(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転磁界を発生させるステータと、
前記ステータに対向配置される回転可能なロータと、
前記ロータに巻き回しされたコイルと、
前記ロータの軸方向端部において前記コイルのコイルエンドを覆って設けられるエンドプレートと、
前記コイルに接続され、前記ロータと共に回転するよう設けられた設置板の軸方向外側表面に固定されているダイオードと、を備え、
前記ロータのコイルを覆う前記エンドプレートと前記設置板との間に断熱層が設けられている、回転電機。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機において、
前記エンドレートと前記設置板には軸方向に整列する開口部がそれぞれ形成され、前記コイルの端部が前記エンドプレートおよび前記設置板の各開口部を介して前記設置板の軸方向外側に引き出されて前記ダイオードに接続されている、回転電機。
【請求項３】
請求項１または２に記載の回転電機において、
前記ロータは、回転可能に支持されたシャフトと、前記シャフトに固定されて前記コイルが巻装されたロータコアとを含み、前記シャフト内には液体冷媒を通す冷媒流路が形成されており、前記冷媒流路から供給される液体冷媒が流れる冷媒通路が前記ダイオードと前記コイルとの間に設けられている、回転電機。
【請求項４】
請求項３に記載の回転電機において、
前記冷媒通路は、前記ロータの軸方向端部に設けられたエンドプレート内を通ってコイルを冷却した後にロータ外に排出される第１通路を含む、回転電機。
【請求項５】
請求項４に記載の回転電機において、
前記冷媒通路は、さらに、前記設置板内に貫通して形成された第２通路をさらに含む、回転電機。
【請求項６】
請求項３から請求項５のいずれか１に記載の回転電機において、
前記断熱層が空間からなり、前記シャフトから供給される液体冷媒が前記断熱層を通って流れる、回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転磁界を発生させるステータと、コイルが巻装されたロータとを備える回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、実開平５−２９２７５号公報（特許文献１）には、主励磁機の電機子と副励磁機の回転子と整流器とを筒状のホルダに取り付け、このホルダを回転軸に取り付けることにより、電機子と回転子と整流器とを一括して回転軸に取り付けられるようにした励磁機内蔵形のブラシレス発電機が開示されている。
【０００３】
また、特開２０１１−４１４３３号公報（特許文献２）には、ステータ巻線に交流電流が流れることにより回転磁界を発生させるステータと、周方向複数個所に配置されたロータ巻線と、各ロータ巻線に流れる電流を整流するダイオードとを有するロータとを備えた回転電機が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平５−２９２７５号公報
【特許文献２】特開２０１１−４１４３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１および２に記載される発電機やモータのような回転電機では、回転子またはロータに巻かれたコイルと、このコイルに電気的に接続されているダイオード等の電子機器とはいずれも通電によって発熱するが、密集して巻かれているコイルの発熱量が比較的大きいことから、コイルから電子機器への伝熱を抑制しないと電子機器が過熱により損傷するおそれがある。
【０００６】
本発明の目的は、回転子に設けられたコイルから電子機器への伝熱を効果的に抑制することができる回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る回転電機は、回転磁界を発生させるステータと、前記ステータに対向配置される回転可能なロータと、前記ロータに巻き回しされたコイルと、前記ロータの軸方向端部において前記コイルのコイルエンドを覆って設けられるエンドプレートと、前記コイルに接続され、前記ロータと共に回転するよう設けられた設置板の軸方向外側表面に固定されているダイオードと、を備え、前記ロータのコイルを覆う前記エンドプレートと前記設置板との間に断熱層が設けられているものである。
【０００８】
本発明に係る回転電機において、前記エンドレートと前記設置板には軸方向に整列する開口部がそれぞれ形成され、前記コイルの端部が前記エンドプレートおよび前記設置板の各開口部を介して前記設置板の軸方向外側に引き出されて前記ダイオードに接続されていてもよい。
【０００９】
また、本発明に係る回転電機において、前記ロータは、回転可能に支持されたシャフトと、前記シャフトに固定されて前記コイルが巻装されたロータコアとを含み、前記シャフト内には液体冷媒を通す冷媒流路が形成されており、前記冷媒流路から供給される液体冷媒が流れる冷媒通路が前記ダイオードと前記コイルとの間に設けられていてもよい。
【００１０】
この場合、前記冷媒通路は、前記ロータの軸方向端部に設けられたエンドプレート内を通ってコイルを冷却した後にロータ外に排出される第１通路を含んでもよい。
【００１１】
またこの場合、前記冷媒通路は、さらに、前記設置板内に貫通して形成された第２通路をさらに含んでもよい。
【００１２】
さらに、本発明に係る回転電機において、前記断熱層が空間からなり、前記シャフトから供給される液体冷媒が前記断熱層を通って流れてもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る回転電機によれば、ダイオードが固定された設置板とコイルとの断熱層を設けたので、通電により発熱するコイルからダイオードへの熱伝導が上記断熱層によって遮断され、その結果、ダイオードの過熱を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態である回転電機を示す断面図である。
【図２】本実施形態の回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を概略的に示す断面図である。
【図３】本実施形態の回転電機において、ロータコイルに流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。
【図４】ロータコイルにダイオードを接続して示す、図３に対応する図である。
【図５】本実施形態において、ロータの周方向に隣り合う２つの突極に巻装した複数のコイルの接続回路の等価回路を示す図である。
【図６】ロータコイルに接続するダイオードの数を少なくした例を示す、図５に対応する図である。
