(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体ケースの上部に設けられたトッププレートと、
前記トッププレートに載置された被加熱物を加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルへの通電を制御し、被加熱物の加熱を制御する加熱制御部と、
前記加熱コイルの周囲の前記トッププレートの裏面に配置された複数の電極と、
前記トッププレート上に被加熱物が載置されたときに前記電極に生じる静電容量を測定する静電容量測定回路とを備え、
前記加熱制御部は、前記静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映する自動検出モード、及び前記静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映しない検出無効モードを有し、加熱動作中に、ふきこぼれの可能性のない調理メニューが設定されたときに検出無効モードを設定し、操作部の操作により火力が設定されたときに自動検出モードを設定することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
加熱動作中の状態や設定内容を表示する表示部を備え、
前記加熱制御部は、前記自動検出モードから前記検出無効モードに切り替えた際に、当該検出無効モードで加熱動作を行っている旨を前記表示部に表示することを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱コイルを備えた誘導加熱調理器に係わり、さらに詳しくは、加熱コイルの周囲に設置された電極と所定電位の間の静電容量の変化からふきこぼれを検出する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ふきこぼれを検出する加熱調理器の例として、加熱コイルの周囲に設置された電極と所定電位の間の静電容量の変化からふきこぼれの発生を判定するものがある（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１７０８５５号公報（第６−７頁、第１図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述した従来の加熱調理器は、ふきこぼれが継続しないように、静電容量の変化からふきこぼれの可能性ありと判定した場合には、一旦、ふきこぼれが継続しない程度に加熱量の抑制制御を実施し、本当にふきこぼれかどうかを判定した上で加熱量の制御を確定し、ふきこぼれの発生を報知するか、元の加熱量に戻すかを判定するようにしている。そのため、被加熱物である鍋の移動などにより静電容量の変化が起きた場合においても、一旦、加熱量が低下してしまい、そのため、所望の加熱量が得られず、調理の出来栄えを損ねてしまうという課題があった。
【０００５】
本発明は、前記のような課題を解決するためになされたもので、ふきこぼれの可能性がある調理のみふきこぼれを検出する加熱調理器を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱調理器は、本体ケースの上部に設けられたトッププレートと、トッププレートに載置された被加熱物を加熱する加熱コイルと、加熱コイルへの通電を制御し、被加熱物の加熱を制御する加熱制御部と、加熱コイルの周囲のトッププレートの裏面に配置された複数の電極と、トッププレート上に被加熱物が載置されたときに電極に生じる静電容量を測定する静電容量測定回路とを備え、加熱制御部は、静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映する自動検出モード、及び静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映しない検出無効モードを有し、加熱動作中に、ふきこぼれの可能性のない調理メニューが設定されたときに検出無効モードを設定し、操作部の操作により火力が設定されたときに自動検出モードを設定する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明においては、静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映する自動検出モードと、静電容量測定回路の測定結果を加熱の制御に反映しない検出無効モードを有し、加熱動作中に設定された調理メニューに応じて、自動検出モードあるいは検出無効モードの何れかに切り替えるようにしている。