(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
寝台と、
長尺形状を有し、Ｘ字状に配された二つのリンク部材を備え、両方のリンク部材の下端部同士の間隔を狭めることにより、両方のリンク部材の上端部に支持した前記寝台を上昇させ、前記下端部同士の間隔を広げることにより、前記寝台を下降させるＸリンクと、
両方のリンク部材の下端部に軸支され、ナット部材が設けられたスライダと、
各スライダを略水平方向に案内するガイドレールと、
前記ガイドレールに沿って配置され、各ナット部材に螺合し、各ナット部材に対し相対回転するとき、各スライダに対し略水平方向に移動させる駆動力を印加するスクリュー部材と、
前記駆動力が前記一方のスライダに印加されないように、一方のナット部材を前記スクリュー部材と一体的に回転させ、又は前記駆動力が一方のスライダに印加されるように、前記一方のナット部材を前記スクリュー部材に対して相対回転させることを選択的に行うクラッチ手段と、
前記駆動力が一方のスライダに印加されないとき、一方のスライダを前記ガイドレールに拘束し、前記駆動力が一方のスライダに印加されるとき、一方のスライダを前記ガイドレールから解除する拘束手段と、
を有する
ことを特徴とする寝台装置。
【請求項２】
前記クラッチ手段及び前記拘束手段を制御する制御手段をさらに有し、
前記制御手段は、
前記寝台を略水平方向へ移動させる指示を受けて、一方のスライダを前記ガイドレールから解除するように前記拘束手段を制御し、かつ、前記一方のナット部材を前記スクリュー部材に対して相対回転させるように前記クラッチ手段を制御し、
前記寝台を上下移動させる指示を受けて、一方のスライダを前記ガイドレールに拘束するように前記拘束手段を制御し、かつ、前記一方のナット部材を前記スクリュー部材と一体回転させるように前記クラッチ手段を制御する
ことを特徴とする請求項１に記載の寝台装置。
【請求項３】
前記拘束手段は、前記ガイドレール側に設けられ、
シャフトを有し、
前記シャフトを前記一方のスライダに係止することにより前記一方のスライダを前記ガイドレールに拘束する位置と、前記シャフトを前記一方のスライダから離脱することにより前記一方のスライダを前記ガイドレールから解除する位置との間を移動させる
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の寝台装置。
【請求項４】
前記拘束手段は、前記一方のスライダ側に設けられ、
シャフトを有し、
前記シャフトを前記ガイドレールに係止することにより前記一方のスライダを前記ガイドレールに拘束する位置と、前記シャフトを前記ガイドレールから離脱することにより前記一方のスライダを前記ガイドレールから解除する位置との間を移動させる
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の寝台装置。
【請求項５】
前記拘束手段は、
前記ガイドレールに沿って設けられたラックと、
前記一方のスライダに設けられ、前記ガイドレールに対する前記一方のスライダの相対移動に応じて前記ラック上を転動するギアと、
前記ギアの転動を制止することにより、前記ガイドレールに対する前記一方のスライダの相対移動を阻止するブレーキ手段と、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の寝台装置。
【請求項６】
前記請求項１から請求項５のいずれかに記載の寝台装置を、
第１の診断位置を有し、形態画像データを得るための形態画像診断装置と、第２の診断位置を有し、機能画像データを得るための機能画像診断装置とを組み合わせた機能画像／形態画像診断装置に設けられる
ことを特徴とする機能画像／形態画像診断装置。
【請求項７】
前記機能画像／形態画像診断装置は、被検体に所定の薬剤を投与することにより被検体から発生する放射線の検出情報に基づいて機能画像データを得るＰＥＴ装置と、被検体を透過したＸ線の検出情報に基づいて形態画像データを得るＣＴ装置とを組み合わせたＰＥＴ／ＣＴ装置であることを特徴とする請求項６に記載の機能画像／形態画像診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、寝台装置及び機能画像／形態画像診断装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像診断には、主として形の変化を観察する形態画像データと、機能の変化を観察する機能画像データに分類することができる。