(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
酵素が添加された電解液を備え、当該酵素の活性を阻害する所定の検出対象物質を検出する検出部を備え、
前記検出対象物質が添加されていない検出対象物質無添加状態の前記電解液における前記酵素の活性と、前記検出対象物質が添加された検出対象物質添加状態の前記電解液における前記酵素の活性と、を比較して、前記酵素の活性の低下度合いから、前記検出対象物質添加状態の前記電解液における前記検出対象物質の濃度を測定する酵素センサにおいて、
前記電解液における前記酵素の濃度は、前記酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記酵素が作用する基質を添加した際の前記検出部による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られるデータの接線である第一直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となる範囲内に設定され、
前記電解液に添加する前記基質の量は、前記電解液における前記基質の濃度［ｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記基質を添加した際の前記検出部による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られるデータの接線である第二直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となる範囲内に、前記電解液における前記基質の濃度が収まるような量に設定されており、
前記所定の酵素傾き用閾値は、前記基質の量に対して前記酵素の量が優勢である場合の前記第一直線の傾きよりも大きな値であり、
前記所定の基質傾き用閾値は、前記酵素の量に対して前記基質の量が優勢である場合の前記第二直線の傾きよりも大きな値であることを特徴とする酵素センサ。
【請求項２】
前記検出部による検出データを取得する取得手段を備え、
前記検出部は、前記電解液に電圧を印加する電極を備え、
前記取得手段は、前記電解液に対して前記電極により電圧を印加した際の応答電流データを前記検出データとして取得し、
前記取得手段により得られる検出データに基づく検出値は、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］であり、
前記酵素傾き用閾値は、前記酵素がアセチルコリンエステラーゼで、前記基質がアセチルチオコリンである場合、４５（ｎＡ／ｍｍ２）／（Ｕ／ｍｌ）であることを特徴とする請求項１に記載の酵素センサ。
【請求項３】
前記検出対象物質は、有機リン系農薬又はカーバメート系農薬であることを特徴とする請求項１又は２に記載の酵素センサ。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか一項に記載の酵素センサを用いた、前記電解液における前記検出対象物質の濃度を測定する検出対象物質測定方法において、
前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記基質を添加して、前記検出部による検出データを取得する第１取得ステップと、
前記検出対象物質添加状態の前記電解液に前記基質を添加して、前記検出部による検出データを取得する第２取得ステップと、
前記第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、前記第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率に基づいて、前記電解液における前記検出対象物質の濃度を算出する算出ステップと、を有することを特徴とする検出対象物質測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、酵素センサ及び当該酵素センサを用いた検出対象物質測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、食品中の残留農薬等の人体に有害な物質を高感度に検出するセンサが求められている。このようなセンサとしては、例えば、有機リン系農薬やカーバメート系農薬などがアセチルコリンエステラーゼ等の酵素の活性を阻害することを利用して、食品中の有機リン系農薬やカーバメート系農薬などの検出対象物質を検出する酵素センサが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−６８５３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、検出対象物質が酵素の活性を阻害することを利用して検出対象物質を検出する従来の酵素センサでは、酵素濃度が低い、不必要に酵素濃度が高い、酵素自体の経時変化による酵素活性の低下の影響等によって、低コストで、信頼性のある高感度な測定が困難であった。
【０００５】
本発明の課題は、低コストで、信頼性のある高感度な測定が可能な酵素センサ及び当該酵素センサを用いた検出対象物質測定方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、
酵素が添加された電解液を備え、当該酵素の活性を阻害する所定の検出対象物質を検出する検出部を備え、
前記検出対象物質が添加されていない検出対象物質無添加状態の前記電解液における前記酵素の活性と、前記検出対象物質が添加された検出対象物質添加状態の前記電解液における前記酵素の活性と、を比較して、前記酵素の活性の低下度合いから、前記検出対象物質添加状態の前記電解液における前記検出対象物質の濃度を測定する酵素センサにおいて、
