(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナ（２０）を有するネットワーク要素（１０）での伝送利得を改善する方法であって、
開ループ・ビーム形成利得を増やすために、伝送のビーム幅を狭めるステップ（Ｓ２２０）と、
チャネル帯域幅利得を増やすために、前記伝送のチャネル帯域幅を減らすステップ（Ｓ２３０）と、
シーケンス長利得を増やすために、前記伝送のシーケンス長を増やすステップ（Ｓ２４０）とを具備し、
利得改善が前記開ループ・ビーム形成利得、前記チャネル帯域幅利得および前記シーケンス長利得の積に基づく、方法。
【請求項２】
前記ビーム幅を狭めるステップは、前記ビーム幅を前記ネットワーク要素の最小ビーム幅まで狭める、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ビーム幅を狭めるステップは、前記ネットワーク要素に関する角度広がりよりも前記ビーム幅を狭くする、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ビーム幅を狭めるステップは、前記ビーム幅を一定量狭める、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記チャネル帯域幅を減らすステップは、１つの副搬送波まで前記チャネル帯域幅を減らす、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記チャネル帯域幅を減らすステップは、前記チャネル帯域幅を一副搬送波減らす、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記チャネル帯域幅を減らすステップは、前記チャネル帯域幅を一定量減らす、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記増やすステップは、セル検索のための同期シーケンスの長を増やす、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記増やすステップは、ページングのための繰り返し符号化の冗長性を増やす、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記チャネル帯域幅利得×前記シーケンス長利得が１／（τＮ）未満であるように、前記増やすステップおよび前記チャネル帯域幅を減らすステップは実行される、請求項１に記載の方法。ここで、Ｎはブロードキャスト・チャネルで毎秒送信されるメッセージの最大数であり、τは各メッセージの持続期間である。
【請求項１１】
前記狭められたビーム幅を使用してビーム形成するステップ（Ｓ２５０）をさらに具備する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
ビームを回転させるステップ（Ｓ２６０）と、
前記狭められたビーム幅を使用してビーム形成するステップ（Ｓ２６０）とをさらに具備する、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記回転させるステップは、前記ビームを前記狭められたビーム幅の半分だけ回転させる、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
所望の利得改善を判定するステップ（Ｓ２１０）をさらに具備し、
前記ビーム幅を狭めるステップ、前記チャネル帯域幅を減らすステップおよび前記増やすステップは、前記所望の利得改善を得るために実行される、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記ビーム幅を狭めるステップは、前記ビーム幅を第１の一定量減らし、
前記チャネル帯域幅を減らすステップは、前記チャネル帯域幅を第２の一定量減らし、
前記増やすステップは、前記シーケンス長を第３の一定量増やし、
前記所望の利得改善が得られるまで、前記ビーム幅を狭めるステップ、前記チャネル帯域幅を減らすステップおよび前記増やすステップは繰り返される、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のアンテナを有するネットワーク要素で伝送利得を改善する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
ワイヤレス通信システムでは、従来、基地局は少数のアンテナを備える。根本的に異なる手法は、マルチユーザ・ビーム形成（beamforming）を使用してはるかに少数の携帯端末（Ｋ）に同時に供するかつてないほど多くのアンテナ（Ｍ、但しＭ>>Ｋ）を有する基地局を使用する。同時サービスの下で端末に対するアンテナの大きな比率を有する動作は、スペクトル効率およびエネルギ効率の両方で大きな増加を生み出すことができる。サービス・アンテナの数が増え、電力が減るとき、最も単純な信号処理、送信リンクでの共役ビーム形成、および逆方向リンクでの整合フィルタリングは、最適に近い性能を漸近的に達成する。
