(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に設けられ、タイヤを外周面に接触させて回転させるドラムと、前記ドラムとの接触による前記タイヤの回転とは別に、前記タイヤの回転軸を介して前記タイヤを回転させる回転手段と、回転された前記タイヤから発生する騒音レベルを測定するために配置される第１の測音手段及び第２の測音手段とを有するタイヤ騒音試験装置を用いたタイヤ騒音試験方法であって、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第１の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第２の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を回転させず、前記タイヤの回転軸を空転させ、前記タイヤを前記ドラムの回転に追従させて回転させたときのタイヤから発生する第３の騒音レベルを前記第２の測音手段により複数位置で計測する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第１の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第１の音圧レベルを算出する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第２の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第２の音圧レベルと第１のオーバーオール値とを算出する工程と、前記第２の測音手段により複数位置で計測した前記第３の騒音レベルの平均値を算出し、該平均値を周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第３の音圧レベルと第２のオーバーオール値とを算出する工程と、前記第１の音圧レベルと前記第２の音圧レベル、第１のオーバーオール値、第３の音圧レベル、及び第２のオーバーオール値を使用して加速時タイヤ騒音の各周波数成分を算出し、該算出した加速時タイヤ騒音の各周波数成分から加速時タイヤ騒音のオーバーオール値を算出する工程」と、を備えることを特徴とするタイヤ騒音試験方法。
【請求項２】
床面に設けられ、タイヤを外周面に接触させて回転させるドラムと、前記ドラムとの接触による前記タイヤの回転とは別に、前記タイヤの回転軸を介して前記タイヤを回転させる回転手段と、回転された前記タイヤから発生する音圧レベルを測定するために配置される第１の測音手段及び第２の測音手段とを有するタイヤ騒音試験装置を用いたタイヤ騒音試験方法であって、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第１の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第２の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を回転させず、前記タイヤの回転軸を空転させ、前記タイヤを前記ドラムの回転に追従させて回転させたときのタイヤから発生する第３の騒音レベルを前記第２の測音手段により複数位置で計測する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第１の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルであるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷を算出する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第２の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルであるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０とオーバーオール値であるＯＡ加速＿駆動力＝０とを算出する工程と、前記第２の測音手段により複数位置で計測した前記第３の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルの平均値であるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行とオーバーオール値の平均値であるＯＡ惰行とを算出する工程と、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷 、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０、前記ＯＡ加速＿駆動力＝０、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行及び前記ＯＡ惰行を以下の式（２）に代入して、加速時タイヤ騒音の各周波数成分であるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速を算出する工程と、を備えることを特徴とするタイヤ騒音試験方法。
【数１】
0005734671.tif 000005
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ騒音試験方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両加速時に発生する加速騒音の測定において、全開加速時では、エンジン及びトランスミッションを主とした車両本体からの騒音が支配的であって、タイヤ騒音が加速騒音全体に寄与する割合は２０％〜４０％程度である。しかしながら、エンジンの負荷が軽度である緩加速時では、タイヤが発する騒音の方が支配的で、タイヤが加速騒音全体に寄与する割合は、車種にもよるが、６０％〜８０％にも達する。このため、今まで以上に、加速時での静粛性が高いタイヤの開発が求められている。
【０００３】
