(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を加熱する調理容器と、前記調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートを介して前記調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギにより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段での温度情報により前記加熱コイルの高周波電流を制御して前記調理容器の加熱電力を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサの検知部に光が届くようにした発光手段と、を備え、
前記発光手段は、前記赤外線センサの分光特性と交わる分光特性を有し、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、前記温度検知手段で得られる温度情報を補正する温度補正手段を配し、前記温度補正手段からの温度補正情報を前記加熱制御手段へ入力する誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記温度補正手段は、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの検知レベル差が第１所定値以上であるか否かで、温度補正量を切り替える請求項１に記載の誘導加熱調
理器。
【請求項３】
前記温度補正手段は、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの検知レベル差が第２所定値以下であるとき、前記赤外線センサが故障していると判定し、前記加熱制御手段は、加熱動作を停止もしくは抑制する請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記赤外線センサと前記発光手段は同一のプリント配線板の同一面に実装され、前記発光手段は前記トッププレート越しに視認できる位置に配置した請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記赤外線センサと前記発光手段は、同一の両面プリント配線板に実装され、前記赤外線センサの実装面と前記発光手段の実装面が表裏の異なる面となるように配置した請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、赤外線センサで温度検知を行う誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の誘導加熱調理器は、図６に示すように調理物を加熱する調理容器１と、調理容器１を載置するトッププレート２と、調理容器１を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイル３と、トッププレート２を介して調理容器１から放射された赤外線を検出する赤外線センサ４と、赤外線センサ４の受光したエネルギより調理容器１の温度を温度情報に換算する温度検知手段５と、温度検知手段５での温度情報により加熱コイル３の高周波電流を制御して調理容器１の加熱電力量を制御する加熱制御手段６と、赤外線センサ４の検知部に光が届くように発光手段７を備えた構成となっており、発光手段７の点灯時に赤外線センサ４が相応の出力をするか否かで、赤外線センサ４の故障を検知し、故障している場合は、加熱動作を停止もしくは抑制するようにしたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２１３８９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来の構成では、発光手段が赤外線センサの故障のみを検知するもので、赤外線センサの温度検知精度向上には寄与していないという課題を有している。