これにより、使用者がふきこぼれ検出機能の有効／無効を意識することなく使用することが可能になる。また、改まってふきこぼれ検出を有効にする操作設定も不要となり、使用者にとって利便性を向上させた加熱調理器を提供できる。
【０００８】
また、使用者がふきこぼれ検出機能の有効／無効の設定をする必要が無いので、使い勝手の良い加熱調理器を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器の外観を示す斜視図。
【図２】実施の形態１に係る加熱調理器の加熱コイルの回路構成を示すブロック図。
【図３】実施の形態１に係る加熱調理器の動作を示すフローチャート。
【図４】実施の形態１の加熱調理器においてふきこぼれ検出を無効にしたときの表示例を示す図。
【図５】実施の形態１の変形例を示す別のフローチャート。
【図６】実施の形態２の加熱調理器において鍋の検出温度の変化に基づく検出無効モード／自動検出モードの切替動作を示す図。
【図７】実施の形態２に係る加熱調理器の動作を示すフローチャート。
【図８】実施の形態３に係る加熱調理器の加熱コイルの回路構成を示すブロック図。
【図９】実施の形態３に係る加熱調理器の動作を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施の形態１． 
図１は実施の形態１に係る加熱調理器の外観を示す斜視図、図２は実施の形態１に係る加熱調理器の加熱コイルの回路構成を示すブロック図である。
図１及び図２において、本実施の形態の加熱調理器は、例えば誘導加熱調理器に適用され、その本体ケース１は、上部に開口を有する矩形状箱体により構成されている。本体ケース１の上部開口は、枠体３が取り付けられたトッププレート２によって覆われている。トッププレート２は、耐熱強化ガラスより構成され、その裏面には内部が見えないように印刷が施されている。また、トッププレート２の表面には、例えば、被加熱物である鍋１００の加熱位置を示す円形の加熱口２ａ、２ｂ、２ｃが印刷等の方法で表示されている。
【００１１】
トッププレート２の前側には、上面操作部４及び例えば液晶ディスプレイからなる上面表示部９ａ、９ｂ、９ｃが設けられている。上面操作部４は、例えば、加熱口２ａ、２ｂ、２ｃにそれぞれ対応して設けられた火力設定用操作部と、グリルの加熱を操作するグリル用操作部からなっている。火力設定用操作部には、加熱したい火力を直接使用者が設定する操作部分と、揚げ物調理やフライパン予熱、もしくは鍋１００の温度を設定するような調理メニューを選択する操作部分が設けられている。上面表示部９ａ、９ｂ、９ｃのうち、左側の上面表示部９ａは、加熱口２ａで加熱調理が行われているときの機能や動作状態を表示し、右側の上面表示部９ｂは、前記と同様に、加熱口２ｂで加熱調理が行われているときの機能や動作状態を表示し、中央の上面表示部９ｂは、加熱口２ｃで加熱調理が行われているときの機能や動作状態、グリルの操作手順、動作状態等を表示する。また、上面表示部９ａ、９ｂは、後述するが、ふきこぼれ検出が行われていないときに、その旨を表示する。トッププレート２の後ろ側の枠体３には、吸気口６ａ及び排気口６ｂが設けられている。
【００１２】
本体ケース１の前面には、前後に移動可能なグリル扉５と前面操作部７、８が設けられている。前面操作部７には、左側の加熱口２ａの火力を調節するための火力調節ダイヤル７ａが設けられ、もう一方の前面操作部８には、右側の加熱口２ｂの火力を調節するための火力調節ダイヤル８ａが設けられている。本体ケース１内には、２つの加熱コイル、ラジエントヒーター、グリル加熱庫、回路基板、これらを冷却するための冷却ファンモーター等が配置されている。２つの加熱コイルは、それぞれ加熱口２ａ、２ｂと対向するように配置され、ラジエントヒーターは、加熱口２ｃと対向するように配置されている。なお、ラジエントヒーターに代えて、加熱コイルを用いても良い。
