(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を接続可能とする１又は複数の接続口を備えた管継手を内部に収容する管継手収容カバーであって、
前記管継手収容カバーは、互いに組み付けられることにより、前記管を内部に収容配管する１又は複数の管収容カバーを連結可能とする１又は複数の連結口を形成するための基台と蓋体とから成り、
前記壁面に固定される前記基台には、
前記管収容カバー内に配管される管と前記管継手とを接続した状態で、当該管継手を前記管継手収容カバー内に収容可能とすべく、前記管収容カバー内に配管される管を接続代を含んだ長さに切断して、前記管継手に対して接続される管端部を形成する際の切断位置の目安を表示する表示部が設けられていることを特徴とする管継手収容カバー。
【請求項２】
前記管収容カバーは、管を保持する保持部を有していると共に、前記管継手は、流体が流れる方向を変化させたり、分岐させたりするものであって、
前記表示部は、管継手を介して接続される複数の管収容カバーに保持された各管の軸心と、当該管継手の各接続口の軸心とがいずれも合致するように、各管を切断し得る位置に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の管継手収容カバー。
【請求項３】
建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１又は複数の接続口と、水栓器具や他の管継手、前記壁面を貫通して配管される管等が接続される受口とを備えた管継手を内部に収容する管継手収容カバーであって、
前記管継手収容カバーは、互いに組み付けられることにより、前記管を内部に収容配管する１又は複数の管収容カバーを連結可能とする１又は複数の連結口を形成するための基台と蓋体とから成り、
前記管継手収容カバーの基台又は蓋体には、前記管継手の受口を管継手収容カバーの外方に臨ませたり、或いは突出させる開口が設けられ、
前記壁面に固定される前記基台には、
前記管収容カバー内に配管される管と前記管継手とを接続した状態で、前記開口と前記受口の位置が合致するように当該管継手を前記管継手収容カバー内に収容可能とすべく、前記管収容カバー内に配管される管を接続代を含んだ長さに切断して、前記管継手に対して接続される管端部を形成する際の切断位置の目安を表示する表示部が設けられていることを特徴とする管継手収容カバー。
【請求項４】
前記基台には、前記管継手が管継手収容カバー内で移動しないように固定する固定部が設けられ、前記表示部は、前記固定により管継手収容カバー内において配置位置が定められた管継手に対する管の必要接続長が確保される位置に形成されていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の管継手収容カバー。
【請求項５】
前記表示部は、基台の底面における管の配管経路上に形成されていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の管継手収容カバー。
【請求項６】
前記表示部は、当該管継手収容カバーの基台の巾方向の両端に配管方向に沿って設けられた各立設壁部の一方又は双方に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の管継手収容カバー。
【請求項７】
前記表示部は、配管方向に沿って所定の範囲を有していることを特徴とする請求項１に記載の管継手収容カバー。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれかに記載の管継手収容カバーを使用して、建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続して配管する方法であって、
前記壁面の配管経路上に管収容カバー及び管継手収容カバーの各基台を設置して、当該配管経路を確定させ、
第１管継手収容カバーの基台に対して設置済の第１管継手の特定の接続口に、第１管の一方の管端部を接続させた状態で、当該第１管を第１管収容カバーに収容して、当該第１管の他方の管端部を形成すべく、第２管継手収容カバーの基台に形成された表示部を目安にして当該第１管を切断した後に、
当該第１管の他方の管端部を第２管継手収容カバーに収容される第２管継手の特定の接続口に接続させ、
次に、第２管継手収容カバーに対して配置位置が確定されている第２管継手の特定の接続口に対して第２管の一方の管端部を接続させ、
以後、配管経路に沿って上記の各作業を反復させて、壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続して配管することを特徴とする配管方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の壁面に沿って、又は当該壁面を貫通させて複数の管を配管する際に、当該壁面の曲り部、出隅部、入隅部、分岐部或いは壁貫通部等の管接続部において使用される管継手を収容するための管継手収容カバー、及び配管方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
建物の壁面の上記した管接続部において管継手を用いて管どうしを接続するには、壁面の配管経路上に管収容カバー及び管継手収容カバーを構成する各基台を設置して、配管経路を確定させた後に、配管経路の一方から他方に向けて、管接続部の形状に対応した異なる管継手を用いて、複数本の管を接続している（特許文献１）。この場合に、管は、両端部が異なる管継手に接続可能なように、両端の接続代を含んだ長さ（以下、「適正長」という）に切断する必要がある。
【０００３】
上記配管においては、正確な設計図を用いないで、施工現場にて配管経路を最終的に確定させて施工することが多く、各管が上記した「適正長」に切断されない場合には、管の長短が発生して、エルボ状又はＴ字状の管継手が使用される管接続部においては、管継手収容カバー内に管継手を収容できないことがある。一方、直線状の管継手が使用される接続部においては、管継手収容カバー内に当該直線状の管継手を多少ずれた状態で収容できたとしても、以降で接続されるエルボ状又はＴ字状の管継手の部分において、管継手収容カバー内に当該管継手を収容できないことがある。このため、管が長過ぎる場合には、余長部を切断すればよいが、短か過ぎる場合には、当該管は、隣接する管継手の間隔の短い別の経路で使用するか、当該使用が不能な場合は廃棄する他はない。
【０００４】
配管現場では、現在においても、上記した管の切断は、施工者の経験と勘に依存していることが多く、上記したように、切断された管の長さが適正長に対して長短が生じることが多く、配管能率が悪かった。
【０００５】
一方、特許文献２には、管継手に対して管が適正な接続長を有して接続されていることを確認可能にするために、当該管継手に対して管を接続した状態で、当該管継手の外周面における管に接続端の位置に表示を形成すると共に、管継手に管を接続させる前に、管の外周面における管継手の接続側の端面位置を直線で罫書いておき、この状態で、管継手に対して管を接続して、管継手の接続側の端面と前記罫書き直線との合致により、管継手に対して管が適正に接続されたことを確認できる管継手が開示されている。
【０００６】
しかし、特許文献２に開示の技術は、管継手に対する管の接続の適正、即ち、管継手に対する管の接続長を確認できる技術に係るものであって、管継手に接続される管を適正長に切断する技術に係るものではない。従って、複数本の管を管継手により接続して配管する際に、管の切断長が適正でないことが原因で、当該管継手を管継手収容カバー内に収容させられなくなる不具合は、特許文献２に開示の技術では解決できない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−１３３３９２号公報
【特許文献２】特開２００２−１４７６６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、建物の壁面の曲り部、出隅部、入隅部、分岐部或いは壁貫通部等の管接続部において管継手を用いて管どうしを接続して配管する際に、接続代（継手代）を含んだ長さで管を切断可能にして、配管を誤りなく高能率で行えるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するための請求項１の発明は、建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を接続可能とする１又は複数の接続口を備えた管継手を内部に収容する管継手収容カバーであって、前記管継手収容カバーは、互いに組み付けられることにより、前記管を内部に収容配管する１又は複数の管収容カバーを連結可能とする１又は複数の連結口を形成するための基台と蓋体とから成り、前記壁面に固定される前記基台には、前記管収容カバー内に配管される管と前記管継手とを接続した状態で、当該管継手を前記管継手収容カバー内に収容可能とすべく、前記管収容カバー内に配管される管を接続代を含んだ長さに切断して、前記管継手に対して接続される管端部を形成する際の切断位置の目安を表示する表示部が設けられていることを特徴としている。
【００１０】
