(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ≦ ０．３５
１．５０ ＜ ｆ／（−ｆｎ） ≦ ２．３４
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆｎ：前記第２レンズ群中の前記負レンズ成分の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ≦ ０．３９
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
最も物体側に位置するレンズの屈折力が負であり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３に記載の光学系。
０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ＜ ０．５０
ただし、
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２から請求項４のいずれか一項に記載の光学系。
１．５０ ＜ ｆ／（−ｆｎ） ＜ ３．００
ただし、
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆｎ：前記第２レンズ群中の前記負レンズ成分の焦点距離
【請求項６】
前記第１レンズ群は、３つ又は４つのレンズで構成されることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群は、少なくとも２枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズと、負レンズとを有することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適したインナーフォーカス式の光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２３７５４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のインナーフォーカス式の光学系は、合焦レンズ群の構成と各レンズ群のパワーバランスが最適化されていなかった。このため、レンズ枚数が多く、大型であり、また無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を保つことが困難であった。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系、光学装置、及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ≦ ０．３５
１．５０ ＜ ｆ／（−ｆｎ） ≦ ２．３４
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆｎ：前記第２レンズ群中の前記負レンズ成分の焦点距離
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ≦ ０．３９
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
最も物体側に位置するレンズの屈折力が負であり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、
少なくとも前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
１．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【０００６】
また本発明は、
前記光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系、光学装置、及び光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図２】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10841）の諸収差図である。
【図３】本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図４】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11390）の諸収差図である。
【図５】本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図６】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10853）の諸収差図である。
【図７】本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図８】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11415）の諸収差図である。
【図９】本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図１０】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10991）の諸収差図である。
【図１１】本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
【図１２】（ａ）、及び（ｂ）は本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11225）の諸収差図である。
【図１３】本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１４】本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本願の光学系、光学装置、及び光学系の製造方法について説明する。
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有し、前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行い、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１）  １．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００１０】
本願の光学系は、上記のように第２レンズ群を、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有する構成とすることで、合焦時のコマ収差と球面収差を良好に補正することができる。なお、レンズ成分とは、単レンズ、或いは２枚以上のレンズを接合してなる接合レンズをいう。
条件式（１）は第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力の比を規定したものである。本願の光学系は、条件式（１）を満足することにより、第１レンズ群で発生する諸収差を抑制し、良好な光学性能を得ることができる。
本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、第１レンズ群で発生する収差が大きくなり過ぎて、像面湾曲収差とコマ収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を２．１０とすることが好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を２．２０とすることがより好ましい。
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなり、合焦時に球面収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を４．２０とすることが好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を４．００とすることがより好ましい。
以上より、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系を実現することができる。
【００１１】
また本願の光学系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  ０．１５ ＜ ｆ／ｆ１ ＜ ０．５０
ただし、
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【００１２】
条件式（２）は第１レンズ群と全系の焦点距離を規定したものである。本願の光学系は、条件式（２）を満足することにより、第１レンズ群で発生する諸収差を抑制し、良好な光学性能を得ることができる。
本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、合焦レンズ群の移動量が大きくなり、光学系の全長が大きくなるとともに球面収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２０とすることが好ましい。
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、合焦時に像面湾曲収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４５とすることが好ましい。
【００１３】
また本願の光学系は、前記第１レンズ群が、３つ又は４つのレンズで構成されることが望ましい。この構成により、本願の光学系は倍率色収差とコマ収差を最小限のレンズによって良好に補正することができる。なお、第１レンズ群を４つよりも多いレンズで構成すると、光学系の全長が増大し、またレンズ径が大型化してしまうので好ましくない。
【００１４】
また本願の光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  １．５０ ＜ ｆ／（−ｆｎ） ＜ ３．００
ただし、
ｆ  ：無限遠物体合焦時の前記光学系の焦点距離
ｆｎ：前記第２レンズ群中の前記負レンズ成分の焦点距離
【００１５】
本願の光学系は、第２レンズ群が負レンズ成分を有することにより、合焦レンズ群を軽量化しつつ球面収差を良好に補正することができる。
条件式（３）は第２レンズ群中の負レンズ成分と全系の焦点距離を規定したものである。本願の光学系は、条件式（３）を満足することにより、球面収差と非点収差を良好に補正することができる。
本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、球面収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．６０とすることが好ましい。
一方、本願の光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、非点収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を２．４０とすることが好ましい。
【００１６】
また本願の光学系は、前記第１レンズ群が、少なくとも２枚の正レンズを有することが望ましい。この構成により、本願の光学系は第１レンズ群で発生する球面収差を良好に補正することができる。