【０００３】
多数のアンテナを使用することによって、大きなアンテナ配列（ＬＳＡＳ）基地局は、数ワット以下にまでアンテナごとの伝送電力を減らすことができるはずである。したがって、ＬＳＡＳ基地局アンテナは、非常に高い電力消費の電力増幅器または付随する高価な冷却装置をもはや必要としない。しかし、セルラ・ネットワークはまた、ブロードキャスト動作も有する。たとえば、タイミング同期（セル検索としても知られる）およびページングは、通常は、ブロードキャスト動作を必要とする。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
基地局は、未知の端末のチャネルの知識を、それらの端末がアクティブになる前に有さないので、基地局は、閉ループ・ビーム形成を使用して利得を改善することができない（閉ループ・ビーム形成では、アンテナ配列は、それらの端末のチャネルの知識を使用して電力を送信リンクに選択的に集中させる、および逆方向リンクに電力を選択的に集める）。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この問題に対処するために、１つまたは複数の実施形態は、以下の技法、すなわち、開ループ・ビーム形成（たとえば、ビーム幅を狭めること）、チャネル帯域幅を減らすこと、およびシーケンス長を増やすこと（たとえば、セル検索のために同期シーケンス長を増やすことまたはページングのために繰り返し符号化の冗長性を増やすこと）の組合せを使用する。
【０００６】
したがって、少なくとも１つの実施形態は、複数のアンテナを有するネットワーク要素で伝送利得を改善する方法に関する。
【０００７】
一実施形態では、本方法は、伝送のビーム幅を狭めて開ループ・ビーム形成利得を増やすステップと、その伝送のチャネル帯域幅を減らしてチャネル帯域幅利得を増やすステップと、その伝送のシーケンス長を増やしてシーケンス長利得を増やすステップとを含む。この実施形態では、利得改善は、開ループ・ビーム形成利得、チャネル帯域幅利得およびシーケンス長利得の積に基づく。
【０００８】
一実施形態では、ビーム幅を狭めるステップは、ビーム幅をそのネットワーク要素の最小ビーム幅まで狭める。
【０００９】
もう１つの実施形態では、ビーム幅を狭めるステップは、そのネットワーク要素に関する角度広がりよりもそのビーム幅を狭くする。
【００１０】
さらなる実施形態では、ビーム幅を狭めるステップは、そのビーム幅を一定量狭める。
【００１１】
一実施形態では、チャネル帯域幅を減らすステップは、１つの副搬送波までそのチャネル帯域幅を減らす。
【００１２】
もう１つの実施形態では、チャネル帯域幅を減らすステップは、そのチャネル帯域幅を１つの副搬送波減らす。
【００１３】
さらなる実施形態では、チャネル帯域幅を減らすステップは、そのチャネル帯域幅を一定量減らす。
【００１４】
一実施形態では、増やすステップは、セル検索のための同期シーケンスの長を増やす。
【００１５】
もう１つの実施形態では、その増やすステップは、ページングのための繰り返し符号化の冗長性を増やす。
【００１６】
一実施形態では、チャネル帯域幅利得×シーケンス長利得が、１／（τＮ）未満であるように、チャネル帯域幅を減らすステップはそのチャネル帯域幅を減らし、増やすステップは、そのシーケンス長を増やす。ここで、Ｎはブロードキャスト・チャネルで毎秒送信されるメッセージの最大数であり、τは各メッセージの持続期間である。
【００１７】
一実施形態では、本方法は、狭められたビーム幅を使用してビーム形成するステップをさらに含む。一実施形態では、本方法はさらに、ビームを回転させるステップと、狭められたビーム幅を使用してビーム形成するステップとを含み得る。たとえば、その回転させるステップは、そのビームをその狭められたビーム幅の半分回転させる。
【００１８】
もう１つの実施形態では、本方法は所望の利得改善を判定するステップを含み、ビーム幅を狭めるステップ、チャネル帯域幅を減らすステップおよび増やすステップが、その所望の利得改善を得るために実行される。たとえば、一実施形態では、ビーム幅を狭めるステップは、そのビーム幅を第１の一定量減らし、チャネル帯域幅を減らすステップは、そのチャネル帯域幅を第２の一定量減らし、増やすステップは、セル検索のための同期長またはページングのための繰り返し符号化の冗長性を第３の一定量増やし、そのビーム幅を狭めるステップ、そのチャネル帯域幅を減らすステップおよびその増やすステップは、その所望の利得改善が得られるまで繰り返される。