【００１３】
次に、例えば加熱口２ｂ側の加熱コイル１１の回路構成について図２を用いて説明する。なお、加熱口２ａに対向配置されたもう一つの加熱コイルの回路構成も、図２に示す加熱口２ｂ側と同様である。
加熱口２ｂには、加熱コイル１１と、加熱コイル１１に高周波電力を供給する駆動回路１２と、駆動回路１２を制御する加熱制御部１３と、鍋１００の温度を検出する温度検出部１４と、加熱コイル１１の周囲のトッププレート２の裏面に接触する電極１５と、静電容量測定回路１６が設けられている。なお、図中には電極１５を１個としているが、複数の電極１５が配置されている。
【００１４】
温度検出部１４として、例えば、鍋１００から放射される赤外線量に基づいて温度を検出するサーモパイルや、トッププレート２の裏面に接触させた接触型のサーミスタ等が用いられている。電極１５は、鍋１００からの内容物のふきこぼれを検出するためのもので、トッププレート２の裏面に導電性の塗料等により印刷形成されている。静電容量測定回路１６は、後で詳述するが、例えば電極１５と所定電位（例えばＧＮＤ）の間に交流電圧を印加し、その間の電圧から生じる静電容量を測定し、その静電容量の値を加熱制御部１３に入力する。なお、所定電位としてＧＮＤとしているが、トッププレート２に載置される鍋１００を所定電位としても良いし、また、これ以外の部分を所定電位としても良い。
【００１５】
加熱制御部１３は、上面操作部４、前面操作部７、８の操作によって設定された火力となるように駆動回路１２を制御する。また、加熱制御部１３は、静電容量測定回路１６の測定結果を加熱制御に反映する自動検出モード、及び静電容量測定回路１６の測定結果を加熱制御に反映しない検出無効モードを有し、前述の操作により火力が設定されたときには自動検出モードで動作し、特定の条件が成立したときに検出無効モードに切り替える。特定の条件成立として、例えば、ふきこぼれの可能性のない調理メニュー、例えば揚げ物調理やフライパン予熱、もしくは鍋１００の温度を所定温度（沸騰温度より低い温度）以下に設定する調理メニューが選択されたときである。具体的には揚げ物調理の場合は、油の温度を１８０℃とする調理メニューであり、フライパン予熱は、内容物の入っていない状態のフライパンを温める調理メニューであり、また、鍋１００の温度設定は、沸騰温度より低い内容物を温める調理メニューである。
【００１６】
加熱制御部１３は、自動検出モードで動作しているときには、静電容量測定回路１６により測定された静電容量の変化値を基に鍋１００から内容物がふきこぼれたかどうかを判定する。加熱制御部１３は、ふきこぼれを検出したときには、駆動回路１２の動作を停止、あるいは加熱コイル１１に流す電流を減らすように駆動回路１２を制御する。また、加熱制御部１３は、自動検出モードから検出無効モードに切り替えたときに、上面表示部９ｂにふきこぼれ検出を無効にした旨を表示し、使用者に報知する。
【００１７】
ここで、電極１５とＧＮＤの間に生じる静電容量の測定について説明する。
電極１５の面積をＡとし、その電極１５とＧＮＤとの間の比誘電率（主に空気）をＫとし、その間の距離をｄとし、真空の誘電率をε０  とした場合、静電容量Ｃは下記の式により求められる。 
Ｃ＝Ｋ×ε０  ×Ａ／ｄ 
となる。
【００１８】
静電容量測定回路１６は、前述したように電極１５とＧＮＤとの間に交流電圧を印加する。印加した交流電圧は、静電容量Ｃが大きいと振幅が小さくなるため、その振幅の減衰量から静電容量Ｃを測定する。ふきこぼれが無い状態では、電極１５とＧＮＤとの間には主に比誘電率（Ｋ＝１）の空気が存在するが、ふきこぼれが起きた場合には比誘電率８０の水が入ってくるため、静電容量Ｃは急増する。そこで、静電容量Ｃの変化を調べることで、ふきこぼれの判定が可能になる。 
【００１９】
次に、本実施の形態の動作について図１、図２及び図３、図４を用いて説明する。なお、回路動作の説明として右の加熱口２ｂ側しか説明しないが、左の加熱口２ａ側の動作もその加熱口２ｂ側と同様である。