【０００５】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、検知温度補正手段を有し、発光手段からの入光による赤外線センサの検知レベルによって、温度補正の大小を切り替えることで、精度よく温度検知を行うことができる使い勝手のよい誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器は、調理物を加熱する調理容器と、前記調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートを介して前記調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギにより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段での温度情報により前記加熱コイルの高周波電流を制御して前記調理容器の加熱電力を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサの検知部に光が届くようにした発光手段と、を備え、前記発光手段は、前記赤外線センサの分光特性と交わる分光特性を有し、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、前記温度検知手段で得られる温度情報を補正する温度補正手段を配し、前記温度補正手段からの温度補正情報を前記加熱制御手段へ入力させる構成としたものである。
【０００７】
これによって、温度補正手段では、赤外線センサの発光手段の点灯時消灯時の分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、調理容器からの温度検知時の検知レベルを補正することで、赤外線センサの素子の出力特性にバラツキがあったとしても、それを是正でき、精度のよい温度検知を実現できるものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の誘導加熱調理器は、検知温度補正手段を有し、発光手段からの入光による赤外
線センサの分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、温度補正の大小を切り替えることで、精度よく温度検知を行うことができる使い勝手のよい誘導加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１、２における誘導加熱調理器の全体構成図
【図２】（ａ）本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の赤外線センサの受感特性を示すグラフ（ｂ）本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の温度検知手段におけるセンサ出力対検知温度特性を示すグラフ
【図３】（ａ）本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の赤外線センサの受感特性を示すグラフ（ｂ）本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の温度検知手段におけるセンサ出力対検知温度特性を示すグラフ
【図４】本発明の実施の形態１，２における両面配置された赤外線センサと発光手段実装基板の構成図
【図５】（ａ）調理容器側からの入光時の赤外線センサの受感特性を示すグラフ（ｂ）発光手段側から入光時の赤外線センサの受感特性を示すグラフ
【図６】従来の誘導加熱調理器の全体構成図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
第１の発明は、調理物を加熱する調理容器と、前記調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートを介して前記調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギにより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段での温度情報により前記加熱コイルの高周波電流を制御して前記調理容器の加熱電力を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサの検知部に光が届くようにした発光手段とを備え、前記発光手段は、前記赤外線センサの分光特性と交わる分光特性を有し、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、前記温度検知手段で得られる温度情報を補正する温度補正手段を配し、前記温度補正手段からの温度補正情報を前記加熱制御手段へ入力するものであり、温度補正手段では、赤外線センサの発光手段の点灯時消灯時の分光特性のバラツキによる検知レベル差に応じて、調理容器からの温度検知時の検知レベルを補正することで、赤外線センサの素子の出力特性にバラツキがあったとしても、それを是正でき、精度のよい温度検知を実現することができる。