一般に、壁面に沿って、又は当該壁面を貫通させて１本又は複数本の管を管継手を用いて配管するには、以下のようにして行われる。まず、前記壁面の配管経路上に管収容カバー及び管継手収容カバーの各基台を設置して、当該配管経路を確定させ、次に、第１管継手収容カバーの基台に対して配置位置が確定されている第１管継手の特定の接続口に、第１管の一方の管端部を接続させた状態で、当該第１管を第１管収容カバーに収容して、当該第１管の他方の管端部を形成すべく、当該第１管の他方の管端部を切断して、当該第１管の他方の管端部を第２管管継手収容カバーに収容される第２管継手の特定の接続口に接続させる。次に、第２管管継手収容カバーに対して配置位置が確定されている第２継手の特定の接続口に対して第２管の一方の管端部を接続させ、以後、配管経路に沿って上記の各作業を反復させて、壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続させて配管している。
【００１１】
請求項１の発明によれば、上記において、壁面に設置されている第２管継手収容カバーの基台には、前記第１管を適正長に切断可能とするための表示部が形成されているので、当該表示部を基準にし、第１管を切断して他方の管端部を形成すると、前記第１管継手収容カバーの基台に対して設置済の第１管継手に一方の端部が接続された第１管は、第２管継手収容カバー内に収容される第２管継手に対して適正な接続長を確保して接続される。このように、壁面に設置されている管継手収容カバーの基台に形成されている表示部によって、管を適正長に切断できるために、配管時における管の切断に際して、管の長短が生じることはなく、その結果として、管継手に対応する管継手収容カバー内に適正に収容できる。従って、壁面における配管を誤りなく迅速に行えて、配管能率が高まる。また、管管継手収容カバーを構成する基台に形成された表示部の存在により、管を適正長に切断できるので、施工者の配管経験の多寡、或いは保有している施工技術の高低とは無関係に、ほぼ均一の精度で配管を行える。
なお、管継手又は管が「設置済」とは、当該管継手の少なくとも一つの接続部が管に接続されて、配管方向に沿った当該管継手又は管の配置位置が確定（特定）された状態をいう。
【００１２】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記管収容カバーは、管を保持する保持部を有していると共に、前記管継手は、流体が流れる方向を変化させたり、分岐させたりするものであって、前記表示部は、管継手を介して接続される１又は複数の管収容カバーに保持された各管の軸心と、当該管継手の各接続口の軸心とがいずれも合致するように、各管を切断し得る位置に形成されていることを特徴としている。
【００１３】
管収容カバーは、保持部を有していて、収容される管の軸心位置が前記保持部により定められるものであって、しかも管継手がエルボ状又はＴ字状のように、流体が流れる方向を変化させるものである場合には、当該管継手を介して接続される２本の管は、壁面に対する配置位置が一義的に確定された状態で、所定角度で交差する。従って、管継手収容カバー内に収容される管継手の配置位値は、互いに接続される２本の管の配置位置に対して一義的に定められる特定位置に配置しないと、当該２本の管の接続はできない。
【００１４】
請求項２の発明によれば、管継手収容カバーを構成する基台に形成された表示部は、管継手を介して接続される１又は複数の管収容カバーに保持された各管の軸心と、当該管継手の各接続口の軸心とが合致するように、各管を切断し得る位置に形成されているために、一方の管端部が設置済の管継手に接続された管の他方の管端部を形成すべく、当該管を切断する際に、前記表示部を基準にして切断すると、管継手を介して所定の交差角度で配管される２本の管の各軸心と、当該管継手の各接続口の軸心とがいずれも一致するために、エルボ状又はＴ字状の管継手を介して管収容カバーに対して保持状態で配管される２本の管を管継手を介して接続可能となる。
【００１５】
請求項３の発明は、建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１又は複数の接続口と、水栓器具や他の管継手、前記壁面を貫通して配管される管等が接続される受口とを備えた管継手を内部に収容する管継手収容カバーであって、前記管継手収容カバーは、互いに組み付けられることにより、前記管を内部に収容配管する１又は複数の管収容カバーを連結可能とする１又は複数の連結口を形成するための基台と蓋体とから成り、前記管継手収容カバーの基台又は蓋体には、前記管継手の受口を管継手収容カバーの外方に臨ませたり、或いは突出させる開口が設けられ、前記壁面に固定される前記基台には、前記管収容カバー内に配管される管と前記管継手とを接続した状態で、前記開口と前記受口の位置が合致するように当該管継手を前記管継手収容カバー内に収容可能とすべく、前記管収容カバー内に配管される管を接続代を含んだ長さに切断して、前記管継手に対して接続される管端部を形成する際の切断位置の目安を表示する表示部が設けられていることを特徴としている。
【００１６】
請求項１の発明では、管収容カバー内に配管される管と管継手とを接続した状態で、当該管継手が管継手収容カバー内に収容可能さとれるように、前記管収容カバー内に配管される管を接続代を含んだ長さに切断して、前記管継手に対して接続される管端部を形成する際の切断位置の目安を表示する表示部が、当該管継手収容カバーの基台に設けられているものである。これに対して、請求項３の発明においては、管継手収容カバーの基台に設けられる表示部は、前記管収容カバー内に配管される管と前記管継手とを接続した状態で、管継手収容カバーを構成する基台又は蓋体に設けられた開口、管継手の受口の位置が合致した状態で、当該管継手を前記管継手収容カバー内に管継手が収容されるように設けられている点が異なる。
【００１７】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記基台には、前記管継手が管継手収容カバー内で移動しないように固定する固定部が設けられ、前記表示部は、前記固定により管継手収容カバー内において配置位置が定められた管継手に対する管の必要接続長が確保される位置に形成されていることを特徴としている。
【００１８】
管継手には、管継手収容カバーの基台に対しては固定されなくて、当該管継手に対する管の接続長の長短は問題とせず、結果として、当該管継手を介して２本の管が接続されれば足りる場合と、管継手収容カバーの基台に対して管継手が固定されて、当該管継手に対する管の接続長が特定値に定められた状態で使用される場合とがある。請求項４の発明は、後者の場合に使用される管継手において、当該管継手を構成する基台には、管継手収容カバーの基台に固定された管継手に対する管の必要接続長が確保される位置に、管端部の切断位置を表示する表示部が形成されているため、設置済の管継手に一方の管端部が接続された管の他方の管端部は、前記表示部を基準にして当該管を切断することにより、必然的に定められて、管継手に対して当該管の他方の管端部を前記特定値の長さでもって接続できる。
【００１９】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記表示部は、基台の底面における管の配管経路上に形成されていることを特徴としている。
【００２０】
請求項５の発明によれば、設置済の管継手に一方の管端部が接続された管の他方の管端部を形成するために、管継手収容カバーの基台に形成された表示部を基準にして、当該管を適正長に切断する場合に、当該表示部は、管の配管経路上に形成されているために、当該管の切断位置を罫書く場合において、正確に罫書くことができる。
【００２１】
請求項６の発明は、請求項１の発明において、前記表示部は、当該管継手収容カバーの基台の巾方向の両端に配管方向に沿って設けられた各立設壁部の一方又は双方に形成されていることを特徴としている。
【００２２】
請求項６の発明によれば、管継手の形状によっては、表示部は、配管経路上である管継手収容カバーの基台に形成されているよりも、当該基台の巾方向の両端の立設壁部に形成されている方が、管に対して切断位置を罫書き易い場合がある。請求項６の発明によれば、このような場合に好適に対応できる。
【００２３】
請求項７の発明は、請求項１の発明において、前記表示部は、配管方向に沿って所定の範囲を有していることを特徴としている。
【００２４】
段落「００１６」に記載のように、管継手には、管継手収容カバーの基台に対しては固定されなくて、当該管継手に対する管の接続長の長短は問題とせず、結果として、当該管継手を介して２本の管が接続されれば足りる場合が殆どであり、請求項７の発明は、このような管継手に接続される管の端部の切断位置を一定の許容範囲を有して切断可能とするものであり、切断範囲が限定されずに、許容される分、切断位置の特定、及び切断の双方が容易となる。
【００２５】