形態画像データを得るための形態画像診断装置には、Ｘ線診断装置、Ｘ線ＣＴ（Ｃｏｍｐｕｔｅｄ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置、ＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）装置などがあり、機能画像データを得るための機能画像診断装置には、ＰＥＴ（Ｐｏｓｉｔｒｏｎ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置、ＳＰＥＣＴ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｐｈｏｔｏｎ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  ＣＴ）装置等の核医学診断装置がある。
【０００３】
ＰＥＴ装置では、ポジトロンを放出する放射性同位元素で標識した薬剤を被検体に投与し、この薬剤が被検体の腫瘍等の患部に集積して、体内からポジトロンが放出され消失する際に発生する放射線を検出する。この撮影により得られたＰＥＴ画像データに腫瘍等の患部が現われる。そして、ＰＥＴ画像データによって診断された被検体の患部を治療する場合、ＰＥＴ画像データだけでは解剖学的な位置情報が少ない。
【０００４】
そこで、最近では、形態画像データと機能画像データを得るために形態画像診断装置と機能画像診断装置を組み合わせた機能画像／形態画像診断装置がある。例えば、ＰＥＴ装置とＸ線ＣＴ装置を組み合わせたＰＥＴ−ＣＴ装置がある（特許文献１）。
【０００５】
例えば、ＰＥＴ−ＣＴ装置は、架台と、寝台と、天板と、寝台水平移動手段と、天板水平移動手段と、天板上下移動手段と、を有している。架台は開口部を有している。開口部の奥側にＰＥＴ撮影位置が設けられ、開口部の手前側にＣＴ撮影位置が設けられている。
【０００６】
寝台は天板を支持している。天板は被検体を載置するものである。寝台水平移動手段は寝台を略水平方向に移動させる。天板水平移動手段は寝台に対して天板を略水平方向に移動させる。天板上下移動手段は寝台に対して天板を上下方向に移動させる。
【０００７】
寝台水平移動手段により寝台を略水平方向に移動させることにより、天板上の被検体をＣＴ撮影位置と、ＰＥＴ撮影位置とに移動することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１１−０７２３２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、前述したＰＥＴ−ＣＴ装置の例では、寝台水平移動手段と天板上下移動手段とが別々に構成されているため、構成が複雑化し、大型化やコスト高の要因となるという問題点があった。
【００１０】
この実施形態は、上記の問題を解決するものであり、構成が複雑化するのを防止し、大型化やコスト高の要因をなくすことが可能な寝台装置及び機能画像／形態画像診断装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するために、実施形態の寝台装置は、寝台、Ｘリンク、スライダ、ガイドレール、スクリュー部材、クラッチ手段、及び拘束手段を有している。Ｘリンクは、長尺形状を有し、Ｘ字状に配された二つのリンク部材を備え、両方のリンク部材の下端部同士の間隔を狭めることにより、両方のリンク部材の上端部に支持した前記寝台を上昇させ、下端部同士の間隔を広げることにより、寝台を下降させる。スライダは、両方のリンク部材の下端部に軸支され、ナット部材が設けられる。ガイドレールは各スライダを略水平方向に案内する。スクリュー部材は、ガイドレールに沿って配置され、各ナット部材に螺合し、各ナット部材に対し相対回転するとき、各スライダに対し略水平方向に移動させる駆動力を印加する。クラッチ手段は、駆動力が一方のスライダに印加されないように、一方のナット部材をスクリュー部材と一体的に回転させ、又は駆動力が一方のスライダに印加されるように、一方のナット部材をスクリュー部材に対して相対回転させることを選択的に行う。拘束手段は、駆動力が一方のスライダに印加されないとき、一方のスライダをガイドレールに拘束し、駆動力が一方のスライダに印加されるとき、一方のスライダをガイドレールから解除する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１の実施形態において、ＰＥＴ撮影位置ｐ１に移動した寝台装置の模式図。