【００１１】
第２の発明は、特に、第１の発明の前記温度補正手段は、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの検知レベル差が第１所定値以上であるか否かで、温度補正量を切り替えるものであり、特性の異なる赤外線センサを識別し、且つ其々の赤外線センサに最適な温度補正を加えることで、幅広い特性の赤外線センサにおいても精度のよい温度検知を実現することができる。また、赤外線センサを自動識別することで、赤外線センサ以外の構成は共用化でき安価な構成となる。また更に、１つの加熱コイルに対して、特性の異なる複数の赤外線センサを使用する場合、自動識別情報により赤外線センサ搭載間違いを未然に検出することができ高信頼性の誘導加熱調理器を提供できる。
【００１２】
第３の発明は、特に、第１または第２の発明の前記温度補正手段は、前記発光手段の点灯時と消灯時の前記赤外線センサの検知レベル差が第２所定値以下であるとき、前記赤外線センサが故障していると判定し、前記加熱制御手段は、加熱動作を停止もしくは抑制するものであり、１つの発光手段で温度補正と故障検知もしくは赤外線センサの識別と故障
検知の複数の機能を具備させることで安価な構成となる。
【００１３】
第４の発明は、特に、第１〜３のいずれか１つの発明の前記赤外線センサと前記発光手段は同一のプリント配線板の同一面に実装され、前記発光手段は前記トッププレート越しに視認できる位置に配置したものであり、発光手段に赤外線センサの位置を使用者に知らしめる、表示装置としての役割も付加することで、使用者は特に比較的小さな調理容器をトッププレートに載置するとき、センサ位置に調理容器を合わせやすくなり、使い勝手が向上する。
【００１４】
第５の発明は、特に、第１〜３のいずれか１つの発明の前記赤外線センサと前記発光手段は、同一の両面プリント配線板に実装され、前記赤外線センサの実装面と前記発光手段の実装面が表裏の異なる面となるように配置したものであり、調理容器からの温度赤外線入光の方向と、発光手段からの入光の方向を、プリント配線板を挟んで逆方向にすることで、温度赤外線入光の方向に、外乱光をカットする目的で光学フィルタを搭載させた場合においても、赤外線センサの温度補正の精度や、赤外線センサの識別の精度を保持することができる。
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１６】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における誘導加熱調理器の全体構成図である。
【００１７】
図１において、トッププレート２に調理容器１が載置されており、加熱コイル３からの誘導磁界により調理容器は加熱される。赤外線センサ４は調理容器１からの熱赤外線を検知するものであり、トッププレートの可視部越しに熱赤外線が入光されている。
【００１８】
発光手段７は赤外線センサ４に入光可能なように同一プリント配線板上に配置され、温度検知手段５は赤外線センサ４の出力を温度情報に変換するものである。
【００１９】
温度補正手段８は発光手段に駆動命令を出力するとともに、赤外線センサ４の出力を入力し温度検知手段５の温度情報を補正するようにしたものであり、加熱制御手段６は温度検知手段５と温度補正手段８からの入力に基づいて加熱コイル３による加熱動作を制御するものである。
【００２０】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、図２（ａ）（ｂ）を参照し詳細動作を説明する。
【００２１】
図２（ａ）は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の赤外線センサの受感特性を示すグラフであり、Ｚａが赤外線センサのＭＩＮ特性、Ｚｂが赤外線センサ標準特性、Ｚｃが赤外線センサのＭＡＸ特性を示している。図２（ｂ）は本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の温度検知手段におけるセンサ出力対検知温度特性を示すグラフせある。
【００２２】
調理容器１が加熱コイル３の誘導加熱により温度上昇すると、調理容器１より熱赤外線がＹｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０に示す特性でトッププレート２の可視部を介して放出される。
【００２３】