請求項８の発明は、請求項１ないし７のいずれかに記載の管継手収容カバーを使用して、建物の壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続して配管する方法であって、前記壁面の配管経路上に管収容カバー及び管継手収容カバーの各基台を設置して、当該配管経路を確定させ、第１管継手収容カバーの基台に対して設置済の第１管継手の特定の接続口に、第１管の一方の管端部を接続させた状態で、当該第１管を第１管収容カバーに収容して、当該第１管の他方の管端部を形成すべく、第２管継手収容カバーの基台に形成された表示部を目安にして当該第１管を切断した後に、当該第１管の他方の管端部を第２管継手収容カバーに収容される第２管継手の特定の接続口に接続させ、次に、第２管継手収容カバーに対して配置位置が確定されている第２管継手の特定の接続口に対して第２管の一方の管端部を接続させ、以後、配管経路に沿って上記の各作業を反復させて、壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続して配管することを特徴としている。
【００２６】
請求項８の発明は、請求項１ないし７のいずれかに記載の管継手収容カバーを使用して、壁面に沿って又は当該壁面を貫通して配管される１本又は複数本の管を管継手により接続して配管する方法に係るものであって、実質的な作用効果は、請求項１の発明と同等である。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、建物の壁面に設置された管継手収容カバーの基台に形成されている表示部によって、管の切断長に長短が生ずることなく、常に適正長に切断できるために、管継手に対応する管継手収容カバー内に適正に収容できて、壁面における配管を迅速に行えて、配管能率が高まると共に、管継手収容カバーを構成する基台に形成された表示部の存在により、常に管を適正長に切断できるので、施工者の配管経験の多寡、或いは施工者が保有している施工技術の高低とは無関係に、ほぼ均一の精度で配管を行える。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明に係る管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ8 に収容される各管継手Ｊ1 〜Ｊ8 を用いて、建物の壁面Ｗ1 〜Ｗ3 において複数本の給水湯管Ｐ0 ，Ｐ1 〜Ｐ9 が接続された状態を示す斜視図である。
【図２】壁面Ｗ1 の壁貫通部において、管継手収容カバーＫ1 内に収容されるエルボ状の管継手Ｊ1 を介して曲り接続される２本の給水湯管Ｐ0 ，Ｐ1 の接続部の分解斜視図である。
【図３】管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 の斜視図である。
【図４】エルボ状の管継手Ｊ1 を介して壁表の給水湯管Ｐ1 と壁裏の給水湯管Ｐ0 とが接続された状態の正面図である。
【図５】管収容カバーＫ0 の断面図である。
【図６】直線接続部において、管継手収容カバーＫ2 内に収容される直状の管継手Ｊ2 を介して直線接続される２本の給水湯管Ｐ1 ，Ｐ2 の接続部の分解斜視図である。
【図７】管継手収容カバーＫ2 の基台Ｖ2 の斜視図である。
【図８】給水湯管Ｐ1 における直状の管継手Ｊ2 に接続される側の切断位置を示す正面図である。
【図９】壁面Ｗ1 において、管継手収容カバーＫ3 内に収容されるエルボ状の管継手Ｊ3 を介して曲り接続される２本の給水湯管Ｐ2 ，Ｐ3 の接続部の分解斜視図である。
【図１０】管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 の斜視図である。
【図１１】給水湯管Ｐ2 におけるエルボ状の管継手Ｊ3 と接続される側の切断位置を示す正面図である。
【図１２−Ａ】エルボ状の管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、当該他方の接続部に接続される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とが一致することを説明するための図である。
【図１２−Ｂ】エルボ状の管継手Ｊ3 に対する給水湯管Ｐ2 の接続長の不足のために、当該給水湯管Ｐ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、当該他方の接続部に接続される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とが不一致ムとなることを説明するための図である。
【図１３】壁面Ｗ1 において、管継手収容カバーＫ4 内に収容されるＴ字状の管継手Ｊ4 を介して分岐接続される３本の給水湯管Ｐ3,Ｐ4,Ｐ5 の接続部の分解斜視図である。
【図１４】管継手収容カバーＫ4 の基台Ｖ4 の斜視図である。
【図１５】給水湯管Ｐ3 におけるＴ字状の管継手Ｊ4 と接続される側の切断位置を示す正面図である。
【図１６】壁面Ｗ1 に設置される給水栓２１と給水湯管Ｐ4 とが給水栓継手Ｊ5 を介して接続される部分の分解斜視図である。
【図１７】給水湯管Ｐ4 における給水栓継手Ｊ5 と接続される側の切断位置を示す正面図である。
【図１８】壁面Ｗ1 に固定された管継手収容カバーＫ5 の基台Ｖ5 に一部が収容された状態で固定された給水栓継手Ｊ5 に給水湯管Ｐ4 の他方の端部が接続された状態の断面図である。
【図１９】壁面Ｗ1,Ｗ2 の出隅部Ｒにおいて２本の給水湯管Ｐ5,Ｐ6 がエルボ状の管継手Ｊ6 を介して接続される部分の分解斜視図である。
【図２０】管継手収容カバーＫ6 の基台Ｖ6 の斜視図である。
【図２１】給水湯管Ｐ5 における管継手Ｊ6 と接続される側の切断位置を示す平面図である。
【図２２】出隅部Ｒにおいて、エルボ状の管継手Ｊ6 に給水湯管Ｐ5 が接続された状態の平面図である。
【図２３】壁面Ｗ2,Ｗ3 の入隅部Ｓにおいて２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 がエルボ状の管継手Ｊ7 を介して接続される部分の分解斜視図である。
【図２４】管継手収容カバーＫ7 の基台Ｖ7 の斜視図である。
【図２５】入隅部Ｓにおいて、エルボ状の管継手Ｊ7 を介して２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 が接続された状態の平面図である。
【図２６】壁面Ｗ3 の壁貫通部において３本の給水湯管Ｐ7 〜Ｐ9 がＴ字状の管継手Ｊ8 を介して接続される部分の分解斜視図である。
【図２７】管継手収容カバーＫ8 の基台Ｖ8 の斜視図である。
【図２８】入隅部Ｓにおいて、エルボ状の管継手Ｊ7 を介して２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 が接続された状態の平面図である。
【図２９】並列配管において、壁面上の曲り部で使用される管継手収容カバーＫ9 の基台Ｖ9 に２つのエルボ状の管継手Ｊ91，Ｊ92を介して各給水湯管Ｐ11，Ｐ12及び同Ｐ21，Ｐ22が接続された状態を示す平面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、最良の実施例を複数挙げて本発明について更に詳細に説明する。なお、以下の説明では、建物壁の壁面Ｗ1 〜Ｗ3 に給水湯管Ｐ1 〜Ｐ9 を配管する順序に従って、異なる管接続部で使用される管継手Ｊ1 〜Ｊ8 を収容するための本発明の実施例に係る各管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ8 について、配管方法を交えて順次説明する。
【実施例１】
【００３０】
図１〜図５には、壁面Ｗ1 の壁貫通部において、実施例１の壁貫通用の管継手収容カバーＫ1 内に収容されるエルボ状の管継手Ｊ1 を介して壁面Ｗ1 に直交する面内で直交配管される２本の給水湯管Ｐ0,Ｐ1 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ1 の切断位置を定める方法が示されている。エルボ状の管継手Ｊ1 は、その両端がそれぞれ接続口５１となっていて、内周面には、各管Ｐ0,Ｐ1 の端部を最大に差し込むことのできる位置にそれぞれ環状の差込規制突部Ｇ12が形成されている（図４には、図示の方向からして、管Ｐ0 の端部が差し込まれる差込規制突部は図示されていないが、図１１及び図１２−Ａに示される後述の管継手Ｊ3 の各差込規制突部Ｇ31，Ｄ32と同様に形成されている）。壁表に配管される全ての給水湯管Ｐ1 〜Ｐ8 は、管収容カバーＫ0 に収容され、当該管収容カバーＫ0 は、ビスＢを介して壁面Ｗ1 〜Ｗ3 に設置される基台Ｖ0 と、当該基台Ｖ0 に覆蓋される蓋体Ｌ0 とから成る。図２及び図５に示されるように、基台Ｖ0 は、固定用のビスＢが巾方向の中央部に貫通されるベース部６１と、当該ベース部６１に対して起立した状態で一体に形成された一対の管保持部６２とから成り、前記ベース部６１における一対の管保持部６２の間は、壁面Ｗ1 〜Ｗ3 に対して非接触状態で配置されて、当該壁面Ｗ1 〜Ｗ3 との間で、各管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ8 の基台Ｖ1 〜Ｖ8 に設けられた位置決め接続片Ａ1 〜Ａ8 が挿入される挿入空間６３を形成している。
【００３１】
