＡＰＢの周面（内周面）との間に所定の間隔（ギャップ長）で形成されるギャップＧＡＢに挟み込まれる部材である。そして、ギャップ部材３は、ギャップ長を維持し、そして、上部コア部材２１Ａの上端部コア部材２１ａと芯部コア部材２３Ａとを固定するとともに、ギャップ部材４は、ギャップ長を維持し、そして、下部コア部材２２Ｂと芯部コア部材２３Ａとを固定する。これらギャップ部材３、４は、それぞれ、平面視にてドーナツ状のキャップ部と、このキャップ部の下面から垂下されギャップＧＡに挟み込まれる円筒状のギャップ部とを備えている。ギャップ部材３、４における周方向に垂直な縦断面は、略Ｔ字状となっている。このようなギャップ部材３、４は、例えば、エポキシ樹脂やアルミナ等である。
【０１０９】
なお、コイル１Ａは、上端部コア部材２１ａと下部コア部材２２Ｂとの間であって側壁コア部材２１ｂと芯部コア部材２３Ａとの間に形成される空間に配置されるとともに、コイル１Ａの芯部にコイル１Ａを貫通するように芯部コア部材２３Ａが配置される。
【０１１０】
このような構成の第３実施形態におけるリアクトルＤＣでは、図１２（Ａ）から理解されるように、多くの磁束線は、コア部材２Ｃ内を環流しており、その一部は、上部コア部材２１Ａから流出してコイル１Ａ内を貫通して下部コア部材２２Ｂに流入している。本実施形態では、上述のように構成しているので、この磁束線は、コイル１Ａの導体部材の幅方向に略沿っており、この磁束線により生じる渦電流は、低減される。
【０１１１】
そして、このような構成の第３実施形態におけるリアクトルＤＣでは、第１ギャップＧＡＡおよび第２ギャップＧＡＢの複数のギャップＧＡを持つ構造であるので、ギャップＧＡを分割配置することが可能である。このため、このような構成の第３実施形態におけるリアクトルＤＣは、図７と図１２とを比較すると分かるように、第１実施形態におけるリアクトルＤＡに較べて外部への漏れ磁束を低減することができ、この結果、リアクトルＤＣの周辺に配置される周辺機器へ与える漏れ磁束による影響を最小化することができる。
【０１１２】
ここで、このような第１および第２ギャップを有する第３実施形態におけるリアクトルＤＣを取付部材に取り付ける場合について説明する。図１３は、第３実施形態の変形形態におけるリアクトルおよび取付部材の構成を示す図である。図１３（Ａ）は、前記変形形態の第１態様における全体斜視図であり、図１３（Ｂ）は、前記変形形態の第１態様における断面図であり、図１３（Ｃ）は、前記変形形態の第１態様における取付部材側から見た底面図であり、図１３（Ｄ）は、前記変形形態の第１態様における断面を模式的に表した断面模式図（図１３（Ｃ）の模式図）であり、そして、図１３（Ｅ）は、前記変形形態の第２態様における断面を模式的に表した断面模式図である。
【０１１３】
通常、リアクトルは、種々の損失により発熱するものであり、高温化する場合には、リアクトルは、伝熱放熱を目的として、例えば、熱伝導率の比較的低い良熱伝導性の金属材料によって形成された平板状の放熱板に接触固定される。前記金属材料は、例えば、銅およびその合金、鉄およびその合金、ならびに、アルミニウムおよびその合金等である。伝熱放熱を目的として第３実施形態におけるリアクトルＤＣが単なる平板状の放熱板に取り付けられると、このリアクトＤＣが第２ギャップＧＡＢを有し、そして、放熱板が電気伝導性を有するので、この第２ギャップＧＡＢに起因して漏れ出した漏れ磁束がこの放熱板に渦電流を生じさせる虞がある。
【０１１４】
そこで、第３実施形態の変形形態として、その第１態様では、図１３（Ａ）〜（Ｄ）に示すように、放熱板６Ａには、リアクトルＤＣ’が取り付けられる取付面に、コイル１Ａの軸方向から見た平面視にて、長手方向が第２ギャップＧＡＢと交差するとともに放熱板６Ａを貫通するスリット孔６ａが１または複数形成される。
【０１１５】
また、その第２第１態様では、図１３（Ｅ）に示すように、放熱板６Ｂには、リアクトルＤＣ’が取り付けられる取付面に、コイル１Ａの軸方向から見た平面視にて、長手方向が第２ギャップＧＡＢと交差するとともに第２ギャップＧＡＢの間隔以上の深さを有するスリット溝６ｂが１または複数形成される。
【０１１６】
図１３（Ａ）〜（Ｄ）および（Ｅ）に示す例では、複数のスリット孔６ａ、６ｂは、コイル１Ａの軸を中心として、長手方向が第２ギャップＧＡＢと交差するように径方向に放射状であって周方向に所定の間隔で、リアクトルＤＣ’が取り付けられる取付面に形成されている。
【０１１７】
なお、図１３に示す変形形態では、リアクトルＤＣ’は、図１１に示すリアクトルＤＣに対し、ギャップ部材３、４を備えず、コア部材２Ｃ’に形成された貫通孔を介してボルト７によって放熱板６Ａ、６Ｂに締結されている。また、コア部材２Ｃ’の全体形状は、コア部材２Ｃと同形であるが、コア部材２Ｃ’は、上部と下部の同形の２部材で構成されている。
