(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器のレセプタクルに接続されたプラグの外周部に形成されている拡径部やプラグのケーブル側端面によって構成されるストッパー係合面をプラグ挿入方向に支えて電子機器からのケーブルの抜けを防止するようにしたケーブル抜け防止機構において、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグのストッパー係合面に外周の一部を当接させてプラグを支える柱状のストッパーと、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグの両側に位置するように相互に間隔を置いて前記電子機器の筐体面に固着され、前記ストッパーの長手方向の端部の各々を内嵌すると共にレセプタクルに接続した状態にあるプラグのストッパー係合面に沿う方向であって且つストッパー係合面に当接したストッパーの長手方向と直交する方向に前記ストッパーの移動を許容する長穴を穿設した一対のストッパー支持片を有するストッパー取付ハウジングとを備えたことを特徴とするケーブル抜け防止機構。
【請求項２】
前記ストッパーは、その長手方向と直交する断面の形状が縦横比の異なる矩形状に形成され、
前記長穴の幅は、前記矩形状の断面の対角線の長さと同等に形成されていることを特徴とした請求項１記載のケーブル抜け防止機構。
【請求項３】
前記ストッパーは、その長手方向の端部の各々においては長手方向と直交する断面の形状が正方形状に形成され、且つ、長手方向の端部の各々を除いた部分においては其の外周の一部を構成する３つの面の各々における幅方向の一方の端部に相互に深さの異なる矩形状の切欠が形成され、
前記長穴の幅は、前記正方形状の断面の対角線の長さと同等に形成されていることを特徴とした請求項１記載のケーブル抜け防止機構。
【請求項４】
電子機器を正置した状態で、前記一対のストッパー支持片が鉛直となり、且つ、前記一対のストッパー支持片の長穴が、前記プラグの中心位置から上方にオフセットされた位置となるようにして、前記ストッパー取付ハウジングが電子機器の筐体面に固着されていることを特徴とした請求項１，請求項２または請求項３のうち何れか一項に記載のケーブル抜け防止機構。
【請求項５】
前記ストッパー取付ハウジングが、前記一対のストッパー支持片と前記一対のストッパー支持片の基部を除いた上端部を相互に接続する接合片によって一体に形成されていることを特徴とした請求項４記載のケーブル抜け防止機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器のレセプタクルに接続されたケーブルの抜けを防止するケーブル抜け防止機構の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子機器のレセプタクルに接続されたプラグの外周部に形成されている拡径部やプラグのケーブル側端面によって構成されるストッパー係合面をプラグ挿入方向に支えて電子機器からのケーブルの抜けを防止するようにしたケーブル抜け防止機構としては、例えば、特許文献１や特許文献２に開示されるケーブル抜け防止構造が既に公知である。
【０００３】
このうち、特許文献１に開示されるケーブル抜け防止構造は、電子回路パッケージに並列して設置された２つのレセプタクルに接続される２本のケーブルの抜け止めを前提に考案されたものである。
その主要部は、両端部の対偶する位置に一対の円弧状のスリットを形成した矩形状のケーブル固定金具と、このケーブル固定金具の中央部を回転自在に軸支した状態で前記２つのレセプタクル間の中間位置にケーブル固定金具を取り付けるスライド軸とによって構成される。
そして、レセプタクルにケーブルを接続する際には、２つのレセプタクルを結ぶ仮想線に対してケーブル固定金具の長辺が直交もしくは斜交する姿勢となるようにケーブル固定金具を回転させてレセプタクルの手前の空間からケーブル固定金具の両端部を退避させて２つのレセプタクルの各々にケーブルのプラグを接続し、その後、２つのレセプタクルを結ぶ仮想線に対してケーブル固定金具の長辺が平行となるようにケーブル固定金具を回転させることにより、ケーブル固定金具の円弧状のスリットの各々にケーブルを１本ずつ突入させ、ケーブル固定金具におけるレセプタクル側の面でプラグのケーブル側端面すなわちストッパー係合面をプラグ挿入方向に支えることでケーブルの抜けを防止するようになっている。