管継手収容カバーＫ1 は、壁面Ｗ1 の裏側に当該壁面Ｗ1 に対して垂直に配管される給水湯管Ｐ0 と、壁面Ｗ1 に沿って配管される給水湯管Ｐ1 とを接続するエルボ状の管継手Ｊ1 を収容するカバーであって、壁面Ｗ1 における壁貫通孔７１の部分にビスＢを介して固定される基台Ｖ1 と、当該基台Ｖ1 に覆蓋される蓋体Ｌ1 とから成る。基台Ｖ1 は、ビスＢが貫通されて壁面Ｗ1 に固定されるベース部１に、壁貫通孔７１と合致される管挿通孔２が形成され、当該ベース部１の周縁部における壁面Ｗ1 上の配管経路となる部分を除く残りの全ての部分に、高さの低い立設壁部３が形成され、蓋体Ｌ1 は、当該立設壁部３の外側に嵌着される。基台Ｖ1 における配管経路と交差する部分（立設壁部３が設けられていない部分）には、配管経路の方向に沿って位置決め接続片Ａ1 が突設されている。ここで、「配管経路」とは、図１において、複数本の給水湯管Ｐ0 ，Ｐ1 〜Ｐ9 が出隅部Ｒ及び入隅部Ｓを有する壁面Ｗ1 〜Ｗ3 及び壁面Ｗ1 ，Ｗ3 を貫通して配管される経路のことをいう。
【００３２】
管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 には、エルボ状の管継手Ｊ1 を介して接続される壁面Ｗ1 の側の給水湯管Ｐ1 の管端部を定めるための凸条からなる直線状の表示部Ｄ1 が配管経路に対して直交して設けられている。即ち、前記基台Ｖ1 のベース部１における管挿通孔２の両側の部分、及び立設壁部３の内側面には、前記表示部Ｄ1 が連続して設けられている。また、基台Ｖ1 の巾方向の中央部には、凹条の配管案内線Ｅ1 が形成され、前記表示部Ｄ1 は、当該配管案内線Ｅ1 に対して直交している。基台Ｖ1 に設けられた表示部Ｄ1 は、壁面Ｗ1 の側から当該壁面Ｗ1 の裏側に向けて配管する場合において、管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 に形成された管挿通孔２と、壁表の管Ｐ1 と壁裏の管Ｐ0 をエルボ状の管継手Ｊ1 を介して接続する際に、当該管挿通孔２と、エルボ状の管継手Ｊ1 における壁面Ｗ1 に垂直に配置される部分とを合致させて、管継手Ｊ1 の当該部分を前記管挿通孔２に挿通可能にすべく、壁面Ｗ1 に配管される給水湯管Ｐ1 における壁裏に配管される給水湯管Ｐ0 に接続される側の管端部の位置を定めるために、当該給水湯管Ｐ1 の余長部を切断する際の目安とする表示である。なお、本発明において、配線案内線は、発明の特徴を構成しない部分であるので、図２等において、配線案内線Ｅ1 を含めて後述の各管管継手収容カバーＫ2 〜Ｋ8 の基台Ｖ2 〜Ｖ8 が縮小図示されいる場合には、配線案内線は図示しない。また、図４、並びに後述の図８、図１１、図１５、図２２、図２５及び図２８は、管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ4 ，Ｋ6 〜Ｋ8 を構成する各基台Ｖ1 〜Ｖ4 ，Ｖ6 〜Ｖ8 上で管継手Ｊ1 〜Ｊ4 ，Ｊ6 〜Ｊを介して各給水湯管が接続された状態を縦断面視により２点鎖線で表示してあるが、図面が複雑化するのを避けるためち、断面表示はしていない。
【００３３】
また、以下の配管例は、壁面Ｗ1 の裏側に給水湯管Ｐ0 を配管した後に、当該給水湯管Ｐ0 と壁面Ｗ1 に配管される給水湯管Ｐ1 とをエルボ状の管継手Ｊ1 を介して接続するので、本配管例では、管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 に形成された表示部Ｄ1 は、使用されないが、本配管例と逆方向（壁表の管Ｐ0 が設置された後に、壁裏の管Ｐ0 が設置される場合）に配管する場合には、当該表示部Ｄ1 は、給水湯管Ｐ1 における給水湯管Ｐ0 と接続される側の管端部を定める際の切断位置の特定に使用される。この場合には、管Ｐ1 の一方の端部は、後述の管継手Ｊ2 に接続されていて、その他方の管部を表示部Ｄ1 の部分で切断して、切断された当該他方の端部をエルボ状の管継手Ｊ1 の最大に差し込むと、給水湯管Ｐ1 の当該他方の端部の端面が、当該管継手Ｊ1 の差込規制突部Ｇ12に当接して、最大に差し込まれて、エルボ状の管継手Ｊ2 の基台Ｖ1 に形成された管挿通孔２と、当該管挿通孔２を貫通する側の接続口５１とが合致して、エルボ状の管継手Ｊ1 の壁面Ｗ1 に対して垂直に配置される部分を前記管挿通孔２に挿通可能となる。
【００３４】
そして、壁面Ｗ1 における壁貫通孔７１の部分に管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 を配管経路の方向に沿って設置すると共に、両面テープ（図示せず）を用いて、当該基台Ｖ1 に接続させて管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 を配管方向に沿って設置し、壁面Ｗ1 の壁裏に配管された給水湯管Ｐ0 と壁面Ｗ1 に配管された給水湯管Ｐ1 とを壁貫通孔７１の部分においてエルボ状の管継手Ｊ1 を介して接続する。即ち、給水湯管Ｐ1 の管端部の外周面に接着剤を塗布した状態で、当該管端部を管継手Ｊ1 の接続口５１から最大に差し込んで接続する。以下において、給水湯管と管継手とを接着剤を介して接続する方式を「接着接続」という。エルボ状の管継手Ｊ1 に対する給水湯管Ｐ1 の一方の端部（上端部）の接続長は、当該管継手Ｊ1 に対して給水湯管Ｐ1 の一方の端部の端面が前記管継手Ｊ1 の差込規制突部Ｇ12に当接するまでの最大接続長であって、最も安定した接続である。
【実施例２】
【００３５】
図１、図６〜図８には、壁面Ｗ1 の直線接続部において、実施例２の直状の管管継手収容カバーＫ2 内に収容される直状の管継手Ｊ2 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ1,Ｐ2 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ1 の切断位置を定める方法が示されている。直状の管継手Ｊ2 は、その両端が接続口５２となっていて、内周面における各給水湯管Ｐ1,Ｐ2 に対する接続長が最大となる位置に、それぞれ差込規制突部Ｇ21，Ｇ22が設けられている。直状の管継手収容カバーＫ2 は、壁面Ｗ1 に設置される基台Ｖ2 と、当該基台Ｖ2 に覆蓋される蓋体Ｌ2 とから成る。基台Ｖ2 は、全長に亘って同巾のベース部４と、当該ベース部４の巾方向の両端部に形成された各立設壁部５とから成り、前記ベース部４の長手方向（配管方向）の両端部には、前記立設壁部５よりも高さの低い立設壁部６が形成され、前記ベース部４の長手方向の両端部には、それぞれ位置決め接続片Ａ2 が長手方向に突出して形成されている。管継手Ｊ2 の基台Ｖ2 は、当該基台Ｖ2 を介して接続される２本の管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 の挿入空間６３に、当該基台Ｖ2 の長手方向の両端の各位置決め接続片Ａ2 を挿入することにより、巾方向の位置決めが行われた状態で、ビスを使用しないで壁面Ｗ1 に設置される。
【００３６】
また、直状の管継手収容カバーＫ2 の基台Ｖ2 のベース部４の上面、及び左右一対の立設壁部５の内側面には、互いに直線接続される２本の給水湯管Ｐ1,Ｐ2 の管端部の位置を定めて、当該各給水湯管Ｐ1,Ｐ2 の余長部の切断の目安とする凸条からなる直線状の各表示部Ｄ21，Ｄ22が長手方向に沿って所定間隔をおいてそれぞれ形成されている。基台Ｖ1 に対する各表示部Ｄ21，Ｄ22の形成位置は、直状の管継手Ｊ2 に対して各給水湯管Ｐ1,Ｐ2 の端部を差し込んだ場合に、各端面がそれぞれ差込規制突部Ｇ21，Ｇ22に当接して接続長が最大となる位置である。ここで、互いに直線接続される２本の給水湯管Ｐ1,Ｐ2 を接続するために、その接続に適する長さに切断する際には、給水湯管Ｐ1,Ｐ2 の一方の管端部は、設置済の管継手に接続されている（本例の場合には、給水湯管Ｐ1 の一方の管端部が管継手Ｊ1 に接続されている）。従って、管継手収容カバーＫ2 の基台Ｖ2 に形成された２種類の表示部Ｄ21，Ｄ22のいずれもが使用されることはなく、配管方向によって定められるいずれか一方のみ（本実施例の場合には、表示部Ｄ21のみ）が使用されるが、２種類の表示部Ｄ21，Ｄ22を形成することにより、いずれの方向に配管されても対応可能にしてある。このように、いずれの方向からの配管も可能となるように、以下の他の管継手Ｊ2 〜Ｊ8 の各基台Ｖ2 〜Ｖ8 には、いずれも蓋体Ｌ2 〜Ｌ8 との組み付けにより形成される連結口の数（管継手Ｊ2 〜Ｊ8 の接続口の数に等しい）に対応した表示部が形成されている。
【００３７】
このため、図８に示されるように、壁面Ｗ1 の壁貫通部に設置された管継手Ｊ1 に一方の管端部が接続された給水湯管Ｐ1 を管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 に収容すると共に、その他端側の管端部を、管継手Ｊ2 の基台Ｖ2 の上に配置することにより、試し配管を行った状態で、管継手Ｊ2 の基台Ｖ2 に形成された表示部Ｄ21によって、当該給水湯管Ｐ1 の他方の管端部の切断位置を特定する。具体的には、表示部Ｄ21は、管継手Ｊ2 の基台Ｖ2 を構成するベース部４の上面と、立設壁部５の内側面との双方に形成されているため、例えば、立設壁部５の内側面に形成された表示部Ｄ21と対向する給水湯管Ｐ1 の外周面の周方向に沿って切断位置を線状にして罫書き、当該罫書き線（図示せず）に基づいて、管継手Ｊ2 の基台Ｖ2 から給水湯管Ｐ1 を持ち上げたり、或いは側方にずらした状態で、給水湯管Ｐ1 の余長部を切断する。なお、図８を含めて、Ｆ1 〜Ｆ8 は、給水湯管Ｐ1 〜Ｐ8 の余長部Ｐ1'〜Ｐ8'を切断した後に形成される切断端面を示す。
