(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に成形された分離した３次元要素を含む成形されたウェブであって、前記分離した３次元要素のうちの少なくとも一部が、対応する孔と共に穿孔屑を含み、前記孔が周囲を有し、前記穿孔屑が長さを有し、前記穿孔屑が、接続セグメントを成形する前記孔周囲の一部分に沿って付着され、前記接続セグメントが、前記孔周囲全体の５０％未満であり、前記ウェブがフィルムを含み、
前記穿孔屑が、前記接続セグメントを中心に蝶番のように移動可能である、ウェブ。
【請求項２】
前記穿孔屑が、少なくとも３０マイクロメートルの長さを含む、請求項１又は２に記載のウェブ。
【請求項３】
前記穿孔屑が、その長さに沿って種々の点で折り曲げ可能である、請求項１又は２に記載のウェブ。
【請求項４】
前記成形されたウェブが、厚さを有する前駆体ウェブから成形され、前記穿孔屑が、前記前駆体ウェブの前記厚さに対して少なくとも２５％薄化される少なくとも一部分を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項５】
前記成形されたウェブが、前記穿孔屑を取り囲むランド区域を含み、前記穿孔屑が、前記穿孔屑を取り囲む前記ランド区域の前記厚さに対して少なくとも２５％薄化される少なくとも一部分を含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項６】
前記ウェブが、第１のウェブに加えて少なくとも第２のウェブを含み、エンボスシールが、前記少なくとも２つのウェブの少なくとも一部分を接合し、前記シールが、前記少なくとも２つのウェブの中に成形される、共通して刻設された同心の分離した３次元要素を含み、前記分離した３次元要素が、開口近位端を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項７】
前記穿孔屑が、１００マイクロメートル〜８００マイクロメートルの隣接する穿孔屑間の中心間の間隔を含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項８】
前記ウェブの面密度が、１平方センチメートル当たり、穿孔屑０．１〜１０，０００個である、請求項１〜７のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項９】
前記ウェブが、少なくとも第２の分離した３次元要素を更に含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項１０】
前記ウェブが、吸収性物品の構成要素であり、前記吸収性物品が、婦人衛生物品、成人失禁用物品、又はおむつである、請求項１〜９のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項１１】
前記ウェブが、第１の表面及び第２の表面を含み、前記穿孔屑が、前記第１の表面から伸長する、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項１２】
前記第１の表面が、身体に接触する表面であり、前記第２の表面が、身体に接触しない表面である、請求項１１に記載のウェブ。
【請求項１３】
前記ウェブが、第１の表面及び第２の表面を含み、前記穿孔屑が、前記第１の表面から伸長し、前記第１の表面が、身体に接触する表面であり、前記第２の表面が、身体に接触しない表面であり、前記ウェブが、少なくとも第２の分離した３次元要素を更に含み、前記第２の分離した３次元要素が、前記身体に接触しない表面から伸長し、前記ウェブが、少なくとも第３の分離した３次元要素を更に含み、前記第３の分離した３次元要素が、前記身体に接触する表面から伸長し、前記第１、第２、及び第３の分離した３次元要素の大きさ及び形状が、互いに異なる、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のウェブ。
【請求項１４】
前記第１、第２、及び第３の分離した３次元要素が、前記ウェブの３つの異なる領域に位置付けられる、請求項１３に記載のウェブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、穿孔屑を有する成形されたウェブを目的とする。穿孔屑は、フィルム又はフィルム不織布積層体に成形されてもよい。
【背景技術】
【０００２】
熱可塑性フィルム等のウェブは、吸収性物品の構成要素材料（トップシート及びバックシート等）、パッケージング（流れ包装、収縮包装、及びポリ袋等）、ごみ袋、食品ラップ、デンタルフロス、ワイプ、電子構成要素などを含む種々の用途を有する。ウェブのこれらの用途のうちの多くでは、ウェブは、改良された流体処理又は強度等の１つ以上の望ましい性質に加えて、（例えば、柔軟で絹のような）望ましい感触、視覚的印象、及び／又は可聴印象をウェブの表面に提供し得る、テクスチャー加工された３次元表面を有することが有益であり得る。望ましい感触を呈するウェブは、真空成形法、ハイドロフォーミング法、エンボス加工方法等を介して作製され得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
望ましい感触、視覚的印象、及び／又は可聴印象、並びに追加的性質を有するウェブを開発することが必要とされている。吸収性物品に利用されるウェブの場合、ウェブの単一部分は、ウェブ上の既定の場所で、二重、又はそれ以上の性質（改善された柔軟性、流体処理、又は他の性質等）を含むことが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
内部に成形された分離した３次元要素を含む成形されたウェブであって、分離した３次元要素のうちの少なくとも一部が、対応する孔と共に穿孔屑を含み、孔が周囲を有し、穿孔屑が長さを有し、穿孔屑が、接続セグメントを成形する孔周囲の一部分に沿って付着され、接続セグメントが、孔周囲全体の約５０％未満であり、ウェブがフィルムを含む、ウェブ。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
以下の本発明の特定の実施形態の詳細な記載は、本明細書に含まれる図面と共に読む場合に、より深く理解することができる。
【図１Ａ】穿孔屑を含むウェブの画像。
【図１Ｂ】穿孔屑を含むウェブの画像。
【図２Ａ】分離した３次元要素の例。
【図２Ｂ】分離した３次元要素の例。
【図２Ｃ】分離した３次元要素の例。
【図２Ｄ】分離した３次元要素の例。
【図２Ｅ】分離した３次元要素の例。
【図３】ウェブの一部分の斜視図。
【図４】別のウェブの一部分の斜視図。
【図５】穿孔屑を含むウェブの画像。
【図６】穿孔屑の図解。
【図７】穿孔屑を含む別のウェブを示す。
【図８】一対の嵌合成形構造体の斜視図。
【図９】別の一対の嵌合成形構造体の斜視図。
【図１０】別の一対の嵌合成形構造体の斜視図。
【図１１Ａ】別の一対の嵌合成形構造体の斜視図。
【図１１Ｂ】別の一対の嵌合成形構造体の斜視図。
【図１２】成形構造体の一部分の斜視図。
【図１３】孔及び窪みを図解する斜視図。
【図１４Ａ】空隙３０と突出部２０との例示的な組み合わせを図解する。
【図１４Ｂ】空隙３０と突出部２０との例示的な組み合わせを図解する。
【図１４Ｃ】空隙３０と突出部２０との例示的な組み合わせを図解する。
【図１４Ｄ】空隙３０と突出部２０との例示的な組み合わせを図解する。
【図１５Ａ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｂ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｃ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｄ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｅ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｆ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｇ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１５Ｈ】種々の突出部の幾何形状の図解。
【図１６】変化する振幅を伴う成形構造体及びウェブの表示。
【図１７Ａ】空隙に対する突出部の異なる比の図解。
【図１７Ｂ】空隙に対する突出部の異なる比の図解。
【図１７Ｃ】空隙に対する突出部の異なる比の図解。
【図１８】成形方法の透視図。
【図１９】別の成形方法の透視図。
【図２０Ａ】成形方法の透視図。
【図２０Ｂ】成形方法の透視図。
【図２１Ａ】実施例１、２、及び３の歯を図解する。
【図２１Ｂ】実施例１、２、及び３の歯を図解する。
【図２１Ｃ】実施例１、２、及び３の歯を図解する。
【図２２】実施例１のウェブを図解する。
【図２３】実施例２のウェブを図解する。