前記電解液における前記酵素の濃度は、前記酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記酵素が作用する基質を添加した際の前記検出部による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られるデータの接線である第一直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となる範囲内に設定され、
前記電解液に添加する前記基質の量は、前記電解液における前記基質の濃度［ｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記基質を添加した際の前記検出部による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られるデータの接線である第二直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となる範囲内に、前記電解液における前記基質の濃度が収まるような量に設定されており、
前記所定の酵素傾き用閾値は、前記基質の量に対して前記酵素の量が優勢である場合の前記第一直線の傾きよりも大きな値であり、
前記所定の基質傾き用閾値は、前記酵素の量に対して前記基質の量が優勢である場合の前記第二直線の傾きよりも大きな値であることを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の酵素センサにおいて、
前記検出部による検出データを取得する取得手段を備え、
前記検出部は、前記電解液に電圧を印加する電極を備え、
前記取得手段は、前記電解液に対して前記電極により電圧を印加した際の応答電流データを前記検出データとして取得し、
前記取得手段により得られる検出データに基づく検出値は、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］であり、
前記酵素傾き用閾値は、前記酵素がアセチルコリンエステラーゼで、前記基質がアセチルチオコリンである場合、４５（ｎＡ／ｍｍ２）／（Ｕ／ｍｌ）であることを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の酵素センサにおいて、
前記検出対象物質は、有機リン系農薬又はカーバメート系農薬であることを特徴とする。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３の何れか一項に記載の酵素センサを用いた、前記電解液における前記検出対象物質の濃度を測定する検出対象物質測定方法において、
前記検出対象物質無添加状態の前記電解液に前記基質を添加して、前記検出部による検出データを取得する第１取得ステップと、
前記検出対象物質添加状態の前記電解液に前記基質を添加して、前記検出部による検出データを取得する第２取得ステップと、
前記第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、前記第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率に基づいて、前記電解液における前記検出対象物質の濃度を算出する算出ステップと、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の酵素センサおよび検出対象物質測定方法によれば、電解液における酵素の濃度が所定の濃度に設定されているため、電解液中の酵素の量が無駄に多くなってしまうことがなく、低コスト化が可能となる。
また、電解液における酵素の濃度が所定の濃度に設定されているため、検出対象物質によって活性が阻害された酵素以外の酵素（すなわち、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素）の活性をもれなく測定することができるとともに、複雑なキャリブレーション等を必要とせずに再現性よく検出対象物質の濃度を測定することができることとなって、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施形態の酵素センサを模式的に示す図である。
【図２】本実施形態の酵素センサによって、電気化学的計測法により電解液中の検出対象物質（農薬）の濃度を測定する原理について説明するための第１の図である。
【図３】本実施形態の酵素センサによって、電気化学的計測法により電解液中の検出対象物質（農薬）の濃度を測定する原理について説明するための第２の図である。
【図４】酵素の量に対して基質の量が優勢である場合における、基質の濃度を変化させた際の応答電流値の測定結果を示す図である。
【図５】酵素の量に対して基質の量が優勢である場合における、酵素の濃度を変化させた際の応答電流値の測定結果を示す図である。
【図６】基質の量に対して酵素の量が優勢である場合における、酵素の濃度を変化させた際の応答電流値の測定結果を示す図である。
【図７】基質の量に対して酵素の量が優勢である場合における、基質の濃度を変化させた際の応答電流値の測定結果を示す図である。
【図８】基質の量に対して酵素の量が優勢である場合における、農薬（アルジカルブ）の検出結果を示す図である。
【図９】基質の量に対して酵素の量が優勢である場合における、農薬（ジクロルボス）の検出結果を示す図である。
【図１０】応答電流値の酵素濃度依存性を模式的に示す図である。