【図７】図１に示すロータのＡ−Ａ断面図である。
【図８】図７のＢ部拡大図である。
【図９】ロータの突極に巻装される各ロータコイルにダイオードをそれぞれ接続した変形例を示す図である。
【図１０】ロータコイルに接続するダイオードの数を少なくした例を示す、図９に対応する図である。
【図１１】ロータの軸方向端面を示す図である。
【図１２】図１０におけるＣ−Ｃ断面図である。
【図１３】シャフトから設置板内の冷媒通路にも冷却油を供給する別の例を示す、図１２に対応する図である。
【図１４】エンドプレートおよび設置板間の断熱層をシャフトから冷却油を供給する更に別の例を示す、図１２に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図１〜５、７、８は、本発明の実施形態を示す図である。図１は、本実施形態の回転電機の一部を示す概略断面図である。図１に示すように、回転電機１０は、電動機または発電機として機能するものであり、図示しないケーシングにボルト等によって固定された筒状のステータ１２と、ステータ１２と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ１２に対し回転可能なロータ１４とを備える。なお、「径方向」とは、ロータ１４の回転中心軸に対し直交する放射方向をいう（本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り「径方向」の意味は同じである。）。
【００１６】
ステータ１２は、磁性材製のステータコア１６と、ステータコア１６に配設された複数相（例えばＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相）のステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗとを備える。ロータ１４は、磁性材製のロータコア２４と、ロータコア２４の中心部に挿入して嵌合固定されたシャフト２５と、ロータコア２４の軸方向両側に配置された２つのエンドプレート２６ａ，２６ｂと、一方のエンドプレート２６ａに断熱層５８を介して対向するようにシャフト２５に嵌合固定された設置板６０とを含む。
【００１７】
また、ロータ１４は、ロータコア２４に配設された複数のロータコイルである、Ｎ極誘導コイル２８ｎ、Ｓ極誘導コイル２８ｓ、Ｎ極コモンコイル３０ｎ、及びＳ極コモンコイル３０ｓと、Ｎ極誘導コイル２８ｎに接続された第１ダイオード３８と、Ｓ極誘導コイル２８ｓに接続された第２ダイオード４０とを含む。
【００１８】
まず、図２〜５を用いて回転電機１０の基本構成を説明し、その後、ロータ１４の詳細構造を説明する。図２は、本実施形態の回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を示す概略断面図である。図３は、本実施形態の回転電機において、ロータコイルに流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。図４は、ロータコイルにダイオードを接続して示す、図３に対応する図である。
【００１９】
図２に示すように、ステータ１２は、ステータコア１６を含む。ステータコア１６の内周面の周方向複数個所には、径方向内側へ（すなわちロータ１４へ向けて）突出する複数のティース１８が配置されており、各ティース１８間にスロット２２が形成されている。ステータコア１６は、けい素鋼板等の磁性を有する電磁鋼板のような金属板の積層体等の磁性材料により形成される。複数のティース１８は、ロータ１４の回転軸である回転中心軸周りの周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されている。なお、「周方向」とは、ロータ１４の回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう（本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り「周方向」の意味は同じである。）。
【００２０】
各相のステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗは、スロット２２を通ってステータコア１６のティース１８に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース１８にステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗに複数相の交流電流を流すことで、周方向に並べられたティース１８が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ１２に生成することができる。
【００２１】
なお、ステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗは、このようにステータ１２のティース１８に巻き回しする構成に限定するものではなく、例えばティース１８から外れたステータコア１６の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータコイルを巻き回しするトロイダル巻きとし、ステータ１２に回転磁界を生じさせることもできる。
【００２２】
ティース１８に形成された回転磁界は、その先端面からロータ１４に作用する。図２に示す例では、３相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）のステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗがそれぞれ巻装された３つのティース１８により１つの極対が構成されている。
【００２３】
一方、ロータ１４は、磁性材料製のロータコア２４と、複数のロータコイルである、Ｎ極誘導コイル２８ｎ、Ｎ極コモンコイル３０ｎ、Ｓ極誘導コイル２８ｓ、及びＳ極コモンコイル３０ｓとを含む。ロータコア２４は、外周面の周方向複数個所に径方向外側に向けて（すなわちステータ１２に向けて）突出して設けられた複数の磁極部であって主突極であるＮ極形成突極３２ｎおよびＳ極形成突極３２ｓを有する。
【００２４】
Ｎ極形成突極３２ｎとＳ極形成突極３２ｓとは、ロータコア２４の周方向に沿って交互に、かつ、互いに間隔をおいて配置されており、各突極３２ｎ、３２ｓがステータ１２と対向している。ロータコア２４の環状部分であるロータヨーク３３と複数の突極３２ｎ、３２ｓとは、磁性材製の金属板を複数積層した積層体である複数のロータコア要素を環状に連結することにより、一体に構成されている。これについては、後で詳しく説明する。Ｎ極形成突極３２ｎとＳ極形成突極３２ｓとは、互いに同一の形状及び大きさを有する。
