(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と給電台が着脱可能な電気湯沸かし器において、前記給電台の下部に回転台を備え、該回転台に係合凸部を形成し、前記給電台にフランジ状の係合受部を形成し、前記係合凸部を前記係合受部に係合させて前記給電台と前記回転台とを嵌合し、前記給電台を回動自在に備え、前記本体を所定の向きとし、前記係合受部が、前記給電台の底面に形成した凹部に形成され、前記凹部が円環状で、前記係合受部が、前記凹部の内周面に連続して形成されたことを特徴とする電気湯沸かし器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本体を給電台に着脱自在に載置する電気湯沸かし器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の電気湯沸かし器では、本体の着脱性を良くする為、また本体を自由な向きに回転出来るように、本体と給電台の接続部は給電台の中央に設けていた（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−４１８５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の構成では、本体を回転させる為に、本体と給電台の接続部を給電台の中央部に配置する必要があり、この構造では接続部を垂直に接触させることは難しく、水平方向で接触させる為、接触性が容易に悪化し、安全性に問題があった。
【０００５】
本発明は、本体を所定の向きにすることが出来、且つ本体の着脱性が良く、さらに本体との接触不良を防止する給電台を備えた電気湯沸かし器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１の発明の電気湯沸かし器では、本体と給電台が着脱可能な電気湯沸かし器において、前記給電台の下部に回転台を備え、該回転台に係合凸部を形成し、前記給電台にフランジ状の係合受部を形成し、前記係合凸部を前記係合受部に係合させて前記給電台と前記回転台とを嵌合し、前記給電台を回動自在に備え、前記本体を所定の向きとし、前記係合受部が、前記給電台の底面に形成した凹部に形成され、前記凹部が円環状で、前記係合受部が、前記凹部の内周面に連続して形成されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、給電台を回転させることで、使用者から本体と給電台の接続部が見えるように、本体と給電台の接続部を使用者に対向する位置にでき、接続部の不完全な接触を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施例１における全体縦断面図である。
【図２】本発明の実施例２における全体縦断面図である。
【図３】同上、電気湯沸かし器の電気的構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照しながら、本発明における電気湯沸かし器の好ましい各実施例を説明する。なお、これらの各実施例において、同一箇所には同一符号を付し、共通する部分の説明は重複するため極力省略する。
【実施例１】
【００１０】
図１は本発明の第１実施例を示すもので、図中における本体１は、プラスチック製の外装ケース２で外郭が形成され、内部には有底筒状をなすステンレス製の容器３を備えている。液体である水を収容する容器３の外底面には、円環状のシーズヒータなどからなる加熱装置４がブレージング（ろう付け）などで設けてあり、この加熱装置４の加熱量は、交流１００Ｖの入力電圧に対し９００〜１４００Ｗで、交流２００Ｖ系の入力電圧よりも大きな電流を流すことができ、短時間で湯沸かしが可能な構成となっている。
【００１１】
本体１の上部開口には、蓋体５が着脱自在に設けられる一方で、本体１の前方側面上部には、嘴状に形成した液体の注ぎ口６が設けられる。この注ぎ口６とは反対側の本体１の後方側面には、外装ケース２と一体化したハンドル７が設けられる。ハンドル７の内部には、加熱装置４のオン／オフ制御を行うための制御装置８が内蔵される。図示しないが、制御装置８は制御処理部としてのマイコンや、そのマイコンからの制御信号を受けて加熱装置４のオン／オフを切り替えるリレーや、マイコンやリレーを含む各種電子部品を実装する基板などで構成される。
【００１２】
本実施例におけるハンドル７は、垂直方向に延びて、その上端部と下端部が本体１の後方側面につながっており、手で握って本体１を持ち運びやすいようななだらかな形状に形成される。ハンドルの下方底部には、加熱装置４や制御装置８に電力を供給する２本の電極ピン９がいずれも下向きに突出して設けられる。また、電極ピン９は、本体１の後方底面に形成した凹部１０に設けられており、この凹部１０が電極ピン９を保護するようになっている。ここでの電極ピン９は下端に至るまで垂直に突出させても、さもなければ垂直から途中で傾斜させてもよい。ライブとニュートラルの電極ピンの他に、アースの電極ピン（図示せず）を付加し、電極ピンを３本としても構わない。
