(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
酵素処理ルチンを含むことを特徴とする、レスベラトロール、ピノシルビン、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン、フォリン酸、メトトレキサートおよびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物（ｉｉ）用の溶解性安定剤。
【請求項２】
前記酵素処理ルチンが、ルチンに糖供与体を加え、グルコース転移酵素を作用させて糖供与体からルチンに糖（グルコース）を転移させることにより得られる、α−グルコシルルチン含有物である、請求項１に記載の溶解性安定剤。
【請求項３】
前記酵素処理ルチン中のルチン換算量が１０〜８５重量％である、請求項１または２に記載の溶解性安定剤。
【請求項４】
（ｉ）請求項１〜３のいずれか１項に記載の溶解性安定剤と、
（ｉｉ）レスベラトロール、ピノシルビン、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン、フォリン酸、メトトレキサートおよびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物とを含む、溶解性組成物。
【請求項５】
前記溶解性安定剤（ｉ）と前記化合物（ｉｉ）とが、前記溶解性安定剤（ｉ）中に含まれている酵素処理ルチン中のルチン換算量（ａ）と前記化合物（ｉｉ）の配合量（ｂ）との重量比（（ａ）／（ｂ））が４／６〜９.９／０．１（但し（ａ）＋（ｂ）＝１０とする。）となる量で含まれている、請求項４に記載の溶解性組成物。
【請求項６】
（ｉ）請求項１〜３のいずれか１項に記載の溶解性安定剤と、
（ｉｉ）レスベラトロール、ピノシルビン、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン、フォリン酸、メトトレキサートおよびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物とを、
前記化合物（ｉｉ）１重量部に対して、前記溶解性安定剤（ｉ）を０．１〜１００重量部の量で混合する、レスベラトロール、ピノシルビン、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン、フォリン酸、メトトレキサートおよびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物の溶解性安定化方法。
【請求項７】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の溶解性安定剤または請求項４〜５のいずれか１項に記載の溶解性組成物を含む、食品、化粧品、医療品または飼料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スチルベン誘導体用、クルクミノイド用、プテリジン誘導体用またはプリン誘導体用の溶解性安定剤、それを含む組成物、溶解性安定化方法およびその利用に関する。
【背景技術】
【０００２】
スチルベン誘導体には、発情作用、抗カビ作用、抗マラリア作用、制がん作用等を有する化合物があり、様々な合成研究が行われている。
しかしながら、スチルベン誘導体は、水に難溶性である等の理由により、医薬品として実用化されにくいため、スチルベン誘導体の水溶性を向上させることが望まれていた。
【０００３】
クルクミノイドの一種で、ターメリックに含まれるクルクミンは、古くから黄色染料、利胆薬などとして用いられている。また、クルクミノイドの中には活性酸素除去作用、抗炎症作用、コレステロール低下、抗腫瘍、抗アレルギー作用、および殺線虫作用などを有するものがある。しかし、クルクミノイドは一般に水に難溶性であるため、その用途は限られ、食品、化粧品、医療品および飼料など様々な用途への利用が制限されていた。
【０００４】
また、特許文献１には、特定のプテリジン誘導体は、脂肪細胞分化抑制効果、抗肥満効果、耐糖能異常改善効果、アディポネクチン産生促進効果を奏することが開示され、さらに、特許文献２や３には、特定のプテリジン誘導体が自己免疫障害の治療用、移植拒絶反応の治療用および炎症性疾患の治療用、心臓血管疾患、アレルギー性状態、中枢神経系の疾病、ＴＮＦ−α関連疾病、ウイルス疾患、および細胞増殖疾病の予防または治療においても有用である旨開示されている。
【０００５】
しかしながら、プテリジン誘導体の中には、水に対する溶解安定性に劣る化合物が存在し、食品、化粧品、医療品および飼料など様々な用途に用いることが困難な場合があるため、プテリジン誘導体の溶解安定性を向上させることが望まれていた。
【０００６】
アデニン、グアニン、カフェイン、テオブロミンなどのプリン誘導体は、食品中では、旨味や苦味などの元となる成分である。グアニンに関しては、食品ばかりでなく、その結晶時の光沢感を活かし、化粧品のパール剤やグロス成分として幅広く用いられている。しかし、プリン誘導体の中には、水に対する溶解安定性に劣る化合物が存在し、食品、化粧品、医療品および飼料など様々な用途に用いることが困難な場合があるため、プリン誘導体の溶解安定性を向上させることが望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２００８/１３６１７３号公報
【特許文献２】特表２００７−５０８３５５号公報
【特許文献３】特表２００２−５３３４６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記のような従来技術に伴う問題点を解決しようとするものであって、スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体またはプリン誘導体の溶解性および溶解安定性を向上させることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係るスチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物（ｉｉ）用の溶解性安定剤は、酵素処理ルチンを含む。
【００１０】
前記酵素処理ルチンは、ルチンに糖供与体を加え、グルコース転移酵素を作用させて糖供与体からルチンに糖（グルコース）を転移させることにより得られる、α-グルコシルルチン含有物であることが好ましく、酵素処理ルチン中のルチン換算量は１０〜８５重量％であることが好ましい。
【００１１】
本発明に係る溶解性組成物は、（ｉ）前記溶解性安定剤と、（ｉｉ）スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物とを含む。
前記溶解性組成物は、前記溶解性安定剤（ｉ）と前記化合物（ｉｉ）とを、前記溶解性安定剤（ｉ）中に含まれている酵素処理ルチン中のルチン換算量（ａ）と前記化合物（ｉｉ）の配合量（ｂ）との重量比（（ａ）／（ｂ））が４／６〜９.９／０．１（但し（ａ）＋（ｂ）＝１０とする。）となる量で含むことが好ましい。
【００１２】
本発明に係るスチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物の溶解性安定化方法は、前記溶解性安定剤（ｉ）と前記化合物（ｉｉ）とを、前記化合物（ｉｉ）１重量部に対して、前記溶解性安定剤（ｉ）を０．１〜１００重量部の量で混合する。
【００１３】
前記化合物（ｉｉ）としては、下記式（１）で表わされる化合物、下記式（２）で表わされる化合物、下記式（３）で表わされる化合物および下記式（４）で表わされる化合物からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物が好ましい。つまり、前記スチルベン誘導体は下記式（１）で表わされる化合物であることが好ましく、前記クルクミノイドは下記式（２）で表わされる化合物であることが好ましく、前記プテリジン誘導体は下記式（３）で表わされる化合物であることが好ましく、前記プリン誘導体は下記式（４）で表わされる化合物であることが好ましい。
【００１４】
【化１】
0005812856.tif 000002
（式（１）中、Ｒ1はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、カルボキシル基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホン酸ナトリウム基またはイソチオシアネート基を示し、ａはそれぞれ独立に１〜５の整数を示す。）
【００１５】
【化２】
0005812856.tif 000003