【図２】ＣＴ撮影位置ｐ２に移動した寝台装置の模式図。
【図３】寝台装置を正面から見たときの模式図。
【図４】寝台装置を上方から見たときの模式図。
【図５Ａ】クラッチ板が解除位置に移動されたときのスライダの断面図。
【図５Ｂ】クラッチ板が固定位置に移動されたときのスライダの断面図。
【図６】ナット部材が固定されたスライダの断面図。
【図７】寝台を上昇させたときの寝台装置の模式図。
【図８】第２の実施形態に係る制御手段の一例を示す回路図。
【図９】第３の実施形態に係るスライダ等を上方から見たときの模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［第１の実施形態］
この寝台装置の第１実施形態について図１〜図７を参照して説明する。なお、この寝台装置は、ＰＥＴ−ＣＴ装置に用いられるものとして説明する。
【００１４】
図１はＰＥＴ撮影位置ｐ１に移動した寝台装置の模式図、図２はＣＴ撮影位置ｐ２に移動した寝台装置の模式図である。
【００１５】
図１及び図２に示すように、このＰＥＴ−ＣＴ装置Ａは、架台Ａ１の開口Ａ２を有し、天板１ａ上の被検体を開口Ａ２の奥側のＰＥＴ撮影位置ｐ１と開口Ａ２の手前側のＣＴ撮影位置ｐ２との間を略水平方向に移動し、かつ、それぞれの位置ｐ１、ｐ２で天板１ａを高さ方向に位置調節するものである。
【００１６】
図３は寝台装置を正面から見たときの模式図、図４は寝台装置を上方から見たときの模式図である。なお、架台Ａ１の開口Ａ２の奥側及び手前側は、図３で左側及び右側に相当する。
【００１７】
図３に示すように、寝台装置１は、寝台基板２、Ｘリンク３、スライダ４、ガイドレール５、スクリュー部材６、クラッチ手段７、及び拘束手段８を有している。
【００１８】
（寝台）
寝台は、ベースとなる寝台基板２を有している。なお、従来のＰＥＴ−ＣＴ装置と同様に、寝台基板２には天板１ａが略水平方向に移動可能に支持されている。以下の説明で、寝台基板２を寝台という場合がある。
【００１９】
寝台基板２の前端部にはヒンジ２１が固定されている。寝台基板２の後端部には、ヒンジ２２がガイド部材２３により略水平方向（図３において左右方向）に移動可能に配設されている。
【００２０】
（Ｘリンク）
Ｘリンク３は、長尺形状を有し、Ｘ字状に配された二つのリンク部材３１、３２を備えている。
【００２１】
二つのリンク部材３１、３２の中央部同士は、連結ピン３３により相互に軸支されている。
【００２２】
さらに、リンク部材３１の下端部３１ａは、奥側位置（図３で左側）に配設された奥側のスライダ４に軸支され、リンク部材３１の上端部３１ｂは、ヒンジ２２に軸支されている。
【００２３】
さらに、リンク部材３２の下端部３２ａは、手前側位置（図３で右側）に配設された手前側のスライダ４に軸支され、リンク部材３２の上端部３２ｂは、ヒンジ２１に軸支されている。
【００２４】
以上のように構成されることにより、Ｘリンク３は、両方のリンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔を狭めることにより、両方のリンク部材３１、３２の上端部３１ｂ、３２ｂに支持した寝台基板２（寝台）を上昇させ、下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔を広げることにより、寝台基板２を下降させるように構成されている。下降させた寝台基板２を図３に示し、上昇させた寝台基板２を図７に示す。
【００２５】
（スライダ）
奥側及び手前側のスライダ４について、図５Ａ、図５Ｂ及び図６を参照して説明する。図５Ａはクラッチ板が解除位置に移動されたときのスライダ４の断面図であり、図５Ｂはクラッチ板が固定位置に移動されたときのスライダ４の断面図、図６はナット部材が固定された手前側のスライダ４の断面図である。
【００２６】
図４、図５Ａ及び図５Ｂに示すように、奥側のスライダ４は、ブロック４１、ナット部材４２、及びクラッチ手段７を有している。
【００２７】
ナット部材４２は、クラッチ手段７を介してブロック４１に支持されている。クラッチ手段７については後述する。
【００２８】
図４及び図６に示すように、手前側のスライダ４は、ブロック４１及びナット部材４２を有している。ナット部材４２は、手前側のスライダ４（ブロック４１）に固定されている。