本願の光学装置は、上述した構成の光学系を有することを特徴とする。これにより、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型の光学装置を実現することができる。
【００１７】
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第２レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するようにし、前記第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行うようにすることを特徴とする。これにより、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系を製造することができる。
（１）  １．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００１８】
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とからなる。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
【００１９】
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦは無限遠物体合焦時のバックフォーカス（最も像側のレンズ面と像面Ｉとの間隔）をそれぞれ示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは光軸上の面間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示す。また、物面は物体面、可変は合焦時の可変の面間隔、(絞りS)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。また、非球面には面番号に＊を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００２０】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋A4ｈ４＋A6ｈ６＋A8ｈ８
ここで、ｈを光軸に垂直な方向の高さ、ｘを高さｈにおける非球面の頂点の接平面から当該非球面までの光軸方向に沿った距離（サグ量）、κを円錐定数、A4，A6，A8を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。なお、「E−n」（n：整数）は「×10−ｎ」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10−５」を示す。
【００２１】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬは光学系の全長、d0は物体面と第１面との間隔、diは第i面の可変の面間隔、βは撮影倍率、空気換算ＢＦは無限遠物体合焦時のバックフォーカスの空気換算値をそれぞれ示す。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００２２】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1          58.3046   0.90   1.696800   55.52
2          16.5206   9.18
3          20.9429   3.20   1.834810   42.73
4        -544.0540   0.10
5          10.5693   3.21   1.883000   40.66
6          19.7070   0.90   1.805180   25.45
7           7.5626   可変
8(絞りS)     ∞      1.80
9          25.3741   1.20   1.788000   47.35
10         -56.0913   1.60
11          -9.9670   0.90   1.805180   25.45
12          34.0039   1.10
13         -24.0026   1.80   1.795000   45.31
14         -12.6314   0.10
15          70.6994   3.10   1.788000   47.35
16         -14.6892   可変
17            ∞      0.50   1.516800   63.88
18            ∞      1.11
19            ∞      1.59   1.516800   63.88
20            ∞      0.30
21            ∞      0.70   1.516800   63.88
22            ∞      0.70
像面           ∞
［各種データ］
ｆ             18.5
ＦＮＯ          1.85
２ω           48.13
Ｙ              8.19
ＴＬ           50.25
ＢＦ           14.27
空気換算ＢＦ   13.32
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.5               -0.10841
d0                 ∞              157.1054
d7                4.22               2.07
d16               9.37              11.56
ＢＦ             14.27              16.46
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        51.346
2       8        18.80
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 2.73
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.36
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 1.95
【００２３】
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10841）の諸収差図である。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高をそれぞれ示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、後述する各実施例の諸収差図においても本実施例と同様の符号を用いる。
図２（ａ）、及び図２（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００２４】
（第２実施例）
図３は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とからなる。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００２５】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1          94.5450   1.00   1.729160   54.61
2          16.9148   8.40
3          23.6649   3.50   1.883000   40.66
4        -140.2076   0.10
5          11.0357   3.10   1.883000   40.66
6          26.3485   0.90   1.784720   25.64
7           8.1189   可変
8(絞りS)     ∞      1.80
9          30.8993   1.60   1.804000   46.60
10         -36.5308   1.30
11         -10.7903   1.00   1.784720   25.64
12          30.5643   2.00
13         -28.4211   1.80   1.788000   47.35
14         -14.1061   0.10
15          74.6412   2.90   1.772500   49.62
16         -16.8337   可変
17            ∞      0.50   1.516800   63.88
18            ∞      1.11
19            ∞      1.59   1.516800   63.88
20            ∞      0.30
21            ∞      0.70   1.516800   63.88
22            ∞      0.70
像面           ∞
［各種データ］
ｆ             18.5
ＦＮＯ          1.85
２ω           48.12
Ｙ              8.19
ＴＬ           51.02
ＢＦ           14.63
空気換算ＢＦ   13.68
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.5               -0.11390
d0                 ∞              148.9789
d7                4.23               1.87
d16               8.78              11.13
ＢＦ             14.63              16.87
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        47.30
2       8        19.79
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 2.39
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.39
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 1.84
【００２６】
図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11390）の諸収差図である。
図４（ａ）、及び図４（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００２７】