【００３８】
そして、直状の管継手Ｊ2 に対して給水湯管Ｐ1 の他方の端部の端面が差込規制突部Ｇ21に当接するまで最大に差し込んで、給水湯管Ｐ1 の他方の端部を直状の管継手Ｊ1 の一方の接続口に差し込んで接続した後に、当該管継手Ｊ1 の他方の接続口に、別の給水湯管Ｐ2 の一方の端部を任意の接続長でもって接続させた状態で、各給水湯管Ｐ1,Ｐ2 を設置済の各管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 に収容すると、直状の管継手Ｊ1 は、管継手収容カバーＫ1 の基台Ｖ1 に収容される。接続長Ｍ2 は、最大接続長となる。
【実施例３】
【００３９】
図１、図９〜図１２−Ａには、壁面Ｗ1 の曲り接続部において、実施例３の管継手収容カバーＫ3 内に収容されるエルボ状の管継手Ｊ3 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ2,Ｐ3 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ2 の切断位置を定める方法が示されている。エルボ状の管継手Ｊ3 の内周面には、いずれの接続口５１からも各給水湯管Ｐ2,Ｐ3 が最大に差し込むことのできる位置（エルボ状の管継手Ｊ3 の内周面が縦断面視で直線から曲線に移行する位置）に、それぞれ差込規制突部Ｇ21，Ｇ22が設けられている。曲り部用の管継手収容カバーＫ3 は、壁面Ｗ1 に設置される基台Ｖ3 と、当該基台Ｖ3 に覆蓋される蓋体Ｌ3 とから成る。基台Ｖ3 は、２本の給水湯管Ｐ2,Ｐ3 が直交配置されるようにして曲り配管可能なように、配管経路に沿ってＬ字状にわん曲されたベース部７と、当該ベース部７の巾方向の両端部である内側及び外側に形成された各立設壁部８，９とから成り、前記ベース部７の配管方向の両端部には、それぞれ位置決め接続片Ａ3 が長手方向に突出して形成されている。管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 を介して接続される２本の管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 の挿入空間６３に、当該基台Ｖ3 の長手方向の両端の各位置決め接続片Ａ3 が挿入された状態で、当該ベース部７は、わん曲部において１本のビスＢを介して壁面Ｗ1 に固定される。
【００４０】
また、管継手Ｊ3 の基台Ｖ3 の上面における配管経路を構成する２つの直線部のわん曲部の側の終端部には、互いに接続される２本の給水湯管Ｐ2,Ｐ3 の各管端部の位置を定めるために、当該各給水湯管Ｐ2,Ｐ3 の管端部の余長部を切断する際の目安となる凸条からなる直線状の表示部Ｄ31，Ｄ32が、配管経路に対して直交する方向に沿って形成されている。各表示部Ｄ31，Ｄ32の配管方向に沿った形成位置は、図１２−Ａに示されるように、エルボ状の管継手Ｊ3 に対して設置済の管継手Ｊ2 に対して一方の管端部が接続された給水湯管Ｐ2 の他方の端部を最大に差し込む（挿入する）と、エルボ状の管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、予め定められた配管経路上に配置される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とが合致する位置となっている。ここで、エルボ状の管継手Ｊ3 に対して給水湯管Ｐ2 の他方の端部を最大に差し込むとは、当該給水湯管Ｐ2 の他方の端部の端面がエルボ状の管継手Ｊ3 の内周面に形成された差込規制突部Ｇ21に当接するまで差し込むことを意味する。これにより、一方の端部が設置済の管継手Ｊ2 に接続された給水湯管Ｐ2 の他方の管端部の余長部を、管継手Ｊ3 の基台Ｖ3 に形成された表示部Ｄ31を基準にして、当該給水湯管Ｐ3 を最大の接続長Ｍ3 が得られるように切断して、当該給水湯管Ｐ3 をエルボ状の管継手Ｊ3 に対して最大に差し込むと、エルボ状の管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 の各管保持部６２により軸心Ｃ32の位置が定められた状態で保持されて、予め定められた配管経路上に配置される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とが合致することになる。以下、上記のようにして、設置済の管継手に一方の端部が接続された給水湯管の他方の端部を、エルボ状の管継手の一方の接続口（接続部）に対して差込規制突部に当接するまで最大に差し込むことにより、当該管継手の他方の接続部の軸心と、当該他方の接続部に接続される給水湯管の軸心とを一致させる管接続方式を「最大差込み方式」という。この「最大差込み方式」では、管継手の基台の上面に形成される表示部の位置は、特定される一つの位置のみである。このため、実施例３では、差込規制突部Ｇ31，Ｇ32は、エルボ状の継手Ｊ3 に対して給水湯管Ｐ2,Ｐ3 を最大に差し込めることのできる位置に差込規制突部Ｇ31，Ｇ32が設けられているが、上記した「最大差込み方式」では、管継手に対して安定した接続が得られることを条件に任意の位置に設けることが可能である（エルボ状の管継手Ｊ3 の例では、接続長が「Ｍ3 」よりも短くなる位置に差込規制突部を設けることである）。
【００４１】
上記した「最大差込み方式」の効果の一つに、流体が流れる方向を変化させたり、或いは分岐させる管継手において、図１２−Ｂに示されるように、管端部を適正長に切断して管継手の特定の接続口に対して最初に接続される給水湯管の先端面が差込規制突部まで達しないために、接続長が不足している場合には、他の接続口の軸心と、当該他の接続口に接続される給水湯管の軸心とがずれて、接続不能となる。このため、管継手に対して最初に接続される給水湯管の接続長の不足が分かるので、前記各軸心が合致するまで、最大に差し込めばよい。逆に、前記各軸心の合致により、管継手に対して最初に接続される給水湯管の接続長が最大であることが分かる。特許文献２の技術は、給水湯管の差込量を視認可能にするために、当該給水湯管の外周面に差込み位置を罫書くものであるが、「最大差込み方式」では、接続長が最大差込み長である場合には、差込み長を視認する罫書き線を罫書く必要がない効果がある。
【００４２】
また、エルボ状の管継手Ｊ3 は、管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 の内外の各立設壁部８，９の間に嵌め込まれることにより、当該基台Ｖ3 に対する配置位置が一義的に定められるので、管継手Ｊ3 の一方の接続部に対して給水湯管Ｐ2 を所定長だけ予め差し込んでおき、基台Ｖ3 に対する管継手Ｊ3 の配置位置が定まるまで、管継手Ｊ3 の一方の接続部に対する給水湯管Ｐ2 の接続長を調整することにより、エルボ状の管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、予め定められた配管経路上に配置される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とを合致させることも可能である。上記のように、管継手収容カバーの基台に対してエルボ状又は後述するＴ字状の管継手の配置位置（設置位置）が一義的に定められることを利用して、管継手の一方の接続部に対して設置済の管継手に一端部が接続された給水湯管の他端部の接続長を調整することにより、当該管継手の他方の接続部の軸心と、当該他方の接続部に接続される給水湯管の軸心とを一致させる管接続方式を「管継手配置方式」という。「管継手配置方式」の場合には、エルボ状又はＴ字状の管継手の一方の管接続部に対する設置済の管継手に一端部が接続された給水湯管の他端部の接続長は、上記した「最大差込み方式」の場合よりも短くても可能であると共に、その接続長は、安定接続が得られる範囲内において任意である。
【００４３】