【００２５】
より詳しくは、ロータ１４の周方向に関して１つおきのＮ極形成突極３２ｎのそれぞれに、２つのＮ極ロータコイルである、Ｎ極コモンコイル３０ｎおよびＮ極誘導コイル２８ｎがそれぞれ集中巻きで巻き回しされている。また、ロータ１４において、Ｎ極形成突極３２ｎと隣り合う別の突極であり、周方向１つおきのＳ極形成突極３２ｓのそれぞれに、２つのＳ極ロータコイルであるＳ極コモンコイル３０ｓおよびＳ極誘導コイル２８ｓとが集中巻きで巻き回しされている。ロータ１４の径方向に関して、各コモンコイル３０ｎ、３０ｓは内側コイルであり、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓは外側コイルである。
【００２６】
ロータ１４は、図３に示すように、周方向に隣り合う突極３２ｎ、３２ｓの間に形成されたスロット３４を有する。すなわち、ロータコア２４には、複数のスロット３４が、ロータ１４の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。また、ロータコア２４は、回転軸であるシャフト２５（図１参照）の径方向外側に嵌合固定されている。
【００２７】
各Ｎ極誘導コイル２８ｎは、各Ｎ極形成突極３２ｎにおいて、Ｎ極コモンコイル３０ｎよりも先端側、すなわち、ステータ１２に近い側に巻かれている。各Ｓ極誘導コイル２８ｓは、各Ｓ極形成突極３２ｓにおいて、Ｓ極コモンコイル３０ｓよりも先端側、すなわち、ステータ１２に近い側に巻かれている。
【００２８】
なお、図３に示すように、各突極３２ｎ、３２ｓの周囲に巻かれる誘導コイル２８ｎ、２８ｓ及び各コモンコイル３０ｎ、３０ｓは、それぞれ突極３２ｎ（または３２ｓ）の周囲の長さ方向（図３の上下方向）に沿って設けられたソレノイドが、突極３２ｎ（または３２ｓ）の周方向（図３の左右方向）に複数層整列した整列巻きで配置されることもできる。また、各突極３２ｎ、３２ｓの先端側に巻かれる誘導コイル２８ｎ、２８ｓは、突極３２ｎ、３２ｓの周囲に複数回、すなわち複数ターン分、渦巻状に巻いた構成とすることもできる。
【００２９】
図４、図５に示すように、ロータ１４の周方向に隣り合う２個の突極３２ｎ、３２ｓを１組として、各組で１個のＮ極形成突極３２ｎに巻かれたＮ極誘導コイル２８ｎの一端と、別のＳ極形成突極３２ｓに巻かれたＳ極誘導コイル２８ｓの一端とを、２個の電子機器であって整流素子である第１ダイオード３８及び第２ダイオード４０を介して接続している。図５は、本実施形態において、ロータ１４の周方向に隣り合う２つの突極３２ｎ、３２ｓに巻装した複数のコイル２８ｎ、２８ｓ、３０ｎ、３０ｓの接続回路の等価回路を示している。図５に示すように、Ｎ極誘導コイル２８ｎ及びＳ極誘導コイル２８ｓの一端は、互いに順方向が逆になる第１ダイオード３８及び第２ダイオード４０を介して、接続点Ｒで接続されている。なお、本実施形態では、後述するように第１および第２ダイオード３８，４０が１つの樹脂モールドパッケージにより一体化されたダイオード素子４１とされたものが用いられている。
【００３０】
なお、本実施形態では、ロータコア２４に巻装されたコイル２８ｎ，２８ｓ，３０ｎ，３０ｓに接続される電子機器がダイオードである場合について説明するが、これに限定されるものではない。上記電子機器は、コイルに流れる電流を整流する機能を有する他の整流器（例えば、サイリスタ、トランジスタ等）が用いられてもよいし、抵抗器、コンデンサ等の電子機器がダイオード等の整流器と併せて用いられてもよい。
【００３１】
図４、図５に示すように、各組でＮ極形成突極３２ｎに巻かれたＮ極コモンコイル３０ｎの一端は、Ｓ極形成突極３２ｓに巻かれたＳ極コモンコイル３０ｓの一端に接続されている。Ｎ極コモンコイル３０ｎ及びＳ極コモンコイル３０ｓは互いに直列に接続されることで、コモンコイル組３６を形成している。さらに、Ｎ極コモンコイル３０ｎの他端は接続点Ｒに接続され、Ｓ極コモンコイル３０ｓの他端は、Ｎ極誘導コイル２８ｎ及びＳ極誘導コイル２８ｓの接続点Ｒとは反対側の他端に接続されている。また、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓ及び各コモンコイル３０ｎ，３０ｓの巻回中心軸は、ロータ１４（図２参照）の径方向と一致している。なお、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓ及び各コモンコイル３０ｎ、３０ｓは、対応する突極３２ｎ（または３２ｓ）に、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ（図示せず）等を介して巻装されることもできる。
【００３２】
このような構成では、後述するように、Ｎ極誘導コイル２８ｎ、Ｓ極誘導コイル２８ｓ、Ｎ極コモンコイル３０ｎ及びＳ極コモンコイル３０ｓに整流された電流が流れることで各突極３２ｎ、３２ｓが磁化し、磁極部として機能する。図３に戻って、ステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗに交流電流を流すことで、ステータ１２が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。
【００３３】
より詳しくは、ステータ１２に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗの配置や、ティース１８及びスロット２２（図２参照）によるステータコア１６の形状に起因して、（基本波のみの）正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗが互いに重なり合わないため、ステータ１２の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗが３相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的３次成分であり、空間的な２次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗの配置やステータコア１６の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。
【００３４】
ステータ１２からロータ１４に、この空間強調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ１４の突極３２ｎ、３２ｓ間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図３に示す各誘導コイル２８ｎ、２８ｓの少なくともいずれかの誘導コイル２８ｎ、２８ｓに誘導起電力が発生する。