【図１１】応答電流時の酵素濃度依存性の測定結果を示す図である。
【図１２】酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌ、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌである場合における、農薬（アルジカルブ）の検出結果を示す図である。
【図１３】酵素の濃度が１０Ｕ／ｍｌ、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌである場合における、農薬（アルジカルブ）の検出結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。ただし、発明の範囲は、図示例に限定されない。
【００１４】
［酵素センサ］
まず、本実施形態の酵素センサ１の構成について説明する。
酵素センサ１は、有機リン系農薬やカーバメート系農薬などの検出対象物質を、当該検出対象物質がコリンエステラーゼ等の酵素の活性を阻害することを利用して、電気化学的計測法により検出するセンサである。
酵素センサ１は、例えば、図１に示すように、酵素や電子伝達物質が添加された電解液１１と電解液１１に電圧を印加する電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）とを備え、検出対象物質を検出する検出部１０と、検出部１０による検出データを取得する取得手段２０と、を備えて構成される。
【００１５】
ここで、本実施形態の酵素センサ１によって、電気化学的計測法により電解液１１中の検出対象物質の濃度を測定する原理について、図２を参照して説明する。
電解液１１には、酵素（コリンエステラーゼ）と、電子伝達物質と、が予め添加されているとする。
【００１６】
図２に示すように、酵素（コリンエステラーゼ）は、選択的触媒作用により電解液１１に添加された基質（アセチルチオコリン（或いは、ブチリルチオコリン））を分解して、チオコリンを生成する。
次いで、作用電極１２を正にして、作用電極１２と参照電極１４との間に電圧を印加することにより電解液１１に対して電圧を印加すると、チオコリンは、電子伝達物質を介して間接的に電子（ｅ−）を作用電極１２に渡し、ジチオビスコリンになる。この際、作用電極１２と参照電極１４との間には、還元型の電子伝達物質を再酸化する電流が流れる。当該電流の値（応答電流値）は、酵素の活性に比例するため、当該電流の値を測定することにより、その測定された値から酵素の活性を求めることができる。
【００１７】
有機リン系農薬は、コリンエステラーゼ等の酵素に不可逆的に、また、カーバメート系農薬は、コリンエステラーゼ等の酵素に可逆的に結合して、触媒作用（活性）を阻害する。
そのため、検出対象物質（有機リン系農薬やカーバメート系農薬など）が添加されていない検出対象物質無添加状態の電解液１１における酵素の活性と、検出対象物質が添加された検出対象物質添加状態の電解液１１における酵素の活性と、を比較して、酵素の活性の低下度合いから、電解液１１における検出対象物質の濃度を測定することができる。
すなわち、例えば、検出対象物質の添加前後における当該電流の値を測定して、例えば、図３に示すように、検出対象物質によって酵素の活性が阻害されることに伴い生じる当該電流の値の低下度合いを求めることで、電解液１１における検出対象物質の濃度を測定することができる。
【００１８】
本実施形態の酵素センサ１が備える取得手段２０は、例えば、検出部１０による検出データを取得するためのポテンショスタットであり、定電圧計２１や電流計測器２２などを有し、検出部１０が有する各電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）にリード線を介して接続されている。
【００１９】
また、本実施形態の酵素センサ１が備える検出部１０は、有機リン系農薬やカーバメート系農薬などの検出対象物質を検出するためのものであり、反応器１１ａに導入された電解液１１や、電解液１１に電圧を印加する電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）などを有している。
なお、酵素センサ１の電極方式は、作用電極と対照電極と参照電極との三極方式に限ることはなく、作用電極と対照電極との二極方式であっても良い。
【００２０】
作用電極１２としては、例えば、金、白金、銅、アルミニウム等の貴金属や、ＳｎＯ２、Ｉｎ２Ｏ３、ＷＯ３、ＴｉＯ２、グラファイト、グラフェン、グラッシカーボンなどを用いることができる。
対照電極１３としては、例えば、二極方式の場合は銀、三極方式の場合は銀やその他の金属を用いることができる。
参照電極１４としては、例えば、カロメル電極、銀/塩化銀等を用いることができる。
【００２１】
作用電極１２、対照電極１３及び参照電極１４の一例として、例えば、図１に示すように、電解セルで使用する電極を挙げることができるが、これらの電極は、その大きさ、形状、構成に特に制限はない。
具体的には、例えば、これらの電極は、市販の電解セル、測定セル等で使用する大きな電極であっても良いし、ディスク電極、回転リングディスク電極、ファイバー電極等であっても良いし、例えば、フォトリソグラフィー等の公知の微細加工技術により作製した微小電極（円盤電極、円筒電極、帯状電極、配列帯状電極、配列円盤電極、リング電極、球状電極、櫛型電極、ペア電極等）であっても良い。また、作用電極１２、対照電極１３及び参照電極１４はそれぞれ異なる大きさ、形状、構成であっても良い。
【００２２】
また、これらの電極は、所定の絶縁性基板上に設けることもできる。