（式（２）中、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、カルボキシル基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホン酸ナトリウム基またはイソチオシアネート基を示し、ｂはそれぞれ独立に１〜５の整数を示す。）
【００１６】
【化３】
0005812856.tif 000004
（式（３）中、Ｒ3は、−ＯＨ、＝Ｏまたは−ＮＨ2であり、Ｒ4、Ｒ6およびＲ7は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基であり、Ｒ5、Ｒ8およびＲ9はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基またはニトロ基であり、ｃ〜ｆは、それぞれ独立に０または１であり、ｇは０〜１０の整数であり、（１）〜（５）が付いた結合は、それぞれ独立に単結合であるが、
（１）が付いた結合は、Ｒ3が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｃが０の場合、二重結合であり、
（２）が付いた結合は、（１）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｃが０の場合、二重結合であり、
（３）が付いた結合は、（２）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｄが０の場合、二重結合であり、
（４）が付いた結合は、ｅが０の場合、二重結合であり、
（５）が付いた結合は、ｆが０の場合、二重結合である。）
【００１７】
【化４】
0005812856.tif 000005
（式（４）中、Ｒ11は−Ｈ、−ＮＲＲ'または＝Ｏであり（なお、ＲおよびＲ'は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基である）、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15およびＲ17は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基であり、Ｒ13は−Ｈ、−ＮＨ2または＝Ｏであり、Ｒ16は−Ｈまたは＝Ｏであり、ｐ〜ｓは、それぞれ独立に０または１であり、（１１）〜（１７）が付いた結合は、それぞれ独立に単結合であるが、
（１１）が付いた結合は、Ｒ11が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｐが０の場合、二重結合であり、
（１２）が付いた結合は、Ｒ13が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｑが０の場合、二重結合であり、
（１３）が付いた結合は、（１２）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｑが０の場合、二重結合であり、
（１４）が付いた結合は、Ｒ16が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｒが０の場合、二重結合であり、
（１５）が付いた結合は、Ｒ16が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｓが０の場合、二重結合であり（但し、（１４）が付いた結合が、二重結合の場合は単結合である）、
（１６）が付いた結合は、Ｒ11が＝Ｏ以外の基であり、かつ、（１１）が付いた結合が単結合の場合、二重結合であり、
（１７）が付いた結合は、（１３）および（１６）が付いた結合が単結合の場合、二重結合である。）
【００１８】
前記化合物（ｉｉ）は、
前記式（１）におけるＲ1がそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基またはアルコキシ基であり、ａがそれぞれ独立に１または２である化合物、
前記式（２）におけるＲ2がそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基またはアルコキシ基であり、ｂがそれぞれ独立に１または２である化合物、
前記式（３）におけるＲ5が、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基またはアミノ基であり、Ｒ8が、水素原子またはアルデヒド基であり、Ｒ9が、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アミノ基またはアルキルアミノ基であり、ｇが１または２である化合物、および、
前記式（４）中、Ｒ11が−Ｈ、−ＮＨ2または＝Ｏであり、Ｒ12、Ｒ15およびＲ17が、それぞれ独立に水素原子であり、Ｒ14が水素原子または炭素数１〜３のアルキル基であり、Ｒ16が−Ｈまたは＝Ｏである化合物
からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましく、
レスベラトロール、ピノシルビン、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン、葉酸、フォリン酸、メトトレキサートおよびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることがより好ましく、レスベラトロール、クルクミン、葉酸およびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることがさらに好ましい。
【００１９】
前記溶解性安定剤または溶解性組成物は、食品、化粧品、医療品および飼料からなる群より選ばれる少なくとも１種の用途に利用されることが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、スチルベン誘導体、特にレスベラトロール、クルクミノイド、特にクルクミン、プテリジン誘導体、特に葉酸、または、プリン誘導体、特にグアニンの水への溶解性または溶解安定性を向上させることができ、さらにスチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体の光安定性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、レスベラトロールを含む水溶液、または、レスベラトロールと酵素処理ルチン、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビア、α−シクロデキストリン、β−シクロデキストリンもしくはγ−シクロデキストリンとを含む水溶液中のレスベラトロールの濃度を示す図である。
【図２】図２は、レスベラトロールを含む水溶液、または、レスベラトロールと酵素処理ルチンもしくはα−シクロデキストリンとを含む水溶液を所定期間露光させた後の水溶液中のレスベラトロールの残存率（光安定性）を示す図である。
【図３】図３は、レスベラトロールを含む水溶液、または、レスベラトロールと酵素処理ルチン、α−シクロデキストリンもしくはβ−シクロデキストリンとを含む水溶液を１７日露光させた後の水溶液中のレスベラトロールの残存率（光安定性）を示す図である。
【図４】図４は、ｐＨ３〜７の水溶液中の葉酸の濃度を示す図である。
【図５】図５は、葉酸を含む水溶液、または、葉酸と酵素処理ルチン、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビア、α−シクロデキストリン、β−シクロデキストリンもしくはγ−シクロデキストリンとを含む水溶液中の葉酸の濃度を示す図である。
【図６】図６は、葉酸を含む水溶液、または、葉酸と酵素処理ルチンとを含む水溶液を所定時間露光させた後の水溶液中の葉酸の残存率（光安定性）を示す図である。
【図７】図７は、葉酸を含む水溶液、または、葉酸と酵素処理ルチンとを含む水溶液を所定時間露光させた後の水溶液中の葉酸の残存率（光安定性）を示す図である。
【図８】図８は、クルクミンを含む水溶液、または、クルクミンと酵素処理ルチン、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビアもしくはβ−シクロデキストリンとを含む水溶液中のクルクミンの濃度を示す図である。
【図９】図９は、グアニンを含む水溶液、または、グアニンと酵素処理ルチン、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビア、α−シクロデキストリン、β−シクロデキストリンもしくはγ−シクロデキストリンとを含む水溶液中のグアニンの濃度を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明について具体的に説明する。