【００１９】
本発明は、以下の詳細な説明と、同様の要素が同様の参照番号によって表され、例示のみを目的として与えられ、したがって、本発明の限定ではない、添付の図面とからさらに完全に理解されよう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】一実施形態によるワイヤレス通信システムの一部を説明する図である。
【図２】一実施形態による伝送利得を改善する方法を説明する図である。
【図３】ビーム形成中のセル・セクションの一例を示す図である。
【図４】回転後のビーム形成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
様々な例示的実施形態が、いくつかの例示的実施形態が示される添付の図面を参照してより完全に説明されることになる。
【００２２】
例示的実施形態は、様々な変更および代替形式が可能であるが、それらの実施形態が、図中に例として示され、本明細書で詳細に説明されることになる。しかし、開示される特定の形に例示的実施形態を限定する意図はないことを理解されたい。そうではなくて、例示的実施形態は、本開示の範囲内にあるすべての変更形態、均等物、および代替を網羅するものである。同様の番号は、図面の説明を通して同様の要素を参照する。
【００２３】
第１の、第２のなどの用語が様々な要素を説明するために本明細書で使用されることがあるが、これらの要素はこれらの用語によって限定されるべきではない。これらの用語は、１つの要素を別のものと区別するためにのみ使用される。たとえば、本開示の範囲を逸脱することなしに、第１の要素は第２の要素と称することができ、同様に、第２の要素は第１の要素と称することができる。本明細書では、「および／または」という用語は、関連する記載された項目のうちの１つまたは複数のいずれかおよびすべての組合せを含む。
【００２４】
ある要素が別の要素に「接続された」または「結合された」というとき、それは他方の要素に直接に接続もしくは結合され得る、または、介在する要素が存在し得る。これに対して、ある要素が別の要素に「直接接続された」または「直接結合された」というとき、介在する要素の存在はない。要素間の関係を説明するために使用される他の用語は、同様の形で解釈されるべきである（たとえば、「間を」対「間を直接に」、「隣接する」対「直接隣接する」など）。
【００２５】
本明細書で使用される専門用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とし、限定を意図しない。本明細書では、単数形「１つの」および「その」は、文脈上明らかに他を指示しない限り、複数形も同様に含むものである。「備える」、「備えた」、「含む」、および／または「含んだ」という用語は、本明細書では、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素および／または構成要素の存在を特定するが、１つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素および／またはそれらのグループの存在または追加を排除しないことがさらに理解されよう。
【００２６】
いくつかの代替実装形態では、記載された機能／動作は、図中に記載された順番以外で生じ得ることにも留意されたい。たとえば、連続して示される２つの図は、関わる機能性／動作に応じて、実際にはほぼ一斉に実行されることがあり、または、時には逆の順番で実行されることがある。
【００２７】
別段の定義のない限り、本明細書で使用されるすべての用語（技術的および科学的用語を含む）は、例示的実施形態が属する技術分野の当業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。用語、たとえば一般に使用される辞書に定義されたものは、関連技術分野との関連でのそれらの意味に一致する意味を有するものとして解釈されるべきであり、本明細書に明示的にそのように定義されない限り、理想化されたまたは過度に形式的な意味で解釈されないことが、さらに理解されよう。
【００２８】
例示的実施形態および対応する詳細な説明の部分は、コントローラによって実行されるアルゴリズムに関して提示される。本明細書で使用されるものとしての、および一般に使用されるものとしてのアルゴリズムは、所望の結果につながるステップの自己無撞着シーケンス（self-consistent sequence）であると考えられる。そのステップは、物理量の物理的操作を必要とするものである。通常は、但し必ずではなく、これらの量は、記憶、転送、結合、比較、および他の方法で操作することができる光、電気または磁気信号の形をとる。これらの信号をビット、値、要素、記号、文字、用語、数などとして参照することが、主に共通使用を理由として、ときに好都合であることがわかっている。