しかし、このような構成は筐体内に実装される電子回路パッケージ等で使用される小径のケーブルに適したもので、大きな引張力が作用する可能性のあるケーブル、例えば、筐体から外部に露出した電源ケーブルのようなものには向かない。中央部を回転自在に軸支されたケーブル固定金具の端部が片持ち梁の状態でプラグのケーブル側端面を支えるに過ぎず、強度上の問題があるからである。
【０００４】
特許文献２に開示されるケーブル抜け防止構造は、ケーブルを挿通するための半円形の切欠部を中央に形成した２つのコの字型のハウジング構成要素を対向させて開閉可能に組み合わせたものであり、この発明の技術思想は、ハウジング構成要素を筐体に取り付けるために２つのハウジング構成要素の左右両側に設けられた折り返し部の各々を開閉手段により相互に接続して２つのハウジング構成要素の半円形の切欠部が相互に接離する方向にハウジング構成要素を開閉するようにしたものと、２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部の内の一方を開閉手段によって接続し、この接続位置を支点として他方の折り返し部同士が相互に接離する方向に２つのハウジング構成要素を回転させてハウジング構成要素を開閉するようにしたものとの２種に分かれる。
何れの構成も対向する２つのハウジング構成要素の半円形の切欠部でケーブルを挟み込み、更に、２つのハウジング構成要素における半円形の切欠部の周辺のレセプタクル側の面でプラグのケーブル側端面すなわちストッパー係合面をプラグ挿入方向に支えることによってケーブルの抜けを防止するようにしているので、筐体から外部に露出した電源ケーブル等を支えるだけの強度は十分にある。
しかし、２つのコの字型のハウジング構成要素を対向させて開閉可能に組み合わせた前者の構成では、ハウジング構成要素を開いた状態で２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部がヘの字型に屈曲するので、ハウジング構成要素を筐体面に取り付けたままの状態でハウジング構成要素を開くことができない。従って、ハウジング構成要素を取り付けてケーブルの抜けを防止するためには、筐体に装着していない状態のハウジング構成要素を開いて対向する２つのハウジング構成要素の半円形の切欠部でケーブルを挟み込むようにして２つのハウジング構成要素をプラグに取り付けてからプラグをレセプタクルに接続し、更に、２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部を筐体面にネジで固定するといった必要が生じ、ケーブル抜け防止構造の取り付け作業が煩わしいといった不都合がある。また、ケーブル抜け防止構造を事前に取り付けた電子機器を出荷することができないことから、ケーブル抜け防止構造の取り付けを失念したまま電子機器が使用されるといった弊害も生じる。
一方、２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部の内の一方を開閉手段で接続して他方の折り返し部が相互に接離する方向に２つのハウジング構成要素を回転させるようにした後者の構成にあっては、ハウジング構成要素を開いた状態でも２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部が平坦な状態に維持されるため、ハウジング構成要素を筐体面に取り付けたままの状態でハウジング構成要素を開くことが可能である。従って、ハウジング構成要素を筐体面に取り付けてからでもプラグをレセプタクルに接続することができるが、依然として２つのハウジング構成要素の他方の折り返し部を筐体面にネジで固定する必要はあるので、やはり、ケーブル抜け防止構造の取り付け作業には一定の煩わしさが伴う。
また、ハウジング構成要素を筐体面に取り付けたままの状態でハウジング構成要素を開く際には２つのハウジング構成要素の左右両側の折り返し部の内の一方を中心として２つのハウジング構成要素の他方の折り返し部を筐体面に沿って回転させる必要があるので、回転するハウジング構成要素との干渉を防止する必要上、レセプタクルの周辺に突起状の部品を配置できなくなるといった不都合も生じる。
【０００５】
なお、物品の不用意な移動や位置ずれを防止するためのストッパを其れ自体の重量を利用して所定位置に係合させる技術としては、例えば、特許文献３や特許文献４に開示されるストッパー構造が公知である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実開平７−１８４９０号公報（図１，図３）