〔溶解性安定剤〕
本発明に係る溶解性安定剤は、酵素処理ルチンを含む。
このため、本発明の溶解性安定剤によれば、スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物（本発明において「化合物（ｉｉ）」ともいう。）を、可溶化(溶解)させることができ、該化合物の溶解安定性を高め、さらに、該化合物の光分解を抑制することができる。
【００２３】
この溶解性安定剤によれば、前記化合物（ｉｉ）が、常温（５〜３５℃程度）、常圧（１気圧）の水に、１ｐｐｍ以上、好ましくは１〜１００ｐｐｍ程度溶解(可溶化)し、また、常温、常圧の水に対する化合物（ｉｉ）の溶解安定性を向上させることができ、化合物（ｉｉ）を常温の水に溶解させた後、数時間（例えば２〜５時間）経過しても殆ど、沈殿が析出したり、溶液がコロイド状にならない。
【００２４】
前記水のｐＨは、本発明の溶解性安定剤が使用される食品、化粧品、医療品または飼料と同程度のｐＨであることが好ましく、より好ましくは２．５〜７．０である。ｐＨが７．０を超えると、本発明によらなくても化合物（ｉｉ）の水への溶解度が向上する場合があるため、ｐＨが前記範囲の水に対して本発明は特に効果を発揮する。なお、さらなる化合物（ｉｉ）の溶解性向上のために、ｐＨが７．０を超える範囲で本発明を実施することを妨げるものではない。ｐＨの調整には、例えば、クエン酸、リンゴ酸、フマル酸、酒石酸、乳酸およびコハク酸などの有機酸、またはこれら有機酸の塩、リン酸、塩酸などの無機酸、水酸化ナトリウムなどの無機塩基を用いることができる。
【００２５】
＜酵素処理ルチン＞
前記酵素処理ルチンとしては、ルチンが酵素処理されたものであれば特に制限されないが、ルチンに糖供与体としての澱粉あるいはその部分加水分解物（例：デキストリン、マルトース）を加えてなる組成物に、アミラーゼ、グリコシダーゼ、トランスグリコシダーゼなどのグルコース残基転移酵素を作用させて澱粉あるいはその部分分解物からルチンに糖（グルコース）を転移（付加）させることにより得られる、α−グルコシルルチンを含有する組成物（α−グルコシルルチン含有物）であることが好ましい。
【００２６】
このような酵素処理ルチンは、ルチンの持つ、酸性・高温状態での安定性、光に対する安定性、長期保存性、安全性、天然色素の退色・変色防止、ビタミン類の光分解防止、メイラード反応の抑制、酸化防止、香気保持等の効果を有し、かつ、水溶性に優れる化合物である。このため、本発明の溶解性安定剤は、前記化合物（ｉｉ）の溶解安定性を向上させることのみならず、化合物（ｉｉ）の酸性・高温状態での安定性、光に対する安定性、長期保存性、安全性、天然色素の退色・変色防止メイラード反応の抑制、酸化防止および香気保持等を向上させることができる。
【００２７】
また、酵素処理ルチンは、種々の化合物の中でも化合物（ｉｉ）、特にレスベラトロール、クルクミン、葉酸およびグアニンからなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物の溶解安定性に寄与する。これは、下記酵素処理ルチンと化合物（ｉｉ）との構造に関係があると推測される。
【００２８】
さらに、酵素処理ルチンとしてα−グルコシルルチン含有物を用いる場合には、本発明の溶解性安定剤は、前記化合物（ｉｉ）の有する呈味を改善することも可能である。
【００２９】
ここで、α−グルコシルルチンは、下記式（５）で表わされる。α−位グルコース残基数ｍは特に制限されないが、１〜数十の範囲、平均では４〜５程度のα−グルコシルルチンの混合物であることが好ましい。
【００３０】
【化５】
0005812856.tif 000006
（前記式（５）中、Ｇはグルコース残基、Ｒはラムノース残基、Ｇ'はα-位のグルコース残基、ｍは１〜数十の整数を表す。）
【００３１】
このようなα−グルコシルルチンの製造方法としては、従来より公知の種々の方法を採用することができ、例えば特公昭５４−３２０７３号公報あるいは特公昭５８−５４７９９号公報に記載の方法を採用することができる。
【００３２】
なお、上記のようにして得られた酵素処理ルチンには、通常、α−グルコシルルチンと共に、未反応のルチンあるいはルチンの分解物であるケルセチン等が少量含まれている。
また、ルチンからラムノース残基（上記式（５）のＲ）が外れた構造を有するイソケルシトリンを含んでもよい。
【００３３】
酵素処理ルチン中のルチン換算量は、好ましくは１０〜８５重量％、より好ましくは４０〜８５重量％、さらに好ましくは７０〜８５重量％である。
【００３４】
酵素処理ルチン中のルチン換算量が上記範囲にあると、ルチンの持つ、酸性・高温状態での安定性、光に対する安定性、長期保存性、安全性、天然色素の退色・変色防止、ビタミン類の光分解防止、メイラード反応の抑制、酸化防止、香気保持等の効果を有したまま水や含水アルコールに対する溶解度が向上するため好ましい。
【００３５】
このような酵素処理ルチンとしては特に制限されないが、具体的には、東洋精糖（株）製：（商品名「αＧルチンＰＳ」、ルチン換算量８０〜８２重量％）、（商品名「αＧルチンＰ」、ルチン換算量４０〜４６重量％）が挙げられる。
【００３６】
前記酵素処理ルチンとしては、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて使用することができる。
前記酵素処理ルチンは、本発明の溶解性安定剤１００重量％中に、好ましくは１０〜１００重量％程度含まれる。溶解性安定剤中に酵素処理ルチンが前記量で配合されることで、スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物の溶解安定性および光安定性を向上させることができる。
【００３７】
本発明に係る溶解性安定剤には、所望の目的、用途に応じて本発明の目的・効果を損なわない範囲で適宜添加剤を加えてもよい。
このような添加剤としては、例えば、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル等が挙げられる。
【００３８】
前記溶解性安定剤は、酵素処理ルチンおよび必要に応じて用いられる添加剤を、混合することで製造することができる。溶解性安定剤の製造は、通常、常温下で行われるが、必要に応じて加温下で行ってもよい。
このような溶解性安定剤の剤形は、特に制限されず、液体状であっても固体状であってもよい。
【００３９】
〔溶解性組成物〕
本発明に係る溶解性組成物は、（ｉ）前記溶解性安定剤と（ｉｉ）スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物とを含む。
本発明の溶解性組成物は、前記化合物（ｉｉ）の常温の水に対する溶解安定性より高い溶解安定性を有する。
前記溶解性組成物は、前記酵素処理ルチンの有する好ましい作用と、前記化合物（ｉｉ）の有する好ましい作用とを損なうことなく、両者の好ましい作用を併せ持った、さらには両者の好ましい作用が増強された組成物となる。
【００４０】
＜スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体＞
本発明における、常温の水に対する溶解安定性を向上させたい物質は、スチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物（ｉｉ）である。
前記スチルベン誘導体としては特に制限されないが、下記式（１）で表わされる化合物であることが好ましく、前記クルクミノイドとしては特に制限されないが、下記式（２）で表わされる化合物であることが好ましく、前記プテリジン誘導体としては特に制限されないが、下記式（３）で表わされる化合物であることが好ましく、前記プリン誘導体としては特に制限されないが、下記式（４）で表わされる化合物であることが好ましい。
【００４１】
【化６】
0005812856.tif 000007
【００４２】
前記式（１）中、Ｒ1はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、カルボキシル基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホン酸ナトリウム基またはイソチオシアネート基を示し、ａはそれぞれ独立に１〜５の整数を示す。
【００４３】
前記Ｒ1におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられ、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子が好ましい。