具体的には、絶縁性基板上に、各電極を、公知の方法、例えば、スクリーン印刷法、蒸着法、スパッタリング法等によって形成することができる。なお、各電極は、全て同一基板上に形成して一体型の酵素センサ１として作製しても良いし、複数の基板上に形成して酵素センサ１を構成しても良いし、別々の電極として作製して酵素センサ１を構成しても良い。
絶縁性基板としては、例えば、シリコン、セラミックス、ガラス、プラスチック、紙、生分解性材料（例えば、微生物生産ポリエステル等）等を用いることができる。
【００２３】
電解液１１には、検出対象物質によって活性が阻害される酵素として、アセチルコリンエステラーゼ（ＡＣｈＥ）やブチリルコリンエステラーゼ（ＢＣｈＥ）などのコリンエステラーゼが予め添加されているとともに、電子伝達物質として、ＴＣＮＱ（テトラシアノキノジメタン）等が予め添加されている。また、検出データを取得する際に、当該酵素が選択的に作用する基質として、アセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）やブチリルチオコリン（ＢＴＣｈ）などが添加される。そして、酵素反応により生成されるチオコリン（ＴＣｈ）を、電子伝達物質を用いて電極（作用電極１２）上で酸化することによる酸化電流を取得手段２０により検出する。
なお、電解液１１には、酵素と電極（作用電極１２）との間の電子の受け渡しを促進するための電子伝達物質の他に、酵素の活性の発現を触媒するための補酵素等が添加されていても良い。
また、酵素等は、シリカ系メソ多孔体やカーボン多孔体、或いはこれらの複合体（例えば、シリカ系メソ多孔体をカーボンで被覆したもの）等の担体に固定された状態で、電解液１１中に含有されていても良い。また、この場合、当該担体は、作用電極１２等の電極に固定されていても良いし、電極に固定されていなくても良い。さらに、必要に応じて、グルタルアルデヒド等の架橋剤を用いた架橋法、ゲルやマイクロカプセルなどを用いた包括固定法やマイクロカプセル法を併用することもできる。
【００２４】
［検出対象物質測定方法］
次に、酵素センサ１を用いた、電解液１１における検出対象物質の濃度を測定する測定方法について説明する。
【００２５】
まず、酵素や電子伝達物質が予め添加された電解液１１中に電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）を配置して検出部１０を作成する作成ステップを行う。
【００２６】
次いで、検出対象物質が添加されていない検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加して、検出部１０による検出データを取得手段２０により取得する第１取得ステップを行う。
具体的には、例えば、検出対象物質無添加状態の電解液１１に、電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）を用いて電圧を印加して、検出データ（応答電流データ）の取得を開始する。検出データの取得中に、電解液１１に基質を添加して、所定時間経過後に、検出データの取得を終了する。
【００２７】
次いで、検出対象物質が添加された検出対象物質添加状態の電解液１１に基質を添加して、検出部１０による検出データを取得手段２０により取得する第２取得ステップを行う。
具体的には、例えば、検出対象物質添加状態の電解液１１に、電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）を用いて電圧を印加して、検出データ（応答電流データ）の取得を開始する。検出データの取得中に、電解液１１に基質を添加して、所定時間経過後に、検出データの取得を終了する。
【００２８】
次いで、第１取得ステップで取得された検出データ（応答電流データ）に基づく検出値（応答電流値）に対する、第２取得ステップで取得された検出データ（応答電流データ）に基づく検出値（応答電流値）の比率に基づいて、電解液１１における検出対象物質の濃度を算出する算出ステップを行う。
具体的には、例えば、検出対象物質無添加状態の応答電流値に対する検出対象物質添加状態の応答電流値の比率と、電解液１１における検出対象物質の濃度と、の関係を予め取得しておき、当該関係と、第１取得ステップで取得された検出データ（応答電流データ）に基づく検出値（応答電流値）に対する、第２取得ステップで取得された検出データ（応答電流データ）に基づく検出値（応答電流値）の比率と、に基づいて、電解液１１における検出対象物質の濃度を算出する。
【００２９】
これにより、酵素センサ１を用いて、電解液１１における検出対象物質の濃度を測定することができる。
なお、検出データに基づく検出値は、応答電流値に限ることはなく、例えば、電極（作用電極１２）のうちの電解液１１と接触する部分の面積を算出し、応答電流値を当該算出した面積で割った値、すなわち、単位電極面積あたりの応答電流値であっても良い。
【００３０】
ここで、酵素センサ１によるセンシング方法としては、電気化学的計測法を用いることができる。すなわち、酸化電流又は還元電流を測定するクロノアンペロメトリー法、クーロメトリー法、サイクリックボルタンメトリー法等の公知の計測法を適用することが可能である。測定方式としては、デスポーザブル方式、バッチ方式、フローインジェクション方式等、何れであっても良い。
また、測定の際に酵素センサ１を取り付ける測定器本体は、例えば、データをパソコンに有線又は無線で送信できる機能を有し、リアルタイムで測定値を確認できることが好ましい。また、複数種類の酵素センサ１を取り付け可能に構成され、複数種類の酵素センサ１による検出結果を同時に計測して、データを相互比較したり検討したりできる機能を有することが望ましい。