【００３５】
ステータ１２から近い、突極３２ｎ、３２ｓの先端側の誘導コイル２８ｎ、２８ｓは、主に誘導電流を発生させる機能を有する。これに対し、ステータ１２から遠い、コモンコイル３０ｎ、３０ｓは、主に突極３２ｎ、３２ｓを磁化する機能を有する。また、図５の等価回路から理解されるように、隣り合う突極３２ｎ、３２ｓ（図２〜図４参照）に巻装された誘導コイル２８ｎ、２８ｓを流れる電流の合計がコモンコイル３０ｎ、３０ｓにそれぞれ流れる電流となる。隣り合うコモンコイル３０ｎ、３０ｓ同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各突極３２ｎ、３２ｓに流れる磁束（つまり電磁力）を同じとしたままで各コモンコイル３０ｎ、３０ｓに流す電流を低減できる。
【００３６】
各誘導コイル２８ｎ、２８ｓに誘導起電力が発生すると、Ｎ極誘導コイル２８ｎ、Ｓ極誘導コイル２８ｓ、Ｎ極コモンコイル３０ｎ及びＳ極コモンコイル３０ｓにダイオード３８，４０の整流方向に応じた直流電流が流れ、コモンコイル３０ｎ、３０ｓが巻装された突極３２ｎ、３２ｓが磁化することで、この突極３２ｎ、３２ｓが磁極の固定された電磁石である磁極部として機能する。
【００３７】
図４に示す、周方向に隣り合うＮ極誘導コイル２８ｎ及びＮ極コモンコイル３０ｎと、Ｓ極誘導コイル２８ｓ及びＳ極コモンコイル３０ｓとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う突極３２ｎ、３２ｓ同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、Ｎ極誘導コイル２８ｎ及びＮ極コモンコイル３０ｎが巻装された突極３２ｎの先端にＮ極が生成され、Ｓ極誘導コイル２８ｓ及びＳ極コモンコイル３０ｓが巻装された突極３２ｓの先端にＳ極が生成されるようにしている。このため、ロータ１４の周方向においてＮ極とＳ極とが交互に配置される。すなわち、ロータ１４は、ステータ１２で生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより、周方向にＮ極及びＳ極が交互に形成されるように構成される。
【００３８】
また、本実施形態では、ロータ１４は、周方向の複数個所に配置された突極３２ｎ、３２ｓの周方向両側面から突出する補助突極４２を含んでいる。補助突極４２は、各突極３２ｎ、３２ｓの周方向（図３、図４の左右方向）両側面において、軸方向（図３、図４の表裏方向）の複数個所から、周方向に対し傾斜した方向にそれぞれ突出する板状の磁性体である。例えば、図示の例では、補助突極４２は、各突極３２ｎ、３２ｓの周方向両側面の径方向中間部に、先端に向かうほどロータ１４の径方向外側になるように周方向に対し傾斜している。複数の補助突極４２は、突極３２ｎ、３２ｓの周方向の両側面において、Ｎ極誘導コイル２８ｎとＮ極コモンコイル３０ｎとの間、及び、Ｓ極誘導コイル２８ｓとＳ極コモンコイル３０ｓとの間のそれぞれから突出している。すなわち補助突極４２は、根元部において、対応する突極３２ｎ、３２ｓに磁気的に接続されている。
【００３９】
また、同じスロット３４内に配置され、互いに対向する別の突極３２ｎ、３２ｓから突出する複数の補助突極４２同士は、機械的に連結されていてもよいし、または、機械的に連結されていなくてもよい。図３、図４では、互いに同じスロット３４内に配置されるＮ極形成突極３２ｎの補助突極４２と、Ｓ極形成突極３２ｓの補助突極４２とが、機械的に連結しておらず、そのために互いに磁気的に分断されていることを模式的に示している。このような補助突極４２は、突極３２ｎ、３２ｓを含む補助突極４２と同じ磁性材料により形成されている。
【００４０】
また、各突極３２ｎ（または３２ｓ）に巻かれた誘導コイル２８ｎ（または２８ｓ）とコモンコイル３０ｎ（または３０ｓ）とは、対応するスロット３４内で補助突極４２により仕切られて分離されている。同じ突極３２ｎ、３２ｓに巻かれる誘導コイル２８ｎ、２８ｓとコモンコイル３０ｎ、３０ｓとは、ロータコア２４の軸方向端面よりも外側に設けられる図示しない片側または両側のコイルエンド側等の、補助突極４２から外れた部分で互いに接続されている。
【００４１】
なお、後述する図７に示すように、各突極３２ｎ（３２ｓも同様である）の先端部に周方向両側に突出し、誘導コイル２８ｎ、２８ｓの抜け止めを図るための鍔部４４を形成することもできる。ただし、この鍔部４４は省略することもできる。
【００４２】
このようなロータ１４を含む回転電機１０（図２）では、３相のステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗに３相の交流電流を流すことでティース１８（図２）に形成された回転磁界（基本波成分）がロータ１４に作用し、これに応じて、ロータ１４の磁気抵抗が小さくなるように、突極３２ｎ、３２ｓがティース１８の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ１４にトルク（リラクタンストルク）が作用する。
【００４３】
また、ティース１８に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ１４の各誘導コイル２８ｎ、２８ｓに鎖交すると、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓには、空間高調波成分に起因するロータ１４の回転周波数（回転磁界の基本波成分）と異なる周波数の磁束変動によって、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各誘導コイル２８ｎ、２８ｓに流れる電流は、各ダイオード３８，４０により整流されることで一方向（直流）となる。
【００４４】
そして、各ダイオード３８，４０で整流された直流電流が各誘導コイル２８ｎ、２８ｓ及び各コモンコイル３０ｎ、３０ｓに流れるのに応じて各突極３２ｎ、３２ｓが磁化することで、各突極３２ｎ、３２ｓは磁極が（Ｎ極かＳ極のいずれか一方に）固定された磁石として機能する。前述のように、ダイオード３８，４０による誘導コイル２８ｎ、２８ｓの電流の整流方向が互いに逆方向であるため、各突極３２ｎ、３２ｓに生じる磁石は、周方向においてＮ極とＳ極が交互に配置されたものとなる。
【００４５】