前記アルキル基としては、炭素数１〜２０の直鎖状、分岐状炭化水素基等が挙げられ、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基およびペンチル基等が挙げられる。
前記アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基およびジエトキシメチル基等が挙げられる。
前記アルキルエステル基としては、メチルエステル基およびエチルエステル基等が挙げられる。
前記アルキルアミノ基としては、メチルアミノ基およびジメチルアミノ基等が挙げられる。
【００４４】
前記式（１）で表わされる化合物は、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすい、天然物由来の物質であるなどの点などから、前記式（１）におけるＲ1がそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基またはアルコキシ基であることが好ましく、水素原子またはヒドロキシ基であることがより好ましく、ａがそれぞれ独立に１または２であることが好ましい。
【００４５】
前記式（１）で表わされるスチルベン誘導体としては、レスベラトロール、ピノシルビン等が挙げられ、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすい点等からレスベラトロールが好ましい。
【００４６】
スチルベン誘導体の一つであるレスベラトロールは、抗酸化作用、老化防止作用、抗癌作用、抗炎症、血小板凝集抑制作用、悪玉コレステロールの増加抑制、循環器系の生活習慣病を予防する作用等を有する。このため、スチルベン誘導体（特にレスベラトロール）を含む溶解性組成物は、このスチルベン誘導体の有する作用を持った、さらにはスチルベン誘導体と酵素処理ルチンの有する好ましい作用が増強された組成物となる。
【００４７】
【化７】
0005812856.tif 000008
【００４８】
前記式（２）中、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、カルボキシル基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホン酸ナトリウム基またはイソチオシアネート基を示し、ｂはそれぞれ独立に１〜５の整数を示す。
【００４９】
前記式（２）中のＲ2におけるアルキル基、アルコキシ基、アルキルエステル基およびアルキルアミノ基としては、前記式（１）中のＲ1におけるアルキル基、アルコキシ基、アルキルエステル基およびアルキルアミノ基で例示した基と同様の基等が挙げられる。
【００５０】
前記式（２）で表わされる化合物は、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすい、天然物由来の物質であるなどの点などから、前記式（２）におけるＲ2がそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基またはアルコキシ基であることが好ましく、水素原子、ヒドロキシ基またはアルコキシ基であることがより好ましく、ｂがそれぞれ独立に１または２であることが好ましい。
【００５１】
前記式（２）で表わされるクルクミノイドとしては、クルクミン、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミン等が挙げられ、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすい点等からクルクミンが好ましい。
【００５２】
クルクミノイドの一つであるクルクミンは、抗酸化作用、老化防止作用、抗癌作用、抗炎症、血小板凝集抑制作用、悪玉コレステロールの増加抑制、循環器系の生活習慣病を予防する作用等を有する。このため、クルクミノイド（特にクルクミン）を含む溶解性組成物は、このクルクミノイドの有する作用を持った、さらにはクルクミノイドと酵素処理ルチンの有する好ましい作用が増強された組成物となる。
【００５３】
【化８】
0005812856.tif 000009
【００５４】
前記式（３）中、Ｒ3は、−ＯＨ、＝Ｏまたは−ＮＨ2であり、Ｒ4、Ｒ6およびＲ7は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基であり、Ｒ5、Ｒ8およびＲ9はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アルデヒド基、アルキルエステル基、アミノ基、アルキルアミノ基、シアノ基またはニトロ基であり、ｃ〜ｆは、それぞれ独立に０または１であり、ｇは０〜１０の整数であり、（１）〜（５）が付いた結合は、それぞれ独立に単結合であるが、
（１）が付いた結合は、Ｒ3が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｃが０の場合、二重結合であり、
（２）が付いた結合は、（１）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｃが０の場合、二重結合であり、
（３）が付いた結合は、（２）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｄが０の場合、二重結合であり、
（４）が付いた結合は、ｅが０の場合、二重結合であり、
（５）が付いた結合は、ｆが０の場合、二重結合である。
【００５５】
前記式（３）中のＲ5、Ｒ8およびＲ9におけるアルキル基、アルコキシ基、アルキルエステル基およびアルキルアミノ基としては、前記式（１）中のＲ1におけるアルキル基、アルコキシ基、アルキルエステル基およびアルキルアミノ基で例示した基と同様の基等が挙げられる。
【００５６】
前記式（３）中のＲ4、Ｒ6およびＲ7における、炭素数１〜５のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基およびブチル基等が挙げられる。
【００５７】
前記式（３）で表わされる化合物は、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすい、天然物由来の物質であるなどの点などから、前記式（３）におけるＲ5が、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基またはアミノ基であることが好ましく、アミノ基であることがより好ましく、Ｒ8が、水素原子またはアルデヒド基であることが好ましく、Ｒ9が、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アミノ基またはアルキルアミノ基であることが好ましく、水素原子またはアルキル基であることがより好ましく、ｇが１または２であることが好ましい。
【００５８】
前記プテリジン誘導体としては、プテロイルモノグルタミン酸（葉酸）、プテロイルジ−γ−グルタミン酸、プテロイルトリグルタミン酸、プテロイルヘプタグルタミン酸、ホルミルテトラヒドロ葉酸、キサントプテリン、１０−ホルミルプテロイン酸、フォリン酸、メトトレキサート等が挙げられ、食品等の用途に対する有用性の点等から葉酸、フォリン酸、メトトレキサートが好ましく、葉酸がより好ましい。
【００５９】
プテリジン誘導体の一つである葉酸は、栄養強化剤としての作用、抗貧血、発育を促進する作用、胃腸粘膜の機能を正常にする作用等を有する。このため、プテリジン誘導体（特に葉酸）を含む溶解性組成物は、このプテリジン誘導体の有する作用を持った、さらにはプテリジン誘導体と酵素処理ルチンの有する好ましい作用が増強された組成物となる。
【００６０】
【化９】
0005812856.tif 000010
【００６１】
前記式（４）中、Ｒ11は−Ｈ、−ＮＲＲ'または＝Ｏであり（なお、ＲおよびＲ'は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基である）、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15およびＲ17は、それぞれ独立に水素原子または炭素数１〜５のアルキル基であり、Ｒ13は−Ｈ、−ＮＨ2または＝Ｏであり、Ｒ16は−Ｈまたは＝Ｏであり、ｐ〜ｓは、それぞれ独立に０または１であり、（１１）〜（１７）が付いた結合は、それぞれ独立に単結合であるが、
（１１）が付いた結合は、Ｒ11が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｐが０の場合、二重結合であり、
（１２）が付いた結合は、Ｒ13が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｑが０の場合、二重結合であり、