【００１３】
１１は、本体１と分離して設けられ、必要に応じて上面の載置面１２に本体１を着脱自在に載置する給電台である。また、給電台１１は電源コード（図示せず）を巻取るための巻取り手段として、その内部にコードリール（図示せず）を内蔵してもよい。こうすれば、コードリールにより電源コードの収納が容易な構造とし、電気湯沸かし器としてより実用性が向上する。給電台１１の上面後方には、給電台１１に本体１を載置したときに、電極ピン９に対向する位置に２本の対向電極１３が設けられ、これらの対向電極１３は、図示しない接点バネなどの弾性部材で常時上方向へ付勢される。また対向電極１３は、給電台１１の内部で電源コードの基端と電気的に接続する。電極ピン９の先端には、厚さが０．５ｍｍ以上の銀材料からなる接点が接合すると共に、対向電極１３にも同様に、厚さが０．５ｍｍ以上の銀材料からなる対向接点が接合し、高電流での電気的接触性を良好にしており、本体１を給電台１１に載置したときに、本体１の自重で電極ピン９を対向電極１３に弾性的に当接させ、給電台１１の電源コードから、何れも導電性の電極ピン９と対向電極１３を介して本体１の各部へ給電を行うようになっている。
【００１４】
前述したように、電極ピン９は凹部１０に設けられているが、本体１の後方側面から視認できるように配置される。これにより、ハンドル７を持って本体１を持ち上げたときに、先端部の接点を含めて電極ピン９の状態を容易に視認できるようになる。
【００１５】
給電台１１の上面は、対向電極１３に電極ピン９が対向して、本体１が自然に載置面１３に載置されるような形状を有している。具体的には、給電台１１の上面外周囲に、上方へ隆起する立上壁１７が形成される。また、立上壁１７から給電台１１の上面内方へ向けて傾斜面１８が形成される。この傾斜面１８は、本体１の外底面に沿った形状にするのが好ましい。こうすることで、給電台１１に本体１を載せようとするときに本体１の底部外周が立上壁１７にガイドされ、給電台１１に対する本体１の位置決めがなされて、水平方向における給電台１１と本体１との位置ずれが防止される。また、傾斜面１８によって、本体１を給電台１１に載せたときに、その傾斜面１８に沿って本体１の外底面が給電台１１の中央に案内され、給電台１１と本体１との位置合わせの精度が向上し、位置ずれの防止効果がより有効なものとなる。
【００１６】
また、本体１の凹部１０に対応するように、給電台１１の上面後方には対向電極１３を有する電極台１９が、上方に突起させた状態で設けられる。この電極台１９の周囲は、立上壁１７を含む他の給電台１１の上面部位よりも部分的に高く配置した立上壁２０が形成され、給電台１１の対向電極１３周囲近傍をガードしている。
【００１７】
電極ピン９とは反対方向にあって、ハンドル７の上面部には、シート状の押動可能な加熱開始スイッチ２１が操作部として設けられる。加熱開始スイッチ２１の表面を、ハンドル７の上面と面一なシート状に形成するのは、水などがかかった場合に制御装置８を内蔵するハンドル７内への侵入を防止するためである。また、加熱開始スイッチ２１の近傍に位置して、同じくハンドル７の上面部には、加熱装置４が容器３の加熱を開始すると表示を行う例えばＬＥＤランプなどの表示部２２が設けられる。ここでの表示部２２は加熱表示ＬＥＤとして、制御装置８からの制御信号を受けて、加熱装置４による容器３の加熱中に点灯または点滅し、加熱装置４が容器３を加熱していないときに消灯するものであるが、その表示形態については特に限定しない。
【００１８】
本実施例では、ほぼ水平な容器３の底面３Ａおよび開口した上面３Ｂに対して、容器３の側面３Ｃは前方に傾斜している。また、この容器３の形状に合わせて、本体１の外装ケース２も前方に傾斜した形状を有している。
【００１９】
また、容器３の外底面の略中央部分には、温度検出手段としての温度センサ２３が設けられている。
【００２０】
さらに本実施例の特徴的部分としては、給電台１１の底面に回転台２４を備えている。回転台２４は円環状に形成され、回転台２４の内周面に形成された係合凸条部２５を、給電台１１の底面に形成された円環状の凹条部２６の内周面に連続して形成されたフランジ状の係合受部２７に係合させて、回転台２４と凹条部２６を嵌合している。回転台２４の上面に連続して形成された摺動凸条部２８上を、凹条部２６の内上面２７が摺動することで、回転台２４は給電台１１を水平方向に回動自在に保持している。このように、給電台１１の底面に回転台２４を備え、回転台２４上で給電台１１を水平方向に回動自在に備えたことにより、給電台１１の載置面１３に載置された本体１を水平方向に回動自在にし、本体１を所定の向きに変更可能に備えている。
【００２１】