【０１１８】
このような構成のリアクトルＤＣ’では、放熱板６Ａにスリット孔６ａが形成されているので、あるいは、放熱板６Ｂにスリット溝６ｂが形成されているので、前記渦電流が流れることがこのスリット孔６ａまたはスリット溝６ｂによって阻止される。したがって、このような構成のリアクトルＤＣ’は、電力損失およびインダクタンス変化を伴うことなく、放熱することが可能となる。
【０１１９】
次に、別の実施形態について説明する。
【０１２０】
（第４実施形態）
図１４は、第４実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。図１５は、第４実施形態におけるリアクトルの磁束線の様子を示す図である。
【０１２１】
第４実施形態におけるリアクトルＤＣは、前記第２コア部の他方端部は、前記第１コア部の他方内面との間に第３ギャップを空けて配置される。このような第４実施形態におけるリアクトルＤＤは、例えば、図１４に示すように、コイル１Ａと、コア部材２Ｄと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。これら第４実施形態のリアクトルＤＤにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３は、それそれ、第１実施形態のリアクトルＤＡにおけるコイル１Ａおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１２２】
コア部材２Ｄは、例えば、磁気的に（例えば透磁率が）等方性を有する材料で形成され、上部コア部材２１Ａと、下部コア部材２２Ｃと、芯部コア部材２３Ｂとを備えている。この第４実施形態のリアクトルＤＤにおける上部コア部材２１Ａは、第１実施形態のリアクトルＤＡにおける上部コア部材２１Ａと同様であるので、その説明を省略する。
【０１２３】
下部コア部材２２Ｃは、所定の厚さを有し、上端部コア部材２１ａの外形形状と同じ多角形形状、例えば、六角形形状の板状体である。
【０１２４】
芯部コア部材２３Ｂは、第１実施形態の凸片コア部材２２ｂと同様な、所定の長さの外直径を持った円柱体である。芯部コア部材２３Ｂは、中実であるが中空であってもよく、さらに、この中空の部分に例えば空気や水等の所定の流体を流してリアクトルの放熱性を向上させてもよい。芯部コア部材２３Ｂの一方端部は、上端部コア部材２１ａの開口部ＡＰＡに差し入れられ、芯部コア部材２３Ｂの一方端部における周面（外周面）と開口部ＡＰＡの周面（内周面）との間に第１ギャップＧＡＡを空けて、この開口部ＡＰＡ内に配置されるとともに、芯部コア部材２３Ｂの他方端部は、下部コア部材２２Ｃ内側内面との間に第３ギャップＧＡＣを空けて配置される。第３ギャップＧＡＣには、例えばエポキシ樹脂やアルミナ等のギャップ部材（不図示）が挟み込まれる。芯部コア部材２３Ｂの他方端部における周縁部分は、例えばＲ面取りやＣ面取り等で面取りされていてよい。図１４に示す例では、前記周縁部分は、Ｒ面取りされている。
【０１２５】
これら上部コア部材２１Ａおよび下部コア部材２２Ｃは、コイル１Ａを内包する前記第１コア部の一例に対応し、芯部コア部材２３Ｂは、コイル１Ａの芯部に配置される前記第２コア部の一例に対応する。
【０１２６】
なお、コイル１Ａは、上端部コア部材２１ａと下部コア部材２２Ｂとの間であって側壁コア部材２１ｂと芯部コア部材２３Ｂとの間に形成される空間に配置されるとともに、コイル１Ａの芯部内に芯部コア部材２３Ｂが配置される。
【０１２７】
このような構成の第４実施形態におけるリアクトルＤＤでは、図１５（Ａ）から理解されるように、多くの磁束線は、コア部材２Ｄ内を環流しており、その一部は、上部コア部材２１Ａから流出してコイル１Ａ内を貫通して下部コア部材２２Ｃに流入している。本実施形態では、上述のように構成しているので、この磁束線は、コイル１Ａの導体部材の幅方向に略沿っており、この磁束線により生じる渦電流は、低減される。
【０１２８】
そして、このような構成の第４実施形態におけるリアクトルＤＤでは、第１ギャップＧＡＡおよび第３ギャップＧＡＣの複数のギャップＧＡを持つ構造であるので、ギャップＧＡを分割配置することが可能である。このため、このような構成の第４実施形態におけるリアクトルＤＣは、図７と図１５とを比較すると分かるように、第１実施形態におけるリアクトルＤＡに較べて外部への漏れ磁束を低減することができ、この結果、リアクトルＤＤの周辺に配置される周辺機器へ与える漏れ磁束による影響を最小化することができる。
【０１２９】