（１３）が付いた結合は、（１２）が付いた結合が単結合であり、かつ、ｑが０の場合、二重結合であり、
（１４）が付いた結合は、Ｒ16が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｒが０の場合、二重結合であり、
（１５）が付いた結合は、Ｒ16が＝Ｏ以外の基であり、かつ、ｓが０の場合、二重結合であり（但し、（１４）が付いた結合が、二重結合の場合は単結合である）、
（１６）が付いた結合は、Ｒ11が＝Ｏ以外の基であり、かつ、（１１）が付いた結合が単結合の場合、二重結合であり、
（１７）が付いた結合は、（１３）および（１６）が付いた結合が単結合の場合、二重結合である。
【００６２】
前記式（４）中のＲおよびＲ'、ならびにＲ12、Ｒ14、Ｒ15およびＲ17における、炭素数１〜５のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基およびブチル基等が挙げられる。
【００６３】
前記式（４）で表わされる化合物は、酵素処理ルチンとの可溶化構造を形成しやすいなどの点などから、前記式（４）におけるＲ11が−Ｈ、−ＮＨ2または＝Ｏであることが好ましく、＝Ｏであることがより好ましく、Ｒ12、Ｒ15およびＲ17が、それぞれ独立に水素原子であることが好ましく、Ｒ14が水素原子または炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、Ｒ16が−Ｈまたは＝Ｏであることが好ましい。
【００６４】
前記プリン誘導体としては、プリン塩基等が挙げられ、食品等の用途に対する有用性の点等からグアニン、プリン、アデニン、ヒポキサンチン、キサンチン、テオブロミン、カフェイン、尿酸、イソグアニンなどが好ましく、グアニンがより好ましい。
【００６５】
プリン誘導体の一つであるグアニンは、細胞賦活化や紫外線吸収作用等を有する。このため、プリン誘導体（特にグアニン）を含む溶解性組成物は、このプリン誘導体の有する作用を持った、さらにはプリン誘導体と酵素処理ルチンの有する好ましい作用が増強された組成物となる。
【００６６】
本発明において、溶解性組成物の組成は、用いられる溶解性安定剤（ｉ）、化合物（ｉｉ）の種類や所望の目的に応じて調節することができる。
前記溶解性組成物には、前記溶解性安定剤（ｉ）と前記化合物（ｉｉ）とが、前記溶解性安定剤（ｉ）中に含まれている酵素処理ルチン中のルチン換算量（ａ）と前記化合物（ｉｉ）の配合量（ｂ）との重量比（（ａ）／（ｂ））が好ましくは４／６〜９.９／０．１、より好ましくは４．５／５．５〜９．５／０．５、さらに好ましくは５／５〜９／１（但し（ａ）＋（ｂ）＝１０とする。）となる量で含まれていることが望ましい。
前記溶解性組成物中の、酵素処理ルチン中のルチン換算量（ａ）と化合物（ｉｉ）の配合量（ｂ）との重量比が上記範囲にあると、常温の水に対する溶解性、溶解安定性および化合物（ｉｉ）の光安定性等に優れた組成物が得られる点で好ましい。
なお、溶解性安定剤（ｉ）と化合物（ｉｉ）との配合量の比は、これらを配合した溶液中の各成分の濃度（ｐｐｍ）の値から算出することができる。
【００６７】
また、前記酵素処理ルチンは、レスベラトロールの溶解安定性および光安定性等の改善効果の点から、前記化合物（ｉｉ）を１００ｐｐｍ含む溶解性組成物中に、８０〜８００ｐｐｍ含まれることが好ましく、１００〜５００ｐｐｍ含まれることがより好ましい。
前記溶解性組成物は、レスベラトール１重量部に対して、前記酵素処理ルチンを、０．８〜８重量部含むことが好ましく、１〜５重量部含むことがより好ましい。
【００６８】
本発明の溶解性組成物は、溶解性安定剤（ｉ）ならびに化合物（ｉｉ）を混合することで製造することができ、その製造方法は、特に制限されない。
本発明の溶解性組成物は、噴霧乾燥法などの特殊な装置を用いる方法を用いなくても、単に酵素処理ルチンと化合物（ｉｉ）とを簡便な方法で混合することで、化合物（ｉｉ）の常温の水に対する溶解安定性が向上した組成物を安価に容易に製造することができる。
本発明の溶解性組成物は、このように簡便な方法で製造することができるため、前記酵素処理ルチンの有する好ましい作用と化合物（ｉｉ）の有する好ましい作用とを損なうことなく、両者の好ましい作用を併せ持った、さらには両者の好ましい作用が増強された組成物を提供することができる。
【００６９】
本発明に係る溶解性組成物には、所望の目的、用途に応じて本発明の効果を損なわない範囲で適宜グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル等の添加剤を加えてもよい。
このような溶解性組成物の製造は、必要に応じて加温下で行ってもよい。
溶解性組成物の形状は、特に制限されず、液体状であっても固体状であってもよい。
【００７０】
〔溶解性安定化方法〕
本発明に係るスチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物（ｉｉ）の溶解性安定化方法は、前記溶解性安定剤（ｉ）と、前記化合物（ｉｉ）とを、化合物（ｉｉ）１重量部に対して、溶解性安定剤（ｉ）を好ましくは０．１〜１００重量部、より好ましくは０．５〜５０重量部、より好ましくは１〜２０重量部、さらに好ましくは１〜１０重量部で混合することが望ましい。
溶解性安定剤（ｉ）と化合物（ｉｉ）とを混合する方法は特に制限されず、溶解性安定剤（ｉ）と化合物（ｉｉ）とを簡便な方法で混合することで、化合物（ｉｉ）の溶解性を安定化することができる。
【００７１】
〔用途〕
本発明に係る溶解性安定剤および溶解性組成物は、食品、化粧品、医療品および飼料からなる群より選ばれる少なくとも１種の用途に利用することができる。
本発明の溶解性安定剤および溶解性組成物は、そのまま経口摂取することもでき、また、食品、化粧品、医薬品（医薬部外品を含む。）、飼料などの原料と混合して使用することもできる。
【００７２】
食品、化粧品、医薬品、飼料など中における溶解性安定剤の濃度は、好ましくは１〜１００００ｐｐｍ、より好ましくは１０〜１０００ｐｐｍであり、溶解性組成物の濃度は、好ましくは０．１〜１０００ｐｐｍ、より好ましくは１〜１００ｐｐｍである。
【００７３】
本発明の溶解性安定剤および溶解性組成物は、常温の水に対する溶解安定性に優れるため、固形状のものに限らず液状の食品、化粧品、医薬品などを製造する上でも好適である。なお、本発明の溶解性安定剤または溶解性組成物を含む食品、医薬品、化粧品、飼料などは、酵素処理ルチンならびにスチルベン誘導体、クルクミノイド、プテリジン誘導体およびプリン誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物が有する機能（呈味改善作用、抗酸化・紫外線吸収作用など）をあわせて有する場合がある。
【００７４】
また、前記用途には、本発明の溶解性安定剤または溶解性組成物と、カテキン、ビタミンＣ、ビタミンＥ、ビタミンＤ、ビタミンＢ２、ヒアルロン酸、テアニン、コラーゲン、クエン酸、ノコギリヤシ、Ｌ−カルニチン、αリポ酸、ウコン、ベータカロチン、カプサイシン、亜鉛（Ｚｎ）、シャンピニオンエキス、キトサン、キノコキトサン、コンドロイチン、レシチン、牡蠣エキス、グルコサミン、ピクノジェノール、プロアントシアニジン、コエンザイムＱ１０等のサプリメントや、酵素処理ステビア、ラカンカ、グリチルリチン、スクラロース、アセスルファムＫ、サッカリン、サッカリンナトリウム、アスパルテーム、砂糖、果糖、ブドウ糖果糖液糖、還元水飴、フラクトオリゴ糖、ガラクトオリゴ糖、キシロオリゴ糖、乳化オリゴ糖、大豆オリゴ糖、イソマルトオリゴ糖、ラフィノース、トレハロース、乳糖、キシリトール、エリスリトール、ソルビトール、マルチトール、マンニトール、パラチノース、還元パラチノース等の１つまたは２つ以上とを組み合わせたものを使用できる。
【００７５】
・食品
前記食品としては、発酵食品、パン類、漬物、乾物、練り製品、粉類、缶詰、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品（即席麺、ドライ・フーズ、粉末飲料等）、乳製品（加工乳、脱脂粉乳等）、魚肉加工品、畜産加工品等の加工食品；菓子類等の嗜好食品；油脂類、甘味料、調味料、香辛料等の調理・調味用材料；サプリメント等の健康食品（機能性食品）；特別用途食品（病者用食品、高齢者用食品、育児用食品）；特定保健用食品；ゲル化剤や膨張剤等の加工材料；保存食；非常食；宇宙食；水、清涼飲料水、アルコール飲料、茶、コーヒー等の飲料などが挙げられる。
【００７６】
・医薬品
前記医薬品としては、内服薬、外用薬および注射薬等のいずれであってもよく、具体的には、錠剤、散剤（細粒剤、顆粒剤等）、カプセル剤、ドリンク剤、シロップ剤、トローチ、うがい薬、歯磨き、口中清涼剤、口臭防止剤、ドリンク剤、漢方石鹸、洗剤、シャンプー、リンス、頭髪剤、育毛剤などが挙げられる。