【００２９】
（ガイドレール）
図３及び図４に示すように、ガイドレール５は、奥側及び手前側のスライダ４を略水平方向に案内する。ガイドレール５は、ベース部材５１を介して設置面（図示省略）に固定される。なお、以下、一対のガイドレール５の一方及びそれに案内されるスライダ４について説明するが、一対のガイドレール５の他及びそれに案内されるスライダ４についても同様であり、それらの説明を省略する。
【００３０】
（スクリュー部材）
図３及び図４に示すように、スクリュー部材６は、一対のガイドレール５の間の隙間にそれらに沿って配置され、奥側及び手前側のスライダ４の各ナット部材４２に螺合し、各ナット部材４２に対し相対回転するとき、奥側及び手前側のスライダ４に対し略水平方向に移動させる駆動力を印加する。
【００３１】
スクリュー部材６の一端部は、減速機構６１を介して駆動モータ６２に連結されている。スクリュー部材６には、ボールスクリューを用いることが好ましい。
【００３２】
駆動モータ６１の動力により、例えば、スクリュー部材６が正転し、その駆動力が奥側及び手前側のスライダ４に印加されると、奥側及び手前側のスライダ４が略水平方向の一方（図３及び図４の左方向）に移動し、スクリュー部材６が逆転し、その駆動力が奥側及び手前側のスライダ４に印加されると、奥側及び手前側のスライダ４が略水平方向の他方（図３及び図４の右方向）に移動するように構成されている。
【００３３】
（クラッチ手段）
図４、図５Ａ及び図５Ｂに示すように、クラッチ手段７は、一方のスライダである奥側のスライダ４のブロック４１に設けられている。クラッチ手段７は、あらゆる公知の手段が用いられる。例えば、クラッチ手段７は、電磁石７１及びクラッチ板７２を有している。電磁石７１にはスイッチ手段を介して電源が電気的に接続されている。電磁石７１による引力／斥力を受けてクラッチ板７２が第１位置（図５Ａに示す解除位置）と第２位置（図５Ｂに示す固定位置）との間を往復移動する。第１位置に移動させたクラッチ板７２によりナット部材４２が奥側のスライダ４（ブロック４１）に対する固定が解除される。第２位置に移動させたクラッチ板７２によりナット部材４２が奥側のスライダ４（ブロック４１）に対して固定される。なお、図４では、クラッチ手段７を簡略化して示している。
【００３４】
クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されないように、クラッチ板７２を第１位置に移動させ、ナット部材４２を奥側のスライダ４（ブロック４１）に対して固定解除させることにより、ナット部材４２をスクリュー部材６と一体的に回転させ、又は、その駆動力が奥側のスライダ４に印加されるように、クラッチ板７２を第２位置に移動させ、ナット部材４２を奥側のスライダ４（ブロック４１）に対して固定させることにより、ナット部材４２をスクリュー部材６に対して相対移動させることを選択的に行うよう構成されている。
【００３５】
（拘束手段）
拘束手段８は、ガイドレール５側に設けられている。ここで、ガイドレール５側とは、ガイドレール５及びそれが固定される場所（例えば、ベース部材５１）を含むものである。拘束手段８は、最奥側位置及び最手前側位置（寝台においてＰＥＴ撮影位置ｐ１及びＣＴ撮影位置ｐ２）にそれぞれ移動した奥側のスライダ４に対応する位置に設けられる。
【００３６】
なお、図３及び図４では、最奥側位置に移動した奥側のスライダ４に対応する位置に設けられた拘束手段８のみを示し、最手前側位置に移動した奥側のスライダ４に対応する位置に設けられた拘束手段８を省略している。
【００３７】
また、拘束手段８は、一対のガイドレール５側のそれぞれに設けられているが、両方の拘束手段８は、同様な構成をしているため、一方の拘束手段８について説明し、他方の拘束手段８の説明を省略する。
【００３８】
拘束手段８は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されないとき、奥側のスライダ４をガイドレール５に拘束し、その駆動力が奥側のスライダ４に印加されるとき、奥側のスライダ４をガイドレール５から解除する。
【００３９】
拘束手段８の一例としては、ソレノイドである。ソレノイドは、本体８１、コイル（図示省略）及びシャフト８２を有し、コイルに電流が流れると、シャフト８２が本体８１から出没するように構成されている。コイルにはスイッチ手段（図示省略）を介して電源（図示省略）に電気的に接続されている。