ここで、Ｙｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０は、それぞれ調理容器が１４０℃、２００℃、２４０℃となっているときの熱赤外線放射特性としている。
【００２４】
赤外線センサ４は、センサ特性Ｚａ，Ｚｂ、Ｚｃと熱赤外線分光特性Ｙｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０の交わった部分の積分面積相当の受感電流として出力することができ、本実施の形態では、赤外線センサ４がＭＩＮ特性の時、１４０℃、２００℃、２４０℃の検知電流は、それぞれＩ１４０ａ２、Ｉ２００ａ２、Ｉ２４０ａ２、標準特性の時、１４０℃、２００℃、２４０℃の検知電流は、それぞれＩ１４０ｂ２、Ｉ２００ｂ２、Ｉ２
４０ｂ２、ＭＡＸ特性の時、１４０℃、２００℃、２４０℃の検知電流は、それぞれＩ１４０ｃ２、Ｉ２００ｃ２、Ｉ２４０ｃ２としている。Ｉ１４０ａ２、Ｉ２００ａ２、Ｉ２４０ａ２、Ｉ１４０ｂ２、Ｉ２００ｂ２、Ｉ２４０ｂ２、Ｉ１４０ｃ２、Ｉ２００ｃ２、Ｉ２４０ｃ２は温度検知手段５に出力される。
【００２５】
また一方で、赤外線センサ４は発光手段７が点灯したときも、発光手段７の分光特性Ｘａとセンサ特性Ｚａ，Ｚｂ、Ｚｃ交わった部分の積分面積相当の受感電流として出力することができ、赤外線センサ４がＭＩＮ特性の時Ｉａ１、赤外線センサ４が標準特性の時Ｉｂ１、赤外線センサ４がＭＡＸ特性の時Ｉｃ１としている。Ｉａ１、Ｉｂ１、Ｉｃ１はそれぞれ温度補正手段８に出力される。
【００２６】
温度検知手段５に入力された受感電流は、図２（ｂ）の（グラフ２）の実線で示している赤外線センサデータテーブルで温度情報に変換され、赤外線センサ４が標準特性の時、Ｉ１４０ｂ２が１４０℃、Ｉ２００ｂ２が２００℃、Ｉ２４０ｂ２が２４０℃に換算される。
【００２７】
次に、赤外線センサ４がＭＩＮ特性の時は、Ｉ１４０ａ２の換算温度に所定補正温度１（Δθ１）、Ｉ２００ａ２の換算温度に所定補正温度３（Δθ３）、Ｉ２４０ａ２の換算温度に所定補正温度５（Δθ５）をそれぞれ加えた値を検知温度とし、赤外線センサ４がＭＡＸ特性の時は、Ｉ１４０ｃ２の換算温度に所定補正温度２（Δθ２）、Ｉ２００ｃ２の換算温度に所定補正温度４（Δθ４）、Ｉ２４０ｃ２の換算温度に所定補正温度６（Δθ６）を差し引いた値を検知温度としている。
【００２８】
赤外線センサ４の特性が、標準かＭＩＮかＭＡＸは、発光手段７の点灯時と消灯時の検出電流差によって温度補正手段８で判断し、検出電流がＩａ１であれば赤外線センサの特性ＭＩＮと判断し、Ｉ１４０ａ２、Ｉ２００ａ２、Ｉ２４０ａ２のそれぞれの換算温度に、それぞれΔθ１、Δθ３、Δθ５を加え、検出電流がＩｃ１であれば赤外線センサ特性ＭＡＸと判断し、Ｉ１４０ｃ２、Ｉ２００ｃ２、Ｉ２４０ｃ２のそれぞれの換算温度から、それぞれΔθ２、Δθ４、Δθ６を差し引き、検出電流がＩｂ１であれば赤外線センサ特性標準と判断し、Ｉ１４０ｂ２、Ｉ２００ｂ２、Ｉ２４０ｂ２をそのまま温度換算している。
【００２９】
ここで、Δθ１、Δθ２、Δθ３、Δθ４、Δθ５、Δθ６は、あらかじめ設定された所定温度であり、発光手段による検知電流と、各調理物温度による検知電流の関係により決定されている。また、赤外線センサデータテーブルは加熱制御手段で保持されている固定値である。
【００３０】
以上のように、温度補正手段８で発光手段７の点灯時の検知電流を、あらかじめ検出し、実際の温度検知の値を補正していることが本実施の形態の最大の特徴であり、赤外線センサの特性がバラツイたとしても、それを是正し精度のよい温度検知を実現することができる。
【００３１】
尚、本実施の形態では、赤外線センサの特性がＭＩＮ、標準、ＭＡＸの３種類として説明しているが、発光手段７による検知電流が例えばＩａ１とＩｂ１の間の値のとき、Δθ１、Δθ３、Δθ５をＩａ１とＩｂ１の比率見合い分除して温度補正したとすれば、更に精度のよい温度検知が実現できる。
【００３２】
また尚、本実施の形態では、赤外線センサの特性がＭＩＮ、標準、ＭＡＸの３種類として説明しているが、発光手段７による検知電流が例えばＩｂ１とＩａ１の間の値のとき、Δθ２、Δθ４、Δθ６をＩａ１とＩｂ１の比率見合い分除して温度補正したとすれば、
更に精度のよい温度検知が実現できる。
【００３３】
また尚、本実施の形態では、発光手段を特筆していないが、赤外線センサの分光特性と交わる分光特性であれば、赤ＬＥＤ、赤外線ＬＥＤ、タングステンランプ等であったとしても同等の効果が得られる。
【００３４】