図３に示すフローチャートにおいて、例えば、使用者が右側の加熱口２ｂの調理開始のための加熱開始の操作を行うと（ステップ３０１（以下、ステップを「Ｓ」と略す））、その加熱制御部１３は、加熱開始の操作が火力を直接設定されたか、もしくは前述した揚げ物調理（油温）や鍋温度を制御する調理メニューなどのふきこぼれの可能性のない調理メニューが選択・設定されたかを判定する（Ｓ３０２）。加熱制御部１３は、Ｓ３０２において、火力の設定と判定したときには、静電容量測定回路１６により測定される静電容量Ｃを検出し、その変化量に応じて火力制御を行う自動検出モードを設定し（Ｓ３０３）、加熱動作に入る（Ｓ３０６）。
【００２０】
その後、加熱制御部１３は、静電容量測定回路１６により測定された静電容量Ｃの変化量が予め設定された変化値より大きいかどうかを判定する。加熱制御部１３は、静電容量Ｃの変化量が変化値以下のときには静電容量Ｃの変化量に応じて鍋１００が加熱されるように加熱コイル１１の駆動回路１２を制御する。また、加熱制御部１３は、静電容量Ｃの変化量が変化値より大きいと判定したときには、ふきこぼれが発生したと判定して、加熱コイル１１への通電停止、あるいは火力が低下するように駆動回路１２を制御する。
【００２１】
また、加熱制御部１３は、Ｓ３０２において、油温や鍋温度を制御する調理メニューなどのふきこぼれの可能性のない調理メニューが設定されたと判定したときには、予め設定された調理メニュー毎のシーケンスで加熱動作を行う検出無効モードを設定すると共に、上面表示部９ｂに例えば図４に示す『ふきこぼれ検出無効』を表示し使用者に報知する（Ｓ３０４、Ｓ３０５）。加熱制御部１３は、例えば使用者の調理メニュー設定が揚げ物調理で、設定油温が１８０℃と設定された場合には、温度検出部１４により検出される油温が１８０℃となるように駆動回路１２を制御する（Ｓ３０６）。その後、加熱制御部１３は、加熱動作を継続し、加熱動作中に設定される調理メニューに応じて自動検出モードと検出無効モードを切り替えながら加熱動作を行う。
【００２２】
以上のように実施の形態１においては、使用者が普通に火力を設定して鍋１００を加熱する場合はふきこぼれを検出する自動検出モードに設定し、揚げ物調理やフライパン予熱、もしくは鍋１００の温度を所定温度以下に設定する調理メニューなどのふきこぼれの可能性のない調理メニューが選択された場合のみ、ふきこぼれ検出機能を無効にする検出無効モードに入るようにしている。これにより、通常は常にふきこぼれを検出する自動検出モードが有効となり、使用者がふきこぼれ検出機能の有効／無効を意識することなく使用することが可能になる。また、改まってふきこぼれ検出を有効にする操作設定も不要となり、使用者にとって利便性を向上させた加熱調理器を提供できる。
【００２３】
また、揚げ物調理のように油を使う場合や、フライパン予熱などふきこぼれが発生しないと考えられる調理メニューが選択された場合には、加熱コイル１１の近傍に配置された電極１５で静電容量Ｃの変化を検出しても加熱制御に反映しないようにしている。そのため、鍋１００の僅かな移動などでふきこぼれと誤判定することが無く、不意の加熱停止や火力ダウンといったことがなくなるため、消費電力を無駄にすることなく調理の出来栄えを損なうことが無い。
【００２４】
また、自動検出モードから検出無効モードに切り替えた際に、上面表示部９ｂ（９ａ）に『ふきこぼれ検出無効』を表示するようにしているので、使用者に対してふきこぼれ検出が働かない状態であるということを認識させることが可能になり、注意喚起を促すことができる。また、ふきこぼれ検出が有効な状態にあるときには表示しないようにしているので、使用者がふきこぼれ検出の状態を意識せずに使用することが可能になり、ふきこぼれ検出が有効か無効か使用者が迷うことが無いという効果がある。
【００２５】