上記構成における電気湯沸かし器を使用するには、ハンドル７を手で握って本体１を保持しながら、蓋体５を設けた本体１の上部開口から水を投入する。必要量の水を容器３内に入れた後、本体１の上部開口を蓋体５で閉じ、給電台１１の上面後方にある電極台１９を目標として、この電極台１９を目標として、この電極台１９の上部にハンドル７が位置するように、給電台１１に本体１を載せる。
【００２２】
このとき、本体１の底部外周が立上壁１７にガイドされ、水平方向における給電台１１に対する本体１の位置決めがされると共に、傾斜面１８に沿って本体１の外底面が給電台１１の中央に案内され、給電台１１と本体１との位置合わせ精度が一層向上する。さらに、突出した電極台１９が本体１の凹部１０に入り込んで、本体１の電極ピン９が自ずと給電台１１の対向電極１３に対向する。給電台１１の載置面１２に本体１を載せた状態では、本体１の自重で電極ピン９の先端にある接点が、対向電極１３の先端にある対向接点に弾性的に当接し、大電流が流れる電極ピン９と対向電極１３との間で確実な導通が図られる。これにより、給電台１１の電源コード（図示せず）から本体１の各部に対する電力の供給が可能になる。
【００２３】
その後、ハンドル７を手で持った状態のまま、加熱開始スイッチ２１を押動操作すると、温度センサ２３からの検知信号に基づいた制御装置８からの制御信号によって加熱装置４が動作し、所定の加熱量で容器３ひいては容器３内の水を加熱する。それと共に、加熱開始スイッチ２１の近傍に設けられた表示部２２が点灯し、使用者は加熱開始を容易に視認することができる。
【００２４】
上記一連の動作に関連して、本実施例の電気湯沸かし器では、本体１または容器３が前方に傾斜しているので、本体１の後方に備えたハンドル７を手で持って、本体１を前方に傾けながら本体１の前方上部に形成した注ぎ口６から湯を注ぐときに、従来の直立した円筒状の容器よりも本体１の重心が前側に移動して注ぎやすくなる。同じくハンドル７を手で持って、水道水を容器３へ給水する際にも、容器３が前方に傾いている分、水道の蛇口がハンドル７から離れていて給水しやすくなり、実用性を高めることが可能となる。さらに、電極ピン９をハンドル７の下方に設けた構造により、電極ピン９に対して容器３から湯を注いだり、容器３へ水を供給したりする位置が最大限離れたものとなり、電極ピン９に液体がかかりにくくなって安全性がさらに向上する。
【００２５】
電極ピン９をハンドル７の下方に設けた構造により、使用者の手元近くに電極ピン９が配置され、電極ピン９と対向電極１３との接触の際の位置決め精度が向上する。
【００２６】
ここで使用者がハンドル７を持つ際には、回転台２４を介して給電台１１ごと本体１を回動させて、本体１のハンドル７が使用者に対向するように本体１の向きを変えてからハンドル７を持つと、ハンドル７が持ち易くなり、本体１の着脱が容易となる。
【００２７】
また、加熱開始スイッチ２１を操作する際にも、回転台２４を介して給電台１１ごと本体１を回動させて、本体１の加熱開始スイッチ２１が使用者に対向するように本体１の向きを変えてから、加熱開始スイッチ２１を操作するようにすれば、加熱開始スイッチ２１の視認性が高まるとともに、加熱開始スイッチ２１近傍の表示部２２も確認し易いため、表示部２２を確認しながら加熱開始スイッチ２１を操作することで、加熱開始スイッチ２１の操作ミスを防止できる。
【００２８】
さらに、給電台１１から離脱させた本体１を、給電台の載置面１２に載置する際には、予め回転台２４を介して給電台１１を回転させて、使用者から対向電極１３が視認できるように給電台１１の後部の電極台１９が使用者に対向するように給電台１１の向きを変えてから、本体１を載置面１２に載置させれば、使用者はハンドル７下の電極ピン９と電極台１１の対向電極１３の両方を見ながら、電極ピン９を対向電極１３に垂直に接触させて、本体１と給電台１１との接続部である電極ピン９と対向電極１３の接触を正確に行うことで、電極ピン９と対向電極１３の接触が不十分なことにより電極９と対向電極１３間で放電が発生して高電圧異常を起す電気的な半接触状態のような電極ピン９と対向電極１３間の接触不良を防止できる。
【００２９】
以上のように本実施例は請求項１に対応しており、本体１と給電台１１が着脱可能な電気湯沸かし器において、給電台１１を回動自在に備え、本体１を所定の向きとする。
【００３０】
この場合、給電台１１を回転させることで、使用者から本体１と給電台１１の接続部である電極ピン９と対向電極１３が見えるように、本体１と給電台１１の接続部の電極ピン９と対向電極１３を使用者に対向する位置にでき、接続部の不完全な接触を防止できる。
【００３１】