また、本実施の形態において、発光手段７が点灯時の検出電流Ｉａ１，Ｉｂ１，Ｉｃ１が所定値以下であったとき、赤外線センサ４が故障していると判断し加熱制御手段６は加熱動作を停止させる。
【００３５】
以上の作用により、精度のよい温度検知が実現できることに加え、赤外線センサによる温度検知がないまま加熱継続し機器に大きな損傷を与えることのない安全性に優れた誘導加熱調理器となる。
【００３６】
また、本実施の形態において、赤外線センサ４と発光手段７を、同一のプリント配線板の同一面に隣接して実装しており、発光手段７を可視光発光素子とすれば、赤外線センサの位置を使用者に知らしめる、表示装置としての役割も付加することができ、使用者は特に比較的小さな調理容器をトッププレートに載置するとき、センサ位置に調理容器を合わせやすくなり、使い勝手が向上する。
【００３７】
また、本実施の形態では、赤外線センサ４と発光手段７を、同一のプリント配線板の同一面に隣接して実装しているとして説明したが、図４に示す本発明の第１の実施の形態における両面配置された赤外線センサと発光手段実装基板の構成図のように、赤外線センサの実装面と前記発光手段の実装面を同一プリント配線板の表裏の異なる面となるように配置し、調理容器からの熱赤外線入光方向と、発光手段からの入光方向を異ならせることで、図示しているように外乱光カット光学フィルタを搭載させても、本実施の形態で説明したものと同等の温度精度を実現することができるようにしたものである。
【００３８】
図５（ａ）は、調理容器側からの入光時の赤外線センサの受感特性を示すグラフ（ｂ）は、発光手段側からの入光時の赤外線センサ受感特性を示すグラフである。両グラフを見比べると、調理容器側からの入光受感特性は、光学フィルタカット周波数（λｃ）以下での受感がなくなっている。
【００３９】
図４の構成においては、図５（ａ）の特性を利用してトッププレート越しに入光する、例えば太陽光、照明器具からの光などの影響を排除し、図５（ｂ）の特性を利用して、発光手段点灯時の検知電流で温度補正を実施することができる。
【００４０】
（実施の形態２）
図１は、本発明の第２の実施の形態における誘導加熱調理器の全体構成図である。構成図は、第１の実施の形態と同一であり、温度補正手段８の作用のみ異なるため図１の説明は省略し、以下図３（ａ）、（ｂ）を参照して、以下説明する。
【００４１】
図３（ａ）は、本発明の第２の実施の形態における誘導加熱調理器の赤外線センサの受感特性を示すグラフであり、異なる２種類の赤外線センサの受感特性の１例である。Ｄｂが赤外線センサＡの特性、Ｅｂが赤外線センサＢの特性を示している。図３（ｂ）は本発明の第２の実施の形態における誘導加熱調理器の温度検知手段におけるセンサ出力対検知温度特性を示すグラフである。
【００４２】
調理容器１が加熱コイル３の誘導加熱により温度上昇すると、調理容器１より熱赤外線がＹｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０に示す特性でトッププレート２の可視部を介して
放出される。ここで、Ｙｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０は、それぞれ調理容器が１４０℃、２００℃、２４０℃となっているときの熱赤外線放射特性としている。
【００４３】
赤外線センサ４は、センサ特性Ｚａ，Ｚｂ、Ｚｃと熱赤外線分光特性Ｙｂ１４０、Ｙｂ２００、Ｙｂ２４０の交わった部分の積分面積相当の受感電流として出力することができ、本実施の形態では、赤外線センサＡが搭載されている時、１４０℃、２００℃、２４０℃の検知電流は、それぞれＩ１４０ｄ２、Ｉ２００ｄ２、Ｉ２４０ｄ２、赤外線センサＢが搭載されている時、１４０℃、２００℃、２４０℃の検知電流は、それぞれＩ１４０ｅ２、Ｉ２００ｅ２、Ｉ２４０ｅ２としている。Ｉ１４０ｄ２、Ｉ２００ｄ２、Ｉ２４０ｄ２、Ｉ１４０ｅ２、Ｉ２００ｅ２、Ｉ２４０ｅ２は温度検知手段５に出力される。
【００４４】
また一方で、赤外線センサ４は発光手段７が点灯したときも、発光手段７の分光特性Ｘａとセンサ特性ＤｂとＥｂの交わった部分の積分面積相当の受感電流として出力することができ、赤外線センサＡが搭載されている時Ｉｄ１、赤外線センサＢが搭載されている時Ｉｅ１、としている。Ｉｄ１、Ｉｅ１はそれぞれ温度補正手段８に出力される。
【００４５】
温度検知手段５に入力された受感電流は、図３（ｂ）の（グラフ４）で示している特性で温度情報に変換され、赤外線センサＡが搭載されている時は、Ｉ１４０ｄ２が１４０℃、Ｉ２００ｄ２が２００℃、Ｉ２４０ｄ２が２４０℃に換算（グラフ４）の点線表示、赤外線センサＢが搭載されている時は、Ｉ１４０ｅ２が１４０℃、Ｉ２００ｅ２が２００℃、Ｉ２４０ｅ２が２４０℃に換算（グラフ４）の実線表示がされる。