静粛性が高いタイヤの開発においては、タイヤが発する騒音を測定するタイヤ騒音試験が不可欠である。タイヤ騒音試験には、実車を走行させて計測したデータを評価して騒音値を算出する実車評価と、特許文献１に開示されているような、室内においてドラム状の擬似路面上でタイヤを回転させて計測したデータを評価して騒音値を算出する室内評価とがある。
【０００４】
このうち、実車評価は、実際に車両を走行させて計測したデータを評価して騒音値を算出するものであるから、算出される騒音値は、他の評価方法による騒音値に比して、より実態に即している。しかしながら、実車評価で計測したデータには、エンジンやトランスミッション等のタイヤ以外から発生する車両騒音の影響が含まれていることから、タイヤから発生する騒音を確認するためには、車両騒音の影響を除外しタイヤ騒音を算出する必要がある。
【０００５】
また、実車を走らせる広大な試験場を確保するのは容易ではないし、試験場が確保できても、屋外ゆえに試験の実施は天候に左右されやすい。
【０００６】
そのため、車両騒音の影響を考慮する必要がなく、実車評価に比して短時間で計測を完了でき、広大な試験場が不要であり、屋外の天候に関係なく実施できる室内評価が注目されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平７−５５６４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、室内評価は、一定速度で車両が進行している場合の騒音である惰行騒音を計測する惰行試験では種々の評価方法が開発されているが、加速時にタイヤから生じる騒音である加速時タイヤ騒音を計測する試験では評価方法が確立されていなかったという問題があった。
【０００９】
室内評価では、上述の惰行騒音に、加速時に増加する騒音成分である加速増分量を加算することによって加速時タイヤ騒音を算出できるとされている。しかしながら、急加速時及び緩加速時では、加速増分量について実車評価での結果と室内評価での結果とを相関させる方法が確立されていなかったため、実走行の結果とも整合する室内評価による加速時タイヤ騒音の計測は実現できていなかった。
【００１０】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、加速時タイヤ騒音を高精度に計測できる室内評価によるタイヤ騒音試験方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明のタイヤ騒音試験方法は、床面に設けられ、タイヤを外周面に接触させて回転させるドラムと、前記ドラムとの接触による前記タイヤの回転とは別に、前記タイヤの回転軸を介して前記タイヤを回転させる回転手段と、回転された前記タイヤから発生する騒音レベルを測定するために配置される第１の測音手段及び第２の測音手段とを有するタイヤ騒音試験装置を用いたタイヤ騒音試験方法であって、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第１の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第２の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を回転させず、前記タイヤの回転軸を空転させ、前記タイヤを前記ドラムの回転に追従させて回転させたときのタイヤから発生する第３の騒音レベルを前記第２の測音手段により複数位置で計測する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第１の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第１の音圧レベルを算出する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第２の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第２の音圧レベルと第１のオーバーオール値とを算出する工程と、前記第２の測音手段により複数位置で計測した前記第３の騒音レベルの平均値を算出し、該平均値を周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する第３の音圧レベルと第２のオーバーオール値とを算出する工程と、前記第１の音圧レベルと前記第２の音圧レベル、第１のオーバーオール値、第３の音圧レベル、及び第２のオーバーオール値を使用して加速時タイヤ騒音の各周波数成分を算出し、該算出した加速時タイヤ騒音の各周波数成分から加速時タイヤ騒音のオーバーオール値を算出する工程」と、を備えている。また、第１の音圧レベルを測定する際の前記ドラムの回転速度と前記回転手段の回転速度は、タイヤに発生する前後力が、実車加速騒音試験で実車のタイヤに発生する前後力相当の力になるように調整する。
【００１２】
また、請求項２に記載の発明のタイヤ騒音試験方法のように、床面に設けられ、タイヤを外周面に接触させて回転させるドラムと、前記ドラムとの接触による前記タイヤの回転とは別に、前記タイヤの回転軸を介して前記タイヤを回転させる回転手段と、回転された前記タイヤから発生する音圧レベルを測定するために配置される第１の測音手段及び第２の測音手段とを有するタイヤ騒音試験装置を用いたタイヤ騒音試験方法であって、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第１の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を前記ドラムの該一定速度の回転速度で回転させたときのタイヤから発生する第２の騒音レベルを前記第１の測音手段により計測する工程と、前記ドラムを一定速度で回転させ、前記回転手段を回転させず、前記タイヤの回転軸を空転させ、前記タイヤを前記ドラムの回転に追従させて回転させたときのタイヤから発生する第３の騒音レベルを前記第２の測音手段により複数位置で計測する