しかも、図３に示すように、各突極３２ｎ、３２ｓの周方向両側面に補助突極４２が、先端に向かうほど径方向外側になるように周方向に対し傾斜する方向に形成されている。このため、例えば図３の破線矢印α、βで示す方向に、ステータ１２からロータ１４に、ステータ１２の起磁力として、空間的２次の空間高調波の磁束であるｑ軸磁束が流れる場合を考えると、補助突極４２により誘導コイル２８ｎ、２８ｓに多くの磁束を鎖交させることができる。すなわち、ステータ１２とロータ１４との或る位相関係で、空間高調波のｑ軸磁束が、ステータ１２の一部のティース１８から一部の補助突極４２を介して、突極３２ｎ、３２ｓの一部へ多く誘導され、突極３２ｎ、３２ｓの一部から別のティース１８へ誘導される場合があり、誘導コイル２８ｎ、２８ｓに多くの磁束を鎖交させることができる。
【００４６】
また、ｑ軸磁束の向き及び大きさは電気的１周期の中で変化するが、誘導コイル２８ｎ、２８ｓに流れる磁束の最大量が多くなることで、誘導コイル２８ｎ、２８ｓの鎖交磁束の変化を大きくできる。例えば、図３の破線矢印βで示すように、ステータ１２のティース１８からＳ極の補助突極４２を介してＳ極形成突極３２ｓにｑ軸磁束が流れようとする場合があり、Ｓ極形成突極３２ｓをＮ極とする方向に磁束が流れようとする。この場合、これを妨げる方向にＳ極誘導コイル２８ｓに誘導電流が流れようとし、その流れは第２ダイオード４０（図４参照）で妨げられない。このため、図３に実線矢印で示すように、Ｓ極形成突極３２ｓからロータコア２４のロータヨーク３３を介してＮ極形成突極３２ｎに抜ける方向の磁束である、誘導電流による磁束が流れる。
【００４７】
また、これとは逆、すなわち、図３の破線矢印αと逆方向に、ステータ１２のティース１８からＮ極形成突極３２ｎを介して補助突極４２にｑ軸磁束が流れようとする場合があり、Ｎ極形成突極３２ｎをＳ極とする方向に磁束が流れようとする。この場合、これを妨げる方向にＮ極誘導コイル２８ｎに誘導電流が流れようとし、その流れは第１ダイオード３８（図４参照）で妨げられることなく、Ｎ極形成突極３２ｎをＮ極とする方向に電流を流す。この場合も、Ｓ極形成突極３２ｓからロータヨーク３３を介してＮ極形成突極３２ｎに抜ける方向の、誘導電流による磁束が流れる。この結果、各突極３２ｎ、３２ｓがＮ極またはＳ極に磁化する。
【００４８】
上記のように各突極３２ｎ、３２ｓの両側面から補助突極４２が突出しているので、補助突極４２がない場合、すなわち各スロット３４内で周方向に隣り合う突極３２ｎ、３２ｓ同士の間に空間しかない場合に比べて、各誘導コイル２８ｎ、２８ｓに鎖交する磁束の振幅の最大値を大きくできるので、鎖交磁束の変化を大きくできる。
【００４９】
そして、各突極３２ｎ、３２ｓ（磁極が固定された磁石）の磁界がステータ１２により生成される回転磁界（基本波成分）と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ１２により生成される回転磁界（基本波成分）と突極３２ｎ、３２ｓ（磁石）の磁界との電磁気相互作用（吸引及び反発作用）によっても、ロータ１４にトルク（磁石トルクに相当するトルク）を作用させることができ、ロータ１４がステータ１２で生成される回転磁界（基本波成分）に同期して回転駆動する。このようにして回転電機１０は、ステータコイル２０ｕ、２０ｖ、２０ｗへの供給電力を利用してロータ１４に動力（機械的動力）を発生させるモータとして機能させることができる。
【００５０】
なお、本実施形態では、隣り合う２つの突極３２ｎ、３２ｓを１組として、各組において、２つの突極３２ｎ、３２ｓに巻かれた誘導コイル２８ｎ、２８ｓ同士を２つのダイオード３８，４０を介して接続する場合を説明した。このため、２つの突極３２ｎ、３２ｓに対して２つのダイオード３８，４０が必要になる。これに対して、ロータ１４の全部の突極３２ｎ、３２ｓに巻かれた全部のコイル２８ｎ、２８ｓ、３０ｎ、３０ｓ同士を接続するとともに、ダイオード３８，４０として２つのみを使用することもできる。図６は、ロータコイルに接続するダイオードの数を少なくした変形例を示す、図５に対応する図である。
【００５１】
図６に示す変形例では、上記の図３、図４等に示した構成において、ロータの周方向１つ置きの突極である全部のＮ極形成突極３２ｎ（図３参照）の先端側に巻装した複数のＮ極誘導コイル２８ｎ同士を直列に接続することでＮ極誘導コイル組Ｋｎを形成し、ロータのＮ極形成突極３２ｎと隣り合う全部のＳ極形成突極３２ｓ（図３参照）の先端側に巻装した複数のＳ極誘導コイル２８ｓ同士を直列に接続することでＳ極誘導コイル組Ｋｓを形成している。Ｎ極誘導コイル組Ｋｎ及びＳ極誘導コイル組Ｋｓの一端は、互いに順方向が逆になる第１ダイオード３８及び第２ダイオード４０を介して、接続点Ｒで接続されている。
【００５２】
また、ロータの周方向に隣り合う２つのＮ極形成突極３２ｎ及びＳ極形成突極３２ｓ（図３参照）を１組とした場合に、各組においてＮ極コモンコイル３０ｎ及びＳ極コモンコイル３０ｓ同士を直列に接続することでコモンコイル組Ｃ１を形成するとともに、全部の突極３２ｎ、３２ｓに関する全部のコモンコイル組Ｃ１同士を直列接続している。さらに、直列接続した複数のコモンコイル組Ｃ１のうち、一端となる１つのコモンコイル組Ｃ１のＮ極コモンコイル３０ｎの一端を接続点Ｒに接続し、他端となる別のコモンコイル組Ｃ１のＳ極コモンコイル３０ｓの一端を、Ｎ極誘導コイル組Ｋｎ及びＳ極誘導コイル組Ｋｓの接続点Ｒとは反対側の他端に接続している。このような構成では、上記の図４、図５に示した構成と異なり、ロータに設けるダイオードの総数を第１ダイオード３８及び第２ダイオード４０の２つに減らすことができ、コスト低減と組付け工数の削減を図れる。
【００５３】
以上が、本実施形態のロータ１４を含む回転電機１０の基本的構成とその作用であるが、本実施形態では、ロータ１４として、周方向複数個所に配置された複数のロータコア要素を含む構成を採用し、さらにステータ１２で発生した磁束の多くが通過する磁気経路での磁気抵抗を減少させ、回転電機１０の性能向上を図るために、次の具体的構成を採用している。図７および図８を用いてロータ１４の具体的構造を説明する。なお、図７および図８において、上記の図１〜６で示した要素と同一または対応する要素には同一の符号を付している。
【００５４】
図７は、図１のロータ１４におけるＡ−Ａ断面図である。図８は、図７のＢ部拡大図である。図７に示すように、本実施形態のロータ１４は、ロータコア２４と、ロータコア２４の中心部に嵌合固定されたシャフト２５とを備える。
【００５５】