【００４６】
赤外線センサＡと赤外線センサＢのいずれが搭載されているかは、発光手段７の点灯時と消灯時の検出電流差によって温度補正手段８で判断し、検出電流が第１所定値電流（Ｉシータ）より小さければ赤外線センサＢ、Ｉθ１より大きければ赤外線センサＡとし、（グラフ４）に示すそれぞれの検知特性データテーブルにしたがって温度換算される。
【００４７】
ここで、赤外線センサＡ、Ｂのデータテーブルはそれぞれ、加熱制御手段で保持されている固定値である。
【００４８】
以上のように、温度補正手段８で発光手段７の点灯時の検知電流が所定値以上か否かを検知することで、特性の異なる赤外線センサを識別でき、其々の赤外線センサに最適な温度補正を加えることで、幅広い特性の赤外線センサにおいても精度のよい温度検知を実現することができる。
【００４９】
また、赤外線センサを自動識別することで、赤外線センサ以外の構成は共用化でき安価な構成となる。また更に、１つの加熱コイルに対して、特性の異なる複数の赤外線センサを使用する場合、自動識別情報により赤外線センサ搭載間違いを未然に検出することができ高信頼性の誘導加熱調理器を提供できる。
【００５０】
また尚、本実施の形態では、発光手段を特筆していないが、赤外線センサの分光特性と交わる分光特性であれば、赤ＬＥＤ、赤外線ＬＥＤ、タングステンランプ等であったとしても同等の効果が得られる。
【００５１】
また、本実施の形態において、発光手段７が点灯時の検出電流Ｉｄ１，Ｉｅ１が第１所定値電流（Ｉθ１）より小さい第２所定値電流（Ｉθ２）以下であったとき、赤外線センサが故障していると判断し加熱制御手段６は加熱動作を停止させる。
【００５２】
以上の作用により、赤外線センサの識別による精度のよい温度検知が実現できることに加え、赤外線センサによる温度検知がないまま加熱継続し機器に大きな損傷を与えること
のない安全性に優れた誘導加熱調理器となる。
【００５３】
また、本実施の形態において、赤外線センサ４と発光手段７を、同一のプリント配線板の同一面に隣接して実装しており、発光手段７を可視光発光素子とすれば、赤外線センサの位置を使用者に知らしめる、表示装置としての役割も付加することができ、使用者は特に比較的小さな調理容器をトッププレートに載置するとき、センサ位置に調理容器を合わせやすくなり、使い勝手が向上する。
【００５４】
また、本実施の形態では、赤外線センサ４と発光手段７を、同一のプリント配線板の同一面に隣接して実装しているとして説明したが、図４にあるように、赤外線センサの実装面と前記発光手段の実装面を同一プリント配線板の表裏の異なる面となるように配置し、調理容器からの熱赤外線入光方向と、発光手段からの入光方向を異ならせることで、図示しているように外乱光カット光学フィルタを搭載させても、本実施の形態で説明したものと同等の赤外線センサ識別による温度精度向上を実現することができるようにしたものである。
【００５５】
図５（ａ）は、調理容器側からの入光時の赤外線センサ受感特性で、図５（ｂ）は、発光手段側からの入光時の赤外線センサ受感特性である。両グラフを見比べると、調理容器側からの入光受感特性は、光学フィルタカット周波数（λｃ）以下での受感がなくなっている。
【００５６】
図４の構成においては、図５（ａ）の特性を利用してトッププレート越しに入光する、例えば太陽光、照明器具からの光などの影響を排除し、図５（ｂ）の特性を利用して、発光手段点灯時の検知電流で赤外線センサの識別を実施することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、発光手段からの入光による赤外線センサの出力レベルを予め検出して、実際の温度検知レベルを是正することで、精度のよい温度検知動作が実現でき、ガス調理器、電熱調理器などの用途に有効である。
【符号の説明】
【００５８】
１  調理容器
２  トッププレート
３  加熱コイル
４  赤外線センサ
５  温度検知手段
６  加熱制御手段
７  発光手段
８  温度補正手段
【図１】
0005682456.tif 000002
【図２】
0005682456.tif 000003
【図３】
0005682456.tif 000004
【図４】
0005682456.tif 000005
【図５】
0005682456.tif 000006
【図６】
0005682456.tif 000007