また、電気化学的計測法において、色変化を検出する光検出測定法を適用することも可能である。具体的には、例えば、基質としてアセチルチオコリンを用いた場合、検出試薬としてＤＴＮＢ（5,5'-dithiobis-2-nitrobenzoic acid）を用いることができる。コリンエステラーゼにより、基質であるアセチルチオコリンがチオコリンに分解され、さらにチオコリンとＤＴＮＢとが反応する。その結果、５−メルカプト−２−ニトロ安息香酸を生じるため、５−メルカプト−２−ニトロ安息香酸の吸光度（４１６ｎｍ）を測定することによってコリンエステラーゼの活性値を検査することができる（Ellman法）。
【００３１】
［電解液組成の最適化］
ここで、本実施形態の酵素センサ１及び当該酵素センサ１を用いた検出対象物質測定方法においては、電解液１１に予め添加されている酵素の量と、検出対象物質を測定する際に電解液１１に添加する基質の量と、が最適となるように調整されている。
検出対象物質無添加状態での応答電流値が大きい方が、電解液１１に添加する検出対象物質が微量であっても、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が顕著に現れるため、高感度な測定が可能となる。
【００３２】
検出対象物質無添加状態での応答電流値を大きくすることは、電解液１１に添加する基質の量を多くする、或いは、電解液１１に添加されている酵素の量を多くすることにより実現可能である。
しかしながら、単に電解液１１に添加する基質の量を多くしただけでは、電解液１１中の酵素の量よりも基質の量が多くなりすぎてしまい無駄になる場合がある。同様に、単に電解液１１に添加されている酵素の量を多くしただけでは、電解液１１中の基質の量よりも酵素の量が多くなりすぎてしまい無駄になる場合がある。
【００３３】
具体的には、例えば、図４に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼ（ＡＣｈＥ）を使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が０．１Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が０．１Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が２．０ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、酵素の濃度が０．１Ｕ／ｍｌである場合、基質の濃度０．５〜２．０ｍｍｏｌ／ｌでは応答電流値にほとんど差がないことが分かる。
すなわち、酵素の量に対して基質の量が優勢である場合には、応答電流値は基質の濃度に依存しないことが分かる。
これにより、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合、酵素の濃度０．１Ｕ／ｍｌに対して基質の濃度２．０ｍｍｏｌ／ｌでは、基質の量が無駄に多いことが分かる。
【００３４】
一方、例えば、図５に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼ（ＡＣｈＥ）を使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が０．１Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が２ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が０．５Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が２ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、酵素の濃度が１．０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が２ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（一点鎖線）と、における応答電流値の時間変化から、基質の濃度が２ｍｍｏｌ／ｌである場合、酵素の濃度０．１〜１．０Ｕ／ｌでは酵素の濃度が増加するに従って応答電流値が大きくなっていくことが分かる。
すなわち、酵素の量に対して基質の量が優勢である場合には、応答電流値は酵素の濃度に依存することが分かる。
【００３５】
また、例えば、図６に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼ（ＡＣｈＥ）を使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が４０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌである場合、酵素の濃度２０〜４０Ｕ／ｍｌでは応答電流値にほとんど差がないことが分かる。
すなわち、基質の量に対して酵素の量が優勢である場合には、応答電流値は酵素の濃度に依存しないことが分かる。
これにより、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合、基質の濃度１ｍｍｏｌ／ｌに対して酵素の濃度４０Ｕ／ｍｌでは、酵素の量が無駄に多いことが分かる。
【００３６】