シャフト２５は、外周面の周方向複数個所に設けられ、径方向に突出する複数の外側凸部４６を含んでいる。図８に示すように、各外側凸部４６は、全体的に軸方向に対し直交する平面に関する断面形状が同一である軸方向に長い形状である。各外側凸部４６は、周方向幅が小さいシャフト側根元部４８と、シャフト側根元部４８に接続され、シャフト側根元部４８の周方向幅よりも大きくなった周方向幅を有するシャフト側先端部５０とを含む。シャフト側先端部５０は略楕円の断面形状を有する。シャフト側先端部５０は、周方向の幅が最大となる最大幅部分５２を有し、最大幅部分５２の周方向の幅Ｄ１は、シャフト側根元部４８の周方向の最大幅Ｄ２よりも大きくなっている。シャフト２５は、けい素を含まない鉄鋼材料である無垢材等の剛性の高い材料により造られている。
【００５６】
図７に戻って、ロータコア２４は、それぞれ複数ずつのロータコア要素である、第１コア要素５４と第２コア要素５６とを含む。ロータコア２４は、第１コア要素５４と第２コア要素５６とを周方向に１つずつ交互に配置し、環状に連結することにより形成されている。
【００５７】
各コア要素５４，５６は、けい素鋼板のような電磁鋼板等の磁性を有する金属板を積層して構成されている。また、各コア要素５４，５６は、シャフト２５に対する結合側に設けられるロータ側根元部６２と、ロータ側根元部６２の径方向外側に接続されるロータ側先端部６４とを含む。ロータ側根元部６２はロータヨーク３３を形成し、ロータ側先端部６４はＮ極形成突極３２ｎまたはＳ極形成突極３２ｓを形成する。
【００５８】
ロータ側根元部６２には、径方向外側へ向かって凹む内側凹部７０が形成されている。内側凹部７０の内側には、シャフト２５に設けられた外側凸部４６が軸方向に嵌合される。各内側凹部７０は、各コア要素５４，５６の径方向内端に開口するように形成され、奥部に周方向幅が大きくなった幅広部７２を有する。ロータ側根元部６２の周方向両側面は、ロータ１４の放射方向と一致する。
【００５９】
ロータ側根元部６２の周方向両側面において、内側凹部７０の周方向幅が最大となる部分よりも径方向内側部分に半円部７４が切り欠き形成されている。
【００６０】
ロータ側先端部６４は周方向両側面から周方向に対し傾斜した方向に突出する傾斜突出部７８を有する。各傾斜突出部７８は、上記の補助突極４２（図２等）を形成する。各傾斜突出部７８の先端部にピン孔８５が軸方向に貫通して形成されている。ロータ側先端部６４の先端部の周方向両側面に、それぞれ鍔部４４（図８参照）を形成するための周方向突出部８０が形成されている。
【００６１】
各コア要素５４，５６において、傾斜突極部７８の外径側に誘導コイル２８ｎ（または２８ｓ）が巻回されており、傾斜突極部７８の内径側にコモンコイル３０ｎ（または３０ｓ）が巻回されている。各コイル２８ｎ，２８ｓ，３０ｎ，３０ｓは、コア要素５４，５６同士が連結ピン８６で連結する前にコア要素５４，５６に巻回されてもよいし、あるいは、連結ピン８６で連結された後であってシャフト２５の組み付け前に巻回されてもよい。
【００６２】
図７，８に示す例では、周方向に隣り合う第１および第２コア要素５４，５６の傾斜突出部７８同士が、連結ピン８６によって連結されている。具体的には、第１コア要素５４の傾斜突出部７８と第２コア要素５６の傾斜突出部７８とは軸方向にずれているために各コア要素５４，５６を環状に配列した場合に傾斜突出部７８同士が互いに干渉することなく環状に整列することができる。
【００６３】
したがって、第１コア要素５４の傾斜突出部７８のピン孔８５と、第２コア要素５６の傾斜突出部７８のピン孔８５とを軸方向に沿って一直線状に位置合わせした状態で、連結ピン８６をピン孔８５に挿通または圧入することによって、環状に配列した第１および第２コア要素５４，５６を互いに連結した状態とすることができる。
【００６４】
この場合、傾斜突出部７８によって構成される補助突極４２と連結ピン８６とを介して軸方向経路を含む磁束経路が形成されると磁束漏れによるトルク出力低下を招くことから、第１コア要素５４の補助突極４２（すなわち傾斜突出部７８）と第２コア要素５６の補助突極４２（すなわち傾斜突出部７８）との間に軸方向の隙間を形成すること、および／または、例えばステンレス等の非磁性材料からなる連結ピン８６を用いることが好ましい。
【００６５】
上記のようにして環状に連結された第１および第２コア要素５４，５６の内側凹部７０にシャフト２５の外側凸部４６がそれぞれ嵌合されるようにして、シャフト２５が軸方向に挿入または圧入されて組み付けられる。そして、図８に示すように、隣り合うコア要素５４，５６のロータ側根元部６２同士を押し広げるように、２つの半円部７４が対向してそれぞれ形成される複数のピン係合部８７に複数のガタ減少ピン８８が軸方向に挿入または圧入される。これにより、周方向に隣り合うコア要素５４，５６同士について、シャフト２５に対する結合側に設けられるロータ側根元部６２で周方向にしっかりと接した状態で隣り合うコア要素５４，５６間の組付けガタを減少できる。
【００６６】
このような本実施形態におけるロータ１４では、周方向複数個所に配置された複数のコア要素５４，５６がロータ側根元部６２において互いに接触して設けられているので、ステータ１２で発生した磁束の多くが通過する磁気経路がシャフト２５を通過しないことにより磁気抵抗の増加を招くことがなく、回転電機１０の性能向上を図れる。
【００６７】
なお、上記においては、Ｎ極形成突極３２ｎおよびＳ極形成突極３２ｓに誘導コイル２８ｎ，２８ｓおよびコモンコイル３０ｎ，３０ｓを巻装し、２つのダイオード３８，４０を介して周方向に隣り合う突極３２ｎ，３２ｓの誘導コイル２８ｎ，２８ｓとコモンコイル３０ｎ，３０ｓとを接続したロータ構成について説明した。しかし、本発明の回転電機は、このような構成に限定されるものではない。例えば、図９に示すロータ１４ａのように、各突極３２ｎ，３２ｓにコイル３０をそれぞれ独立して巻装し、そして、各コイル３０にダイオード３８または４０をそれぞれ直列接続した構成であってもよい。この場合、各突極３２ｎ，３２ｓには、上記のような補助突極４２が設けられていなくてもよい。
【００６８】
また、図１０に示すロータ１４ｂのように、図９に示すロータ構成に比べて、使用するダイオードの数を少なくしてもよい。詳しくは、ロータ１４ｂは、Ｎ極形成突極３２ｎおよびＳ極形成突極３２ｓにコイル３０がそれぞれ独立して巻装されている点で同じであるが、周方向に１つおきのコイル３０を直列接続して１つのダイオード３８に接続する一方、残りのコイル３０を直列接続して上記ダイオード３８とは順方向が逆向きの１つのダイオード４０に接続してもよい。これによりダイオードの使用数を突極３２ｎ，３２ｓに対応した数から２つに減らすことができる。
【００６９】
さらに、図９および図１０に示すロータ１４ａ，１４ｂでは、分割された複数のコア要素５４，５６を周方向に連結するのではなく、環状に打ち抜き加工された電磁鋼板を軸方向に積層してかしめ、溶接等により一体に連結して形成されてもよい。この場合、シャフトに固定されるロータコアは、キー嵌合、圧入、締り嵌め等によって周方向位置が決められることができる。