【００７７】
・化粧品
前記化粧品としては、パウダー、乳液、リキッド、クリーム状のファンデーション、日焼け止め、スキンローション、クリーム類、口紅、芳香剤等の化粧品などが挙げられる。
【００７８】
・飼料
前記飼料としては液状または固形状のものが挙げられ、具体的には、各種キャットフード、ドッグフード、観賞魚の餌、養殖魚の餌などが挙げられる。
【００７９】
本発明の溶解性安定剤および溶解性組成物は、前記食品、化粧品、医薬品および飼料の製造工程の初期に添加されるか、製造工程の中期または終期に添加されればよく、また添加の手法は、混和、混練、溶解、浸漬、散布、噴霧、塗布等から適切なものを製品の態様に応じて選択すればよい。
【実施例】
【００８０】
以下、実施例に基づいて本発明の好適態様についてさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００８１】
実施例で用いた試薬は以下のとおりである。
・レスベラトロール：トランス−レスベラトロール（東京化成工業（株）製）
・酵素処理ルチン：αＧルチンＰＳ（ルチン換算量＝８０重量％、東洋精糖（株）製、図中では「ルチンＰ」ともいう）
・酵素処理ステビア：αＧスイートＰＸ（東洋精糖（株）製）
・酵素処理ヘスペリジン：αＧヘスペリジンＰＡ−ＬＥ（東洋精糖（株）製）
・α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）：デキシパールα−１００（塩水港精糖（株）製）
・β−シクロデキストリン（β−ＣＤ）：デキシパールβ−１００（塩水港精糖（株）製）
・γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）：デキシパールγ−１００（塩水港精糖（株）製）
・クエン酸一水和物：クエン酸一水和物（鹿一級）（関東化学（株）製）
・クエン酸三Ｎａ・二水和物：クエン酸三Ｎａ・二水和物（特級）（関東化学（株）製）
・葉酸：葉酸（鹿特級）（関東化学（株）製）
・クルクミン：クルクミン（Ｌｏｔ Ｎｏ. ＭＯＰ２９２０）（ナカライテスク（株）製）
・グアニン：グアニン（Ｌｏｔ Ｎｏ.ＤＣＱ４４９１）（和光純薬工業（株）製）
・リン酸二水素カリウム：リン酸二水素カリウム（特級、Ｌｏｔ Ｎｏ.８０６Ｘ１１９９）（関東化学（株）製）
・水酸化ナトリウム：水酸化ナトリウム（特級）（関東化学（株）製）
・アセトニトリル：アセトニトリル（ＨＰＬＣ用）（ナカライテスク（株））
・蒸留水：蒸留水（ＨＰＬＣ用）（和光純薬工業（株））
以下の各試験は、何れも常温（２５℃）で、常圧（１気圧）下に行った。なお、冷蔵（冷暗所）で保存とは、４℃で保存することをいう。
【００８２】
＜レスベラトロールの水への溶解度評価＞
レスベラトロール０．１ｇを精密に秤量し、少量の９９％エタノールに溶解後、９９％エタノールで１０ｍＬに定容した（１％レスベラトロール溶液）。
ポリスチレン製の試験管に、調製した１％レスベラトロール溶液５０μＬを量り取り、さらに９９％エタノール１５０μＬを加え、十分に混合した。この混合物の入った試験管を４本作製した。
【００８３】
得られた試験管４本それぞれに、イオン交換水、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ３．０）、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）または５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ７．０）のいずれかを９．８ｍＬ加え、十分に混合した。この４本の試験管を１セットとし、５セット調製した。
混合後、各試験管を密栓し、冷蔵・暗所にて２週間保存した。
保存後の各試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のレスベラトロールの濃度を調べた。
結果を表１に示す。
【００８４】
ＨＰＬＣ分析条件は、以下のとおりである。なお、下記試験例において、溶液中のレスベラトロールの濃度を測定する際のＨＰＬＣ分析は、この分析条件と同様の条件で行った。
・検出波長：３１０ｎｍ（検出器；ＧＬ−７４５２Ａ、ジーエルサイエンス(株)製）
・カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌｌ  ３Ｃ18（４．６ｍｍＩ．Ｄ．×１００ｍｍ）
・移動相：２０％アセトニトリル、０．１％酢酸
・流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
【００８５】
【表１】
0005812856.tif 000011
【００８６】
以上の結果より、水系（２％エタノール）の溶媒中におけるレスベラトロールの濃度は、ｐＨに影響されず、おおよそ１２ｐｐｍとなることが分かった。
【００８７】
＜レスベラトロールの水への溶解安定性評価＞
［実施例１］
レスベラトロールを９９％エタノールに、レスベラトロールの濃度が１％となるように溶解させ、１％レスベラトロール溶液を調製した。
また、酵素処理ルチンの濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
【００８８】
ポリスチレン製の試験管に調製した１％レスベラトロール溶液５０μＬを量り取り、さらに９９％エタノール１５０μＬを加えて試料を作製した。この試料を６セット作製した。
作製した試験管それぞれに、調製した１％酵素処理ルチン溶液を０、１０、２５、５０、１００または２００μＬ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管それぞれに、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を、各試験管中の液量がそれぞれ１０ｍＬとなるように加えた。その後、各試験管を密栓し、冷蔵・暗所にて２週間保存した。
保存後の各試料を、最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のレスベラトロールの濃度を調べた。結果を図１に示す。なお、１％酵素処理ルチン溶液を含まない試料は実施例との対比のために用いた。
【００８９】
［参考例１］
実施例１において、酵素処理ルチンの代わりに、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビア、α−ＣＤ、β−ＣＤまたはγ−ＣＤを用いて１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液、１％α−ＣＤ溶液、１％β−ＣＤ溶液および１％γ−ＣＤ溶液を調製した。得られた１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液、１％α−ＣＤ溶液、１％β−ＣＤ溶液または１％γ−ＣＤ溶液を１％酵素処理ルチン溶液の代わりに用いた以外は実施例１と同様にして、各溶液中のレスベラトロールの濃度を調べた。
結果を図１に示す。
【００９０】
ここで、シクロデキストリンは通常、疎水性の物質を水に溶解させる目的で使用されるため、参考のため用いた。
レスベラトロールの水への溶解安定性評価の結果、酵素処理ルチン、酵素処理ヘスペリジン、酵素処理ステビア、α−ＣＤおよびβ−ＣＤの含有量が多い試料では、レスベラトロールの水に対する溶解度が高く、特に、酵素処理ルチンおよびβ−ＣＤを含む試料は、レスベラトロールの水に対する溶解度が高かった。
【００９１】
＜レスベラトロールの光安定性評価＞
［実施例２］
実施例１と同様に、１％レスベラトロール溶液および１％酵素処理ルチン溶液を調製した。ポリスチレン製の試験管に調製した１％レスベラトロール溶液５０μＬを量り取り、さらに１％酵素処理ルチン溶液を５０μＬ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管に２０％エタノール・５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を、試験管中の液量が１０ｍＬとなるように加え試料を作製した。この試料を４セット作製した。
【００９２】
各試料を密栓し、１セットは冷蔵・暗所で１７日間保存し、残りの３セットは、冷蔵・蛍光灯（約１５００Ｌｕｘ）下にて、それぞれ３日間、１４日間または１７日間露光した。