【特許文献２】特許第３３８６３１９号（図１〜３，図４）
【特許文献３】特開２００４−８７５７３号公報（段落００１７，段落００４２〜００４４，図４〜６）
【特許文献４】特開２０００−１５２４４２号公報（段落０００８，図４〜５）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、大きな引張力が作用する可能性のあるケーブルの抜けを防止するに十分な強度を有し、ケーブル抜け防止構造を電子機器に取り付けてからでもケーブルを接続することが可能であって、しかも、簡単な操作でケーブルの抜けを防止することのできるケーブル抜け防止機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のケーブル抜け防止機構は、電子機器のレセプタクルに接続されたプラグの外周部に形成されている拡径部やプラグのケーブル側端面によって構成されるストッパー係合面をプラグ挿入方向に支えて電子機器からのケーブルの抜けを防止するようにしたケーブル抜け防止機構であり、前記目的を達成するため、特に、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグのストッパー係合面に外周の一部を当接させてプラグを支える柱状のストッパーと、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグの両側に位置するように相互に間隔を置いて前記電子機器の筐体面に固着され、前記ストッパーの長手方向の端部の各々を内嵌すると共にレセプタクルに接続した状態にあるプラグのストッパー係合面に沿う方向であって且つストッパー係合面に当接したストッパーの長手方向と直交する方向に前記ストッパーの移動を許容する長穴を穿設した一対のストッパー支持片を有するストッパー取付ハウジングとを備えたことを特徴とする構成を有する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のケーブル抜け防止機構は、レセプタクルに接続された状態にあるプラグの両側に位置するように相互に間隔を置いて電子機器の筐体面に固着された一対のストッパー支持片に穿設された長穴に長手方向の端部の各々を内嵌して柱状のストッパーを取り付けることでレセプタクルに接続した状態にあるプラグのストッパー係合面に沿う方向であって且つストッパーの長手方向と直交する方向にストッパーの移動を許容する構成とし、長穴に沿ってストッパーを移動させることでレセプタクルに接続した状態にあるプラグのストッパー係合面にストッパーの外周の一部を当接させてプラグを支えるようにしたので、一方向へのストッパーの移動操作により簡単にケーブルの抜けを防止することができる。
【００１０】
また、ストッパーの長手方向の端部の各々を筐体面に固着された一対のストッパー支持片に穿設された長穴で支える構造であるから、プラグのストッパー係合面を支える柱状のストッパーに大きな力が加わっても不用意にストッパーに座屈が生じることはなく、強い引張力に耐えてケーブルの抜けを防止することができる。
【００１１】
しかも、長穴に沿ってストッパーをプラグのストッパー係合面に沿う方向に移動させることでプラグのストッパー係合面からストッパーを接離させる構造、つまり、プラグ挿入方向から見たプラグの投影面の内外にストッパーを移動させる構造であるから、ストッパー取付ハウジングを予め筐体面に固着しておいてもレセプタクルへのケーブルの取り付けおよび取り外しが自由に行なえる。
従って、ケーブル抜け防止構造を事前に取り付けた電子機器を出荷することが可能となり、ケーブル抜け防止構造の取り付けを失念したまま電子機器が使用されるといった不都合の発生も未然に防止され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明を適用した一実施形態のケーブル抜け防止機構を電子機器の筐体に取り付けた状態で示した斜視図である。
【図２】同実施形態のケーブル抜け防止機構を電子機器の筐体に取り付けた状態で示した部分透視図である。
【図３】長めのプラグを有するケーブルを電子機器のレセプタクルに接続する場合のストッパーの姿勢について示した側面図である。
【図４】短めのプラグを有するケーブルを電子機器のレセプタクルに接続する場合のストッパーの姿勢について示した側面図である。