【図２４】実施例３のウェブを図解する。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本発明は、先行技術の１つ以上の前述の欠点を克服するウェブを目的とする。先行技術のウェブと比較して、本新規ウェブの実施形態は、「穿孔屑」、すなわちウェブ材料のフラップ、及び関連する孔の形状で、分離した３次元要素（「３Ｄ要素」）を含むウェブの成形を可能にする。穿孔屑は、対応する孔の周囲に部分的にしか付着されず、したがって、穿孔屑の折り曲がる、及び蝶番のように動く能力によって、望ましい柔軟性を提供する。吸収性物品に利用されるウェブの場合、そのような新規構造体には、ウェブの既定の場所で、ウェブの単一部分に複数の性質（改善された柔軟性、流体処理、又は他の性質等）を提供するものが含まれ得る。
【０００７】
前駆体ウェブ
前駆体ウェブ５０は、下記に説明される本方法によって成形されたウェブ６０に変換される。適切な前駆体ウェブ５０には、分離した３次元要素（「３Ｄ要素」）６２を有するウェブ６０を作製するために、成形構造体１１０、１２０の成形要素１０の間に前駆体ウェブ５０が適合させられるように、本方法の変形ゾーンでウェブ上に掛けられる歪みによって降伏点を越えて変形され得る材料が含まれる。前駆体ウェブ５０は、高分子フィルム又は熱可塑性フィルム等のフィルムを含み、セルロース、金属箔（例えば、アルミニウム、真鍮、銅など）等の箔、高分子フィルム又は熱可塑性フィルム、持続可能なポリマーを含むウェブ、発泡体、合成繊維を含む繊維状不織布ウェブ（例えば、ＴＹＶＥＫ（登録商標））、コラーゲンフィルム、キトサンフィルム、レーヨン、セロファンなどと任意に積層されてもよい。適切なフィルムは、鋳造及び吹き付け両方を含む。ウェブ５０は、米国特許出願第１２／８７９，５６７号に説明されたものに類似し得る。成形に先立って前駆体ウェブ５０の厚さは、典型的には５〜１５０マイクロメートル、１０〜１００マイクロメートル、又は１５〜５０マイクロメートルの範囲になる。他の適切な厚さは、１０、１５、２０、２５、又は３０マイクロメートルを含む。
【０００８】
熱可塑性前駆体ウェブ５０は、典型的には降伏点を有することになり、前駆体ウェブ５０は、好ましくは、その降伏点を越えて伸張されてウェブ６０を成形する。すなわち、前駆体ウェブ５０は、所望の分離した３Ｄ要素６２を生成するまで前駆体ウェブ５０を破裂させずに歪め得るように、十分な降伏特性を有さなくてはならない。下記に開示されるように、所与のポリマーを破裂を伴って又は破裂を伴わずに伸張させて、所望の分離した３Ｄ要素６２を有するウェブ６０を成形することができるように、所与のポリマーに関して温度等のプロセス条件を変化させることができる。したがって、概して、ウェブ６０を作製するための前駆体ウェブ５０として使用するのに好ましい出発原料は、低い降伏点及び高い延伸性を呈することが見出された。前駆体ウェブ５０として使用するのに適切なフィルムの例としては、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、線状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、及び線状低密度ポリエチレンと低密度ポリエチレンとの配合物（ＬＬＤＰＥ／ＬＤＰＥ）を含む。
【０００９】
２つの前駆体ウェブ５０の少なくとも一部分は、エンボスシールによって接合されてもよく、シールは、少なくとも２つのウェブの中に成形される、共通して刻設された同心の分離した３Ｄ要素を含み、分離した３Ｄ要素は開口近位端を有する。シールフィルム／フィルム、フィルム／不織布、及び静音シールについての詳細は、米国特許第２０１０／０２３３４２８号及び米国特許出願第１２／８７９，５３１号を参照のこと。
【００１０】
前駆体ウェブ５０はまた、ウェブ６０の外観を改善するために、顔料、レーキ、トナー、染料、インク、又は他の薬剤のような、材料に色を付与するために使用される着色剤を任意に含んでもよい。本明細書で適切な顔料には、無機顔料、真珠光沢顔料、干渉顔料などが挙げられる。適切な顔料の非限定的な例には、タルク、雲母、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、ケイ酸マグネシウム、ケイ酸マグネシウムアルミニウム、シリカ、二酸化チタン、酸化亜鉛、赤酸化鉄、黄酸化鉄、黒酸化鉄、カーボンブラック、ウルトラマリン、ポリエチレンパウダー、メタクリルレートパウダー、ポリスチレンパウダー、シルクパウダー、結晶性セルロース、デンプン、雲母チタン、酸化鉄雲母チタン、オキシ塩化ビスマスなどが挙げられる。適切な色付きウェブは、米国特許第２０１０／０２３３４３８号及び同第２０１０／０２３３４３９号に説明されている。前駆体ウェブ５０は、米国特許出願第１２／８７９，５６７号で説明されたもののような、種々の任意の成分を含み得る。
【００１１】
成形されたウェブ
前駆体ウェブ５０は、所望の柔らかな手の感触、美的に心地よい外観、及び改善された音響効果（例えば、処理され、又は手で操作されるとき、ウェブ６０は、前駆体ウェブ５０よりも小さな音を作出し得る）等の、種々の所望の構造的特徴及び性質を有し得る成形されたウェブ６０を成形するため、本開示の方法に従って処理される。第１の成形構造体１１０及び第２の成形構造体１２０の成形要素１０の間の前駆体ウェブ５０を適合するように、一対の嵌合成形構造体１０１が提供される。それにより、分離した３次元要素（「３Ｄ要素」）６２を有する第１のウェブ６０が、図１Ａに示されるように作製される。図１Ｂは、図１Ａに「３」で示される３Ｄ要素６２の拡大図を示し、具体的には、３Ｄ要素６２は穿孔屑７３である。他の例示的な分離した３Ｄ要素６２は、図２Ａ〜Ｅに示される。図２Ａは、横断方向に側壁が薄化される泡９０を示す。図２Ｂは幌９２を、図２Ｃはリボン９４を、図２Ｄは穿孔屑７３を、並びに図２Ｅはクレーター９６を示す。分離した３Ｄ要素６２は、概ね、第１の表面７６、第２の表面７８、又はその両表面上に、ウェブ６０の突出した延長として成形される。したがって、分離した３Ｄ要素６２は、ウェブ６０と一体化されており、前駆体ウェブ５０の永久の局所塑性変形によって成形されたものとして説明され得る。分離した３Ｄ要素６２は、開口近位端６４及び開口６７（例えば、図３）又は閉口遠位端６８（例えば、図４）を画定する側壁７０を有するとして説明され得る。
【００１２】
分離した３Ｄ要素６２はそれぞれ、隣接する３Ｄ要素６２間の最小振幅Ａｍｉｎから閉口又は開口遠位端６６における最大振幅Ａｍａｘまで、測定された高さｈを有する。分離した３Ｄ要素６２は、直径ｄを有し、概ね円筒形の構造では、これは横断面の外径である。「横方向」とは、第１の表面７６の平面と略平行であることを意味する。不均一の横断面を有する略円柱形の分離した３Ｄ要素６２、及び／又は非円筒形構造である分離した３Ｄ要素６２では、直径ｄは、分離した３Ｄ要素の１／２高さｈでの平均横断面寸法として測定される。したがって、分離した３Ｄ要素について、ｈ／ｄとして定義されるアスペクト比が測定され得る。分離した３Ｄ要素は、少なくとも０．２、少なくとも０．３、少なくとも０．５、少なくとも０．７５、少なくとも１、少なくとも１．５、少なくとも２、少なくとも２．５、又は少なくとも３のアスペクト比ｈ／ｄを有し得る。分離した３Ｄ要素６２は、典型的には、少なくとも３０マイクロメートル、少なくとも５０マイクロメートル、少なくとも６５マイクロメートル、少なくとも８０マイクロメートル、少なくとも１００マイクロメートル、少なくとも１２０マイクロメートル、少なくとも１５０マイクロメートル、又は少なくとも２００マイクロメートルの高さｈを有することになる。または、分離した３Ｄ要素６２は、最大５ｃｍ、２．５ｃｍ、最大２ｃｍ、最大１．５ｃｍ、最大１ｃｍ、最大０．５ｃｍ、最大０．１ｃｍ、又は最大０．０２ｃｍのより高い高さｈを有し得る。３Ｄ要素６２は、典型的には、前駆体ウェブ５０の厚さと少なくとも同一の、又は前駆体ウェブ５０の厚さの少なくとも２倍の、又は好ましくは前駆体ウェブ５０の厚さの少なくとも３倍の高さになることになる。分離した３Ｄ要素６２は、５０マイクロメートル〜７９０マイクロメートル、５０マイクロメートル〜６００マイクロメートル、５０マイクロメートル〜５００マイクロメートル、６５マイクロメートル〜４００マイクロメートル、又は７５マイクロメートル〜３００マイクロメートルの直径ｄを有してもよい。または、分離した３Ｄ要素６２は、最大２．５ｃｍ、最大２ｃｍ、最大１．５ｃｍ、最大１ｃｍ、最大０．５ｃｍ、最大０．１ｃｍ、又は最大０．０８ｃｍのより大きな直径を有し得る。略非円柱形状又は不規則な形状を有する分離した３Ｄ要素６２では、分離した３Ｄ要素の直径は、１／２高さにおける分離した３Ｄ要素の回転半径の２倍として定義され得る。一実施形態では、分離した３Ｄ要素の直径は、一定であるか、又は振幅が大きいほど小さくなる（振幅は、閉口遠位端又は開口遠位端６６で最大になる）。分離した３Ｄ要素６２の直径又は平均横断面寸法は、近位部分で最大となってもよく、横断面寸法は遠位端に向かって徐々に減少する。この構造体１１０，１２０は、ウェブ６０が成形構造体１１０、１２０から容易に取り外すことができるようにするのを助けるために望ましい。