（第３実施例）
図５は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４とからなる。ここで、正メニスカスレンズＬ２３は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表３に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００２８】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1         700.0000   1.00   1.696800   55.52
2          15.8381   6.20
3          21.4000   3.50   1.883000   40.66
4        -134.7486   0.10
5          11.7082   3.10   1.883000   40.66
6          28.7234   0.90   1.784720   25.64
7           8.5089   可変
8(絞りS)     ∞      1.80
9          17.1794   1.60   1.772500   49.62
10         -34.6880   1.30
11         -12.3567   2.64   1.755200   27.57
12          17.5000   2.40
＊13         -37.2451   2.20   1.772500   49.62
14         -11.1024   0.10
15)         23.1266   2.50   1.772500   49.62
16)        114.8878   可変
17)           ∞      0.50   1.516800   63.88
18)           ∞      1.11
19)           ∞      1.59   1.516800   63.88
20)           ∞      0.30
21)           ∞      0.70   1.516800   63.88
22)           ∞      0.70
像面           ∞
［非球面データ］
面番号     κ         A4            A6            A8
13      1.0     1.71823E-05   6.31405E-07   2.72868E-09
［各種データ］
ｆ             18.5
ＦＮＯ          1.85
２ω           48.05
Ｙ              8.19
ＴＬ           49.22
ＢＦ           13.00
空気換算ＢＦ   12.04
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.5               -0.10853
d0                 ∞              157.1054
d7                5.83               3.67
d16               8.78              10.87
ＢＦ             13.00              15.16
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        67.63
2       8        19.80
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 3.42
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.27
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 2.01
【００２９】
図６（ａ）、及び図６（ｂ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10853）の諸収差図である。
図６（ａ）、及び図６（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３０】
（第４実施例）
図７は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４とからなる。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表４に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００３１】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1         555.0000   0.94   1.516800   64.12
2         591.8591   0.33
3          16.5900   4.37   1.618000   63.38
4         175.1195   0.04
5          15.7955   2.47   1.883000   40.77
6          23.1653   2.26
7         111.1490   0.81   1.717360   29.52
8           9.9170   可変
9(絞りS)     ∞      0.56
10          19.4679   1.15   1.755000   52.29
11          41.7692   2.22
12         -11.4195   0.56   1.688930   31.16
13          62.5929   1.04
14        -421.6242   2.96   1.834810   42.73
15         -13.5088   0.04
16          30.4419   1.55   1.795000   45.30
17         287.5441   可変
18            ∞      0.50   1.516800   63.88
19            ∞      1.11
20            ∞      1.59   1.516800   63.88
21            ∞      0.30
22            ∞      0.70   1.516800   63.88
23            ∞      0.70
像面           ∞
［各種データ］
ｆ             31.48
ＦＮＯ          1.45
２ω           28.58
Ｙ              8.19
ＴＬ           45.14
ＢＦ           15.37
空気換算ＢＦ   14.42
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.5               -0.11415
d0                 ∞              269.3151
d8                7.41               3.55
d17              10.47              14.41
ＢＦ             15.37              19.31
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        79.72
2       9        23.03
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 3.46
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.39
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 2.34
【００３２】
図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11415）の諸収差図である。
図８（ａ）、及び図８（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３３】
（第５実施例）
図９は、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、両凸形状の正レンズＬ２５とからなる。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表５に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００３４】
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1          42.4456   1.00   1.741000   52.77
2          14.4087  10.20
3          19.0569   3.20   1.834810   42.73
4       -2875.0497   0.10
5          11.2274   3.30   1.804000   46.60
6          24.2179   0.90   1.755200   27.57
7           7.9319   可変
8(絞りS)     ∞      1.80
9          29.3983   1.20   1.788000   47.35
10         -25.4977   1.60
11          -8.7715   0.90   1.805180   25.45
12       -1500.0000   1.10
13         -12.6000   1.80   1.795000   45.31
14          -8.3654   0.10
15         -62.1000   1.40   1.516800   63.88
16         -32.6000   0.10
17          90.2246   2.20   1.788000   47.35
18         -41.6357   可変
19            ∞      0.50   1.516800   63.88
20            ∞      1.11
21            ∞      1.59   1.516800   63.88
22            ∞      0.30
23            ∞      0.70   1.516800   63.88
24            ∞      0.70
像面           ∞
［各種データ］
ｆ             18.50