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第１の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルであるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷を算出する工程と、前記第１の測音手段によって計測した前記第２の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルであるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０とオーバーオール値であるＯＡ加速＿駆動力＝０とを算出する工程と、前記第２の測音手段により複数位置で計測した前記第３の騒音レベルを周波数分析した結果に基づいて各周波数バンドに対する音圧レベルの平均値であるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行とオーバーオール値の平均値であるＯＡ惰行とを算出する工程と、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷 、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０、前記ＯＡ加速＿駆動力＝０、前記ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行及び前記ＯＡ惰行を以下の式（２）に代入して、加速時タイヤ騒音の各周波数成分であるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速を算出する工程と、を備える。
【００１３】
【数１】
0005734671.tif 000002
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように、本発明のタイヤ騒音試験方法によれば、加速時タイヤ騒音を高精度に計測できる室内評価によるタイヤ騒音試験方法を提供することができる、という効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験装置の一例を示す概略構成図である。
【図２】本実施の形態のタイヤ騒音試験装置における第１のマイクの配置を示す平面図である。
【図３】本実施の形態のタイヤ騒音試験装置における第２のマイクの配置を示す平面図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験のフローチャートである。
【図５】本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験方法によって測定された結果と実車試験結果の関係グラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。
図１は、本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験で使用するタイヤ騒音試験装置を示す。
本実施の形態に係るタイヤ騒音試験で使用するタイヤ騒音試験装置１０は、床面Ｆに設けられ、回転手段であるドラム用モーター１２によって回転し、当該回転によってドラム表面５に接触しているタイヤ３を回転させるドラム４と、ドラム４との接触によるタイヤ３の回転とは別に、タイヤの回転軸６を介してタイヤ３を回転させる回転手段であるタイヤ用モーター１３と、回転されたタイヤ３から発生する音を測定するために配置される第１のマイク１及び第２のマイク２と、床面Ｆの一部分に音を吸収する吸音部材１１と、実車でタイヤに加重される重力方向の力をタイヤ３に加えるため、タイヤの回転軸６を介してタイヤ３をドラム４に押圧する押圧手段（図示せず）と、ドラム用モーター１２及びタイヤ用モーター１３の各々の回転の有無及び回転速度並びに押圧手段を制御する制御部１４と、タイヤ３の回転数及びドラム４の回転数等をモニターし制御部１４への指示を入力する操作用ＰＣ（パーソナルコンピュータ）１５と、第１のマイク１及び第２のマイク２が計測した騒音を電気信号に変換する騒音計器１６と、該変換された電気信号を収録して該電気信号について周波数分析等の処理を制御部１４を介した操作用ＰＣ１５の指示に基づいて実行し、該処理の過程及び該処理の結果を表示・出力するための騒音計測用ＰＣ１７と、を有する。
また、本実施の形態に係るタイヤ騒音試験で使用するタイヤ騒音試験装置１０はドラム用モーター１２及びタイヤ用モーター１３から生じるノイズを遮断するために、吸音部材１８が貼られた壁１９が第１のマイク１及び第２のマイク２が設けられている側と、ドラム用モーター１２及びタイヤ用モーター１３との間に設けられている。
【００１７】
後述する第１の騒音レベル及び第２の騒音レベル計測時に使用するドラム上の路面は路面Ａとし、後述する第３の騒音レベル計測時に使用するドラム上の路面は路面Ｂとし、いずれの路面も、実車試験での実路と粗さ、吸音率などの規格が近いことが望ましい。また、前記路面Ａと前記路面Ｂは、同一路面であっても、異なる路面であってもよい。
【００１８】
第１の騒音レベル及び第２の騒音レベルの計測では第１のマイク１を使用し、第３の騒音レベルの計測では第２のマイクを使用する。ここで図２は、本実施の形態のタイヤ騒音試験装置における第１のマイクの配置を示す平面図である。この図２に示すように、第１のマイク１は、図２中の矢印で示した方向にタイヤ３が回転し、タイヤ３がドラムから蹴り出される側の斜め後ろの位置、実車に見立てた場合であれば前進している車両の斜め後方に相当する位置に設置される。本実施の形態では、タイヤ３の中心から１ｍ離れ、かつタイヤ３の赤道面７に対して４５度の位置であるＭＢにドラム表面５からの高さを０．２５ｍ程度にして第１のマイク１を設置した。このＭＢ以外にもタイヤ３の赤道面７に対して９０度の位置であるＭＡ、またはタイヤ３の赤道面７の延長方向であるＭＢに第１のマイク１を設置してもよく、さらには前記第１の騒音レベルと前記第２の騒音レベルから実車加速時の騒音に相当する音圧レベルが算出可能となる位置であれば、ＭＡからＭＢ、ＭＣに至るタイヤ３の中心から１ｍ離れた位置及びドラム表面５からの高さ０．２５ｍ程度であってもよいし、それ以外の位置でもよい。