【００１３】
前駆体ウェブ５０の薄化は、高いアスペクト比の分離した３Ｄ要素６２を成形するために必要な比較的深い引き伸ばし（drawing）のために生じ得る。例えば、薄化は、閉口６８又は開口６７遠位端６６にて、及び／又は、側壁７０に沿って観察され得る。「観察される」とは、拡大断面図で見たときに薄化が明確であることを意味する。そのような薄化は、薄化されている部分が、触れたときに圧縮又はせん断に対してほとんど抵抗を示さないので有益であり得る。例えば、人が、分離した３Ｄ要素６２を呈する側上でウェブ６０に触れたとき、人の指先は、最初に、分離した３Ｄ要素６２の閉口遠位端又は開口遠位端６７に触れる。分離した３Ｄ要素６２の高いアスペクト比、並びに遠位端６６での及び／又は側壁７０に沿った前駆体ウェブ５０の壁の薄化のために、分離した３Ｄ要素６２は、その人の指によってウェブ６０上に課される圧縮又はせん断に対する抵抗をほとんど示さない。
【００１４】
遠位端６６での及び／又は側壁７０に沿った、成形されたウェブ６０の薄化は、前駆体ウェブ５０の厚さに対して、又はウェブ６０の分離した３Ｄ要素６２を完全に取り囲むランド区域６１の厚さに対して測定され得る。ウェブ６０又は３Ｄ要素６２は、典型的には、前駆体ウェブ５０の厚さに対して少なくとも２５％、少なくとも５０％、又は少なくとも７５％の薄化を呈する少なくとも一部分を含むことになる。ウェブ６０又は３Ｄ要素６２は、典型的には、ウェブ６０の分離した３Ｄ要素６２を取り囲むランド区域の厚さに対して少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、又は少なくとも８５％の薄化を呈する少なくとも一部分を含むことになる。いくつかの場合では、例えば比較的鋭くない突出部２０を利用するときの等、遠位端６６において薄化が比較的少ない。このような場合、摩擦ロックが起こると考えられて、側壁７０上での比較的大きな薄化につながる。
【００１５】
ベロア繊維の感触のような望ましい柔軟の感触は、分離した３Ｄ要素６２のうちの少なくともいくつかが、図１Ａ，１Ｂ，２Ｄ，及び５に示される穿孔屑７３を含むときに達成される。穿孔屑７３は、側壁７０の少なくとも一部分が、ウェブ材料の孔８３及びフラップ、又は図５に示されるように、ウェブ６０に付着された穿孔屑７３を残して薄化し、破裂するときに成形される。繊維性構造を有するフィルム積層体が利用される場合、前駆体ウェブ５０は、ウェブ６０が穿孔屑７３の孔８３の平面の上に突き出す繊維を含まないように配置されなければならない。孔８３の中へ又はそれを通って穿孔屑７３の方向へ突き出る繊維はない。
【００１６】
明細書に説明される他の３Ｄ要素６２と異なり、穿孔屑７３は、孔の周囲Ｐａと部分的にしか接続されない。一実施形態では、Ｐａは、孔直径ｄをπによって積算したものにほぼ等しい。穿孔屑７３は、孔周囲Ｐａの一部分に沿った接続セグメントＣＳで付着する。これは、穿孔屑７３が、周囲全体の周辺で、又は孔周囲に沿って２つ以上の接続セグメントで付着された３Ｄ要素６２よりも、より多くの方向へより自由に移動することを可能とする。接続セグメントＣＳは、機械方向に対して、孔の周囲Ｐａの任意の部分に位置付けられてもよい。接続セグメントＣＳは、孔周囲Ｐａ全体の約５０％未満、約４０％未満、約３０％未満、約２０％未満、又は約１０％未満である。接続セグメントＣＳの長さが短くなるに従って、穿孔屑７３は、その接続セグメントＣＳを中心に、より簡単に蝶番のように動くか、移動するか、折り曲がるか、又は回転することができる。好適には、穿孔屑７３は、接続セグメントＣＳを中心に蝶番のように移動可能である。
【００１７】
３Ｄ要素は、孔８３に対して１つの穿孔屑７３、又は孔８３に対して２つ以上の穿孔屑７３を含んでもよい。好ましい実施形態では、孔８３に対して１つの穿孔屑７３がある。孔８３は、ウェブ表面７６と同一平面でもよく、又はクレーターの形状（例えば図２Ｄ）等のウェブ表面７６より上でもよい。したがって、孔８３は、高さＨａを有し得る。図６に示されるように、穿孔屑７３は、典型的には少なくとも３０マイクロメートル、又は少なくとも６５マイクロメートル、又は少なくとも１００マイクロメートル、少なくとも２００マイクロメートル、少なくとも３００マイクロメートル、少なくとも４００マイクロメートル、少なくとも５００マイクロメートル、少なくとも６００マイクロメートル、又は少なくとも７００マイクロメートルの長さＬｃ（その接続セグメントから伸長したとき）を有する。または、穿孔屑７３は、最大７．５ｃｍ、５ｃｍ、２．５ｃｍ、２ｃｍ、１．５ｃｍ、１ｃｍ、０．５ｃｍ、０．１ｃｍ、又は最大０．０８ｃｍのより大きな長さＬｃを有し得る。または、穿孔屑７３が、孔８３の直径ｄの少なくとも２倍、３倍、４倍、又は最大１０倍の長さＬｃを有してもよい。穿孔屑７３の厚さＴｃは、穿孔屑７３の長さＬｃに沿って変化してもよい。穿孔屑７３の幅は、接続セグメントＣＳ長さに比べて、より広いか、より狭いか、又は類似である場合がある。穿孔屑７３の幅Ｗｃは、穿孔屑７３の１／２長さＬｃで測定されてもよい。穿孔屑７３は、アスペクト比ＡＲｃ＝Ｌｃ／Ｗｃを有する。ＡＲｃは、０．５、０．７５、１、１．５、２、３、又は４よりも大きい場合がある。ウェブの穿孔屑７３のアスペクト比ＡＲｃが増加すると、ウェブはより柔軟になる。穿孔屑７３及び（別の穿孔屑７３であってもなくてもよい）別の３Ｄ要素６２の中心間の間隔は、穿孔屑孔８３の中心から測定される。好適には、穿孔屑７３は、その長さＬｃに沿って、種々のポイントで折り曲げ可能である。
【００１８】
ウェブ６０上の穿孔屑７３の数、寸法及び分布は、所望の柔らかい感触及び視覚的効果に基づいて、予め定められ得る。ウェブの中に成形された３Ｄ要素６２のうちの少なくともいくつか、少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、少なくとも９５％、又は全ては、穿孔屑７３である。使い捨て吸収性物品のトップシート、バックシート若しくは剥離包装紙、又は包装材のような用途では、穿孔屑７３がウェブ６０の一面からのみ突出するのが望ましい場合がある。それゆえに、ウェブ６０が使い捨て吸収性物品においてトップシートとして使用される場合、ウェブ６０は、穿孔屑７３が非常に柔らかい印象で皮膚に接触するように配置することができる。他の実施形態では、ウェブ６０の両方の第１の表面７６及び第２の表面７８上に穿孔屑７３を有することが所望されることになる。吸収性物品に利用されるウェブの場合、そのような新規構造体には、ウェブの既定の場所で、ウェブの単一部分に複数の性質（改善された柔軟性、流体処理、又は他の性質等）を提供するものが含まれ得る。穿孔屑７３は典型的には、孔８３と同一の面積を有さず、したがって良好な一方向弁を作製しない。
【００１９】
穿孔屑７３は、典型的には、前駆体ウェブ５０の厚さに対して少なくとも２５％、少なくとも５０％、又は少なくとも７５％の薄化を呈する少なくとも一部分を含むことになる。穿孔屑７３は、典型的には、穿孔屑７３を取り囲むランド区域の厚さに対して少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、又は少なくとも８５％の薄化を呈する少なくとも一部分を含むことになる。好ましい実施形態では、穿孔屑７３は、穿孔屑７３を取り囲むランド区域の厚さに対して少なくとも７５％の薄化を呈する少なくとも一部分を含む。望ましいウェブの柔軟性を達成するために、薄化は、長くて狭い穿孔屑７３を得るために最大化されることがある。穿孔屑７３から結果として得られるウェブ６０のキャリパーの変化は、非常に少ない（しかしながら、クレーター型孔８３が、ウェブ６０のキャリパーを変化することがある）。穿孔屑７３がウェブの嵩キャリパーを大きく変化させない１つの理由は、そうであるとしても、穿孔屑７３が、ウェブ６０に対して垂直に上がるのではなく、ウェブ６０の上に（例えば、ウェブに接触又はそれに平行に触れる）横臥することがあるからである。これは、穿孔屑７３の薄く繊細な性質及び／又はウェブ６０が更に処理される（例えば、折り畳み、包装）ことに起因する場合がある。穿孔屑７３の少なくとも一部分が（接続セグメント部分に追加して）、ウェブ６０に触れてもよく、例えば、吸収性物品が、トップシートの身体に接触する表面に対して横臥する穿孔屑を含むトップシートを含んでもよい。
【００２０】