【００４０】
ソレノイドは、シャフト８２を奥側のスライダ４の被係止部（図示省略）に係止することにより奥側のスライダ４をガイドレール５に拘束する位置と、シャフト８２を奥側のスライダ４から離脱することにより奥側のスライダ４をガイドレール５から解除する位置との間を移動させる。
【００４１】
拘束手段８の一例によれば、奥側のスライダ４を最奥側位置で拘束することが可能となる。
【００４２】
〔寝台装置の動作〕
次に、寝台（寝台基板２）を水平方向及び高さ方向に位置調節するときの寝台装置の動作について図３及び図７を参照して説明する。図７は寝台を上昇させたときの寝台装置の模式図である。なお、図３及び図７では、寝台がＰＥＴ撮影位置ｐ１（架台の開口の奥側）にあるものとして説明する。
【００４３】
寝台の位置調整は、クラッチ手段７及び拘束手段８の協働により行われる。以下に説明する寝台の位置調整においては、操作者がクラッチ手段７及び拘束手段８のスイッチ手段をオン／オフ操作することにより行われる。
【００４４】
（寝台の奥側移動）
寝台をＣＴ撮影位置ｐ２からＰＥＴ撮影位置ｐ１の方向（奥側）に移動するとき、クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されるように、ナット部材４２をスクリュー部材６に対して相対移動させる。このとき、拘束手段８は、奥側のスライダ４をガイドレール５から解除している。
【００４５】
それにより、奥側及び手前側のスライダ４は、駆動力が印加され、ガイドレール５に沿って奥側に移動する。このとき、寝台も奥側に移動する。ＰＥＴ撮影位置ｐ１に移動した寝台基板２を図３に示す。このとき、奥側のスライダ４は移動可能な範囲において最奥側位置に移動する。
【００４６】
（寝台の上昇）
寝台をＰＥＴ撮影位置ｐ１に移動したとき、クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されないように、ナット部材４２をスクリュー部材６と一体的に回転させる。このとき、拘束手段８は、奥側のスライダ４をガイドレール５に拘束する。
【００４７】
それにより、奥側のスライダ４が最奥側位置で拘束される一方、手前側のスライダ４のみがさらに、奥側に移動する。それにより、両方のリンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔が狭くなり、両方のリンク部材３１、３２の上端部３１ｂ、３２ｂに支持した寝台を上昇させる。上昇させた寝台を図７に示す。なお、被検体を載置した天板１ａも上昇する。
【００４８】
寝台が所定の高さ位置になったならば、スクリュー部材６の回転を停止する。このとき、拘束手段８及びスクリュー部材６により、両方のリンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａの前後移動が阻止され、寝台を所定の高さ位置に維持することが可能となる。それにより、スクリュー部材６の回転量に応じて、寝台の高さ調節が可能となる。
【００４９】
（寝台の下降）
寝台を下降させるときは、スクリュー部材６を逆回させればよい。それにより、奥側のスライダ４を最奥側位置で拘束される一方、手前側のスライダ４のみが手前側（図３及び図４において右方）に移動する。それにより、両方のリンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔が広くなり、両方のリンク部材３１、３２の上端部３１ｂ、３２ｂに支持した寝台を下降させる。なお、被検体を載置した天板１ａも下降する。
【００５０】
寝台が所定の高さ位置になったならば、スクリュー部材６の回転を停止する。このとき、拘束手段８及びスクリュー部材６により、両方のリンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａの前後移動が阻止され、寝台を所定の高さ位置に維持することが可能となる。
【００５１】
（寝台の手前側移動）
寝台をＰＥＴ撮影位置ｐ１からＣＴ撮影位置ｐ２の方向（手前側：図３及び図４において右方）に移動するとき、スクリュー部材６を逆回させればよい。クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されるように、ナット部材４２をスクリュー部材６に対して相対回転させる。このとき、拘束手段８は、奥側のスライダ４をガイドレール５から解除している。
【００５２】