【００１９】
図３は、本実施の形態のタイヤ騒音試験装置における第２のマイクの配置を示す平面図であり、第２のマイク２がどのように配置されるかを示したものである。
【００２０】
実車評価では、マイクを試験走路の傍らに固定し、試験走路を通過する実車の騒音レベルを測定しているので、第２のマイク２を用いて室内評価で実車評価と相関する騒音レベルを測定するには、タイヤ騒音試験装置上で回転しているタイヤ３の赤道面７に平行な位置の複数箇所に第２のマイク２を設置して各々の位置で騒音レベルを測定する必要がある。
【００２１】
第２のマイク２は複数本使用し、タイヤから発生する騒音を計測可能な複数の位置の各々に固定してもよいが、本実施の形態では、第２のマイク２をタイヤ３の赤道面７から平行な位置であり、かつタイヤ３の前後方向例えば２ｍの区間における複数Ｋ箇所の位置に移動させ、それぞれの位置で騒音レベルを測定することにより、複数のマイクを異なる位置に配置して騒音レベルを測定した場合と同様の結果を得た。
【００２２】
本実施の形態では、具体的には、第２のマイク２を図示しない移動機構で例えば４ｃｍ刻みに移動させて、都合５１箇所の各位置で騒音レベルを測定している。
【００２３】
また、タイヤ３の赤道面７から第２のマイク２までの回転軸６と平行な距離は１ｍ程度であり、ドラム表面５からの第２のマイク２の高さは０．２５ｍ程度である。なお、この距離及び高さの値は一例であり、上記で説明した値に限定されない。
【００２４】
Ｋ箇所の位置で騒音レベルを測定した場合、Ｋ個の騒音レベルＰ１〜ＰＫ（ｄＢ（Ａ））が測定される。これらＫ個の騒音レベルＰ１〜ＰＫ（ｄＢ（Ａ））の平均値を以下の式（１）を用いて算出し、算出された平均値を評価値とすることにより、マイクを試験走路の傍らに固定し、試験走路を通過する実車惰行騒音の騒音レベルを測定する実車評価の結果に近似した騒音レベルを取得する。
【数２】
0005734671.tif 000003
【００２５】
実車加速騒音試験においてアクセル全開で車両を走行させたとき、当該車両のタイヤ接地面には、車両進行方向の向きに「前後力相当の力」が発生する。
【００２６】
この「前後力相当の力」がタイヤに加重されると、惰行時と比べて音圧レベルが増加することが判明しており、騒音スペクトルとしては、一般的に惰行騒音のスペクトルに対して高周波の音圧レベルが増加する。
【００２７】
そこで、室内評価においては、ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転を上回る回転速度で回転させることにより、惰行時と比べて音圧レベルの増加する状況を再現できる。
【００２８】
また、「車両加速時にタイヤから生じる騒音である加速時タイヤ騒音」は、「惰行時に発生する惰行騒音の騒音レベル」と、「加速時に惰行時と比べて増加する騒音成分である加速増分量」とで構成されている。
【００２９】
本試験方法では、「加速時に増加する騒音成分である加速増分量」は、「実車加速騒音試験で実車のタイヤに発生する前後力相当の力を室内試験でタイヤに負荷したときの騒音レベル」と、「前後力をタイヤに負荷しないときの騒音レベル」の差分から算出する。
【００３０】
「実車加速騒音試験で実車のタイヤに発生する前後力相当の力を室内試験でタイヤに負荷したときの騒音レベル」は、上記のように、ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転を上回る回転速度で回転させることにより測定した騒音レベルから算出できる。
【００３１】
また、「前後力をタイヤに負荷しないときの騒音レベル」は、ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転速度で回転させることにより計測した騒音レベルから算出でき、上記「実車加速騒音試験で実車のタイヤに発生する前後力相当の力を室内試験でタイヤに負荷したときの騒音レベル」との差分が「加速時に増加する騒音成分である加速増分量」となる。
【００３２】
なお、上記において、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３の回転方向は、ドラム４の回転によってタイヤ３が回転する方向と同一である。
【００３３】
この「加速時に増加する騒音成分である加速増分量」に、「惰行時に発生する惰行騒音の騒音レベル」を加算することにより、「加速時にタイヤから発生する騒音である加速時タイヤ騒音」が原則として算出できる。
【００３４】
「惰行時に発生する惰行騒音の騒音レベル」は、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３は回転させず、ドラム４を一定速度で回転させ、タイヤの回転軸６は空転させて、タイヤ３をドラム４の回転に追従させて回転させて測定した騒音レベルから算出できる。
【００３５】
以上より、本実施の形態に係るタイヤ騒音試験方法では、タイヤの回転軸を回転させるタイヤ用モーター１３の回転速度を変化させて、以下の３種類の騒音レベルを測定する。
【００３６】
（１）ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときの第１の騒音レベル。
【００３７】
（２）ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転速度で回転させたときの第２の騒音レベル。
【００３８】
（３）タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３は回転させず、ドラム４を一定速度で回転させ、タイヤの回転軸６は空転させて、タイヤ３をドラム４の回転に追従させて回転させたときの第３の騒音レベル。
【００３９】
上記（１）の場合の、ドラム４の回転速度と、タイヤの回転軸６を回転させるタイヤ用モーター１３の回転速度は、実験を通じて統計的に決定される。