【００２９】
特定の詳細が、例示的実施形態の完全な理解をもたらすために、以下の説明で提供される。しかし、例示的実施形態はこれらの特定の詳細なしに実施され得ることが、当業者には理解されよう。たとえば、システムは、不必要な詳細で例示的実施形態を分かり難くしないように、ブロック図で示されることがある。他の例では、より知られているプロセス、構造および技法は、例示的実施形態を分かり難くすることを避けるために、不必要な詳細なしに示されることがある。
【００３０】
以下の説明では、例示的実施形態が、アクションを参照して説明されることになり、プログラム・モジュールまたは機能的プロセスとして実装することができる動作の記号表現（たとえば、フロー・チャート、流れ図、データ流れ図、構造図、ブロック図などの形での）は、特定のタスクを実行するまたは特定の抽象データ・タイプを実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、構成要素、データ構造体などを含み、既存のネットワーク要素、既存のエンド・ユーザ・デバイスおよび／または後処理ツール（たとえば、携帯デバイス、ラップトップ・コンピュータ、デスクトップ・コンピュータなど）で既存のハードウェアを使用して実装することができる。そのような既存のハードウェアは、１つまたは複数の中央処理装置（ＣＰＵ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）コンピュータ、または同様のものを含み得る。
【００３１】
具体的に別段の記述のない限り、または、本論考から明らかなように、「処理」または「コンピューティング」または「計算」または「判定」または「表示」または同様のものなどの用語は、コンピュータ・システムのレジスタおよびメモリ内の物理的電子量として表されるデータを操作し、コンピュータ・システム・メモリもしくはレジスタまたは他のそのような情報記憶、伝送あるいは表示デバイス内の物理量として同様に表される他のデータに変換する、コンピュータ・システムまたは同様の電子コンピューティング・デバイスのアクションおよび処理を示す。
【００３２】
流れ図は逐次プロセスとして動作を説明することがあるが、それらの動作のうちの多数は、並行して、一斉に、または同時に実行することができる。加えて、それらの動作の順番は並べ替えることができる。プロセスは、それの動作が完了されるときに、終了させることができるが、図に含まれない追加のステップを有することもできる。プロセスは、方法、機能、手順、サブルーチン、サブプログラムなどに対応し得る。プロセスが機能に対応するとき、それの終了は、呼出し機能または主機能にその機能を戻すことに一致し得る。
【００３３】
例示的実施形態のソフトウェア実装態様は、通常は、何らかの形の有形的（または記録する）記憶媒体で符号化される、または、何らかのタイプの伝送媒体を介して実装されることにも留意されたい。本明細書の開示で「記憶媒体」という用語は、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、磁気ＲＡＭ、磁気ディスク記憶媒体、光記憶媒体、フラッシュ・メモリ・デバイスおよび／または情報を記憶するための他の有形的機械可読媒体を含む、データを記憶するための１つまたは複数のデバイスを表し得る。「コンピュータ可読媒体」という用語は、携帯用または固定の記憶装置、光記憶装置、および、命令（複数可）および／またはデータを記憶する、含むまたは運ぶことのできる様々な他の媒体を含み得るがこれらに限定されない。
【００３４】
さらに、例示的実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはそれらの任意の組合せによって実装され得る。ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェアまたはマイクロコードに実装されるとき、必要なタスクを実行するためのプログラム・コードまたはコード・セグメントが、機械またはコンピュータ可読記憶媒体などのコンピュータ可読媒体で記憶され得る。ソフトウェアに実装されるとき、１つまたは複数のプロセッサは、必要なタスクを実行することになる。
【００３５】
コード・セグメントは、手順、機能、サブプログラム、プログラム、ルーチン、サブルーチン、モジュール、ソフトウェア・パッケージ、クラス、または、命令、データ構造体またはプログラム文の任意の組合せを表し得る。コード・セグメントは、情報、データ、変数、パラメータまたは記憶内容を渡すおよび／または受信することによって、別のコード・セグメントまたはハードウェア回路に結合され得る。情報、変数、パラメータ、データなどは、メモリ共用、メッセージ渡し、トークン渡し、ネットワーク伝送などを含む任意の適切な手段を介して、渡す、転送する、または送信することができる。