また、エルボ状の管継手を含めて、各種管継手には、上記した管継手Ｊ1,Ｊ2,Ｊ3 或いは後述のＴ字状の管継手Ｊ4 のように、その内周面に差込規制突部が設けられていない管継手もある。この管継手の場合には、例えば、以下のようにして、管継手に対する給水湯管の差込長である接続長を定める必要がある。なお、以下の説明では、内周面に差込規制突部Ｇ31，Ｇ32が設けられたエルボ状の管継手Ｊ3 を使用して２本の給水湯管Ｐ2,Ｐ3 を接続する実施例３に係る図面である図９〜図１２−Ａを便宜上使用するが、差込規制突部Ｇ31，Ｇ32を有しない管継手Ｊ3 を想定している。例えば、上記実施例３において、エルボ状の管継手Ｊ3 に対する給水湯管Ｐ3 の他方の端部の最大の接続長Ｍ3 が得られるように、管継手Ｊ3 に対して給水湯管Ｐ2 を接続する前に、当該給水湯管Ｐ2 の外周面に、軸心方向と直交する方向に罫書き線１１（図１１参照）を罫書くことにより、給水湯管Ｐ2 の一方の端部と管継手Ｊ3 とが接続された状態において、前記した最大の接続長Ｍ3 が確実に得られる。給水湯管Ｐ2 の他端部に罫書き線１１を罫書く方法は、例えば、図１０に示されるように、管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 に対するエルボ状の管継手Ｊ3 が適正位置（管継手Ｊ3 の一方の接続部に給水湯管Ｐ2 を接続した状態で、当該管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、当該他方の接続部に接続される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とが一致する位置）に配置された状態で、当該管継手Ｊ3 における給水湯管Ｐ2 と接続される側の端面の位置を、当該基台Ｖ3 のベース部７の上面に罫書いて罫書き線１２（図９参照）を形成し、その後に、設置済の管継手Ｊ2 に一端部が接続された給水湯管Ｐ2 を壁面Ｗ1 に設置された管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 上に配置して、当該給水湯管Ｐ2 の外周面に、前記罫書き線１２の配管方向に沿った位置を転記させて、罫書き線１１を形成すればよい。これにより、罫書き線１１の存在により、管継手Ｊ3 に対する給水湯管Ｐ2 の接続長Ｍ3 を視認できて、管継手Ｊ3 の他方の接続部の軸心Ｃ32と、予め定められた配管経路上に配置される給水湯管Ｐ3 の軸心Ｃ30とを確実に合致させられる。なお、図１２−Ａ及び図１２−Ｂにおいて、Ｃ20は、給水湯管Ｐ2 の軸心を示し、Ｃ31は、エルボ状の管継手Ｊ3 における給水湯管Ｐ2 と接続される側の接続部の軸心を示す。
【００４４】
また、余長部が切断除去された給水湯管Ｐ2 の他方の端部の管継手Ｊ3 に対する接続長は、管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 及びエルボ状の管継手Ｊ3 の寸法によって、予め計算可能であるので、計算により得られた罫書き位置を給水湯管Ｐ2 の他方の端部の外周面に罫書くことも可能である。
【００４５】
上記のように、未接続の管継手に対する設置済の管継手に一端部が接続された給水湯管の他端部の必要接続長を確保して、未接続の管継手の他方の接続部の軸心と、当該他方の接続部に接続される軸心位置が定められた給水湯管の当該軸心とを一致させるために、当該給水湯管の外周面に罫書き線を形成する管接続方式を「罫書き線方式」という。この「罫書き線方式」においても、管継手に対する給水湯管の必要接続長は、上記のような最大の接続長Ｍ3 に限られず、任意に定められる。
【００４６】
例えば、実施例３では、最大接続長（最大差込み長）が「２０ｍｍ」である管継手Ｊ3 において、基台Ｖ3 における前記最大接続長が得られる位置に表示部Ｄ31，Ｄ32が設けられているが  管継手Ｊ3 において接続長が「１０ｍｍ」であっても、安定した接続が得られる場合には、接続長が「１０ｍｍ」となる位置に表示部を設けることも可能である。
【００４７】
上記した「最大差込み方式」以外の方式では、管継手の接続口に対する給水湯管の差込み長を、当該給水湯管の外周面に罫書き、当該罫書き線を基準にして、接続時において、管継手に対する給水湯管の「差込み長」を確認する必要がある。ここで、「差込み長」とは、基台に形成された表示部と、当該基台に収容された管継手の接続口との間の距離である。これに対応させて、管継手収容カバーの基台に、前記表示部の他に、給水湯管の差込み長を定めるための目盛り状の「差込み長確認部」を設けておき、基台に設けられた表示部に基づいて管端部が切断された給水湯管を当該基台の上に仮配管した状態で、前記「差込み長確認部」により、必要な差込み長の位置を確認して、当該位置を給水湯管に罫書くことにより、給水湯管の切断から、必要な「差込み長」の位置を当該給水湯管に罫書くまでの各作業を、基台上に給水湯管を仮配管した状態で行える利点がある。
【００４８】
給水湯管Ｐ2 の他方の管端部を持ち上げる等して、当該給水湯管Ｐ2 の他方の管端部を罫書き線１１の位置までエルボ状の管継手Ｊ3 の一方の連結口に差し込んで接続すると共に、管継手Ｊ3 の他方の連結口に別の給水湯管Ｐ2 の一方の端部を任意の接続長でもって差し込んだ後に、各給水湯管Ｐ2,Ｐ3 を各管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 に収容させると、エルボ状の管継手Ｊ3 は、管継手収容カバーＫ3 の基台Ｖ3 の適正位置に収容される。
【実施例４】
【００４９】
図１、図１３〜図１５には、壁面Ｗ1 の分岐接続部において、実施例４の管継手収容カバーＫ4 内に収容されるＴ字状の管継手Ｊ4 を介して接続される３本の給水湯管Ｐ3 〜Ｐ5 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ3 の切断位置を定める方法が示されている。Ｔ字状の管継手Ｊ4 は、３つの接続口５３を有していて、その内周面には、３つの接続口５３から差し込まれる各給水湯管Ｐ3 〜Ｐ5 の接続長が最大となる位置にそれぞれ差込規制突部Ｇ41，Ｇ42，Ｇ43が設けられている。前記接続用の管継手収容カバーＫ4 は、壁面Ｗ1 に設置される基台Ｖ4 と、当該基台Ｖ4 に覆蓋される蓋体Ｌ4 とから成る。基台Ｖ4 は、３本の給水湯管Ｐ3 〜Ｐ5 の接続部がＴ字状となって配管可能なように、配管経路に沿ってＴ字状に形成されたベース部１３と、当該ベース部１３の連結口となる部分を除く周縁部に起立して形成された１つの直線状の立設壁部１４と、左右一対のわん曲された立設壁部１５とから成り、前記ベース部１３の配管方向の各端部には、それぞれ位置決め接続片Ａ4 が配管方向に突出して形成されている。管継手Ｊ3 の基台Ｖ3 を介して接続される２本の管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 の挿入空間６３に、当該基台Ｖ4 の各位置決め接続片Ａ4 が挿入された状態で、当該ベース部１３は、互いに直交する配管案内線Ｅ41，Ｅ42の交差部において１本のビスＢを介して壁面Ｗ1 に固定される。なお、図１４において、１６は、前記交差部に形成されたビス孔を示す。
【００５０】
図１４及び図１５に示されるように、Ｔ字状の管継手Ｊ4 を介して互いに連結される３本の給水湯管Ｐ3,Ｐ4,Ｐ5 の各接続長を最大に確保できる位置に凸条から成る３つの直線状の表示部Ｄ41，Ｄ42，Ｄ43が配管方向に対して直交してそれぞれ形成されている。また、ビス孔１６から各表示部Ｄ41，Ｄ42，Ｄ43までの距離は、等しい。
【００５１】
このため、一方の端部が設置済の管継手Ｊ3 に接続されている給水湯管Ｐ3 の他方の端部の切断位置は、前記表示部Ｄ41を基準にすると、上記した「最大差込み方式」により正確に定められる。即ち、管継手Ｊ4 に対する給水湯管Ｐ3 の他方の端部の接続長は、前記表示部Ｄ41を基準して、給水湯管Ｐ3 の他方の端部を切断することにより、最大に定められ、このようにして切断された給水湯管Ｐ3 の他方の端部の端面がＴ字状の管継手Ｊ4 の差込規制突部Ｇ41に当接するまで最大に差し込むと、Ｔ字状の管継手Ｊ4 における給水湯管Ｐ4 と接続される接続部の軸心Ｃ41と、管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 に軸心位置が定められて支持される給水湯管Ｐ4 の軸心Ｃ40との軸心を合致させられる。また、Ｔ字状の管継手Ｊ4 は、管継手収容カバーＫ4 の基台Ｖ4 に対して配管方向に位置ずれすることなく、一義的に位置が定められるので、上記した「管継手配置方式」によっても、管継手Ｊ4 に対する給水湯管Ｐ3 の他方の端部の必要接続長を定めることができる。
【００５２】
なお、給水湯管Ｐ4 と接続されることにより設置位置が確定された設置済の管継手Ｊ4 に対してその後に接続される各給水湯管Ｐ5,Ｐ6 は、それぞれ各端面が差込規制突部Ｇ42，Ｇ43に当接するまで、差し込めばよい。当該各給水湯管Ｐ5,Ｐ6 の他方の管端部の位置は、管継手Ｊ5,Ｊ6 の基台Ｖ5,Ｖ6 に形成された表示部Ｄ5,Ｄ61により正確に定められることにより、曲り配管部、或いは管継手収容カバーＫ5 の基台Ｖ5 に対して固定される管継手Ｊ5 に対する配管を可能にしている。
【００５３】
そして、上記各管継手Ｊ2,Ｊ3 の場合と同様にして、Ｔ字状の管継手Ｊ4 の特定の連結口に対して給水湯管Ｐ3 を最大の接続長だけ差し込んで接続した後に、管継手Ｊ4 の残りの二つの各接続口５３に各給水湯管Ｐ4,Ｐ5 を最大の接続長でもって接続して、計３本の各給水湯管Ｐ2 〜Ｐ4 を各管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 に収容させると、Ｔ字状の管継手Ｊ4 は、管継手収容カバーＫ4 の基台Ｖ4 の適正位置に収容される。
【実施例５】
【００５４】
図１、図１６〜図１８には、壁面Ｗ1 の分岐接続部において、実施例５の管継手収容カバーＫ5 内に収容されるエルボ状の給水栓継手Ｊ5 を介して接続される給水栓２１（図１参照）と給水湯管Ｐ4 との接続部の構造、及び給水湯管Ｐ4 の切断位置を定める方法が示されている。前記管継手収容カバーＫ5 は、壁面Ｗ1 に設置される基台Ｖ5 と、当該基台Ｖ5 に覆蓋される蓋体Ｌ5 とから成る。蓋体Ｌ5 の天板部には、給水栓２１の基端部を挿通する開口３０が形成されている。基台Ｖ5 は、中央部に給水栓継手Ｊ5 の一部を収容するための管収容部２２が上面に開口して形成され、上端部には、位置決め接続片Ａ5 が配管方向に突設され、複数本のビスＢを介して壁面Ｗ1 に固定される。