【図５】ストッパーの他の構成例を示した断面図であり、図５（ａ）は切欠を形成していない外周面をストッパー係合面に当接させるときのストッパーの姿勢を示した図、図５（ｂ）は浅い切欠を形成した外周面をストッパー係合面に当接させるときのストッパーの姿勢を示した図、図５（ｃ）は中程度の切欠を形成した外周面をストッパー係合面に当接させるときのストッパーの姿勢を示した図、図５（ｄ）は深い切欠を形成した外周面をストッパー係合面に当接させるときのストッパーの姿勢を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明を実施するための形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００１４】
図１は本発明を適用した一実施形態のケーブル抜け防止機構１を電子機器の筐体２に取り付けた状態で示した斜視図であり、図２は其の部分透視図である。
また、図３は長めのプラグ３を有するケーブル１０を電子機器のレセプタクルに接続する場合のストッパー７の姿勢について示した側面図であり、図４は短めのプラグ３を有するケーブル１０を電子機器のレセプタクルに接続する場合のストッパー７の姿勢について示した側面図である。
【００１５】
この実施形態のケーブル抜け防止機構１の主要部は、図１および図２に示されるように、電子機器の筐体２が備えるレセプタクル（図示せず）に接続したプラグ３の両側に位置するように相互に間隔を置いて筐体２の背面に固着された一対のストッパー支持片４，４とストッパー支持片４，４の取り付け側の基部を除いた上端部を相互に接続する接合片５から一体に形成されたストッパー取付ハウジング６、および、レセプタクルに接続された状態のプラグ３におけるケーブル１０側の端面によって構成されるストッパー係合面３ａに外周の一部を当接させてプラグ３を支える柱状のストッパー７によって構成される。
【００１６】
ここでは、一例として、プラグにおけるケーブル側の端面によってストッパー係合面を構成したプラグ３について示しているが、プラグのストッパー係合面は、プラグの端面以外の外周部に形成された拡径部（張り出し部）によって構成されるものであっても構わない。
【００１７】
ストッパー取付ハウジング６の一部を構成するストッパー支持片４，４の各々は、レセプタクルに接続した状態にあるプラグ３のストッパー係合面３ａに沿う方向であって且つストッパー係合面３ａに当接したストッパー７の長手方向と直交する方向、つまり、図３および図４に示される一点鎖線Ｌ−Ｌの方向に沿ってストッパー７の移動を許容する長穴８を備え、この実施形態では、特に、電子機器の筐体２を正置した状態で一対のストッパー支持片４，４が鉛直となり、且つ、ストッパー支持片４，４の長穴８，８がプラグ３の中心位置から上方にオフセットされた位置となるようにして、ストッパー取付ハウジング６が電子機器の筐体２の背面に固着されている。
【００１８】
ストッパー７の長手方向の端部の各々は、長穴８，８に沿ったストッパー７の上下移動とストッパー７の軸周りの回転が許容され得る状態で長穴８，８に内嵌され、更に、ストッパー７の長手方向の端面の各々にタッピングネジ等を利用して固着されたワッシャー状のフランジ９によって長穴８，８からのストッパー７の脱落が防止されている。
【００１９】
この実施形態におけるストッパー７は、図３および図４に示される通り、その長手方向と直交する断面の形状が縦横比の異なる矩形状に形成されているので、ストッパー７の軸周りの回転を許容する必要上、長穴８，８の幅は、ストッパー７の矩形状の断面の対角線の長さと同等以上にする必要がある。
【００２０】
ストッパー取付ハウジング６にストッパー７およびフランジ９，９を取り付けて構成されるケーブル抜け防止機構１は、予め電子機器の筐体２の背面にスポット溶接やネジ止めによって固着しておくことも、あるいは、製品出荷後に電子機器の筐体２に取り付けることも可能であるが、ケーブル抜け防止構造１の取り付けをユーザーが失念する可能性もあるので、製品出荷前の時点で電子機器の筐体２に取り付けておくことが望ましい。
【００２１】
ストッパー取付ハウジング６の一部を構成する接合片５はストッパー取付ハウジング６を構成する上での必須の構成要件とはならないが、一対のストッパー支持片４，４と、各ストッパー支持片４，４の折り返し部４ａ，４ａ、および、ストッパー支持片４，４の上端部を接続する接合片５、ならびに、各ストッパー支持片４，４の長穴８，８は、プレス加工を利用した一連のベンディングと打ち抜き加工で容易に製造することができ、接合片５を設けても特にコスト上でのデメリットは発生しないので、ストッパー取付ハウジング６を電子機器の筐体２の背面に取り付ける際の位置決め作業の容易化やストッパー取付ハウジング６の機械的な強度を考慮するのであれば、接合片５を設けるべきである。