【００３６】
本明細書では、「端末」という用語は、モバイル・ユーザ、移動局、モバイル端末、ユーザ、加入者、ワイヤレス端末、ユーザ機器および／または遠隔局と同義でもよく、ワイヤレス通信ネットワーク内のワイヤレス資源の遠隔ユーザを表現することもある。したがって、端末は、ワイヤレス電話、ワイヤレス装備のラップトップ、ワイヤレス装備の装置などでもよい。
【００３７】
「基地局」という用語は、１つまたは複数のセル・サイト、基地局、ｎｏｄｅＢ、拡張ＮｏｄｅＢ、アクセス・ポイント、および／または無線周波数通信の任意の終端として理解することができる。現在のネットワーク・アーキテクチャは、モバイル／ユーザ・デバイスとアクセス・ポイント／セル・サイトの区別を考慮し得るが、以下に記載の例示的実施形態は、一般に、たとえばアド・ホックおよび／または網目状ネットワーク・アーキテクチャなどのその区別がそれほど明らかではないアーキテクチャに適用可能であり得る。
【００３８】
基地局から端末への通信は、通常は、ダウンリンクまたは順方向リンク通信と呼ばれる。端末から基地局への通信は、通常は、アップリンクまたは逆方向リンク通信と呼ばれる。
【００３９】
＜アーキテクチャ＞
図１は、一実施形態によるワイヤレス通信システムの一部を示す。図示するように、基地局１０は、Ｍアンテナの大きなアンテナ配列２０を有する。たとえば、Ｍは、１００アンテナでもよいが、この数に限定されない。基地局１０はまた、プロセッサ１２（たとえば、デジタル信号プロセッサ）、および、メモリ・ユニット１４を含む。メモリ・ユニット１４は、任意のよく知られている記憶媒体またはそれらの組合せでもよい。プロセッサ１２は、基地局１０の動作および機能を制御し、メモリ・ユニット１４でデータなどを記憶する。基地局１０の動作は、以下にさらに詳しく説明される。図１はまた、基地局１０のサービス・エリア内の端末３０を示す。多数の端末が基地局１０のサービス・エリア内にあり得ることが理解されよう。多数のアンテナを使用することによって、大きなアンテナ配列（ＬＳＡＳ）基地局は、アンテナごとの伝送電力を数ワット以下に減らすことができるはずである。したがって、ＬＳＡＳ基地局アンテナは、非常に高い電力消費の電力増幅器または付随する高価な冷却装置をもはや必要としない。しかし、セルラ・ネットワークはまた、ブロードキャスト動作を有する。たとえば、タイミング同期（セル検索としても知られる）およびページングは、通常は、ブロードキャスト動作を必要とする。
【００４０】
基地局はまた、未知の端末のチャネルの知識を、それらの端末がアクティブになる前に有さないので、基地局は、閉ループ・ビーム形成を使用して利得を改善することができない。この問題に対処するために、１つまたは複数の実施形態は、以下の技法、すなわち、開ループ・ビーム形成、チャネル帯域幅を減らすこと、および、シーケンス長を増やすこと（たとえば、セル検索のための同期シーケンス長を増やすことまたはページングのための繰り返し符号化の冗長性を増やすこと）の組合せを使用する。
【００４１】
＜動作＞
図２は、一実施形態による伝送利得を改善する方法を示す。図示するように、ステップＳ２１０で、システム設計者は、所望の利得改善を判定することができる。このステップの図２の破線の長方形によって示すように、所望の利得改善を判定するステップは、任意選択でもよい。ステップＳ２１０で、各基地局アンテナの最大伝送電力がＰ１であると仮定する。従来の基地局は最大伝送電力Ｐ０で伝送すると仮定する。ｇｔｔを従来の基地局と比べたＬＳＡＳ基地局の所望の利得改善の合計とする。ここで、ｇｔｔ＝Ｐ０／Ｐ１である。たとえば、従来の基地局が２０ワットの伝送電力を有し、ＬＳＡＳ基地局アンテナが２ワットの電力のみを必要とする場合、そのときｇｔｔ＝１０である。
【００４２】
次に、ステップＳ２２０で、システム設計者は、ビーム幅を減らすように基地局１０を構成して、開ループ・ビーム形成利得が単一アンテナのそれを超えるように改善する。しかし、そのビーム形成利得は、展開環境の角度広がりΘangsによって制限される。その角度広がりΘangsは、任意のよく知られている技法に従って判定され得る。我々は、有効なビーム幅Θeffを実際のビーム幅Θbeamプラス角度広がりΘangsになるように定義する。それによって、そのビーム形成利得ｇｏは、以下のように表され得る。
【００４３】
【数１】
0005805325.tif 000002
【００４４】
たとえば、その角度広がりが６０°であり、ビーム幅が３０°に設定される場合。その場合、ｇｏ＝３６０／（３０＋６０）＝４である。一実施形態では、実際のビーム幅は、その角度広がり未満に狭められる。もう１つの実施形態では、たとえばこの例では、実際のビーム幅は、角度広がりの半分に設定される。さらに、実際のビーム幅は、そのシステムの最小設計制約より大きく維持される。動作中、基地局は、ｍ＝３６０／Θbeam方向へビーム形成することになる。