冷暗所での保存後、または各期間露光後の各試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のレスベラトロールの濃度を調べた。冷蔵・暗所で１７日間保存した試料のろ液中のレスベラトロールの濃度を１００％とし、各期間露光後のろ液中のレスベラトロールの残存率を求めた。結果を図２に示す。
【００９３】
［実施例３］
１％酵素処理ルチン溶液の添加量を１００μＬに変更した以外は実施例２と同様にして、溶液中のレスベラトロールの残存率を調べた。結果を図２に示す。
【００９４】
［実施例４］
１％酵素処理ルチン溶液の添加量を５００μＬに変更した以外は実施例２と同様にして、溶液中のレスベラトロールの残存率を調べた。結果を図２に示す。
【００９５】
［比較例１］
１％酵素処理ルチン溶液を添加しないこと以外は実施例２と同様にして、溶液中のレスベラトロールの残存率を調べた。結果を図２に示す。
【００９６】
［参考例２］
１％酵素処理ルチン溶液の代わりに、参考例１と同様に調製した１％α−ＣＤ溶液を１００μＬ添加した以外は実施例２と同様にして、溶液中のレスベラトロールの残存率を調べた。結果を図２に示す。
【００９７】
酵素処理ルチンを用いることで、レスベラトロールの光安定性が向上し、試料中の酵素処理ルチンの含有量が多くなるほど光安定性は向上した。
【００９８】
［比較例２］
実施例１と同様に、１％レスベラトロール溶液を調製した。ポリスチレン製の試験管２本それぞれに調製した１％レスベラトロール溶液５０μＬを量り取り、それぞれの試験管に２０％エタノール・５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を、試験管中の液量が１０ｍＬとなるように加え、試料を作製した。
【００９９】
１つの試料を冷暗所で１７日保存し、保存後の試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、ろ液中のレスベラトロールの濃度を求めた。
残りの試料を密栓し、冷蔵・蛍光灯（約１５００Ｌｕｘ）下にて、１７日間露光した。
露光後の試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、ろ液中のレスベラトロールの残存率を求めた。なお、冷暗所で保存した試料を残存率１００％とした。結果を図３に示す。
【０１００】
［実施例５］
実施例１と同様に、１％レスベラトロール溶液および１％酵素処理ルチン溶液を調製した。ポリスチレン製の試験管４本それぞれに調製した１％レスベラトロール溶液５０μＬを量り取り、それぞれの試験管にさらに１％酵素処理ルチン溶液を１００、２００、５００または１０００μＬ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管それぞれに２０％エタノール・５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を、試験管中の液量が１０ｍＬとなるように加え試料を作製した。
【０１０１】
得られた各試料を密栓し、冷蔵・蛍光灯（約１５００Ｌｕｘ）下にて、１７日間露光した。
露光後の各試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のレスベラトロールの残存率を求めた。なお、比較例２の冷暗所保存した試料を残存率１００％とした。結果を図３に示す。
【０１０２】
［参考例３］
１％酵素処理ルチン溶液の代わりに、参考例１と同様に調製した１％α−ＣＤ溶液または１％β−ＣＤ溶液を用いた以外は実施例５と同様にして、溶液中のレスベラトロールの残存率を調べた。結果を図３に示す。
【０１０３】
酵素処理ルチンを用いることで、レスベラトロールの光安定性が向上し、試料中の酵素処理ルチンの含有量が多くなるほど光安定性は向上した。
なお、α−ＣＤやβ−ＣＤを用いてもレスベラトロールの光安定性は向上しなかった。
【０１０４】
＜葉酸の水への溶解安定性評価＞
葉酸を５％ＮａＯＨ水溶液に、葉酸の濃度が１％となるように溶解させ、１％葉酸溶液を調製した。また、酵素処理ルチンの濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
ポリスチレン製の試験管３本それぞれに調製した１％葉酸溶液５０μＬを量り取り、それぞれの試験管に、調製した１％酵素処理ルチン溶液を０、１００または３００μＬ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管それぞれに、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を、各試験管中の液量がそれぞれ１０ｍＬとなるように加えた。その後、各試験管を密栓し、常温（約２０℃）にて５時間静置し、試験管の様子を目視にて確認した。なお、ＮａＯＨ水溶液を用いたのは、高ｐＨにすることにより、葉酸の溶解性を向上させるためである。
【０１０５】
酵素処理ルチンを含まない試料は、クエン酸緩衝液を試験管に加えた時には、沈殿が見られない無色透明の溶液であったが、５時間静置後には、沈殿が生じ、黄色の不透明な溶液となった。
酵素処理ルチンの濃度が１００ｐｐｍおよび３００ｐｐｍである試料は、５時間静置後でも、沈殿は生じず、透明な溶液であった。
【０１０６】
＜葉酸の水への溶解度評価＞
葉酸０．４５ｇを精密に秤量して３０ｍＬ容メスフラスコに採取した。１規定の水酸化ナトリウム３．５ｍＬを該フラスコに加え、葉酸と十分になじませた後、超音波により葉酸を溶解させ、イオン交換水を加えて３０ｍＬに定容した（１．５％葉酸溶液）。
ポリスチレン製の試験管に、調製した１．５％葉酸溶液０．１ｍＬを量り取った。この試験管５本作製した。
【０１０７】
得られた５本の試験管それぞれに、ｐＨ３、４、５、６または７に調整した５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液のいずれかを９．９ｍＬ加え、十分に混合した。この５本の試験管を１セットとし、３セット調製した。
得られた各試験管を密栓し、４℃、暗所にて２週間保存した。
保存後の各試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中の葉酸の濃度を調べた。
それぞれのｐＨにおける葉酸の濃度の３セットの平均値の結果を図４に示す。
【０１０８】
ＨＰＬＣ分析条件は、以下のとおりである。なお、下記試験例において、溶液中の葉酸の濃度を測定する際のＨＰＬＣ分析は、この分析条件と同様の条件で行った。
・検出波長：２８０ｎｍ（検出器；ＧＬ−７４５２Ａ、ジーエルサイエンス(株)製）
・カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌｌ  ３Ｃ18（４．６ｍｍＩ．Ｄ．×１００ｍｍ）
・カラム温度：４０℃
・流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
・移動相：下記表２に示すグラジエント条件による
Ａ液；２０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７）、１０％メタノール
Ｂ液；５０％アセトニトリル
（なお、表２中Ｔは、ＨＰＬＣに試料を注入してからの時間である。）
【０１０９】
【表２】
0005812856.tif 000012
【０１１０】
＜葉酸の水への溶解安定性評価＞
［実施例６］
前記＜葉酸の水への溶解度評価＞と同様に１．５％葉酸溶液を調製した。また、酵素処理ルチンの濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
【０１１１】
ポリスチレン製の試験管に、調製した１．５％葉酸溶液を０．１ｍＬ加えた後、１％酵素処理ルチン溶液５００μＬを加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管に、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ３）を、試験管中の液量が１０ｍＬとなるように加え、十分に攪拌した。その後、試験管を密栓し、４℃、暗所にて２週間保存した。
保存後の試料を、最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、ろ液中の葉酸の濃度を調べた。結果を図５に示す。
【０１１２】
［参考例４］
実施例６において、１％酵素処理ルチン溶液の代わりに、参考例１と同様に調製した１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液、１％α−ＣＤ溶液、１％β−ＣＤ溶液または１％γ−ＣＤ溶液を用いた以外は実施例６と同様にして、溶液中の葉酸の濃度を調べた。結果を図５に示す。
【０１１３】
［比較例３］