【００５５】
給水栓継手Ｊ5 は、全体としてエルボ状をなしていて、設置状態で垂直に配置されて、給水湯管Ｐ4 が接続される筒状の管接続部２３の内側には、軸心方向の所定長に亘って、径方向に収縮して内径が大きくなるリング２５が内装されていると共に、当該リング２５の奥部にはＯリング２６が内装されている。給水栓継手Ｊ5 の他方の筒状の部分は、内周面に雌ねじが形成されていて、前記給水栓２１が接続される給水栓接続部２７となっている。当該給水栓接続部２７の基端の部分には、左右一対の固定板部２８が両側方に突出して一体に設けられ、前記管接続部２３の上端に近い部分の両側部には、一対のビス挿通孔２９が設けられている。給水栓継手Ｊ5 は、管接続部２３の軸心を含む平面で二分した反給水栓接続部の側が収容された状態で、前記各固定板部２８及び前記各ビス挿通孔２９に挿通される二対のビスＢ',Ｂ''を介して基台Ｖ5 に固定される。インコア２４は、給水湯管Ｐ4 の下端部の外側に予め嵌め込まれ、この状態で、当該給水湯管Ｐ4 の下端部は、基台Ｖ5 に固定された給水栓継手Ｊ5 の管接続部２３に差し込まれる。
【００５６】
よって、給水栓継手Ｊ5 に対する給水湯管Ｐ4 の接続長を正確に定めないと、給水湯管Ｐ4 の下端部の外側に嵌込まれたインコア２４の下端部の鍔部２４ａは、給水栓継手Ｊ5 の内周面に設けられた差込規制突部Ｇ5 に当接しない。そこで、管継手収容カバーＫ5 の基台Ｖ5 の前面の平面部３１には、給水栓継手Ｊ5 に対する給水湯管Ｐ5 の接続長Ｍ5 を正確に定めるべく、当該給水湯管Ｐ5 の給水栓継手Ｊ5 側の管端部の位置を定めて切断可能にするための直線状の表示部Ｄ5 が給水湯管Ｐ5 の軸心と直交する方向に形成されている。エルボ状の給水栓継手Ｊ5 の管接続部２３及び給水栓接続部２７の開口が、それぞれ給水湯管Ｐ4 との接続口５４及び給水栓２１の受口５５となっている。なお、実施例５では、給水湯管Ｐ4 の管端部に内装されたインコア２４の鍔部２４ａが、給水栓継手Ｊ5 の内周に形成された差込規制突部Ｇ5 に当接する構成であるので、前記表示部Ｄ5 の形成位置は、基台Ｖ5 に給水栓継手Ｊ5 を固定した状態で、当該給水栓継手Ｊ5 の差込規制突部Ｇ5 に対して、配管方向（管軸方向）に沿って前記インコア２４の鍔部２４ａの肉厚分だけ基台Ｖ5 の管収容部２２の上端開口の側にずれて形成されている。
【００５７】
このため、設置済の管継手Ｊ4 に一方の端部が接続されている給水湯管Ｐ4 の他方の端部を基台Ｖ5 の管収容部２２に収容した状態で、図１７に示されるようにして、当該基台Ｖ5 の平面部３１に形成されている表示部Ｄ5 の管軸方向に沿った位置を当該給水湯管Ｐ5 の外周面に罫書き、この罫書き線（図示せず）を基準にして、給水湯管Ｐ4 の余長部を切断すると、給水湯管Ｐ4 の下端部の外側に嵌め込まれたインコア２４の鍔部２４ａが、給水栓継手Ｊ5 の内周面に形成された差込規制突部Ｇ5 に当接するような適正長でもって、給水湯管Ｐ4 が切断される。
【００５８】
よって、余長部を切断した給水湯管Ｐ4 の他方の先端部（設置状態で下端部）の外側にインコア２４を嵌め込んだ状態で、当該給水栓継手Ｊ5 の下端部を管接続部２３に差し込むと、給水湯管Ｐ4 の差込み部の外周面が圧縮変形されたリング２５に復元力により押圧されて、当該給水湯管Ｐ4 は抜け出なくなると共に、前記差込み部の外周面にＯリング２６が押圧されることにより、接続部の水密が保持される。その後に、当該給水栓継手Ｊ5 を管継手収容カバーＫ5 の基台Ｖ5 に二対のビスＢ',Ｂ''を介して固定すると、図１８に示されように、インコア２４の鍔部２４ａが給水栓継手Ｊ5 の差込規制突部Ｇ5 に当接した状態で、当該給水湯管Ｐ4 の下端部が給水栓継手Ｊ5 に接続される。以下において、上記したインコア２４を用いて、給水湯管と管継手とを接続する方式を「インコア接続」という。なお、本実施例５では、インコア２４は、給水栓継手Ｊ5 に対して別体となっているが、当該給水栓継手Ｊ5 に一体に形成したものもあり、このインコア一体構造の給水栓継手では、給水湯管Ｐ5 の下端面は、上記したインコア２４の鍔部２４ａに相当する部分に当接する。
【実施例６】
【００５９】
図１、図１９〜図２２には、壁面Ｗ1,Ｗ2 の出隅部Ｒにおいて、エルボ状の管継手Ｊ6 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ5,Ｐ6 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ5 の切断位置を定める方法が示されている。管継手収容カバーＫ6 は、壁面Ｗ1,Ｗ2 の出隅部Ｒに設置される基台Ｖ6 と、当該基台Ｖ6 に覆蓋される蓋体Ｌ6 とから成る。基台Ｖ6 は、縦断面視で板体がＬ字状に屈曲されたベース部３２と、当該ベース部３２における交差角度が２７０°となる側の巾方向の両端部に長手方向（配管方向）の全長に亘って形成された立設壁部３３とから成り、ベース部３２の屈曲された二つの部分３２ａ，３２ｂは、交差角度が２７０°であって、それぞれ１本のビスＢを介して各壁面Ｗ1,Ｗ2 に固定される。ベース部３２の各部分３２ａの端部には、それぞれ位置決め接続片Ａ6 が配管方向に沿って突出されている。
【００６０】
立設壁部３３は、ベース部３２の全体形状が縦断面視でＬ字状になっていることに対応して、設置状態の平面視においてＬ字状となっていて、二つの各部分３３ａ，３３ｂの交差部は部分的な欠落部３４となっていて、当該欠落部３４の配管方向に沿っていて、９０°だけ展開させることにより対向状態となる各内側面は、各壁面Ｗ1,Ｗ2 に対して垂直に形成されて、エルボ状の管継手Ｊ6 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ5,Ｐ6 のいずれか一方の出隅部Ｒ側の切断端部を切断する際の表示面Ｄ61，Ｄ62となっている。なお、欠落部３４は、一方の立設壁部３３の交差部のみに形成してもよい。
【００６１】
給水湯管Ｐ5 の一方の端部は、設置済の管継手Ｊ4 の特定の接続口に、設置済の給水湯管Ｐ3 と軸心が一致するように接続されていて、その他方の端部は余長部を有している。そして、余長部を有する給水湯管Ｐ5 を設置済の管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 に収容すると、前記余長部は、正面視及び平面視の双方において、出隅部Ｒを超えて壁面Ｗ3 の側に侵入する。この状態、管継手収容カバーＫ6 の基台Ｖ6 の立設壁部３３ａの側に形成された表示部Ｄ61の位置を前記給水湯管Ｐ5 に罫書いて、当該罫書き線（図示せず）の部分で給水湯管Ｐ6 の余長部を切除すると、当該給水湯管Ｐ5 は、エルボ状の管継手Ｊ6 に対して最大の接続長であって接続可能な状態となる。なお、図２１では、図示の関係で、給水湯管Ｐ5 は、管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 に収容されていないが、実際の作業では、上記したようにして行う。
【００６２】
そして、給水湯管Ｐ5 の他方の端部をエルボ状の管継手Ｊ6 の一方の接続口５１から差し込んで、その切断端面Ｆ5 が当該管継手Ｊ6 の内周面の差込規制突部Ｇ61に当接するまで差し込んだ後に、当該管継手Ｊ6 に他方の接続口５１に対して壁面Ｗ2 に沿って配管される給水湯管Ｐ6 の一方の端部の端面が差込規制突部Ｇ62に当接するまで最大に差し込んで接続させる。
【実施例７】
【００６３】
図１、図２３〜図２５には、壁面Ｗ2,Ｗ3 の入隅部Ｓにおいて、エルボ状の管継手Ｊ7 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ6 の切断位置を定める方法が示されている。管継手収容カバーＫ7 は、壁面Ｗ2,Ｗ3 の入隅部Ｓに設置される基台Ｖ7 と、当該基台Ｖ7 に覆蓋される蓋体Ｌ7 とから成る。基台Ｖ7 は、縦断面視で板体がＬ字状に屈曲されたベース部３５と、当該ベース部３５における交差角度が９０°となる側の巾方向の両端部に長手方向（配管方向）の全長に亘って形成された立設壁部３６とから成り、ベース部３５の屈曲された二つの部分３５ａ，３５ｂは、それぞれ１本のビスＢを介して各壁面Ｗ2,Ｗ3 に固定される。ベース部３５の各部分３５ａ，３５ｂの端部には、それぞれ位置決め接続片Ａ7 が配管方向に沿って突出されている。
【００６４】
ベース部３５の巾方向の両端部には、全長に亘って立設壁部３６が形成されている。ベース部３５の各部分３５ａ，３５ｂには、エルボ状の管継手Ｊ7 により最大の接続長でもって２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 を接続可能な位置に、それぞれ直線状の表示部Ｄ71，Ｄ72が配管方向と直交する方向に形成されている。なお、図２５において、２点鎖線３７，３８は、それぞれ入隅部Ｓに設置された基台Ｖ7 の各表示部Ｄ71，Ｄ72の配管方向に沿った位置を各壁面Ｗ2,Ｗ3 に対して垂直な面上に延長させた線を示す。
【００６５】