【００７０】
次に、図１に加えて図１１から図１４を参照して、ダイオードの取付構造と冷却構造について説明する。
【００７１】
図１１は、ロータ１４に設けられるエンドプレート２６ａを軸方向外側から見て示した図である。図１２は図１１におけるＣ−Ｃ断面図である。なお、以下の説明においてロータコア２４に近い側を「軸方向内側」といい、ロータコア２４から遠い側を「軸方向外側」ということとし、これは本願の明細書および特許請求の範囲の全体についても同様である。
【００７２】
図１に示すように、ロータ１４は、両端側において回転可能に支持されたシャフト２５と、シャフト２５の周囲にかしめ、焼嵌め、圧入等の方法で嵌合固定されたロータコア２４と、ロータコア２４の軸方向両側に配置されたエンドプレート２６ａ，２６ｂとを備える。ロータコア２４には、上述したように誘導コイル２８ｎ，２８ｓおよびコモンコイル３０ｎ，３０ｓが巻装されている。エンドプレート２６ａ，２６ｂは、ロータコア２４の軸方向両端に突き当て設けられており、シャフト２５を除く円筒状をなすロータ１４において軸方向端部を構成している。
【００７３】
また、シャフト２５の内部には冷媒流路８９が軸方向に延伸して形成されている。冷媒流路８９には、液体冷媒の一例である冷却油がオイルポンプおよびオイルクーラ等を介して循環供給されるようになっている。
【００７４】
各エンドプレート２６ａ，２６ｂの軸方向内側には、各コイル２８ｎ、２８ｓ、３０ｎ、３０ｓにおいてロータコア２４の軸方向両端よりも外側に突出して配置されるコイルエンドを覆う内側凹部９０が形成されている。各エンドプレート２６ａ、２６ｂは、例えばアルミ合金等の非磁性材料で形成され、外周端部と内周端部との軸方向内側端部でロータコア２４に突き当てられている。
【００７５】
例えば、各エンドプレート２６ａ、２６ｂの外周部の軸方向端部は、各補助突極４２の連結部の軸方向端部に突き当てられることもできる。この場合、各エンドプレート２６ａ、２６ｂの外周部の軸方向端部に、各連結ピン８６の端部でロータコア２４よりも軸方向に突出した部分を挿入保持する凹部が形成されてもよい。
【００７６】
また、２つのエンドプレート２６ａ，２６ｂのうち一方のエンドプレート２６ａには、開口部９１が軸方向に貫通して形成されている。この開口部９１を介して、１組の誘導コイル２８ｎ，２８ｓの各一端部と、コモンコイル３０ｎの一端部とが軸方向外側に引き出されている（図５参照）。なお、図１では１本の引き出し端部のみが示されている。
【００７７】
さらに、上記一方のエンドプレート２６ａに対向して設置板６０が設けられている。設置板６０は、ロータ１４にダイオードを取り付けるための取付部材である。設置板６０は、略円環状をなす板部材であり、シャフト２５にかしめ、圧入、締り嵌め、ボルト締め等の方法によって嵌合固定されている。
【００７８】
そして、設置板６０とエンドプレート２６ａとの間には、断熱層５８が設けられている。この断熱層５８は、ロータコア２４に巻装された各コイル２８ｎ，２８ｓ，３０ｎ，３０ｓから、設置板６０を熱的に分離する機能を有する。
【００７９】
図１１に示すように、本実施形態のロータ１４では、設置板６０上に１組の第１および第２ダイオード３８，４０を一体に含むダイオード素子４１（電子機器）が複数取り付けられている。より詳しくは、設置板６０には、ロータ１４の磁極対の数に対応する６つのダイオード素子４１が周方向に間隔をおいて取り付けられている。ダイオード素子４１は、例えばねじ留め等によって設置板６０に固定されている。
【００８０】
また、設置板６０の外周部には、軸方向外側に突出する円環状の当接壁部９２が形成されている。ダイオード素子４１は、径方向外側で当接壁部９２に接した状態で固定されている。このようにダイオード素子４１が取り付けられていることで、ロータ１４の回転時に作用する遠心力に対抗してダイオード素子４１をしっかりと保持または支持することができる。
【００８１】
さらに、設置板６０においてダイオード素子４１の取付位置の内径側部分には、略矩形状の開口部９３が軸方向に貫通して形成されている。設置板６０の開口部９３は、エンドプレート２６ａに形成された開口部９１に対して軸方向に整列している。そのため、エンドプレート２６ａから引き出された１組の誘導コイル２８ｎ，２８ｓの各一端部とコモンコイル３０ｎの一端部とが、そのまま設置板６０の開口部９３を介して軸方向外側に引き出すことができるようにしてある。
【００８２】
ダイオード素子４１は、３つの端子を有している。そして、設置板６０の開口部９３から引き出された１組の誘導コイル２８ｎ，２８ｓの各一端部およびコモンコイル３０ｎの一端部が上記３つの端子に溶着、かしめ等の方法によって接続されている。
【００８３】
設置板６０は、熱伝導性が良好な材料、例えば金属材料等によって形成されるのが好ましい。これにより、通電によりダイオード素子４１に生じた熱を設置板６０を介して放散することができ、ダイオード素子４１の温度上昇を抑制することができる。ただし、設置板６０は、金属材料以外の例えば樹脂材料等によって構成されてもよい。
【００８４】
なお、本実施形態では全てのダイオード素子４１を一方のエンドプレート２６ａに対向配置した設置板６０に取り付けるものとしたが、これに限定されるものではなく、他方のエンドプレート２６ｂ側にも設置板６０を対向配置してダイオード素子４１を軸方向両側に分担して設けるようにしてもよい。具体的には、図１１に示される６つのダイオード素子４１のうち３つを他方のエンドプレート２６ｂ側の設置板に取り付けてもよい。また、第１および第２ダイオード３８，４０が個別にパッケージされたものが用いられてもよい。この場合、例えば、第１ダイオード３８を一方のエンドプレート２６ａ側の設置板６０に取り付け、第２ダイオード４０を他方のエンドプレート２６ｂ側に設けた設置板に取り付けるようにしてもよい。このようにダイオード素子４１をロータ１４の軸方向両側に分散して設けることで、ダイオード素子４１からの放熱を効率よく行えてダイオード素子４１の昇温を抑制できる利点がある。
【００８５】
図１２に示すように、シャフト２５には、第１冷媒供給路９４が径方向に延びて貫通形成されている。第１冷媒供給路９４は、シャフト２５内の冷媒流路８９から冷却油をシャフト外に供給するための通路である。第１冷供給路９４は、周方向に間隔をおいて放射状に複数設けられている。複数第１冷媒供給路９４の径方向外側の端部はシャフト表面において座ぐりされて広げられている。
【００８６】