【００４５】
次に、ステップＳ２３０で、チャネル帯域幅が、チャネル帯域幅利得ｇｂを増やすために減らされる。当然のことながら、限られた数の変調方式が存在する。各変調方式について、それ未満では復号が可能ではない、受信されるＳＮＲの閾値が存在する。固定の総電力で、より小さい帯域幅はより大きな受信信号対雑音比ＳＮＲを暗示する。チャネル帯域幅資源の使用の確立において、たとえば、直交周波数分割多重化ＯＦＤＭに基づくシステムで、基地局１０は、１つまたは複数の副搬送波を割り当てる。したがって、一実施形態では、その最小帯域幅は１つの副搬送波であり、システム設計者は、ステップＳ２３０でそのチャネル帯域幅を１つの副搬送波に減らすことができる。
【００４６】
次に、ステップＳ２４０で、シーケンス長が、シーケンス長利得ｇｓを増やすために増やされる。たとえば、ステップＳ２４０で、セル検索のための同期シーケンス長は増やすことができ、かつ／または、ページングのための繰り返し符号化の冗長性は増やすことができる。初期のまたは規定同期シーケンス長Ｌ０、および新しいより長いシーケンス長Ｌ１を仮定すると、その場合ｇｓ＝Ｌ１／Ｌ０である。この利得ｇｓは、セル検索のための同期化チャネルに適用することができ、加入者ごとの情報が送信されるページング・チャネルが送信される。そのページング・チャネルへの適用には、繰り返し符号化が使用され得る。
【００４７】
そのシステムが、Ｎがそのブロードキャスト・チャネルで毎秒送信されるメッセージ（平均長）の最大数であり、ｔが従来の基地局での各メッセージの持続期間であるブロードキャスト・チャネルで最大容量を課す場合、そのとき、ｇｓおよびｇｂの限界は、以下の式（２）で示される。
【００４８】
【数２】
0005805325.tif 000003
【００４９】
次に、ステップＳ２５０で、動作中に、基地局１０は、ｍ＝３６０／Θbeamにビーム形成する。
【００５０】
さらなる任意選択として、ビームの境界の間の利得を改善するために、基地局１０は、ステップＳ２６０で指示するようにΘbeam／２でそのビームを回転させることによって再びビーム形成する。たとえば、セルが図３に示すように１２０度のセクションであると仮定する。Θbeam＝６０度と仮定する。基地局１０は、第１に、Θbeamのビーム幅で３つの方向にビームを発する。ビームの境界の間のビーム形成利得を改善するために、基地局１０は、次いで、そのビームを３０度回転させ、図４に示すように２つの方向にビーム形成する（各ビーム幅は６０度である）。最大角度広がりのビームを作成する代わりに、そのビームは、各方向の角度広がりに合わせることができる。
【００５１】
図４の実施形態の１つの例示的代替として、ステップＳ２２０、Ｓ２３０およびＳ２４０は固定の増分に基づいて各々動作することができ、そのステップは、所望の利得改善が達成されるまで繰り返される。たとえば、ステップＳ２２０は、従来のまたは初期のビーム幅を１０度減らすことができ、ステップＳ２３０は、従来のまたは初期の帯域幅を一副搬送波減らすことができ、ステップＳ２４０は、従来のまたは初期のシーケンスを初期のシーケンス長の５０％（または１００％）長くすることができる。次いで、合計利得改善ＴＧＩ＝ｇｏ×ｇｂ×ｇｓがその所望の利得ｇｔｔと比較される。ＴＧＩがｇｔｔより少ない場合、次いで、ステップＳ２２０、Ｓ２３０およびＳ２４０が繰り返される。そうでない場合、処理はステップＳ２５０に進む。加えて、ＴＧＩのｇｔｔとの比較は、ステップＳ２２０、Ｓ２３０およびＳ２４０の各々の後に実行することができ、ＴＧＩがｇｔｔより少ない場合には処理はステップＳ２２０、Ｓ２３０およびＳ２４０の次に進み、ＴＧＩがｇｔｔより少なくない場合には処理はステップＳ２５０に進む。
【００５２】
さらに、前述のように、所望の利得改善を判定するステップは任意選択であり、本方法は、目標利得改善を有することなしに利得改善を達成するために実行され得る。加えて、その目標または所望の利得改善は、設計パラメータとしてまたは実証的研究に基づいて、設定され得る。
【００５３】
例示的実施形態がここまで説明されて、同じことが多数の方法で変更され得ることが明らかとなろう。そのような変更は、例示的実施形態の趣旨および範囲の逸脱として見なされるものではなく、当業者には明らかであろうすべてのそのような変更形態は、本特許請求の範囲内に含まれるものとする。
【図１】
0005805325.tif 000004
【図２】
0005805325.tif 000005
【図３】
0005805325.tif 000006
【図４】
0005805325.tif 000007