それにより、奥側及び手前側のスライダ４は、駆動力が印加され、ガイドレール５に沿って手前側に移動する。このとき、寝台も手前側に移動する。寝台をＣＴ撮影位置ｐ２に移動し、ＣＴ撮影位置ｐ２において寝台の高さ調節するときも、ＰＥＴ撮影位置ｐ１のときと同様に行われる。
【００５３】
以上のように、クラッチ手段７及び拘束手段８を協働させることにより、寝台を水平方向及び高さ方向の所定位置に移動し、かつ、その位置に維持させることが可能となる。
【００５４】
従来のＰＥＴ−ＣＴ装置の例では、寝台水平移動手段と天板上下移動手段とが別々に構成されていた。
【００５５】
これに対し、実施形態に係るＰＥＴ−ＣＴ装置では、寝台を略水平方向に移動する手段（寝台水平移動手段）と寝台を昇降する手段（天板上下移動手段）とが一つの機構により構成されているため、その構成が複雑化するのを防止することが可能となる。
【００５６】
なお、この実施形態では、拘束手段８により奥側のスライダ４がガイドレール５側に拘束される構成を示したが、拘束手段８により手前側のスライダ４がガイドレール５側に拘束されるように構成してもよい。
【００５７】
このような構成では、例えばＣＴ撮影位置ｐ２にある寝台が次のように移動調節される。
クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が手前側のスライダ４に印加されるように、手前側のスライダ４のナット部材４２をスクリュー部材６に対し相対回転させる。スクリュー部材が正転されると、手前側及び奥側のスライダ４が共に奥側に移動し、それにより、寝台がＣＴ撮影位置ｐ２からＰＥＴ撮影位置ｐ１に移動する。このとき、拘束手段８が手前側のスライダ４をガイドレール５側に拘束する。また、クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が手前側のスライダ４に印加されないように、手前側のスライダ４のナット部材４２をスクリュー部材６と一体的に回転させる。
【００５８】
その後、スクリュー部材が逆転されると、奥側のスライダ４のみが手前側に移動し、手前側のスライダ４との距離が近づく。それにより、リンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔が狭まり、寝台が上昇する。反対に、スクリュー部材が正転されると、奥側のスライダ４のみが奥側に移動し、手前側のスライダ４との距離が遠ざかる。それにより、リンク部材３１、３２の下端部３１ａ、３２ａ同士の間隔が広がり、寝台が下降する。このようして、寝台の高さ位置調整が可能となる。
【００５９】
〔拘束手段の変形例〕
前記拘束手段８の一例では、拘束手段８をガイドレール５側に設けたが、拘束手段の変形例としては、拘束手段８を奥側のスライダ４側に設けてもよい。ここで、奥側のスライダ４側とは、奥側のスライダ４及びこれと一体的に移動する部材（例えば、リンク部材３１の下端部３１ａ）を含むものである。
【００６０】
拘束手段８としては、前記拘束手段８の一例と同様にソレノイドである。すなわち、ソレノイドは、シャフト８２をガイドレール５の被係止部（図示省略）に係止することにより奥側のスライダ４をガイドレール５に拘束する位置と、シャフト８２をガイドレール５から離脱することにより奥側のスライダ４をガイドレール５から解除する位置との間を移動させる。
【００６１】
拘束手段８の変形例によれば、ガイドレール５に被係止部（例えば凹部）を所定間隔（例えば、２ｃｍ）で設けることにより、奥側のスライダ４を所定間隔毎に拘束することが可能となる。さらに、奥側のスライダ４を拘束した位置で、寝台の高さ位置調節が可能となる。
【００６２】
［第２の実施形態］
次に、第２の実施形態に係る寝台装置について図８を参照して説明する。
【００６３】
第２の実施形態において、第１の実施形態の構成と同じものについては同一番号を付してその説明を省略する。
【００６４】
第１の実施形態では、操作者がクラッチ手段７及び拘束手段８の各スイッチ手段を操作して、クラッチ手段７及び拘束手段８を協働させ、それによって、寝台を水平方向及び高さ方向の所定位置に移動調節した。
【００６５】
（制御手段）
第２実施形態では、クラッチ手段７及び拘束手段８を協働させるための制御手段９が設けられている。
【００６６】
制御手段９は、ａ接点であるスイッチ９ａ、９ｂを有している。電源は、スイッチ９ａ、９ｂを介してクラッチ手段７及び拘束手段８に電気的に接続されている。
【００６７】