これら第１ないし第４実施形態における各リアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤのインダクタンス特性を図１６に示す。図１６の横軸は、対数目盛であってＡ単位で表す電流であり、その縦軸は、μＨ単位で表すインダクタンスである。■、○、△および◇は、それぞれ、第１ないし第４実施形態における各リアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤの各インダクタンス特性を示している。
【０１３０】
図１６から分かるように、第１、第３および第４実施形態における各リアクトルＤＡ、ＤＣ、ＤＤは、比較的大きな電流の範囲、図１６に示す例では、約２０Ａないし約２００Ａの範囲で、インダクタンスの変動が少なく、安定的である。特に、約２０Ａないし約１５０Ａの範囲では、インダクタンスの変動がより少なく、より安定的であって好ましく、さらに、約２０Ａないし約１００Ａの範囲では、インダクタンスの変動がさらにより少なく、さらにより安定的であってより好ましい。これら第１、第３および第４実施形態における各リアクトルＤＡ、ＤＣ、ＤＤは、大電流型である。
【０１３１】
また、第２実施形態におけるリアクトルＤＢは、比較的小さな電流の範囲、図１６に示す例では、約５Ａないし約２５Ａの範囲で、インダクタンスの変動が少なく、安定的である。特に、約５Ａないし約２０Ａの範囲では、インダクタンスの変動がより少なく、より安定的であって好ましい。
【０１３２】
次に、別の実施形態について説明する。
【０１３３】
（第５実施形態）
図１７は、第５実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤでは、コイル１Ａは、パンケーキ構造の単コイルであったが、第５実施形態におけるリアクトルＤＥは、これら第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤにおいて、コイル１Ａに代え、軸方向に積層された複数のサブコイルから成るコイル１Ｂを用いたものである。図１７には、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂを用いた場合における第５実施形態のリアクトルＤＥが示されている。この図１７に示す例では、第５実施形態におけるリアクトルＤＥは、コイル１Ｂと、コア部材２Ｂと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。これら第５実施形態のリアクトルＤＥにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３は、それそれ、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１３４】
コイル１Ｂは、軸方向に積層された複数のサブコイル、図１７に示す例では、２個のサブコイル１１ａ、１１ｂを備えている。サブコイル１１ａ、１１ｂは、それぞれ、コイル１Ａと同様に、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向がサブコイル１１ａ、１１ｂ（コイル１Ｂ）の軸方向に沿うように巻回することによって構成される。
【０１３５】
次に、別の実施形態について説明する。
【０１３６】
（第６実施形態）
図１８は、第６実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤでは、コイル１Ａは、パンケーキ構造の単コイルであったが、第６実施形態におけるリアクトルＤＦは、これら第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤにおいて、コイル１Ａに代え、径方向に積層された複数のサブコイルから成るコイル１Ｃを用いたものである。図１８には、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂを用いた場合における第６実施形態のリアクトルＤＦが示されている。この図１８に示す例では、第６実施形態におけるリアクトルＤＦは、コイル１Ｃと、コア部材２Ｂと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。これら第６実施形態のリアクトルＤＦにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３は、それそれ、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１３７】
コイル１Ｃは、径方向に積層された複数のサブコイル、図１８に示す例では、２個のサブコイル１２ａ、１２ｂを備えている。サブコイル１２ａ、１２ｂは、それぞれ、コイル１Ａと同様に、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向がサブコイル１２ａ、１２ｂ（コイル１Ｃ）の軸方向に沿うように巻回することによって構成される。サブコイル１２ａは、相対的に内側に配置されており、サブコイル１２ｂは、相対的に外側に配置されている。