第１の表面７６の単位面積当たりの分離した３Ｄ要素６２の数である、分離した３Ｄ要素６２の「面密度」が最適化されてもよく、ウェブ６０は、１平方センチメートル当たり約２００〜約３，０００、又は約２００〜約１０，０００、約２２０〜８，０００、約２４０〜約６，０００、約３００〜約５，０００、又は約３５０〜約３，０００個の分離した３Ｄ要素６２を含んでもよい。または、ウェブ６０は、１平方センチメートル当たり約０．１〜約１０，０００、４〜約１０，０００、約９５〜約１０，０００、約２４０〜約１０，０００、約３５０〜約１０，０００、約５００〜約５，０００、又は約７００〜約３，０００個の分離した３Ｄ要素６２を含んでもよい。広くは、ウェブが例えばトップシートとして利用されるときに、分離した３Ｄ要素６２の間に液体等の材料の捕捉を最小化するのと同時に、中心間の間隔が充分な触感のために最適化され得る。隣接する分離した３Ｄ要素６２間の中心間の間隔Ｃは、約８００マイクロメートル未満、又は約８００マイクロメートル超である場合がある。他の許容できる中心間の間隔は、約３０マイクロメートル〜約７００マイクロメートル、約５０マイクロメートル〜約６００マイクロメートル、約１００マイクロメートル〜約５００マイクロメートル、又は約１５０マイクロメートル〜約４００マイクロメートルである。更に許容できる中心間の間隔は、約３０マイクロメートル〜約３２，０００マイクロメートル、約１００マイクロメートル〜約５，０００マイクロメートル、約１５０マイクロメートル〜約１，０００マイクロメートル、約１５０マイクロメートル〜約６００マイクロメートル、又は約１８０マイクロメートル〜約５００マイクロメートルである。
【００２１】
第１の分離した３Ｄ要素６２に加えて、第２の分離した３Ｄ要素７４及び／又は第３の分離した３Ｄ要素７５を有する第２のウェブ８０は、下記に説明され、図７に示されるように作製されてもよい。種々の３Ｄ要素６２、７４、７５は、同一であるか、類似であるか、異なるか、又はそれらの組み合わせでもよい。第２の分離した３Ｄ要素７４及び／又は第３の分離した３Ｄ要素７５は、第１の分離した３Ｄ要素６２と隣接して、又はその間に、又はそれと少なくとも部分的に重なって成形され得る。それらは、ウェブの種々の側に成形されてもよい。３Ｄ要素の場所は、例えば、ウェブの中央、周囲、輪帯等、変化してもよい。第１の分離した３Ｄ要素６２、第２の分離した３Ｄ要素７４、及び／又第３の３Ｄ要素７５は、種々の大きさであり得、かつ開口遠位端と閉口遠位端との種々の組み合わせを有し得る。一実施形態では、第１の分離した３Ｄ要素６２及び第２の分離した３Ｄ要素７４は、閉口遠位端６８を有する一方で、第３の分離した３Ｄ要素７５が、開口遠位端を有する。一実施形態では、成形されたウェブ８０は、穿孔屑７３の形状である第１の分離した３Ｄ要素、マクロコーン７４の形状である第２の３Ｄ要素、タフト７５の形状である第３の３Ｄ要素、並びに３Ｄ要素が無い領域を含む。穿孔屑７３は、ウェブ６０の第１の又は身体に面する表面７６上に成形されてもよく、マクロコーン７４は、ウェブ８０の第２の又は身体に面さない表面７８上に成形されてもよく、タフト７５は、ウェブ８０の第１の表面７６上に成形されてもよい。穿孔屑７３は、ウェブ６０全体上に位置付けられた微細テクスチャーであってもよいが、一方でマクロコーン７４は、ウェブの中央領域に位置付けられてもよく、タフト７５は、周囲領域に位置付けられたマクロテクスチャーであってもよい。米国特許第２０１０／００３６３３８  Ａ１号は、穿孔屑７３と組み合わされてもよい他のウェブを提供する。
【００２２】
成形構造体
成形プロセスは、図８〜１０に示されるような一対の剛性の嵌合成形構造体を備える装置を介して実行され得る。成形構造体は、ローラー、プレート、ベルト、スリーブなど、又はそれらの組み合わせを備えてもよい。適切な成形構造体の対１０１は、間にニップを画定する一対の逆回転ローラー、一対のプレート、及び一対のベルトを含むが、それに限定されない。一実施形態では、図８に示されるように、一対の嵌合成形構造体１０１は、機械方向ＭＤに係合する一対の逆回転ローラー１０２、１０３である。ローラーを有する成形装置を利用することは、連続プロセスの場合、特にプロセスのスピードが重要な場合に有益であり得る。別の実施形態では、図９に示されるように、一対の嵌合成形構造体１０１は、機械方向ＭＤから角度ＡＡで係合する一対の逆回転ローラー１０４、１０５である。別の実施形態では、図１０に示されるように、一対の嵌合成形構造体１０１は、一対のプレート１０６、１０７である。別の好ましい実施形態では、一対の嵌合成形構造体は、エンドレスベルトを備えてもよい。図１０、１１Ａ、及び１１Ｂ参照すると、本開示の方法に利用する単独成形構造体１１０、１２０（又は追加のテクスチャー加工工程の任意の追加の成形構造体２１０、２２０）は、複数の成形要素１０を含む。本明細書で使用されるとき、「成形構造体」は一般に、ウェブにテクスチャーを付与できる構造体を指す。本明細書で使用されるとき、「成形要素」は一般に、ウェブにテクスチャーを提供する要素を指し；成形要素の種類は、分離した突出部、分離した空隙、連続空隙、又はそれらの組み合わせを含む。成形要素は、形状、寸法、鋭さ、テーパー、アスペクト比、及び／又は中心間の間隔で変化してもよい。成形要素１０の１つ又は複数の種類は、単一の成形構造体上に存在し得る。一般に、一対の嵌合成形構造体は、成形要素のうち少なくとも２種類を備える。例えば、第１の成形構造体１１０は空隙３０を含むことがある一方で、第２の成形構造体１２０は突出部２０を含むことがあってもよい。別の方法としては、第１の成形構造体１１０及び第２の成形構造体１２０は、同一の種類の成形要素１０を有してもよく；例えば、図１１Ａ及び１１Ｂに図解されるように、両方の成形構造体１１０、１２０が、突出部２０及び空隙３０を含み得る。図１１Ｂに示される実施形態では、隣接する突出部２０の間の間隔が空隙３０として作用する。用語「隣接」は、本明細書で使用されるとき、特徴又は領域に関連して近い又は近接を意味するが、互いに接触している必要はない。
【００２３】
図１２に図解されるように、第１の成形構造体１１０及び第２の成形構造体１２０のうちいずれか又は両方の成形要素１０は、分離した突出部２２（例えば、柱２４又は歯２６）、隆起部２８、分離した空隙３２（例えば、孔３４又は窪み３６）、連続した空隙３８、溝３９、又はそれらの組み合わせから選択される突出部２０又は空隙３０を含み得る。成形構造体１１０、１２０は、成形要素１０を完全に包囲するランド４０を更に含み得る。成形構造体１１０、１２０の成形要素１０は、従来のテクスチャー加工又はエンボス加工方法で成形構造体１１０、１２０に使用される典型的なパターンに対して、小さい大きさを有し得る。本開示の方法は、薄化された遠位端６６及び／又は側壁７０を伴う比較的高いアスペクト比３Ｄ要素６２を含むウェブ６０を、ウェブを加熱することなしでも、高スピードでも作製し得る。
【００２４】
図１３は、本明細書に説明される分離した空隙３２の２つの例示的な種類である、孔３４と窪み３６との間の違いについて図解する。本明細書で使用されるとき、「孔３４」は、開口部の深さを制限する底面を含まない成形構造体１１０、１２０の開口部を指す。これに対し、本明細書で使用されるとき、「窪み３６」は、成形構造体１１０、１２０の厚さ未満になるように開口部の深さを制限する底面又は谷間３１を有する成形構造体１１０、１２０の開口部を指す。谷間３１は、例えば、多孔質でも非多孔質でもあり得る。谷間３１は、窪み３６の直径よりも小さい幅を有する開口部を含む場合があり、この開口部は、窪み３６に空気を通過させることによって窪み３６を通気する。例えば、谷間３１の開口部は、前駆体ウェブ５０の厚さよりも小さい幅を有してもよい。谷間３１は、平坦であっても、丸められても、又は先鋭であってもよい。
【００２５】
本明細書で使用されるとき、「溝３９」は、断面が非円形で幅よりも大きな長さを有し、１つ以上の突出部２０を包囲するように寸法決めされる空隙３０である。溝３９の長さは、機械方向ＭＤに又は横断方向ＣＤに整列されることがあり、又は、機械方向又は横断方向又はそれらの組み合わせからある程度歪められてもよい。図９に戻って参照すると、一対の歪められたローラー１０４は、溝３９を備える。特定の実施形態では、溝は歪められ、機械方向から５°〜８５°、１５°〜７５°、２５°〜６５°、又は４５°の角度ＡＡで溝が走ることを意味する。機械方向ＭＤに歪んだ角度で係合する成形ローラーは、ウェブ６０の利用に応じて、（機械方向に整列されただけのものとは異なる外観に加えて）より大きな強度及び／又は柔軟性を有する構造体を結果的にもたらし得る。
【００２６】
成形構造体１１０、１２０は固形ロールであってもよく、又は２５〜２５，０００マイクロメートル若しくは１００〜５，０００マイクロメートルの厚さを有し得る。空隙３０は、１０〜５００マイクロメートル、又は２５〜５０００マイクロメートル、又は更にはより大きな深さを有し得る。空隙３０の深さは、少なくとも最も高い突出部２０と同じ高さでなければならない。空隙３０は、ウェブ全体の厚さの少なくとも３倍の深さを有することが好ましい。孔３４はその深さを制限する底面を有さないので、孔３４の深さは成形構造体１１０、１２０の厚さに相当する。
【００２７】
成形構造体１１０、１２０のウェブ接触表面上の空隙３０の周辺は真っ直ぐな縁を有する場合があり、又は成形構造体１１０、１２０のウェブ接触表面から空隙３０まで測定される曲率半径を有し得る。曲率半径は、０〜２０００マイクロメートル、好ましくは０〜２５マイクロメートル、及びより好ましくは２〜２５マイクロメートルであり得る。一実施形態では、面取りとして一般に既知の、角度を成すテーパーが使用される。一実施形態では、一直線の縁と半径との組み合わせが使用される。