なお、本実施の形態では、調理開始時に設定された調理メニューに応じて、ふきこぼれ検出を有効にする自動検出モードか、その検出機能を無効にする検出無効モードに設定する動作として説明したが、これに限定されるものではない。例えば図５のフローチャートに示すように、加熱開始時は常に自動検出モードを設定し、加熱調理中にふきこぼれの可能性のない特定の調理メニューが設定された時点で自動検出モードを解除し、検出無効モードに切り替えて『ふきこぼれ検出無効』を上面表示部９ｂに表示するという動作でも、同様の効果を得ることが可能になる。
【００２６】
実施の形態２．
前述の実施の形態１では、調理開始の場合に使用者が選択・設定する加熱動作（調理メニュー）に応じてふきこぼれ検出を有効または無効にするように設定したものであるが、本実施の形態では、検出した鍋１００の温度に応じてふきこぼれ検出を有効または無効に設定するようにしたものである。
【００２７】
図６は実施の形態２の加熱調理器において鍋の検出温度の変化に応じて検出無効モード／自動検出モードの切替動作を示す図、図７は実施の形態２に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。なお、本実施の形態における加熱調理器の構成は、加熱制御部の機能を除いて、実施の形態１で説明した図１及び図２と同様であり、同一部分には同じ符号を付する。
【００２８】
本実施の形態の加熱調理器における加熱制御部１３は、通常は自動検出モードで動作し、温度検出部１４により検出された鍋１００の温度が予め設定された温度範囲外のときに特定の条件が成立したと判定して検出無効モードに切り替える。例えば加熱制御部１３は、図６に示すように、温度検出部１４により検出された鍋１００の温度が所定の温度範囲（例えば８０℃から１１０℃）の間は、ふきこぼれの可能性が有ると判定して自動検出モードで動作し、温度検出部１４により検出された温度が所定の温度範囲外の場合は特定の条件が成立したと判定して検出無効モードに切り替えると共に、上面表示部９ｂ（９ａ）に『ふきこぼれ検出無効』を表示し、使用者に報知する。
【００２９】
次に、本実施の形態の動作について図１、図２及び図６、図７を用いて説明する。
図７に示すフローチャートにおいて、例えば、使用者が右側の加熱口２ｂの調理開始のための加熱開始の操作を行うと、その加熱制御部１３は、先ず、ふきこぼれ検出を有効にする自動検出モードでの加熱動作を開始する（Ｓ６０１）。続いて、加熱制御部１３は、温度検出部１４により検出される鍋１００の温度ｔを測定・取得し（Ｓ６０２）、その温度ｔが予め設定された温度範囲の８０℃≦ｔ≦１１０℃の間に入っているかどうかを判定する（Ｓ６０３）。加熱制御部１３は、温度ｔが予め設定された温度範囲外であれば、自動検出モードから検出無効モードに切り替えて設定し（Ｓ６０４）、上面表示部９ｂに『ふきこぼれ検出無効』を表示して使用者に報知すると共に、加熱動作を継続する（Ｓ６０５、Ｓ６０７）。
【００３０】
また、加熱制御部１３は、Ｓ６０３において、温度検出部１４により検出される温度ｔが予め設定された温度範囲（８０℃〜１１０℃）であれば、自動検出モードを継続し（Ｓ６０６）、ふきこぼれが発生したかどうかを判定しながら加熱動作を継続する（Ｓ６０７）。その後、加熱制御部１３は、加熱動作中に、温度検出部１４により検出される鍋１００の温度ｔの測定を行い、その温度ｔに基づいて自動検出モードと検出無効モードとを切り替えながら加熱動作を継続する。
【００３１】
以上のように実施の形態２においては、測定した加熱中の鍋１００の温度ｔによって、ふきこぼれ検出を行う自動検出モードと、ふきこぼれ検出動作を行わない検出無効モードの何れかに切り替えるようにしている。これにより、ある程度の温度ｔが上昇するまでは、ふきこぼれが発生する可能性が無いため検出無効モードで動作し、ふきこぼれの可能性がある温度域ではふきこぼれ検出（自動検出モード）を有効にして動作する。そのため、調理開始時の内容物や鍋１００が低温状態（ｔ≦８０℃）以下で、ふきこぼれ以外での静電容量Ｃの変化（例えば調理動作に伴う鍋１００の移動）によって加熱制御が不意に変化してしまうことを最小限とすることが可能になり、料理の出来栄えを損なうことがなくなる。
【００３２】