そして、接合片５をストッパー取付ハウジング６の構成要素とする場合にあっては、ケーブル抜け防止機構１を取り付けた筐体２のレセプタクルにプラグ３を接続する際の視野が十分に確保されるように、一対のストッパー支持片４，４の基部を除いた上端部のみを接続する接合片５を設けるようにし、図１に示されるように、ストッパー支持片４，４の基部周辺つまりレセプタクルの位置やプラグ３の先端をストッパー支持片４，４の間に形成された透孔から容易に見通せるように構成する。
【００２２】
ケーブル抜け防止構造１を予め取り付けた筐体２のレセプタクルにケーブル１０を接続する場合には、まず、ストッパー７の長手方向の両端部に位置するフランジ９，９を両側から指で摘んで引き上げ、プラグ３の先端に設けられている端子を従来と同様にしてレセプタクルに差し込む。
【００２３】
この実施形態では、特に、ストッパー支持片４，４と接合片５および筐体２の背面で囲まれる透孔を介して上方からレセプタクルの位置やプラグ３の先端の様子を容易に視認できるので、予めケーブル抜け防止構造１を取り付けた電子機器の場合であっても簡単にケーブル１０の接続作業を行なうことができる。
【００２４】
次いで、プラグ３の先端の端子をレセプタクルに差し込んだ状態でストッパー７のフランジ９，９から指を放す。すると、ストッパー支持片４，４が鉛直に設置されていることから、ストッパー７がストッパー支持片４，４の長穴８，８に沿って自重で落下し、図３あるいは図４に示されるようにしてプラグ３のストッパー係合面３ａと当接する位置に自然に収まり、その外周部によってストッパー係合面３ａをプラグ挿入方向に支えて、電子機器の筐体２からのケーブル１０の抜けを防止する。
【００２５】
この実施形態では、ストッパー７の断面の形状が縦横比の異なる矩形状に形成されているので、ストッパー７の軸周りの回転姿勢を９０°刻みで変え、プラグ３の挿入方向に対するストッパー７の厚みを２つの態様で変化させることにより、長めのプラグ３を有するケーブル１０（図３参照）にも、また、短めのプラグ３を有するケーブル１０（図４参照）にも適切に対処することができる。
【００２６】
但し、ストッパー７の自重による落下でストッパー７が適切な位置に収まらなかった場合には、改めてフランジ９，９を両側から指で摘んでストッパー７を軸周りに回転させ、その姿勢を図３や図４に示されるような状態に矯正してやる必要がある。
【００２７】
また、断面形状の縦横比が異なる矩形状のストッパー７に換え、図５（ａ）に示されるように、その長手方向の端部の各々においては長手方向と直交する断面の形状が正方形状に形成され、且つ、長手方向の端部の各々を除いた部分つまり長手方向の中央部分においては其の外周の一部を構成する３つの面１１ａ，１１ｂ，１１ｃの各々における幅方向の一方の端部に相互に深さの異なる矩形状の切欠１２ａ，１２ｂ，１２ｃを形成した柱状のストッパー１１を利用するようにしてもよい。
【００２８】
この場合、長穴８，８の幅は、ストッパー１１の両端の正方形状の断面の対角線の長さと同等に形成する。
【００２９】
ここで、仮に、ストッパー１１における面１１ａの幅方向の一方の端部に形成された切欠１２ａの深さをｈ１，面１１ｂの幅方向の一方の端部に形成された切欠１２ｂの深さをｈ２，面１１ｃの幅方向の一方の端部に形成された切欠１２ｃの深さをｈ３とし、切欠を形成していない面がストッパー係合面３ａに当接するプラグ３の長さをｘ０と規定するなら、図５（ａ）〜図５（ｄ）に示されるように、ストッパー１１の軸周りの回転姿勢を９０°刻みで変えて異なる切欠１２ａ，１２ｂ，１２ｃの底をプラグ３のストッパー係合面３ａに当接させることにより、長さｘ０のプラグ，長さｘ０＋ｈ１のプラグ，長さｘ０＋ｈ２のプラグ，長さｘ０＋ｈ３のプラグといった寸長の異なる４種プラグに対処することができる。
【００３０】