エンドプレート２６ａには、上記第１冷媒供給路９４に連通する第２冷媒供給路９５が軸方向に延びて形成されている。第２冷媒供給路９５は、第１冷媒供給路９４に対応して設けられている。第２冷媒供給路９５は、第１冷媒供給路９４の端部が座ぐりされて広げられていることにより、第１冷媒供給路９４との軸方向の位置合わせが容易になっている。また、エンドプレート２６ａの外周壁部には、複数の冷媒排出口９６が周方向に間隔をおいて複数設けられている。
【００８７】
上記のような構成を有する本実施形態におけるロータ１４は、回転するロータ１４の遠心力と、場合によっては冷媒流路８９に圧送される冷却油の油圧とによって、第１および第２冷媒供給路９４，９５を介してエンドプレート２６ａの内側凹部９０へと流れ込む。そして、ロータコア２４において内径側に位置するコモンコイル３０ｎ、３０ｓのコイルエンド、および、外径側に位置する誘導コイル２８ｎ、２８ｓのコイルエンドに接触しながら径方向外側へと流れる。このように冷却油がエンドプレート２６ａ内に形成される第１通路に沿って流れ様子が図１２中の破線により示されている。これにより、通電により発熱する各コイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓが冷却油によって効果的に冷却される。
【００８８】
それから、エンドプレート２６ａの外周に形成された冷媒排出口９６からロータ外に排出された冷却油は、さらに、径方向外側に位置するステータ１２のステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗのコイルエンドに掛かってステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗを冷却することができる。ここで、ロータコア２４に巻装されたコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓに流れる誘導電流よりもステータコイル２０ｕ，２０ｖ，２０ｗに流れる駆動電流の方が大電流であって発熱量がより大きいため、ロータ１４のコイルを冷却した後の冷却油によっても十分な冷却性能を発揮できる。
【００８９】
その後、冷却油は、回転電機１０を収容するケースの底部に流れ落ちて溜まり、そこからオイルポンプ等の作用によって抜き出された冷却油はオイルクーラを通過して放熱および降温した後にシャフト２５内の冷媒流路８９に循環供給されることになる。
【００９０】
一方、ロータ１４に設けられたダイオード素子４１が取り付けられている設置板６０とエンドプレート２６ａとの間には、たとえば空気層を含む断熱層５８が設けられているため、ダイオード素子４１は比較的発熱量が大きいコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓから熱的に分離されている。このため、ダイオード素子４１がコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓからの熱を受け取ることが遮断されており、その結果、ダイオード素子４１が過熱によって性能不良を来たすのを有効に防止することができる。このことは、いわゆる軸心油冷構造によってシャフト２５から供給される冷却油によりコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓが冷却されることで、より確実なものとなる。
【００９１】
なお、本発明に係る回転電機のロータは、上述した実施形態のものに限定されるものではなく、種々の変更や改良が可能である。
【００９２】
例えば、図１３に示すように、ダイオード素子４１が取り付けられた設置板６０の内部に冷媒通路（第２通路）９８を径方向に延伸して形成し、シャフト２５に設けた更に別の冷媒供給路９７から設置板６０の冷媒通路９８に冷却油を供給してもよい。このようにすれば、設置板６０を介してダイオード素子４１をより積極的に冷却することができる。
【００９３】
また、図１４に示すように、シャフト２５に形成される冷媒供給路９４を設置板６０とエンドプレート２６ａとの間の空間からなる断熱層５８に対応する位置に設けてもよい。このようにすれば、断熱層５８を冷媒通路として用いることで、エンドプレート２６ａおよび設置板６０に冷媒通路を設けなくても、エンドプレート２６ａを介してコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓを冷却できるとともに、設置板６０を介してダイオード素子４１も冷却できる。したがって、簡易な構成でコイル３０ｎ、３０ｓ、２８ｎ、２８ｓおよびダイオード素子４１の両方を効率よく冷却することが可能になる。
【００９４】
さらに、上記実施形態では、設置板６０とエンドプレート２６ａとの間に設けた断熱層５８が空間からなるものとして説明したが、これに限定されるのもではなく、熱伝導率が空気よりも高いが金属よりも低い材料、例えば、樹脂材料によって形成されてもよい。例えば、設置板６０とエンドプレート２６ａとの間の断熱層５８に樹脂材料からなる接着剤が充填されてもよい。このようにすれば、ダイオード素子４１を取り付けた設置板６０のロータ１４における固定状態がより安定したものになる利点がある。
【符号の説明】
【００９５】
１０  回転電機、１２  ステータ、１４，１４ａ，１４ｂ  ロータ、１６  ステータコア、１８  ティース、２０ｕ、２０ｖ、２０ｗ  ステータコイル、２２  スロット、２４  ロータコア、２５  シャフト、２６ａ、２６ｂ  エンドプレート、２８ｎ  Ｎ極誘導コイル、２８ｓ  Ｓ極誘導コイル、３０ｎ  Ｎ極コモンコイル、３０ｓ  Ｓ極コモンコイル、３２ｎ  Ｎ極形成突極、３２ｓ  Ｓ極形成突極、３３  ロータヨーク、３４  スロット、３６  コモンコイル組、３８  第１ダイオード、４０  第２ダイオード、４１  ダイオード素子、４２  補助突極、４４  鍔部、４６  外側凸部、４８  シャフト側根元部、５０  シャフト側先端部、５２  最大幅部分、５４  第１コア要素、５６  第２コア要素、５８  断熱層、６０  設置板、６２  ロータ側根元部、６４  ロータ側先端部、７０  内側凹部、７２  幅広部、７４  半円部、７８  傾斜突出部、８０  周方向突出部、８５  ピン孔、８６  連結ピン、８７  ピン係合部、８８  ガタ減少ピン、８９  冷媒流路、９０  内側凹部、９１，９３  開口部、９２  当接壁部、９４  第１冷媒供給路、９５  第２冷媒供給路、９６  冷媒排出口、９７  冷媒供給路、９８  冷媒通路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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