また、実施の形態２においては、検出温度ｔが予め定めた温度範囲外（この場合１１０℃以上）では、再びふきこぼれ検出を無効にする検出無効モードで動作するようにしている。この場合は、揚げ物調理など油を加熱する調理や、炒め物調理が想定される（水の沸点以上の温度）。これら調理はふきこぼれの発生が無いことから、検出無効モードとすることで、鍋１００の移動や炒め動作時の鍋振り動作による静電容量Ｃの変化の影響を受けないようにすることが可能になり、調理のでき栄えを損なうことが無い。
【００３３】
また、調理中の温度ｔによって自動検出モードと検出無効モードの何れかを切り替えるため、使用者は特段の設定操作の必要が無く、利便性を向上させた加熱調理器を提供できる。
【００３４】
また、加熱調理器の動作として自動検出モードが優先して設定され、ふきこぼれの可能性が無いと判定した場合にのみ、検出無効モードとしてふきこぼれ検出をしないようにしているので、ふきこぼれ検出による誤動作をなくすことが可能になる。
【００３５】
また、自動検出モードから検出無効モードに切り替えた際に、上面表示部９ｂ（９ａ）に『ふきこぼれ検出無効』を表示するようにしているので、使用者に対してふきこぼれ検出が働かない状態であるということを認識させることが可能になり、注意喚起を促すことができる。また、ふきこぼれ検出が有効な状態にあるときには表示しないようにしているので、使用者がふきこぼれ検出の状態を意識せずに使用することが可能になり、ふきこぼれ検出が有効か無効か使用者が迷うことが無いという効果がある。
【００３６】
なお、本実施の形態では、加熱開始の際に自動検出モードでの加熱動作を行うようにしたが（Ｓ６０１）、加熱開始の際に油温や鍋温度を制御する調理メニューなどのふきこぼれの可能性のない調理メニューが選択されたかどうかを判定するようにしても良い。その調理メニューが選択された場合には、検出温度ｔと温度範囲との比較による自動検出モードと検出無効モードの切り替え動作を無効にして図３に示すフローチャート（Ｓ３０３〜Ｓ３０６）を実行する。また、加熱開始の際に前記の調理メニューが選択されたときに、図５に示すフローチャートを実行するようにしても良い。また、図３のＳ３０３の後に図７に示すフローチャート（Ｓ６０１〜Ｓ６０７）を実行するようにしても良い。
【００３７】
また、本実施の形態では、予め設定された温度範囲を８０℃≦ｔ≦１１０℃として説明したが、この温度範囲に限定されるものではない。例えば、自動検出モードの動作範囲をふきこぼれ発生の可能性がある温度帯に設定すればよく、また温度検出部１４の検出方法によっても適宜設定されるものである。
【００３８】
実施の形態３．
実施の形態１では、油温や鍋温度を制御する調理メニューが選択されたときに自動検出モードから検出無効モードに切り替えるようにし、実施の形態２では、鍋１００の温度が温度範囲かどうかに応じて自動検出モードと検出無効モードの何れかを選択するようにしたが、本実施の形態は、自動検出モードと検出無効モードの切り替えを入力電力の変化量に基づいて行うようにしたものである。
図８は実施の形態３に係る加熱調理器の加熱コイルの回路構成を示すブロック図である。なお、実施の形態１で説明した図１及び図２と同様の部分及び相当部分には同じ符号を付している。また、図中の回路構成は、加熱口２ｂ側の加熱コイル１１であるが、加熱口２ａに対向配置されたもう一つの加熱コイルの回路構成も、図８に示す加熱口２ｂ側と同様である。
【００３９】
本実施の形態の加熱調理器には、本調理器に入力する入力電力を検出する入力電力検出部１７が設けられている。入力電力検出部１７により検出された入力電力は加熱制御部１３へ伝達される。加熱制御部１３は、通常は自動検出モードで動作し、入力電力検出部１７により検出された入力電力の変化量が所定量を超えたときに特定の条件が成立したと判定して検出無効モードに切り替える。
【００４０】
次に、本実施の形態の加熱調理器の動作を図８及び図９を用いて説明する。図９は実施の形態３に係る加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