【００２８】
空隙３０は、少なくとも１つ直径を有し、それは略円筒形構造では内径である。例えば、連続空隙３８は溝３９の形状を取ることがある一方で、分離した空隙３２は楕円形の形状を取ってもよく、それぞれの空隙は、長さ方向と幅方向の２つの直径を有する。空隙３０の直径は、１つ以上の突出部を包囲するように寸法決めされてもよい。図１４Ａ〜Ｄは、空隙３０と突出部２０との例示的な組み合わせを図示する。成形構造体１１０、１２０の係合位置１４０に、突出部２０と空隙３０との間の側壁間隙４２及び先端から谷間への間隙４４がある。空隙の直径は、１つ以上の突出部の直径（又は非均一的及び／若しくは非円筒形空隙の幅）、及び側壁間隙に依存する。それぞれの空隙３０は、４０〜２，０００マイクロメートル、５０〜５００マイクロメートル、６５〜３００マイクロメートル、７５〜２００マイクロメートル、又は１０〜５０００マイクロメートル、５０〜５０００マイクロメートル、５００〜５０００マイクロメートル、又は８００〜２，５００マイクロメートルの直径を有し得る。または、空隙３０直径は、最大２．５ｃｍ等、更により大きくてもよい。空隙３０の直径は、一定であるか、深さの増加に伴って減少するか、又は深さの増加に伴って増加してもよい。例えば、空隙３０は、第１の深さで第１の直径を有し、第１の深さより深い第２の深さで第２の直径を有し得る。第１の直径は第２の直径より大きい、つまり内向きテーパーであり得る。または、第２の直径は第１の直径より大きい、つまり外向きテーパーであり得る。
【００２９】
空隙３０の側壁は、完全に垂直、テーパーされ、湾曲している場合があり、又は側壁がそれらの組み合わせを含み得る。一実施形態では、空隙３０は、テーパーされた側壁を有する。一実施形態では、内向きテーパーを伴う側壁は典型的には、０°〜５０°、２°〜３０°、又は５°〜２５°のテーパー度を有することになる。別の実施形態では、空隙の側壁は、垂直側壁と湾曲した側壁との組み合わせを含む。
【００３０】
１つの成形構造体１１０、１２０上の突出部２０は、変化する高さ、又は実質的にほぼ同じ高さを有し得る。突出部２０は、１００マイクロメートル〜２，０００マイクロメートル、少なくとも５００マイクロメートル、少なくとも７００マイクロメートル、少なくとも９００マイクロメートル、又は少なくとも１，１００マイクロメートルの高さを有し得る。または、突出部２０は、最大７．５ｃｍ、５ｃｍ、２．５ｃｍ、最大２ｃｍ、最大１．５ｃｍ、最大１ｃｍ、最大０．５ｃｍ、又は最大０．１ｃｍのより大きな高さを有し得る。好ましくは、突出部２０は、ウェブ全体の厚さの少なくとも３倍の高さを有する。突出部２０は、略円筒形構造の場合、外径である直径を有し得る。突出部２０の非均一な断面及び／又は非円筒形構造では、直径ｄｐは、図１４Ａに示されるように、突出部２０の１／２高さｈｐにおける突出部２０の平均断面寸法として測定される。突出部２０は、１０マイクロメートル〜７７０マイクロメートル、５０マイクロメートル〜６００マイクロメートル、５０マイクロメートル〜５００マイクロメートル、６５マイクロメートル〜４００マイクロメートル、又は７５マイクロメートル〜３００マイクロメートルの直径ｄｐを有し得る。または、突出部２０は、最大２．５ｃｍ、最大２ｃｍ、最大１．５ｃｍ、最大１ｃｍ、最大０．５ｃｍ、最大０．１ｃｍ、又は最大０．０８ｃｍのより大きな直径ｄｐを有し得る。
【００３１】
種々の突出部形状は、図１５Ａ〜Ｈに示される。成形構造体１１０、１２０の突出部２０は、開口、若しくは孔を形成した６７（成形構造体１１０上により先鋭な突出部を要する）、又は閉口６８（成形構造体１１０上により丸められた突出部を要する）遠位端６６を有する３次元要素（「３Ｄ要素」）６２を有するウェブ６０を作製することが所望されるか否かに依存して、平坦であるか、丸められたか、若しくは先鋭である遠位端、又は先端２１を有し得る。より先鋭ではない、又は丸められた突出部先端２１は、３Ｄ要素６２の側壁７０の側の一層の薄化を引き起こすことがあり、側開口部又は孔７１を成形するために破裂さえすることがある。いくつかの実施形態では、成形構造体１１０、１２０の突出部２０の先端２１は丸められ、５〜３００マイクロメートル、１０〜１５０マイクロメートル、１５〜１００マイクロメートル、２０〜７５マイクロメートル、又は３０〜６０マイクロメートル等の特定の先端半径を有する。
【００３２】
突出部２０の側壁は、完全に垂直であるか、テーパーされるか、湾曲しているか、又はそれらの組み合わせであり得る。テーパーされた側壁はまた、成形後に成形構造体１１０、１２０からウェブ６０がより容易に分離することを可能にし得る。一実施形態では、側壁は典型的には、０°〜５０°、２°〜３０°、又は５°〜２５°のテーパー度を有することになる。他の実施形態では、突出部２０は、球状、楕円、又は雪だるま形状の場合があり、突出部２０の高さに沿って、異なる又は変化する直径を有する。好ましい実施形態では、突出部２０は、より小さな半径を有する先端２１及びより急勾配のテーパー度を有する側壁を備える。
【００３３】
単一の成形構造体１１０、１２０の成形要素１０は、突出部２０の高さ及び空隙３０の深さ、又は両方の組み合わせ等の変化する幾何形状を有し得る。例えば、成形要素１０は徐々に、高さを、又は隣接する突出部２０の数十若しくは数百の範囲にわたって増大させる場合があり、変化する高さを有する分離した３Ｄ要素６２を有するウェブ６０を結果的にもたらし得る。分離した３Ｄ要素６２の対応する特徴を結果的にもたらす成形構造体１１０、１２０の他の特徴は、ウェブ６０の分離した３Ｄ要素６２でグラディエント性を成形するように調整され得る。図１６に示されるように、成形構造体１１０、１２０は、成形要素１０の面密度グラジェントを含み得る。
【００３４】
図１７Ａ〜Ｃは、成形構造体１１０、１２０上の突出部２０の空隙３０に対する種々の比を示す。いくつかの実施形態では、突出部２０及び空隙３０は、本発明のウェブ６０を成功裏に作製するために、嵌合可能にするように互いに対して寸法決めされる。突出部２０の空隙３０に対する比は、それぞれの突出部２０が、図１７Ａに示されるように、対応する空隙３０を有するように、１：１であってもよい。または、突出部２０の空隙３０に対する比は、図１７Ｂに示されるように、突出部２０に整合しない余分な空隙３０が存在するように、１：１未満であってもよい。余分な空隙３０は、２つの嵌合成形構造体の整列を単純化してもよい。または、突出部２０の空隙３０に対する比は、１：１超であってもよく、例えば、２つ、３つ、４つ、又はそれ以上の突出部２０は、図１７Ｃに示されるように、ただ１つの空隙３０と嵌合するように寸法決めされてもよい。突出部２０の空隙３０に対する比は、図８に示されるように、複数の分離した突出部２２が１つの連続空隙３８と嵌合するとき等、少なくとも約１：１、少なくとも約１００：１、少なくとも約１０，０００：１、又は更にはそれ以上を範囲としてもよい。他の実施形態では、突出部２０は空隙３０と嵌合する必要はないが、他の突出部２０の間の空隙３０の間隔と嵌合し得る。例えば、図１１Ａ及び１１Ｂは、一対の成形構造体１０１を示し、両方の成形構造体１１０、１２０は、成形空隙３０の間の間隔を有する突出部２０を備えるローラーである。この実施形態では、それぞれのローラー１０８、１０９上の突出部２０は、係合するように整列されている。
【００３５】
特定の実施形態では、突出部２０の形状は、空隙３０の形状に類似する。例えば、突出部２０及び空隙３０は両方とも略円筒形及びテーパーされてもよく、同一の又は異なるテーパー角を有してもよい。または、特定の実施形態では、突出部２０の形状は、空隙３０の形状に類似しない。例えば、突出部２０は円形であってもよいが、一方で空隙３０は、正方形、又は楕円形であってもよい。成形構造体１１０、１２０の成形要素１０は、円形、楕円形、砂時計形、星形、多角形など、及びそれらの組み合わせを含む、略円柱又は非円柱状等の、様々な異なる断面形状を有し得る。多角形の断面形状は、限定はしないが、長方形、三角形、六角形、又は台形が挙げられる。
【００３６】
広くは、成形構造体１１０、１２０はその所与の部分で、１平方センチメートル当たり少なくとも約２００、少なくとも約２２０；約２４０〜約１０，０００；約３００〜約５，０００；又は約３５０〜約３，０００の成形要素１０を含むことになる。または、成形構造体１１０、１２０がその所与の部分で、１平方センチメートル当たり少なくとも約０．１〜約１０，０００、４〜約１０，０００、約９５〜約１０，０００、約２４０〜約１０，０００、約３５０〜約１０，０００、約５００〜約５，０００、又は約７００〜約３，０００個の成形要素１０を含むことになる。本発明の１つの目的は、ウェブ６０成形を生じさせることを可能にするように、前駆体ウェブ５０と成形構造体１１０、１２０との間に十分なウェブ張力及び／又は摩擦があることである。ウェブ５０は、機械方向、横断方向、機械方向からの角度、又はそれらの組み合わせのウェブ張力及び／又は摩擦で、成形中に定位置に保持される。
【００３７】