以上に述べたように、この実施形態のケーブル抜け防止機構１は、レセプタクルに接続された状態にあるプラグ３の両側に位置するように相互に間隔を置いて電子機器の筐体２の背面に固着された一対のストッパー支持片４，４に穿設された長穴８，８に長手方向の端部の各々を内嵌して柱状のストッパー７を取り付けることによりレセプタクルに接続した状態にあるプラグ３のストッパー係合面３ａに沿う方向であって且つストッパー７の長手方向と直交する方向、すなわち、図３および図４に示される一点鎖線Ｌ−Ｌの方向に沿ってストッパー７の移動を許容する構成とし、長穴８，８に沿ってストッパー７を移動させ、レセプタクルに接続した状態にあるプラグ３のストッパー係合面３ａにストッパー７の外周の一部を当接させてプラグ３を支えるようにしたので、一方向へのストッパー７の移動操作によってストッパー係合面３ａからストッパー７を容易に接離移動させることができ、ケーブル１０のロック操作およびアンロック操作を簡単に行うことができる（付記１で特定される構成に基く効果）。
【００３１】
また、ストッパー７の長手方向の端部の各々つまり両端部を筐体２の背面に固着された一対のストッパー支持片４，４に穿設された長穴８，８で支える構造であり、しかも、ストッパー支持片４，４の上端部の一部を接合片５で一体に接続していることから、プラグ３のストッパー係合面３ａを支える柱状のストッパー７に大きな力が加わってもストッパー７やストッパー支持片４，４に不用意に座屈が生じることはなく、外部からの引張力に耐えてケーブルの抜けを確実に防止することができる（付記１および付記５で特定される構成に基く効果）。
【００３２】
しかも、長穴８，８に沿ってストッパー７を一方向に移動させることでプラグ３のストッパー係合面３ａからストッパー７を接離させる構造、つまり、プラグ３の挿入方向から見たプラグ３の投影面の内外にストッパー７を移動させる構造であるから、ストッパー取付ハウジング６を予め筐体２の背面に固着しておいてもレセプタクルへのケーブル１０の取り付けおよび取り外しを自由に行なうことができる。
従って、ケーブル抜け防止構造１を事前に取り付けた電子機器を出荷することが可能となり、ケーブル抜け防止構造１の取り付けをユーザーが失念したまま電子機器が使用されるといった不都合の発生も未然に防止され得る（付記１で特定される構成に基く効果）。
【００３３】
特に、電子機器の筐体２を正置した状態で一対のストッパー支持片４，４が鉛直となり、且つ、ストッパー支持片４，４の長穴８，８がプラグ３の中心位置から上方にオフセットされた位置となるようにしてストッパー取付ハウジング６を電子機器の筐体２の背面に固着するようにしたことから、プラグ３の先端の端子をレセプタクルに差し込んでストッパー７のフランジ９，９から指を放すだけの簡単な操作でストッパー７がストッパー支持片４，４の長穴８，８に沿って自重で落下してプラグ３のストッパー係合面３ａと当接する位置に自然に収まり、その外周の一部によってストッパー係合面３ａをプラグ挿入方向に支えることができる（付記４で特定される構成に基く効果）。
【００３４】
また、ストッパー取付ハウジング６の接合片５は一対のストッパー支持片４，４の取り付け側の基部を除いた上端部にだけ形成するようにしたので、ストッパー支持片４，４の間に形成される透孔を介して上方からレセプタクルの位置やプラグ３の先端の様子を容易に視認でき、予めケーブル抜け防止構造１を取り付けた電子機器の場合であっても簡単にケーブル１０の接続作業を行なうことができ、同時に、ストッパー支持片４，４の強度も保証される（付記５で特定される構成に基く効果）。
【００３５】
しかも、ストッパー７は、その長手方向と直交する断面の形状が縦横比の異なる矩形状に形成されているので、ストッパー７の軸周りの回転姿勢を変えてプラグ３の挿入方向に対するストッパー７の厚みを変化させることにより、長めのプラグ３を有するケーブル１０にも、また、短めのプラグ３を有するケーブル１０にも適切に対処することができる（付記２で特定される構成に基く効果）。
【００３６】
更に、その長手方向の端部の各々においては長手方向と直交する断面の形状を正方形状とし、且つ、長手方向の端部の各々を除いた部分においては其の外周の一部を構成する３つの面１１ａ，１１ｂ，１１ｃの各々における幅方向の一方の端部に相互に深さの異なる矩形状の切欠１２ａ，１２ｂ，１２ｃを形成したストッパー７を採用することにより、４タイプの長さのプラグ３に対応することも可能となる（付記３で特定される構成に基く効果）。
【００３７】
以上に開示した実施形態の一部または全部は、以下の付記に示す記載によって適切に表現され得るが、発明を実施するための形態や発明の技術思想は、これらのものに制限されるものではない。
例えば、ストッパー７は必ずしも自重を利用してプラグ３のストッパー係合面３ａに向けて移動するものでなくともよく、重力に抗してストッパー７を移動させる付勢手段、例えば、スプリング等を利用して移動するものでもよい。