図９に示すフローチャートにおいて、加熱制御部１３は、先ず、ふきこぼれ検出を有効にする自動検出モードで加熱動作を開始する（Ｓ８０１）。続いて、加熱制御部１３は、入力電力検出部１１により検出された加熱中の加熱調理器への入力電力Ｗを測定する（Ｓ８０２）。そして、加熱制御部１３は、測定した入力電力Ｗの所定時間当たりの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐ以下であるかどうかを判定する（Ｓ８０３）。加熱制御部１３は、入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が小さいと判定したときには、ふきこぼれ検出を有効にする自動検出モードを継続し（Ｓ８０７）、ふきこぼれが発生したかどうかを判定しながら加熱動作を継続する（Ｓ８０８）。
【００４１】
また、加熱制御部１３は、Ｓ８０３において、入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐより大きいと判定した場合には、自動検出モードから検出無効モードに切り替え設定し（Ｓ８０５）、上面表示部９ｂに『ふきこぼれ検出無効』を表示して使用者に報知すると共に、加熱動作を継続する（Ｓ８０６、Ｓ８０８）。加熱制御部１３は、加熱動作の継続中、入力電力Ｗを測定し（Ｓ８０２）、入力電力Ｗの所定時間当たりの変化量│ΔＷ│の大小に合わせて自動検出モードと検出無効モードの何れかに切り替えながら加熱動作を継続する。
【００４２】
本実施の形態は、自動検出モードと検出無効モードの切り替えに関して、入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が予め設定された所定量Ｐ以上か又は以下かによって切り替えるが、所定時間当たりの入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が大きく変化している場合には、鍋１００（加熱調理器にとっては負荷）が移動することによって生じ、使用者が鍋１００を移動させて調理しているという可能性が高い。更に所定時間当たりの入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が増減を繰り返す場合には、使用者による鍋振り（あおり）が想定される。このように入力電力Ｗが大きく変化する場合においては、使用者が鍋１００を動かして調理を行っていることが想定される。
【００４３】
以上のように実施の形態３においては、所定時間当たりの入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が大きく変化する場合、即ち使用者による鍋１００の移動や鍋振りが想定され、ふきこぼれ発生の可能性が低いと判断できる場合においては電極１５による静電容量Ｃの変化が生じても検出無効モードで動作させて、ふきこぼれを検出する自動検出モードによる火力低下や停止の動作を行うことなく加熱を継続するので、調理の出来栄えを損なうことが無い。
【００４４】
さらに、ふきこぼれ検出を有効にする自動検出モードと検出無効モードとの切り替えを入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│の大小で行うようにしているので、使用者は特段の設定操作の必要が無く、利便性を向上させた加熱調理器を提供できる。
【００４５】
また、加熱調理器の動作として自動検出モードが優先して設定され、ふきこぼれの可能性が無いと判定した場合にのみ、検出無効モードとしてふきこぼれ検出をしないようにしているので、ふきこぼれ検出による誤動作をなくすことが可能になる。
【００４６】
また、自動検出モードから検出無効モードに切り替えた際に、上面表示部９ｂ（９ａ）に『ふきこぼれ検出無効』を表示するようにしているので、使用者に対してふきこぼれ検出が働かない状態であるということを認識させることが可能になり、注意喚起を促すことができる。また、ふきこぼれ検出が有効な状態にあるときには表示しないようにしているので、使用者がふきこぼれ検出の状態を意識せずに使用することが可能になり、ふきこぼれ検出が有効か無効か使用者が迷うことが無いという効果がある。
【００４７】