図１０を参照すると、隣接する突出部２０は、結果として得られる分離した３Ｄ要素６２の間隔を制御するように、制御され得る中心間の間隔Ｃを有する。隣接する突出部２０の間の中心間の間隔は、同一又は異なってもよい。許容できる中心間の間隔は、約８００マイクロメートル未満（つまり、微細）又は約８００マイクロメートル超（つまりマクロ）である。他の許容できる中心間の間隔は、約３０マイクロメートル〜約７００マイクロメートル、約５０マイクロメートル〜約６００マイクロメートル、約１００マイクロメートル〜約５００マイクロメートル、又は約１５０マイクロメートル〜約４００マイクロメートルである。更に許容できる中心間の間隔は、約３０マイクロメートル〜約３２，０００マイクロメートル、約１００マイクロメートル〜約５，０００マイクロメートル、約１５０マイクロメートル〜約１，０００マイクロメートル、約１５０マイクロメートル〜約６００マイクロメートル、又は約１８０マイクロメートル〜約５００マイクロメートルである。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの突出部２８は、隣接する突出部２０のうちの少なくとも３つ、少なくとも４つ、又は少なくとも５つと約８００マイクロメートル未満の中心間の間隔を有する。または、成形構造体上の突出部２０の少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、少なくとも９５％、又は全てが、隣接する突出部２０のうちの少なくとも３つ、少なくとも４つ、又は少なくとも５つと約８００マイクロメートル未満の中心間の間隔を有する。または、少なくとも１つの突出部２８が、隣接する突出部２０のうちの少なくとも３つ、少なくとも４つ、又は少なくとも５つと約８００マイクロメートル超の中心間の間隔を有する。または、成形構造体上の突出部２０のうちの少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、少なくとも９５％、又は全てが、隣接する突出部２０のうちの少なくとも３つ、少なくとも４つ、又は少なくとも５つと約８００マイクロメートル超の中心間の間隔を有する。
【００３８】
成形要素１０は、機械方向、横断方向、又は機械方向若しくは横断方向からの角度で整列されてもよい。成形要素１０は、ランダム列、又は非ランダム列に配置されてもよい。非ランダム列の例は、長方形、六角形、正方形、及びそれらの組み合わせを含む。成形要素１０の列は、ウェブ６０の強度を増加させるために設計されてもよく、例えば機械方向の最小整列によって、横断方向の強度が増加されることになる。成形要素１０の列は、例えば鋸歯状又は線状整列で、ウェブ６０の破断の容易性を最大化するために設計されてもよい。
【００３９】
特定の実施形態では、成形構造体１１０、１２０の一部分は、上で説明されたように、成形要素１０の面密度を含み得る一方で、成形構造体１１０、１２０の他の部分は、図１６に示されるように、成形要素１０を含まなくてもよい。成形要素１０を有しない成形構造体１１０、１２０の領域は、異なる径方向の距離又は異なる水平面に位置付けられ得る。他の実施形態では、成形構造体１１０、１２０の成形要素１０は、異なる径方向の距離又は成形構造体１１０、１２０の異なる水平面に位置付けられ得る。成形要素１０を有さない部分、及び／又は成形構造体１１０、１２０の異なる水平面内に位置する成形要素１０を有する部分は、花、鳥、リボン、波、漫画キャラクター、ロゴなどの特定のパターン又はデザインの形状である場合があり、それによってウェブ６０は、ウェブの残りの部分に対して視覚的に目立ち、及び／又は触れたときに、異なる手の感触を有する部分を有することになる。例えば、ウェブ６０は、米国特許第５，１５８，８１９号で説明されたような、成形された部分から視覚的に目立つ、及び／又は異なる手の感触を有する非成形部分を含み得る。成形要素１０を有さない成形構造体１１０、１２０の部分は、成形要素１０を有する成形構造体１１０、１２０の部分での隣接する成形要素の中心間の間隔要件の考慮に入れない。例えば、成形要素を有しない第３の部分によって成形要素を有する２つの部分が分離された場合、第１の部分からの成形要素は、第２の部分からの成形要素に隣接するとはみなされず、それぞれの部分内の成形要素だけが、互いに隣接するとみなされる。
【００４０】
成形されたウェブを作製する方法
成形されたウェブを作製する１つの方法は、前駆体ウェブが、一対の嵌合成形構造体の間に位置する変形ゾーンを通して移動される成形工程を含む。成形構造体のそれぞれは、突出部及び空隙等の成形要素を有する。結果として得られるウェブは、複数の分離した３次元要素（「３Ｄ要素」）を含む。本方法は、第２の一対の嵌合成形構造体の間に位置する少なくとも１つの他の変形ゾーンを通してウェブが移動される、追加の成形工程も含んでもよい。結果として得られるウェブは、第１の成形工程で付与された複数の分離した３Ｄ要素、及び第２の成形工程で付与されたこれら要素を含み、したがって複雑なウェブを提供する。第２の分離した３Ｄ要素は、ウェブの第１又は第２の側から伸長してもよく、第１の３Ｄ要素と同一又は類似した場所にあってもよく、面密度を増加させるために第１の３Ｄ要素の間に置かれてもよく、あるいは第１の３Ｄ要素より大きいか、より小さいか、又は同じ大きさであってもよく、例えば、微細テクスチャー及びマクロテクスチャーを有するウェブが成形されてもよい。
【００４１】
適切な方法は、少なくとも一対の嵌合成形構造体１０１を備える。成形構造体は、ローラー、プレート、ベルト、スリーブなど、又はそれらの組み合わせを備えてもよい。適切な成形構造体対１０１には、間にニップを画定する一対の逆回転ローラー、一対のプレート、一対のベルトなどが含まれるが、それらに限定されない。
【００４２】
成形構造体１１０、１２０の嵌合された対１０１の両方が、突出部２０及び空隙３０を含む場合、分離した３Ｄ要素６２は、ウェブ６０の表面から、成形構造体１１０、１２０の空隙３０によって成形される分離した３Ｄ要素６２が成形される表面の反対側に伸長するウェブ６０で成形され得る。例えば、図１１Ａ及び１１Ｂを参照のこと。結果として、ウェブ６０のそれぞれの側上に３Ｄ要素６２の異なるパターン又は寸法を有する、２つの側を有するウェブ６０が作出され得る。成形装置によって生成される歪み、並びに成形構造体１１０、１２０の空隙３０及び任意の柱２４の幾何形状に依存して、ウェブ６０の分離した３Ｄ要素６２は、開口、又は孔を形成した遠位端６７、閉口遠位端６８、開口、又は孔を形成した側壁７１、閉口側壁７２、又は穿孔屑７３を有し得る。追加で、２つ側を有するウェブ６０の一方の側上の３Ｄ要素６２の寸法、形状、及び面密度は、２つ側を有するウェブ６０の他方の側とは独立に制御され得る。
【００４３】
図１８に示されるように、ウェブ６０を成形する方法１００は、第１の供給ロール１１２から一対の嵌合成形構造体１０１を通して巻き戻しロール１２２へ前駆体ウェブ５０を移動させる工程を含む。一対の成形構造体１０１は、変形ゾーン１３０で嵌合する第１の成形構造体１１０及び第２の成形構造体１２０を備える。好ましい実施形態では、少なくとも第１の成形構造体１１０は、空隙３０を備え、少なくとも第２の成形構造体１２０は、突出部２０を備える。前駆体ウェブ５０は、２つの成形構造体の間の変形ゾーン１３０を通して移動され、第２の成形構造体１２０上の突出部は、第１の成形構造体上の空隙と嵌合又は係合する。成形構造体１１０、１２０は、係合位置１４０で係合し、係合の深さＤＯＥを有し、例えば、図１４Ａ〜Ｄに示されるように、突出部２０と空隙３０との間に許容できる側壁間隙４２及び先端から谷間への間隙４４がある。係合位置１４０では、係合した空隙及び突出部のうちの少なくとも大半が、約３０マイクロメートル〜約３００マイクロメートルの範囲の側壁間隙４２、及び３０マイクロメートル超の先端から谷間への間隙４４によって互いに分離される。典型的には、突出部２０の側壁角は、成形構造体が係合するときに、ウェブのために十分な間隙があり、かつウェブがせん断されない（ウェブの部分が他の部分に対してスリップさせられる）又は成形構造体によって挟まれないように、画定される。ロール１１０、１２０は、ウェブがロールの間のニップを通して供給されるスピードと実質的に同じスピードで回転してもよいか、あるいは、ウェブがロールの間のニップを通して供給されるスピードより大きな又は小さなスピードで回転してもよい。
【００４４】
変形ゾーン１３０での前駆体ウェブ５０に対する力は、分離した３Ｄ要素６２を有するウェブ６０を成形するために、前駆体ウェブ５０を成形要素１０に対して適合させるのに十分である。前駆体ウェブ５０の成形要素１０に対する適合は、ウェブ５０、ウェブ５０上に誘起された歪み、温度、及び成形構造体１１０、１２０のトポグラフィーに依存して、部分的、大部分の、又は完全適合（破裂が起こらなければ）であり得る。
【００４５】