実施例６において、１％酵素処理ルチン溶液を添加しないこと以外は実施例６と同様にして、溶液中の葉酸の濃度を調べた。結果を図５に示す。
【０１１４】
＜葉酸の光安定性評価＞
葉酸を５％のＮａＯＨ水溶液に、葉酸の濃度が１％となるように溶解させ、１％葉酸溶液を調製した。また、酵素処理ルチン（ルチンＰ）の濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
ポリスチレン製の試験管３本それぞれに調製した１％葉酸溶液５０μＬを量り取り、それぞれの試験管に、調製した１％酵素処理ルチン溶液を０、１００または３００μＬずつ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管それぞれに、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ６．０）を、各試験管中の液量がそれぞれ１０ｍＬとなるように加えた。その後、各試験管を密栓し、冷蔵・蛍光灯（約１５００Ｌｕｘ）下にて、最大で１５０時間露光した。
所定時間露光後の各試料を最小保留粒子径０．４５μｍのフィルターでろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中の葉酸の残存率を求めた。なお、各試料において、露光前の葉酸の残存率を１とした。結果を図６に示す。
【０１１５】
酵素処理ルチンを用いることで、葉酸の光安定性が向上した。
【０１１６】
前記＜葉酸の光安定性評価＞において、５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ６．０）の代わりに５０ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．０）を用いた以外は、前記＜葉酸の光安定性評価＞と同様に各試料中の葉酸の残存率を求めた。結果を図７に示す。
【０１１７】
酵素処理ルチンを用いることで、葉酸の光安定性が向上し、試料中の酵素処理ルチンの含有量が多くなるほど光安定性は向上した。
【０１１８】
＜クルクミンの水への溶解安定性評価＞
［実施例７］
クルクミン０．０４０ｇを精密に秤量して１０ｍＬ容メスフラスコに採取した。このメスフラスコに０．０５規定の水酸化ナトリウム水溶液約８ｍＬを加え、さらに超音波にかけてクルクミンを溶解させた後、同水溶液にて定容した。得られた溶液を最少保留粒子径０．２０μｍのＰＴＦＥ製カートリッジフィルター（アドバンテック東洋（株）製、ＤＩＳＭＩＣ−１３ＨＰ）を用いてろ過し、得られたろ液をクルクミン溶液とした。
また、酵素処理ルチンの濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
【０１１９】
ポリスチレン製の試験管３本それぞれに調製したクルクミン溶液０．１ｍＬを量り取り、それぞれの試験管にさらに１％酵素処理ルチン溶液を２００、５００、または１０００μＬ加え、十分に攪拌した。攪拌後の試験管それぞれに、１００ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ６．８）を、各試験管中の液量がそれぞれ１０ｍＬとなるように加え、十分に攪拌した。得られた溶液入り試験管３本を１セットとし、３セット作製した。クエン酸緩衝液添加後の全ての試験管中の溶液は室温にてｐＨが６．８となった。その後、各試験管を密栓し、４℃・暗所にて５６日間静置した。
静置後の各試料を、最小保留粒子径０．２０μｍのフィルター（ＤＩＳＭＩＣ−１３ＨＰ）でろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のクルクミンの濃度を調べた。結果を図８に示す。なお、図８中のクルクミンの濃度（ｐｐｍ）の値は、１％酵素処理ルチン溶液が同量含まれる試験管３本それぞれの溶液中のクルクミンの濃度の平均値である。
【０１２０】
ＨＰＬＣ分析条件は、以下のとおりである。
・検出波長：４２５ｎｍ（検出器；ＧＬ−７４５２Ａ、ジーエルサイエンス(株)製）
・カラム：ナカライテスク（株）製  Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ18−ＭＳ−ＩＩ  （４．６ｍｍＩ.Ｄ.×２５０ｍｍ）
・カラム温度：４０℃
・移動相：６０％アセトニトリル
・流速：１．０ｍＬ/ｍｉｎ.
・注入量：１０μＬ
【０１２１】
［参考例５］
実施例７において、参考例１と同様にして、１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液および１％β−ＣＤ溶液を調製した。得られた１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液または１％β−ＣＤ溶液を１％酵素処理ルチン溶液の代わりに用いた以外は実施例７と同様にして、各溶液中のクルクミンの濃度を調べた。結果を図８に示す。
【０１２２】
［比較例４］
実施例７において、１％酵素処理ルチン溶液を添加しないこと以外は実施例７と同様にして、溶液中のクルクミンの濃度を調べた。結果を図８に示す。
【０１２３】
クルクミンの水への溶解安定性評価の結果、酵素処理ルチンの含有量が多い試料では、クルクミンの水に対する溶解度が高く、溶解安定性に優れていた。
【０１２４】
＜グアニンの水への溶解安定性評価＞
［実施例８］
グアニン０．１１２ｇを精密に秤量し、このグアニンに０．５規定の水酸化ナトリウム水溶液９．９ｍＬを加え、十分に攪拌し、グアニンを溶解させた。得られた溶液を最少保留粒子径０．２０μｍのカートリッジフィルター（アドバンテック東洋（株）製、ＤＩＳＭＩＣ−１３ＨＰ）を用いてろ過し、得られたろ液をグアニン溶液とした。
また、酵素処理ルチンの濃度が１％となるように、イオン交換水に溶解させ、１％酵素処理ルチン溶液を調製した。
【０１２５】
ポリスチレン製の試験管３本それぞれに調製したグアニン溶液１００μＬを量り取り、それぞれの試験管にさらに１％酵素処理ルチン溶液を１００、５００、または１０００μＬ加え、その後速やかに、１００ｍｍｏｌ／Ｌクエン酸緩衝液（ｐＨ５．９）を、各試験管中の総液量がそれぞれ１０ｍＬとなるように加えた。得られた溶液入り試験管３本を１セットとし、３セット作製した。クエン酸緩衝液添加後の全ての試験管中の溶液は概ねｐＨが６となった。その後、各試験管を密栓し、冷蔵・暗所にて６日間静置した。
保存後の各試料を、最小保留粒子径０．２０μｍのフィルター（アドバンテック東洋（株）製、２５ＨＰ０２０ＡＮ）でろ過し、ろ液をＨＰＬＣに供し、各ろ液中のグアニンの濃度を調べた。結果を図９に示す。なお、図９中のグアニンの濃度（ｐｐｍ）の値は、１％酵素処理ルチン溶液が同量含まれる試験管３本それぞれの溶液中のグアニンの濃度の平均値である。
【０１２６】
ＨＰＬＣ分析条件は、以下のとおりである。
・検出波長：２６０ｎｍ（検出器；ＧＬ−７４５２Ａ、ジーエルサイエンス(株)製）
・カラム：Ｃｏｓｍｏｓｉｌ  ５Ｃ18−ＭＳ−ＩＩ  （４．６φ×２５０ｍｍ）（ナカライテスク（株）製）
・カラム温度：４０℃
・流速：１．５ｍＬ/ｍｉｎ.
・注入量：１０μＬ
・移動相：下記表３に示すグラジエント条件による
Ａ液；０．０５ｍｏｌ／Ｌリン酸二水素カリウム
Ｂ液；０．０５ｍｏｌ／Ｌリン酸二水素カリウム・５０％アセトニトリル
（なお、表３において、時間（分）は、ＨＰＬＣに試料を注入してからの時間である。）
【０１２７】
【表３】
0005812856.tif 000013
【０１２８】
［参考例６］
実施例８において、参考例１と同様に調製した１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液、１％α−ＣＤ溶液、１％β−ＣＤ溶液または１％γ−ＣＤ溶液を調製した。得られた１％酵素処理ヘスペリジン溶液、１％酵素処理ステビア溶液、１％α−ＣＤ溶液、１％β−ＣＤ溶液または１％γ−ＣＤ溶液を１％酵素処理ルチン溶液の代わりに用いた以外は実施例８と同様にして、各溶液中のグアニンの濃度を調べた。結果を図９に示す。
【０１２９】
［比較例５］
実施例８において、１％酵素処理ルチン溶液を添加しないこと以外は実施例８と同様にして、溶液中のグアニンの濃度を調べた。結果を図９に示す。
【０１３０】
グアニンの水への溶解安定性評価の結果、酵素処理ルチンを含有する試料では、グアニンの水に対する溶解度が高く、溶解安定性に優れていた。
【図１】
0005812856.tif 000014
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0005812856.tif 000021
【図９】
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