【０１３８】
次に、別の実施形態について説明する。
【０１３９】
（第７実施形態）
図１９は、第７実施形態におけるリアクトルの構成を示す断面図である。
【０１４０】
第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤでは、コイル１Ａは、パンケーキ構造の単コイルであったが、第７実施形態におけるリアクトルＤＧは、これら第１ないし第４実施形態におけるリアクトルＤＡ、ＤＢ、ＤＣ、ＤＤにおいて、コイル１Ａに代え、複数の帯状の導体部材を絶縁層を介して積層して巻回することによって構成されたコイル１Ｄを用いたものである。図１９には、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂを用いた場合における第７実施形態のリアクトルＤＧが示されている。この図１９に示す例では、第７実施形態におけるリアクトルＤＧは、コイル１Ｄと、コア部材２Ｂと、ギャップ部材３とを備えて構成されている。これら第７実施形態のリアクトルＤＧにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３は、それそれ、第２実施形態のリアクトルＤＢにおけるコア部材２Ｂおよびギャップ部材３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１４１】
コイル１Ｄは、複数の帯状の導体部材１３を、これら複数の導体部材１３の幅方向がコイル１Ｄの軸方向に沿うように、かつ、絶縁層を介して径方向に積層するように、巻回することによって構成される。
【０１４２】
そして、第５ないし第７実施形態における各リアクトルＤＥ、ＤＦ、ＤＧは、複数のサブコイルを備えているので、複数のサブコイルの結線を変更して複数のサブコイルのうちの少なくとも１つを１次側コイルとするとともに複数のサブコイルのうちの他の少なくとも１つを２次側コイルとすることによって、トランスに転用することができる。このような第５ないし第７実施形態における各リアクトルＤＥ、ＤＦ、ＤＧを転用したトランスは、相互インダクタンスを比較的大きくすることができ、低損失であって低騒音である。
【０１４３】
このような第５ないし第７実施形態における各リアクトルＤＥ、ＤＦ、ＤＧを転用したトランスは、例えば、図２０（Ａ）に等価回路で示すように、いわゆる絶縁トランスとして用いることができ、また、図２０（Ｂ）および（Ｃ）に等価回路で示すように、いわゆるチョークトランス（フィルタ）として用いることができる。図２０（Ｂ）は、コモンモードの場合を示し、図２０（Ｃ）は、差動モードの場合を示している。
【０１４４】
また、これら上述の実施形態において、コイル１Ａ〜１Ｄは、前記導体部材の厚さｔがリアクトルＤＡ〜ＤＧに給電される交流電力における周波数に対する表皮厚み以下であることが好ましい。このような構成のリアクトルＤＡ〜ＤＧは、その渦電流損をより低減することができる。一般に、コイルに流れる電流は、表皮厚みδまでの範囲でしか流れず、導体断面全体に一様に電流が流れない。したがって、導体部材の厚みｔを表皮厚みδ以下に設定することで渦電流損が減少できる。表皮厚みδは、交流電力の角周波数をωとし、導体部材の透磁率をμとし、導体部材の電気伝導率をρとする場合に、一般に、δ＝（２／ωμρ）１／２である。
【０１４５】
また、これら上述の実施形態のリアクトルＤＡ〜ＤＧでは、コア部材２Ａ〜２Ｄは、磁気的に等方性を有し、軟磁性粉末を形成したものであったが、コア部材２Ａ〜２Ｄは、磁気的に等方性を有するフェライトコアであってもよい。このようなフェライトコアであっても、所望の磁気特性を比較的容易に実現することができると共に、比較的容易に所望の形状に成形することができる。
【０１４６】
本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および／または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。
【符号の説明】
【０１４７】
ＤＡ〜ＤＧ  リアクトル
ＡＰＡ、ＡＰＢ  開口部
ＧＡＡ〜ＧＡＣ  ギャップ
１Ａ〜１Ｄ  コイル
２Ａ〜２Ｄ  コア部材
６  熱伝導部材
【図１】
0005662255.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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