その場合、ストッパー７は重力の向きとは関わりなく、ストッパー係合面３ａに沿った方向でストッパー係合面３ａに向けて移動することが可能であるから、ストッパー７をガイドする長穴８，８を備えたストッパー支持片４，４の構成は、ストッパー係合面３ａの下方からストッパー係合面３ａに向けてストッパー７の移動をガイドする構成のもの、あるいは、ストッパー係合面３ａの側方からストッパー係合面３ａに向けてストッパー７の移動をガイドする構成のものであってもよい。
【００３８】
〔付記１〕
電子機器のレセプタクルに接続されたプラグ（３）の外周部に形成されている拡径部やプラグ（３）のケーブル（１０）側の端面によって構成されるストッパー係合面（３ａ）をプラグ挿入方向に支えて電子機器からのケーブル（１０）の抜けを防止するようにしたケーブル抜け防止機構（１）において、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグ（３）のストッパー係合面（３ａ）に外周の一部を当接させてプラグ（３）を支える柱状のストッパー（７）と、
レセプタクルに接続された状態にあるプラグ（３）の両側に位置するように相互に間隔を置いて前記電子機器の筐体（２）の面に固着され、前記ストッパー（７）の長手方向の端部の各々を内嵌すると共にレセプタクルに接続した状態にあるプラグ（３）のストッパー係合面（３ａ）に沿う方向であって且つストッパー係合面（３ａ）に当接したストッパー（７）の長手方向と直交する方向（Ｌ−Ｌ）に前記ストッパー（７）の移動を許容する長穴（８，８）を穿設した一対のストッパー支持片（４，４）を有するストッパー取付ハウジング（６）とを備えたことを特徴とするケーブル抜け防止機構（１）。
【００３９】
〔付記２〕
前記ストッパー（７）は、その長手方向と直交する断面の形状が縦横比の異なる矩形状に形成され、
前記長穴（８，８）の幅は、前記矩形状の断面の対角線の長さと同等に形成されていることを特徴とした付記１記載のケーブル抜け防止機構（１）。
【００４０】
〔付記３〕
前記ストッパー（７）は、その長手方向の端部の各々においては長手方向と直交する断面の形状が正方形状に形成され、且つ、長手方向の端部の各々を除いた部分においては其の外周の一部を構成する３つの面（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）の各々における幅方向の一方の端部に相互に深さの異なる矩形状の切欠（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ）が形成され、
前記長穴（８，８）の幅は、前記正方形状の断面の対角線の長さと同等に形成されていることを特徴とした付記１記載のケーブル抜け防止機構（１）。
【００４１】
〔付記４〕
電子機器を正置した状態で、前記一対のストッパー支持片（４，４）が鉛直となり、且つ、前記一対のストッパー支持片（４，４）の長穴（８，８）が、前記プラグ（３）の中心位置から上方にオフセットされた位置となるようにして、前記ストッパー取付ハウジング（６）が電子機器の筐体（２）の面に固着されていることを特徴とした付記１，付記２または付記３のうち何れか一項に記載のケーブル抜け防止機構（１）。
【００４２】
〔付記５〕
前記ストッパー取付ハウジング（６）が、前記一対のストッパー支持片（４，４）と前記一対のストッパー支持片（４，４）の基部を除いた上端部を相互に接続する接合片（５）によって一体に形成されていることを特徴とした付記４記載のケーブル抜け防止機構（１）。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明のケーブル抜け防止機構は、電子機器の電源ケーブル等を始め、筐体から外部に露出する各種のケーブルに利用できる。
【符号の説明】
【００４４】
１  ケーブル抜け防止機構
２  電子機器の筐体
３  プラグ
３ａ  ストッパー係合面
４  ストッパー支持片
４ａ  折り返し部
５  接合片
６  ストッパー取付ハウジング
７  ストッパー
８  長穴
９  フランジ
１０  ケーブル
１１  ストッパー
１１ａ，１１ｂ，１１ｃ  外周の一部を構成する面
１２ａ，１２ｂ，１２ｃ  矩形状の切欠
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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