ＦＮＯ          2.00
２ω           48.12
Ｙ              8.19
ＴＬ           51.63
ＢＦ           13.85
空気換算ＢＦ   12.90
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.50              -0.10991
d0                 ∞              157.1054
d7                5.83               3.67
d18               8.95              11.16
ＢＦ             13.85              16.06
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        53.22
2       8        20.80
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 2.56
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.35
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 1.69
【００３５】
図１０（ａ）、及び図１０（ｂ）はそれぞれ、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.10991）の諸収差図である。
図１０（ａ）、及び図１０（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３６】
（第６実施例）
図１１は、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の断面図である。
本実施例に係る光学系は、インナーフォーカス式の光学系であって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とからなる。なお、第２レンズ群Ｇ２中の最も物体側には開口絞りＳが備えられている。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１のみからなる。
また、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には、フィルタ等からなるフィルタ群ＦＬが配置されている。
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。
以下の表６に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００３７】
（表６）第６実施例
[面データ]
面番号          ｒ       ｄ      ｎｄ     νｄ
物面           ∞
1          52.6580   1.00   1.741000   52.77
2          14.9239  10.20
3          22.2706   3.20   1.834810   42.73
4        -168.8269   0.10
5          10.6408   3.30   1.804      46.60
6          25.0293   0.90   1.755200   27.57
7           7.9319   可変
8(絞りS)     ∞      1.80
9          29.3983   1.20   1.788      47.35
10         -26.4855   1.60
11          -9.9931   0.90   1.805180   25.45
12         116.2400   1.10
13         -12.3500   1.80   1.795      45.31
14          -9.4554   0.10
15         460.6145   2.40   1.788      47.35
16         -25.4847   可変
17        -160.0000   1.20   1.618000   63.34
18         -38.9460   可変
19            ∞      0.50   1.516800   63.88
20            ∞      1.11
21            ∞      1.59   1.516800   63.88
22            ∞      0.30
23            ∞      0.70   1.516800   63.88
24            ∞      0.70
像面           ∞
［各種データ］
ｆ             18.50
ＦＮＯ          2.00
２ω           48.12
Ｙ              8.19
ＴＬ           51.84
ＢＦ           11.99
空気換算ＢＦ   11.04
無限遠物体合焦時     近距離物体合焦時
ｆ又はβ         18.50              -0.11225
d0                 ∞              157.1054
d7                5.83               3.67
d16               2.14               4.47
d18               7.09               7.68
ＢＦ             11.99              12.58
［レンズ群データ］
群    始面        ｆ
1       1        47.73
2       8        28.07
3      17        82.98
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ２ ＝ 1.70
（２）  ｆ／ｆ１ ＝ 0.39
（３）  ｆ／（−ｆｎ） ＝ 1.62
【００３８】
図１２（ａ）、及び図１２（ｂ）はそれぞれ、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び近距離物体合焦時（撮影倍率β＝-0.11225）の諸収差図である。
図１２（ａ）、及び図１２（ｂ）より、本実施例に係る光学系は無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時にわたって諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３９】
上記各実施例によれば、大口径比を有し、比較的広画角であり、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系を実現することができる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願の光学系の数値実施例として２群や３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１つのレンズを有する部分をいう。
【００４０】
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００４１】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００４２】
また、本願の光学系において開口絞りは第２レンズ群の中又は近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【００４３】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図１３に基づいて説明する。
図１３は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
図１３に示すようにカメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００４４】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系である。したがって本カメラ１は、大口径比化と小型化を図りながら、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第６実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４５】
最後に、本願の光学系の製造方法の概略を図１４に基づいて説明する。
図１４に示す本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
ステップＳ１：第２レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ成分と、物体側に凹面を向けた負レンズ成分と、正レンズ成分と、正レンズ成分とを有するようにする。
ステップＳ２：第１レンズ群と第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するようにし、第１、第２レンズ群をレンズ鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１）  １．９０ ＜ ｆ１／ｆ２ ＜ ４．５０
ただし、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
【００４６】
ステップＳ３：レンズ鏡筒に公知の移動機構を設ける等することで、第２レンズ群を光軸方向へ移動させることによって合焦動作を行うようにする。
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、大口径比を有し、無限遠物体合焦時から近距離物体合焦時まで良好な光学性能を備えた小型のインナーフォーカス式の光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【００４７】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
【図１】
0005821698.tif 000002
【図２】
0005821698.tif 000003
【図３】
0005821698.tif 000004
【図４】
0005821698.tif 000005
【図５】
0005821698.tif 000006
【図６】
0005821698.tif 000007
【図７】
0005821698.tif 000008
【図８】
0005821698.tif 000009
【図９】
0005821698.tif 000010
【図１０】
0005821698.tif 000011
【図１１】
0005821698.tif 000012
【図１２】
0005821698.tif 000013
【図１３】
0005821698.tif 000014
【図１４】
0005821698.tif 000015