【００４０】
上記（２）の場合、ドラム４の回転速度と、タイヤの回転軸６を回転させるタイヤ用モーター１３の回転速度は、上記（１）のドラム４の回転速度と一致させる。
【００４１】
上記（１）〜（３）のいずれの場合も、押圧手段によって、実車試験でタイヤに負荷される重力方向の力をタイヤに加重している。
【００４２】
また、上記（３）での第３の騒音レベルの測定は、上記のように、第２のマイク２をタイヤ３の前後方向２ｍの区間で移動させ、都合Ｋ箇所の位置で騒音レベルを測定する。測定によって得られたＫ個の騒音レベルＰ１〜ＰＫ（ｄＢ（Ａ））を上記式（１）に代入して平均値を算出し、算出された平均値を評価値とする。
【００４３】
なお、上記（３）の場合に測定される第３の騒音レベルは、実車での惰行騒音との対応が良好であることが、これまでの試験結果で保証されている。
【００４４】
次に、図４を参照しながら、本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験方法の手順について説明する。ここで、図４は、本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験方法のフローチャートである。
【００４５】
まず、ステップ４０１１において、上記（１）で述べた、ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転を上回る回転速度で回転させたときの第１の騒音レベルを計測する。
【００４６】
続いて、ステップ４０１２において、上記（２）で述べた、ドラム４を一定速度で回転させ、ドラム４の回転とは別に、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３をドラム４の一定速度の回転速度で回転させたときの第２の騒音レベルを計測する。
【００４７】
ステップ４０２１において、ステップ４０１１で計測した第１の騒音レベルを周波数分析し、その周波数分析した結果から各周波数成分(ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷)を算出する。
【００４８】
ステップ４０２２において、ステップ４０１２で計測した第２の騒音レベルを周波数分析し、その周波数分析した結果からオーバーオール値(ＯＡ加速＿駆動力＝０)と各周波数成分(ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０)を算出する。
【００４９】
続いて、上記（３）の場合の計測に係る手順を行う。まず、ステップ４０３１では、タイヤの回転軸６のタイヤ用モーター１３は回転させず、ドラム４を一定速度で回転させ、タイヤの回転軸６は空転させて、タイヤ３をドラム４の回転に追従させて回転させたときの複数位置での第３の騒音レベルを計測し、ステップ４０３２において、上記式（１）を用いて算出した第３の騒音レベルの平均値の各周波数成分(ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行)とオーバーオール値(ＯＡ惰行)を算出する。
【００５０】
また、上記（３）で計測された、ＯＡ惰行は、実車の惰行騒音との対応が良好であるから、実車での惰行時の騒音との相関が保証されているものとする。
【００５１】
なお、図４に示した、ステップ４０１１、４０１２及び４０３１は試験順を選ばない。
【００５２】
ステップ４０４１では、ステップ４０２１〜４０２２並びにステップ４０３２で算出したＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力負荷 、ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速＿駆動力＝０、ＯＡ加速＿駆動力＝０、ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿惰行及びＯＡ惰行を以下の式（２）に代入して、加速時タイヤ騒音の各周波数成分であるＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速を算出して、ＬＦｒｅｑ＝ｉ＿加速を使用し、加速時タイヤ騒音のオーバーオール値を算出することで、本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験を終了する。
【００５３】
【数３】
0005734671.tif 000004
【００５４】
上記の式（２）によって算出された、本発明の実施の形態に係るタイヤ騒音試験方法によって測定された結果と実車試験結果の関係グラフを図５に示す。
【００５５】
この図５において、横軸は室内評価による加速時タイヤ騒音のオーバーオール値であり、縦軸は実車評価による加速時タイヤ騒音のオーバーオール値である。実車評価による加速時タイヤ騒音のオーバーオール値と、室内評価による加速時タイヤ騒音のオーバーオール値との標準誤差は０．５１ｄＢ（Ａ）であり高精度に実車評価による加速時タイヤ騒音を予測可能であることが分かる。
【符号の説明】
【００５６】
１          第１のマイク
２          第２のマイク
３          タイヤ
４          ドラム
５          ドラム表面
６          回転軸
７          赤道面
１０        タイヤ騒音試験装置
１１        吸音部材
１２        ドラム用モーター
１３        タイヤ用モーター
１４        制御部
１５        操作用ＰＣ
１６        騒音計器
１７        騒音計測用ＰＣ
１８        吸音部材
１９        壁
Ｆ          床面
【図１】
0005734671.tif 000006
【図２】
0005734671.tif 000007
【図３】
0005734671.tif 000008
【図４】
0005734671.tif 000009
【図５】
0005734671.tif 000010