本方法は、ウェブ６０を更に操作するために、任意に他の方法と組み合わされ得る。例えば、図１９に示されるように、ウェブ６０は、第２の成形されたウェブ８０を成形するために、少なくとも第２の変形ゾーン２３０を通ってもよい。本方法には、追加のウェブがいつでも導入されてもよい。変形ゾーン２３０での第１のウェブ６０に対する力は、第２の分離した３Ｄ要素７４及び／又は第３の３Ｄ要素７５並びに第１の分離した３Ｄ要素６２（又はそれらのいくつかの変形された変異）を有する第２の成形されたウェブ８０を成形するために、第１のウェブ６０を第２の成形要素１２に対して適合させるのに十分である。図７に示される第３の３Ｄ要素７５は、米国特許第２００６／００８７０５３  Ａ１号に従って作製された。第１のウェブ６０の追加の成形要素に対する適合は、ウェブ６０、ウェブ６０上に誘起された歪み、温度、及び成形構造体２１０、２２０のトポグラフィーに依存して、部分的、大部分の、又は完全適合であり得る。パターンの陰影効果は、成形要素１０を有しない整列された部分を有し、かつ第１のウェブ６０の位置を制御する、第１の一対の成形構造体１０１、第２の一対の成形構造体２０１を利用して作出され得る。
【００４６】
第２の一対の嵌合成形構造体２１０、２２０は、第１及び第２の成形構造体とは別の第３及び第４の成形構造体を備えてもよい。図１９に示されるように、２つの変形ゾーン、又はニップ１３０、２３０は、間隔を開けて分離される。別の方法としては、第２の変形ゾーン２３０は、第１の成形構造体１１０又は第２の成形構造体１２０のいずれかにネスト又は嵌合された場合、第３の成形構造体２１０によって作出され得る。例えば、図２０Ａに示される方法３００では、成形構造体１１０、２１０は、遊星配置の成形構造体１２０と嵌合され得る。成形構造体１１０、２１０は、第２の成形構造体１２０と嵌合するように、類似の寸法及び／又は列の少なくともいくつかの成形要素１０を有する。図２０Ａに示されるように、ウェブ６０が、同一の成形構造体／突出部２０上になおも刻設される場合、第２の変形ゾーン２３０は、少なくともいくつかの成形要素１０に対するより大きな度合のウェブ６０の適合をもたらして得る。（どこでも又は特定の場所で）。図２０Ｂのネストされた配列に示されるように、ウェブ６０が同一の成形構造体／突出部上に刻設されないならば、第２の変形ゾーン２３０又は第３の変形ゾーン３３０は、より安価な機械設備及びより早いラインスピードで、分離した３Ｄ要素の面密度を増加させてもよく、並びにウェブの両方の側から伸長する３Ｄ要素を有するウェブ８０を作出してもよい。例えば、本出願と同一日に出願されたＯｒｒの米国出願第１２／８７９，５６７号及び米国特許出願第＿（未定）＿、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｅｆｏｒｍｉｎｇ  ａ  Ｗｅｂ」、整理番号１２０８９Ｒを参照のこと。
【００４７】
理論に束縛されるものではないが、適用される歪みに加えて、前駆体ウェブ５０；突出部２０及び空隙３０の形状、寸法、多様性、並びに中心間の間隔；前駆体ウェブ５０上に誘起される歪み；温度；並びに成形構造体１１０、１２０のトポグラフィー等の要因は、例えば、閉口若しくは開口遠位端６６又は閉口若しくは開口側壁７０等を有するウェブ６０の１つ又は両方の側上に、分離した３Ｄ要素６２を有する所望のウェブ６０を作製するように調整され得ると考えられている。第１のウェブ６０及び第２のウェブ８０それぞれを成形するよう前駆体ウェブ５０及び第１のウェブ６０の永久的変形を得るために、適用される歪みは、前駆体をその降伏点を越えて伸長するのに概ね十分である。成形構造体の間の係合の深さを変化させることによって、異なるレベルの歪みが誘起されてもよい。一実施形態では、穿孔屑は、より高い深さの係合及び／又はより高い温度で成形される。
【００４８】
微細テクスチャーウェブが所望されるとき、本明細書に開示される方法は、隣接する分離した３Ｄ要素の間のより小さな大きさの間隔及び分離した３Ｄ要素の高い密度を有する微細テクスチャーウェブを作製するために、成形要素のより高い面密度に加えて、隣接する成形要素の間のより狭い中心間の間隔を有する剛性の成形構造体の利用を可能にする。以前には、剛性の成形構造体は、成形要素のより高い面密度と、隣接する要素の間のより狭い間隔とを有する成形構造体と比較して、製造がより安く及びより簡単で、顕著に増大した寿命を有したので、より少ない成形要素と、隣接する要素の間のより広い間隔とを有するように設計された。剛性の構造体と共に水、ゴム、及び空気等の柔軟材料を用いて、微細テクスチャーウェブを作製するための方法が存在するが、この時点で、２つの剛性の嵌合成形構造体は、そのような小さな大きさを有する微細テクスチャーウェブを作出するのは可能ではなかった。剛性で、嵌合の両方である本発明の成形構造体を作出するために、米国第７，６５５，１７６号に開示されたような成形構造体手法を適用することによって、本発明の方法のための高スピードの革新的機械設備を可能にし得ることが発見された。現時点では、剛性の嵌合成形構造体の対の上に突出部及び空隙の小さな長さの大きさを作出することが可能である。
【００４９】
この方法は、比較的短い保持時間を有することができる。保持時間は、前駆体ウェブ５０又は第１のウェブ６０の所与の部分に歪みが適用される時間量を指し、通常、前駆体ウェブ５０又は第１のウェブ６０の所与の部分が成形構造体対１０１、２０１、３０１の間の変形ゾーン、又はニップ１３０、２３０、３３０に位置付けられて経過する時間の量である。歪みは、典型的には、５秒未満、１秒未満、０．５秒未満、０．１秒未満、０．０１秒未満、又は０．００５秒未満の保持時間の間、前駆体ウェブ５０又はウェブ６０に適用される。例えば、滞留時間は、０．５ミリ秒〜５０ミリ秒であり得る。歪みは、前駆体ウェブ５０に対して第１の保持時間で第１の変形ゾーン１３０中に適用されてもよく、また歪みは、第１のウェブ６０に対して第２の保持時間で第２の変形ゾーン２３０中に適用されてもよい。第１及び第２の保持時間は、実質的にほぼ同一であっても、異なっていてもよい。このような比較的短い滞留時間であっても、ウェブは、本明細書に記載の望ましい構造特徴を有した状態で作製することができる。結果的に、本開示の方法は、ウェブの高速生産を可能にする。他の実施形態では、米国特許第２００８／０２２４３５１号に説明された漸増式にウェブを伸張する方法のような方法は、比較的長い保持時間を有し得る。
【００５０】
前駆体ウェブ５０又は第１のウェブ６０は、少なくとも０．０１メートル／秒、少なくとも１メートル／秒、少なくとも５メートル／秒、又は少なくとも１０メートル／秒の速度で第１の成形工程と第２の成形工程との間に供給され得る。他の適切な速度には、例えば、少なくとも０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、２、３、４、５、６、７、８、９、又は１０メートル／秒が含まれる。前駆体ウェブ５０が第１の一対の成形構造体１０１の間に供給される速度は、第１のウェブ６０が第２の一対の成形構造体２０１の間に供給される速度と実質的に等しいか又は異なり得る。
【００５１】
本方法の成形工程のいずれか又はそれぞれは、成形構造体及び／又はウェブに熱が故意に適用されないことを意味する周囲温度で実行され得る。しかしながら、その熱は、前駆体ウェブ５０の高い歪みによって発生され得ることを認識されなければならない。結果として、周囲温度等の所望の温度でのプロセス条件を維持するために、成形構造体が冷却されてもよい。また、本方法の成形工程のいずれか又はそれぞれは、高温を有するウェブに実行され得る。例えば、ウェブの温度を前駆体ウェブ５０の融点より低くすることができる。例えば、ウェブの温度を前駆体ウェブ５０の融点より少なくとも１０℃低くすることができる。広くは、本方法は、１０℃〜２００℃、１０℃〜１２０℃、１０℃〜８０℃、又は１０℃〜４０℃の温度で実行され得る。ウェブ５０は、予熱工程によって、又は成形構造体のうち１つ若しくは両方を積極的に加熱することによって加熱され得る。温度は、例えば温度を変形ゾーン１３０、２３０で測定する、赤外線温度計又はレーザー温度計等の非接触温度計で測定され得る。温度は、Ｐａｐｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＴｈｅｒｍｏｌａｂｅｌ等の温度感受性材料を使用して測定することもできる。
【００５２】
成形されたウェブの用途
本発明の成形されたウェブは、吸収性物品の構成要素材料（トップシート、バックシート、又は剥離紙包装材等、例えば婦人衛生物品、おむつ、又は成人失禁用物品）、包装（流れ包装、収縮包装、又はポリ袋等）、ゴミ袋、食品ラップ、ワイプ、電子構成要素、壁紙、衣服、窓のカバー、プレースマット、ブックカバーなどの多数の異なる手段で使用され得る。
【実施例】
【００５３】
（実施例１）