また、実施例上の効果として、加熱装置４を設けた電気湯沸かし器の本体１を載置する載置面１２を有すると共に、本体１に取り付けられると共に加熱装置４に接続された一方の接続器である電極ピン９に着脱可能に接続される他方の接続器である対向電極１３を有する給電台１１を備えた電気湯沸かし器において、給電台１１の底面に回転台２４を設けたことにより、従来の電気湯沸かし器は本体と給電台を有し、給電台の向きにより、本体のハンドルの向きが制約されているため、本体を持つ際、向きが変えづらかったが、本実施例の電気湯沸かし器では回転台２４を介して給電台１１及び本体１を水平方向に回転させ、本体１の向きを自由に変えることが可能になる。これによって、本体１を回転させることでハンドル７の向きが自在となり、ハンドル７を使用者に対向させることでハンドル７が持ち易くなり、電気湯沸かし器の本体１の操作性が向上する。
【００３２】
さらに、電極台１９を載置面１２の中心から離れた給電台１１の上面後方に配置したことにより、立上壁１７,２０に囲まれた載置面１２に水が溢れても、載置面１２より高く設けた電極台１９にある対向電極１３に水がかかる心配が無く、漏電の危険を防止できる。
【実施例２】
【００３３】
次に本発明の第２実施例における電気湯沸かし器について、図２及び図３に基づいて説明する。なお、第１実施例と共通する部分には共通の符号を付し、同一箇所の説明は重複を避けるため極力量略する。
【００３４】
本実施例では、ハンドル７内の上部における加熱開始スイッチ２１と表示部２２間には、警告ブザーからなる報知手段３１を備えている。
【００３５】
給電台１１には、電極台１９側の載置面１２後部から上向きに突出させた端子部３２に連結された重量センサ３３を備えている。
【００３６】
ここで、給電台１１の重量センサ３３と本体１の制御装置８間には、重量センサ３３からの検知信号を本体１の制御装置８に送信する信号線（図示せず）を備えたものとする。
【００３７】
本実施例では、本体１を給電台１１の載置面１２に載置させると、本体１の外装ケース２の底面後部により端子部３２に荷重が加えられ、本体１の重量に応じて端子部３２が下降することにより、その変位量が重量センサ３３により検出され、その検出信号が重量センサ３３から信号線を介して制御装置８へと送信される。
【００３８】
制御装置８内のマイコン等に備えた容量判定手段３４では、重量センサ３３からの検出信号に基づいて、容器３内の水等の容量が予め制御装置８の記憶手段（図示せず）に記憶された所定の設定容量より多いか少ないかどうかの判定を行っており、容器３内のお湯などの容量（残湯量）が所定の設定容量より少なく「空状態」と判定されると、制御装置８は報知手段３１を作動させて、使用者に報知手段３１から発せられるブザー音によって容器３内の水等が不足していることを警告する。
【００３９】
また、制御装置８の容量判定手段３４によって「空状態」と判定されると、制御装置８では加熱開始スイッチ２１からの制御信号を受け付けない制御が行われ、加熱開始スイッチ２１が不能となる。
【００４０】
尚、「空状態」から容器３内へ水等が補充されて本体１の重量が増加して、容量判定手段３４により容器３内の容量が所定の設定容量より多いと判定されると、制御装置８では報知手段３１の停止制御が行われるとともに、加熱開始スイッチ２１からの制御信号を受け付けるように制御が行われ、加熱開始スイッチ２１の機能が回復する。
【００４１】
以上のように本実施例は、本体１と給電台１１を着脱可能とし、本体１内に容器３を備えた電気湯沸かし器において、給電台１１に重量センサ３３を設け、給電台１１により容器３の状態を検知する構成としており、容器３に水を通すパイプを取り付ける必要が無く、電気湯沸かし器の構造を簡単にし、安価に容器３の状態表示が出来る。
【００４２】
また、容器３の所定状態である空状態を知らせる報知手段３１を備えたことにより、報知手段３１により容器３の空状態を知らせることにより、空炊き防止ができる。 さらに請求項４に対応しており、空状態では、本体１の湯沸かし用の操作手段である加熱開始スイッチ２１を不能としたことにより、容器３が空状態での本体１の加熱開始スイッチ２１を不能とすることにより、空炊きを更に防止できる。
【００４３】
また実施例上の効果として、重量センサ３３の端子部３２を電極台１９側の載置面１２後部に備えたことにより、本体１と重量センサ３３の接続部が本体１の電極ピン９と給電台１１の対向電極１３との接続部の近傍に設けられている。このため、電極ピン９と対向電極１３を接触する際に、重量センサ３３の端子部３２を視覚的に確認しながら、本体１を端子部３２に垂直に接触させることが可能となるので、本体１と重量センサ３３の接触が正確に行われ、重量センサ３３による本体１の残量判定の精度が向上する。
【００４４】
本発明は、前記各実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１  本体
３  容器
１１  給電台
２４  回転台
２５  係合凸条部（係合凸部）
２６  凹条部（凹部）
２７  係合受部
【図１】
0005723116.tif 000002
【図２】
0005723116.tif 000003
【図３】
0005723116.tif 000004