なお、本実施の形態では、入力電力検出部１７により検出された入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐを超えたときに特定の条件が成立したと判定して自動検出モードから検出無効モードに切り替えるようにしたが、これに加えて、温度検出部１４により検出された鍋１００の温度ｔが予め設定された温度範囲（８０℃≦ｔ≦１１０℃）外のときに特定の条件が成立したと判定して自動検出モードから検出無効モードに切り替えるようにしても良い。つまり、何れか一方が自動検出モードから検出無効モードに切り替えたときに、それを有効にする。
【００４８】
また、本実施の形態では、加熱開始の際に自動検出モードでの加熱動作を行うようにしたが（Ｓ８０１）、加熱開始の際に油温や鍋温度を制御する調理メニューなどのふきこぼれのない調理メニューが選択されたかどうかを判定するようにしても良い。その調理メニューが選択された場合には、検出温度ｔと温度範囲（８０℃≦ｔ≦１１０℃）の比較結果に基づく自動検出モードと検出無効モードの切り替え動作を無効にして図３に示すフローチャート（Ｓ３０２〜Ｓ３０６）を実行する。また、図３のＳ３０３の後に図９に示すフローチャート（Ｓ８０１〜Ｓ８０８）を実行するようにしても良い。
【００４９】
さらに、本実施の形態では、加熱開始の際に自動検出モードでの加熱動作を行っているときに、所定時間当たりの入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐより大きいかどうか（Ｓ８０３）、鍋１００の温度ｔが温度範囲（８０℃≦ｔ≦１１０℃）に入っているかどうかを判定するようにしても良い（図７のＳ６０３参照）。この場合、入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐより小さく、鍋１００の温度ｔが温度範囲のときに自動検出モードでの加熱動作を行い、鍋１００の温度ｔが温度範囲外で、入力電力Ｗの変化量│ΔＷ│が所定量Ｐを超えたときに自動検出モードから検出無効モードに切り替える。このように構成した場合、動作モードの選択をより正確に行うことができる。
【００５０】
なお、実施の形態１乃至３では、ふきこぼれ検出が無効の場合の表示を『ふきこぼれ検出無効』として説明したが、表示内容はこれに限定するものではない。例えば、ＬＥＤなどの発光素子を発光させて表示するなど別の表示方法でも良く、使用者にふきこぼれ検出が現在無効であるということが報知できれば表示の文言は特に限定するものではなく、何れの方法によっても同様の効果を得ることができる。
【００５１】
また、実施の形態１乃至３では、ふきこぼれ検出が無効の場合のみ上面表示部９ａ、９ｂにその旨を表示するようにしたが、ふきこぼれ検出が有効の場合のみ上面表示部９ａ、９ｂにその旨を表示するようにしても良い。また、自動検出モード及び検出無効モードの動作モードが切り替わる度に、その動作モードを上面表示部９ａ、９ｂに表示して使用者に報知するようにしても良い。
【００５２】
さらに、実施の形態１乃至３の説明において、トッププレート２の下方に配置した電極１５をトッププレート２の裏面に印刷形成したものとして説明したが、電極１５の配置については特に限定するものではない。例えば、トッププレート２の裏面に電極１５をバネなどの弾性体によって押付ける構造などでもよく、トッププレート２の裏面に密着するような構造であれば何れでも構わない。
【符号の説明】
【００５３】
１  本体ケース、２  トッププレート、２ａ、２ｂ、２ｃ  加熱口、３  枠体、４  上面操作部、５  グリル扉、６ａ  吸気口、６ｂ  排気口、７、８  前面操作部、７ａ、８ａ  火力調節ダイヤル、９ａ〜９ｃ  上面表示部、１１  加熱コイル、１２  駆動回路、１３  加熱制御部、１４  温度検出部、１５  電極、１６  静電容量測定回路、１７  入力電力検出部、１００  鍋。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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