成形されたウェブ６０は、平坦プレート成形構造体１１０、１２０を利用して作製されてもよい。第１の成形構造体１１０は、第２の方向に約５２０マイクロメートルの中心間の間隔で、第１の方向に走る平行の連続した溝３９及び平行の隆起部２８を含む。隆起部２８は、垂直からテーパー角約５度を有する。溝３９は、約９４０マイクロメートルの深さ及び約３２０マイクロメートルの半分の深さでの直径を有する。第２の成形構造体１２０は、歯２６が図２１Ａ〜Ｃに示されるような全体の形状を有する、１平方センチメートル当たり３２０本の歯２６を含む。歯２６は、第１の方向に約６１０マイクロメートル及び第２の方向に５２０マイクロメートルの中心間の間隔で長方形の列に配置される。歯２６は、第１の方向に真っ直ぐで垂直な、かつ第２の方向に約１０度の角度で内向きにテーパーされた側壁を有する。歯２６は、第１の方向に約６１０マイクロメートル、第２の方向に約８００マイクロメートルの高さを有し、長方形横断面は、半分の高さで約２３０マイクロメートルの第１の直径及び１３０マイクロメートルの直径を有する。先端は、約１１５マイクロメートルの第１の半径及び約５０マイクロメートルの第２の半径に丸められている。成形構造体１１０、１２０は、ＥＤＭワイヤ刻み込でアルミニウムから作製される。使用した前駆体ウェブ５０は、厚さ約１８マイクロメートル、及び坪量約１７グラム／平方メートル（ｇｓｍ）のＲＫＷ−Ｇｒｏｕｐ（Ｇｅｒｍａｎｙ）から入手した、細かい正四角形のエンボスパターンを有するポリエチレンフィルムである。
【００５４】
成形方法は、室温で高速リサーチプレス（ＨＳＲＰ）を利用して実行される。ＨＳＲＰ（米国特許第２００９／０１２０３０８号で詳細に説明される）は、前駆体ウェブ５０のエンボス加工のための連続製造ラインプロセスをシミュレートするように設計されている。ＨＳＲＰは、２０６ｍｍの成形構造体１１０、１２０のロール直径をシミュレートするように動作される。前駆体ウェブ５０は、約６ｍ／秒のシミュレート速度で第１の方向に（溝及び隆起部に平行）１．５％の予歪み状態で、成形構造体１１０、１２０の間に供給される。係合は、約６００マイクロメートルであって、そのポイントで側壁間隙は、第２の方向に約１０５マイクロメートル及び先端から谷間への間隙は、約３３０マイクロメートルである。
【００５５】
図２２は、複数の分離した３Ｄ要素６２を含む、結果として得られるウェブ６０を図解するＳＥＭ画像である。前駆体ウェブの細かい正四方形のエンボスパターンは、いまだに明白である。分離した３Ｄ要素６２は、優勢的に泡９０及びいくつかの幌９２の形状をであって、顕著な側壁及び薄化する先端を有する。分離した３Ｄ要素６２の高さは約１６５マイクロメートルであり、半分の高さで約２２０マイクロメートルの第１の直径、及び半分の高さで約１０８マイクロメートルの第２の直径を有する。
【００５６】
（実施例２）
成形されたウェブ６０は、円筒形成形構造体１０２、１０３を利用して、図８に示されるものと類似の装置上で作製されてもよい。両方の成形構造体は、１４５ｍｍの外径及び１８９ｍｍの幅を有する。第１の成形構造体１０２は、第２の方向に約５０８マイクロメートルの中心間の間隔で、第１の方向に走る平行の連続した溝３９及び平行の隆起部２８を含む。隆起部２８は、垂直からテーパー角約４．４度を有する。溝３９は、約１，０００マイクロメートルの深さ及び約３４０マイクロメートルの半分の深さでの直径を有する。第２の成形構造体１２０は、図２１Ａに示されるような全体的な形状を有する、１平方センチメートル当たり約２８７本の歯２６を含む。歯２６は、第１の方向に約６８５マイクロメートル及び第２の方向に約５０８マイクロメートルの中心間の間隔で、長方形の列に配置される。歯２６は、第１の方向に真っ直ぐで垂直な、第２の方向に垂直から約４．４度の角度で内向きにテーパーされた側壁を有す。歯２６は、約１，０００マイクロメートルの高さを有し、長方形横断面は、半分の高さで約３０５マイクロメートルの第１の直径（長さ）及び約１７０マイクロメートルの第２の直径（幅）を有する。先端は、約１５０マイクロメートルの第１の半径及び約５０マイクロメートルの第２の半径に丸められている。成形構造体１０２、１０３は、溝を作出するためにアルミニウムから加工され、次いで、成形構造体１０３は、歯２６を作出するために、ＥＤＭワイヤで刻み込まれる。使用した前駆体ウェブ５０は、厚さ約２５マイクロメートル、及び坪量約２５グラム／平方メートル（ｇｓｍ）の、Ｃｌｏｐａｙ  Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉから入手したポリエチレンフィルムである。
【００５７】
成形プロセスは、室温で８ｍ／秒のラインスピードで、成形構造体１０２、１０３のニップ１３０に前駆体ウェブ５０を供給することによって実行される。前駆体ウェブ５０は、成形構造体１０２、１０３の間に機械方向（溝３９及び隆起部２８に平行）で供給される。送り込み側上のウェブの張力は、約１％〜５％、つまりウェブの線形弾性領域内である。送り出し側上のウェブの張力は、ウェブを移動させ続けるために、送り込み張力よりも大きくなければならない。送り出し巻き角は、９０°である。ストリップアイドラロール２５０は、成形ロール１０３より０．８ｍｍ離して位置付けられる。係合は、約８００マイクロメートルであって、そのポイントで側壁間隙は第２の方向に約９５マイクロメートルであり、先端から谷間への間隙は、約２００マイクロメートルである。
【００５８】
図２３は、複数の分離した３Ｄ要素６２を含む、結果として得られるウェブ６０を図解するＳＥＭ画像である。３Ｄ要素６２は、泡９０、幌９２、及び穿孔屑７３の形状であって、顕著な側壁及び薄化する先端を有する。
【００５９】
（実施例３）
本実施例は、両方の成形構造体１０２、１０３が室温ではなく、本方法の間に摂氏７０度に保持されることを除いて、実施例４と同一である。図２４は、複数の分離した３Ｄ要素６２を含む、結果として得られるウェブ６０を図解するＳＥＭ画像である。分離した３Ｄ要素６２は、優勢的にクレーター９６及びいくつかの穿孔屑７３の形状であり、顕著な側壁及び薄化する先端を有する。
【００６０】
本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、特に断らないかぎり、そのような寸法のそれぞれは、記載された値及びその値の周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ミリメートル」として開示される寸法は、「約４０ミリメートル」を意味するものである。
【００６１】
本発明の「発明を実施するための形態」で引用した全ての文献は、関連部分において本明細書に援用するが、いずれの文献の引用もそうした文献が本発明に対する先行技術であることを容認するものとして解釈されるべきではない。この文書における用語のいずれかの意味又は定義が、参照することにより組み込まれる文献における用語のいずれかの意味又は定義と矛盾する範囲については、本文書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【００６２】
本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の「特許請求の範囲」で扱うものとする。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0005706037.tif 000016
【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
0005706037.tif 000020
【図１４Ａ】
0005706037.tif 000021
【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
0005706037.tif 000024
【図１５Ａ】
0005706037.tif 000025
【図１５Ｂ】
0005706037.tif 000026
【図１５Ｃ】
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【図１５Ｄ】
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【図１５Ｅ】
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【図１５Ｆ】
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【図１５Ｇ】
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【図１５Ｈ】
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【図１６】
0005706037.tif 000033
【図１７Ａ】
0005706037.tif 000034
【図１７Ｂ】
0005706037.tif 000035
【図１７Ｃ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
0005706037.tif 000039
【図２０Ｂ】
0005706037.tif 000040
【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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