建物の入隅部Ｓに配管される２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 をエルボ状の管継手Ｊ7 を介して接続する場合においても、設置済の管継手Ｊ6 に一方の管端部が接続されている給水湯管Ｐ6 の他方の管端部の切断位置を、入隅部Ｓに設置済の基台Ｖ6 に形成された表示部Ｄ71を基準にして、その余長部を切断した後に、給水湯管Ｐ6 の切断端面Ｆ6 が、エルボ状の管継手Ｊ7 の内周面の差込規制突部Ｇ71に当接するまで最大に差し込む。その後に、別の給水湯管Ｐ7 の一方の管端部の端面が他方の差込規制突部Ｇ72に当接するまで差し込んで、入隅部Ｓにおいて２本の給水湯管Ｐ6,Ｐ7 を管継手Ｊ7 を介して接続して、当該管継手Ｊ7 を管継手収容カバーＫ7 の基台Ｖ7 に収容させる。
【実施例８】
【００６６】
図１、図２６〜図２８には、壁面Ｗ3 の壁貫通部において、エルボ状の管継手Ｊ8 を介して接続される３本の給水湯管Ｐ6 〜Ｐ8 の接続部の構造、及び給水湯管Ｐ7 の切断位置を定める方法が示されている。管継手収容カバーＫ8 は、壁面Ｗ3 に設置される基台Ｖ8 と、当該基台Ｖ8 に覆蓋される蓋体Ｌ8 とから成る。基台Ｖ8 は、長方形板状のベース部４１の配管方向に沿った中央部にエルボ状の管継手Ｊ8 の接続部４２を貫通させる管挿通孔４３が形成され、当該管挿通孔４３の両側には、蓋体Ｌ8 を係合させるための二対の被係合板部４４が巾方向に沿って対向した状態で立設されている。二対の被係合板部４４は、その間に管継手Ｊ8 の直線状の接続部４６を配置させる機能も有している。基台Ｖ8 は、その両端部に形成された各位置決め接続片Ａ8 を介して両側の各管収容カバーＫ0 の基台Ｖ0 にビスなしで接続される。
【００６７】
管継手収容カバーＫ8 の基台Ｖ8 の上面の管挿通孔４３と交差する部分には、当該管継手収容カバーＫ8 内に収容されるＴ字状の管継手Ｊ8 を介して接続される２本の給水湯管Ｐ7,Ｐ8 における当該管継手Ｊ8 に接続される側の管端部の位置を定めるために、当該各給水湯管Ｐ7,Ｐ8 の余長部を切断する際の目安となる直線状の表示部Ｄ81，Ｄ82が配管方向と直交する方向に沿って形成されている。各表示部Ｄ81，Ｄ82は、直状の管継手Ｊ8 に対して各給水湯管Ｐ7,Ｐ8 の端部の接続長が最大となる位置に設けられている。
【００６８】
そして、壁面Ｗ3 の壁貫通部において、設置済の管継手Ｊ6 に一方の端部が接続された給水湯管Ｐ7 と、他の未接続の２本の給水湯管Ｐ8,Ｐ9 を接続するには、壁面Ｗ3 に設置済の基台Ｖ8 に形成された表示部Ｄ81を基準にして、前記給水湯管Ｐ7 の他方の管端部の余長部を切断除去して、上記各実施例２〜７で行った場合と全く同様にして、設置済の管継手Ｊ6 に一方の端部が接続された給水湯管Ｐ7 の他方の管端部を、管継手Ｊ8 の直線状の接続部４６の一方の接続口５３から差込規制突部Ｇ81に当接するまで最大に差し込むことにより、管継手収容カバーＫ8 の基台Ｖ8 に形成された管挿通孔４３に対するＴ字状の管継手Ｊ8 の位置が定められて、当該管継手Ｊ8 の接続部４２が、前記基台Ｖ8 の管挿通孔４３に対して挿通可能な位置に配置される。その後に、別の給水湯管Ｐ8 を管継手Ｊ8 の接続部４６の他方の接続口５３から他方の差込規制突部Ｇ82に当接するまで最大に差し込んだ状態で、Ｔ字状の管継手Ｊ8 の接続部４２を、基台Ｖ8 の管挿通孔４３及び壁面Ｗ3 の壁貫通孔７２に貫通させることにより、管継手Ｊ8 を基台Ｖ8 の上面の二対の被係合板部４４の間に設置させる。なお、壁面Ｗ3 の裏側に配管される給水湯管Ｐ9 は、壁裏において、管継手Ｊ8 の接続部４２に接続される。
【００６９】
なお、給水湯管Ｐ8 は、将来の配管の延長に備えた予備管であって、その他方の管端は閉塞されていると共に、当該給水湯管Ｐ8 を収容する管収容カバーＫ0 の端部は、エンドキャップ４７（図１参照）で覆われる。
【００７０】
上記した順序で、管継手Ｊ1 〜Ｊ8 を介して各給水湯管Ｐ0,，Ｐ1 〜Ｐ9 を配管した後には、各管収容カバーＫ0 の各基台Ｖ0 に蓋体Ｌ0 を覆蓋した後に、各管接続部において、各管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ8 の基台Ｖ1 〜Ｖ8 に蓋体Ｌ1 〜Ｌ8 を覆蓋させると、配管作業が終了する。各管継手収容カバーＫ1 〜Ｋ8 の基台Ｖ1 〜Ｖ8 に蓋体Ｌ1 〜Ｌ8 を覆蓋させることにより、管収容カバーＫ0 を連結可能とする連結口５６（図１参照）が形成される。
【００７１】
なお、上記した配管方向とは逆の方向に配管することも勿論可能であり、この場合には、上記配管例では使用されなかった別の表示部を用いて、設置済の管継手に一端部が接続された給水湯管の他方の管端部の切断位置を定める。
【実施例９】
【００７２】
図２９は、並列配管において、壁面上の曲り部で使用される管継手収容カバーＫ9 の基台Ｖ9 に２つのエルボ状の管継手Ｊ91，Ｊ92を介して各給水湯管Ｐ11，Ｐ12及び同Ｐ21，Ｐ22が接続された状態を示す平面模式図である。管継手収容カバーＫ9 の基台Ｖ9 の各配管経路には、エルボ状の管継手Ｊ91，Ｊ92に対して各給水湯管Ｐ11，Ｐ12及び同Ｐ21、Ｐ22の接続長が最大となる位置に直線状の表示部Ｄ911,Ｄ912 及び同Ｄ921,Ｄ922 がそれぞれ形成されており、並列の各配管経路において、管継手Ｊ91，Ｊ92に対して先に接続される各給水湯管Ｐ11，Ｐ21の切断位置を表示部Ｄ911,Ｄ921 を利用して定めて、その余長部を切断する。なお、図２９において、Ｇ911,Ｇ912 は、管継手Ｊ91に形成された差込規制突部であり、Ｇ921,Ｇ922 は、管継手Ｊ92に形成された差込規制突部である。
【００７３】
なお、上記各実施例１〜９において、管端部を切断せずに、管継手に対して２番目以降に差し込まれる給水湯管は、いずれもその端面が差込規制突部に当接するまで最大に差し込まれる例で示してある。しかし、管端部を切断せずに、管継手に対して２番目以降に差し込まれる給水湯管の差込み長（接続長）は、安定した接続が得られることを条件に任意である。
【００７４】
上記各実施例２〜９では、管継手収容カバーの基台の上面には、管継手に対して給水湯管の接続長が最大となる位置に、当該給水湯管の切断位置を定める表示部が形成されているが、上記した「罫書き線方式」の場合には、管継手に対する給水湯管の接続長は、安定した接続が得られることを条件に任意に選択できる。従って、「罫書き線方式」により給水湯管の接続長を定める場合には、表示部の形成位置は、配管方向に沿った特定の一箇所の位置ではなくて、配管方向に沿って所定の範囲を有して形成することも可能である。例えば、その範囲の両端となる位置にそれぞれ直線状の表示線を形成して、２本の表示線の範囲内において給水湯管の切断位置を定めればよい。
【００７５】
また、実施例１〜４，６〜９における給水湯管と管継手との接続方式は、いずれも「接着方式」であるが、実施例５に適用されている「インコア方式」で接続することも可能である。
【００７６】
また、管継手収容カバーの基台に設けられる表示部は、同一の基台に対して種類の異なる複数の管継手が収容されることがあり、この場合に対応して、給水湯管の接続端部の切断位置を定める表示部は、配管方向に沿って異なる位置に複数設けることも可能である。表示部を複数設けることにより、「接着接続」と「インコア接続」の双方の接続方式に対応可能となり、更に、「インコア方接続」においても、管継手の接続口から内周面の差込規制突部までの長さが異なるものに対応可能となる。
【００７７】
なお、本発明の配管方法に使用される「管」とは、２ｍの直管が代表例として挙げられ、管の可撓性の有無は問われず、更に、巻回された管を繰り出して使用される場合における当該管も対象となる。
【符号の説明】
【００７８】
Ｄ1,Ｄ21，Ｄ22，Ｄ31，Ｄ32，Ｄ41，Ｄ42，Ｄ43，Ｄ5,Ｄ61，Ｄ62，Ｄ71, Ｄ72，Ｄ81, Ｄ82，Ｄ911,Ｄ912,Ｄ921,Ｄ922 ：表示部
Ｆ1 〜Ｆ8 ：給水湯管の切断端面
Ｇ12，Ｇ21，Ｇ22，Ｇ31，Ｇ32，Ｇ41，Ｇ42，Ｇ43，Ｇ5,Ｇ61，Ｇ62，Ｇ71, Ｇ72，Ｇ81, Ｇ82，Ｇ911,Ｇ912,Ｇ921,Ｇ922 ：差込規制突部
Ｊ1 〜Ｊ4,Ｊ6 〜Ｊ8,Ｊ91，Ｊ92：管継手
Ｊ5 ：給水栓継手
Ｋ0 ：管収容カバー
Ｋ1 〜Ｋ9 ：管継手収容カバー
Ｌ1 〜Ｌ8 ：管継手収容カバーの蓋体
Ｌ0 ：管収容カバーの蓋体
Ｍ2,Ｍ3,Ｍ5 ：接続長
Ｐ0,Ｐ1 〜Ｐ9,Ｐ11，Ｐ12，Ｐ21，Ｐ22：給水湯管（管）
Ｒ：出隅部
Ｓ：入隅部
Ｖ1 〜Ｖ9 ：管継手収容カバーの基台
Ｖ0 ：管収容カバーの基台
２，４３：管挿通孔
１１：給水湯管の罫書き線
１２：管継手収容カバーの基台の罫書き線
５１〜５４：管継手の接続口
５５：受口
５６：管継手収容カバーの連結口
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0005734815.tif 000011
【図１１】
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【図１２−Ａ】
0005734815.tif 000013
【図１２−Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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