制御手段９は、寝台を略水平方向に移動させる指示情報（図８にａで示す）を受けて、スイッチ９ａ、９ｂをオンさせると、クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されるように、ナット部材４２をスクリュー部材６に対して相対回転可能にさせる。また、拘束手段８は、奥側のスライダ４をガイドレール５から解除する。
【００６８】
制御手段９は、寝台を高さ方向に移動させる指示情報ａを受けて、スイッチ９ａ、９ｂをオフさせると、クラッチ手段７は、スクリュー部材６の駆動力が奥側のスライダ４に印加されないように、ナット部材４２をスクリュー部材６と一体的に回転可能にさせる。また、拘束手段８は、奥側のスライダ４をガイドレール５に拘束する。
【００６９】
この実施形態では、操作者が寝台をどのような位置にするかを指示するだけで、制御手段９がその指示を受けて、クラッチ手段７及び拘束手段８を協働させるように制御するので、寝台の位置調節操作が容易となる。
【００７０】
［第３の実施形態］
次に、第３の実施形態に係る寝台装置について図９を参照して説明する。
第３の実施形態において、第１の実施形態の構成と同じものについては同一番号を付してその説明を省略する。
【００７１】
第１の実施形態では、拘束手段８は、ソレノイドであったが、この第３の実施形態では、拘束手段８は、ラック８５、ギア８６、ブレーキ８８を有する。
【００７２】
（ラック）
図９はスライダ４等を上方から見たときの模式図である。図９に示すように、ラック８５は、ガイドレール５に沿って設けられている。
【００７３】
（ギア）
ギア８６は、奥側のスライダ４に設けられ、ガイドレール５に対する奥側のスライダ４の相対移動に応じてラック８５上を転動する。
【００７４】
（ブレーキ手段）
ブレーキ手段８８は、ギア８６の転動を制止することにより、ガイドレール５に対する奥側のスライダ４の相対移動を阻止する。
【００７５】
奥側のスライダ４の移動可能な範囲のいずれの位置においても、奥側のスライダ４をその位置に移動しないように拘束することが可能となる。それにより、寝台を移動可能な範囲の任意の位置に移動し、その位置で高さ調節することが可能となる。
【００７６】
なお、上記各実施形態及び変形例において拘束手段８を説明してきたが、拘束手段８は、スライダ４とガイドレール５側とを相対移動しないように拘束し、かつ、相対移動するようにその拘束を解除するものであれば、あらゆる公知の手段が適用される。
【００７７】
（機能画像／形態画像診断装置）
なお、上記実施形態では、寝台装置１がＰＥＴ／ＣＴ装置に設けられたものを示したが、これに限らず、第１の診断位置を有し、形態画像データを得るための形態画像診断装置と、第２の診断位置を有し、機能画像データを得るための機能画像診断装置とを組み合わせた機能画像／形態画像診断装置に設けてもよい。
【００７８】
前述したように、形態画像データを得るための形態画像診断装置には、Ｘ線診断装置、Ｘ線ＣＴ装置、ＭＲＩ装置などがあり、機能画像データを得るための機能画像診断装置には、ＰＥＴ装置、ＳＰＥＣＴ装置等の核医学診断装置がある。
【００７９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、書き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるととともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００８０】
１  寝台装置
１ａ  天板
２  寝台基板
３  Ｘリンク
４  スライダ
５  ガイドレール
６  スクリュー部材
７  クラッチ手段
７１  電磁石
７２  クラッチ板
８  拘束手段
９  制御手段
ｐ１  ＰＥＴ撮影位置
ｐ２  ＣＴ撮影位置
【図１】
0005812756.tif 000002
【図２】
0005812756.tif 000003
【図３】
0005812756.tif 000004
【図４】
0005812756.tif 000005
【図５Ａ】
0005812756.tif 000006
【図５Ｂ】
0005812756.tif 000007
【図６】
0005812756.tif 000008
【図７】
0005812756.tif 000009
【図８】
0005812756.tif 000010
【図９】
0005812756.tif 000011