一方、例えば、図７に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼ（ＡＣｈＥ）を使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が０．１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み、検出対象物質は無添加）に、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（一点鎖線）と、における応答電流値の時間変化から、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌである場合、基質の濃度０．１〜１ｍｍｏｌ／ｌでは基質の濃度が増加するに従って応答電流値が大きくなっていくことが分かる。
すなわち、基質の量に対して酵素の量が優勢である場合には、応答電流値は基質の濃度に依存することが分かる。
【００３７】
ところで、本実施形態の酵素センサ１及び当該酵素センサ１を用いた検出対象物質測定方法のように、検出対象物質が酵素の活性を阻害することを利用して、当該検出対象物質を検出する場合、酵素の量に対して基質の量が優勢である方が好ましいように思われる。
すなわち、酵素の量に対して基質の量が優勢である方が、検出対象物質によって活性が阻害された酵素以外の酵素（すなわち、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素）をもれなく基質に作用させることができるため、的確な測定が可能となる。また、酵素の量に対して基質の量が優勢である方が、多くの生成物が生成されて応答電流値が大きくなるため、高感度な測定が可能となる。
【００３８】
しかしながら、酵素の量に対して基質の量を優勢にすると、前述したように、基質の量が無駄に多くなってしまうため、コストがかかるという問題がある。これに対し、コストを抑えるために基質の量を少なくすると、酵素の量に対して基質の量を優勢にする場合、酵素の量も少なくしなければならないが、酵素の量が少なくなりすぎてしまって、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が顕著に現れにくくなり、また、酵素は温度等の環境の影響を受け易いため、信頼性の高い高感度な測定ができなくなるという問題がある。
【００３９】
また、従来の酵素センサのように拡散律速領域で使用するために、基質の量に対して酵素の量を優勢にすると、前述したように、酵素の量が無駄に多くなってしまうため、コストがかかるという問題がある。これに対し、コストを抑えるために酵素の量を少なくすると、基質の量に対して酵素の量を優勢にする場合、基質の量も少なくしなければならないが、基質の量が少なくなりすぎてしまって、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が顕著に現れにくくなるため、高感度な測定ができなくなるという問題がある。
【００４０】
さらに、基質の量に対して酵素の量を優勢にすると、検出対象物質の検出が困難になる。
具体的には、例えば、図８に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質を添加しないで、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質の濃度が１０ｐｐｂとなるように検出対象物質としてカーバメート系農薬のアルジカルブを添加して１８０秒間インキュベーションした後、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、インキュベーション時間が１８０秒で、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌで、基質の濃度１ｍｍｏｌ／ｌである場合、検出対象物質としてカーバメート系農薬のアルジカルブを添加した場合と、添加しない場合と、では応答電流値にほとんど差がないことが分かる。
【００４１】
また、例えば、図９に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用した場合であって、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質を添加しないで、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質の濃度が１０ｐｐｂとなるように検出対象物質として有機リン系農薬のジクロルボスを添加して１８０秒間インキュベーションした後、基質の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、インキュベーション時間が１８０秒で、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌで、基質の濃度１ｍｍｏｌ／ｌである場合、検出対象物質として有機リン系農薬のジクロルボスを添加した場合と、添加しない場合と、では応答電流値にほとんど差がないことが分かる。
【００４２】
したがって、図８及び図９の結果から、拡散律速領域で使用するために、基質の量に対して酵素の量を優勢にした場合、電解液１１における検出対象物質の濃度が低濃度であるほど、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素がもれなく基質に作用する前に、一部の酵素により基質が消費されてしまうため、検出対象物質を添加した場合と添加しない場合とで応答電流値にほとんど差が生じず、検出対象物質を検出できないことが分かる。
【００４３】
そのため、本実施形態の酵素センサ１では、酵素の濃度と応答電流値との関係を模式的に示す図１０のように、電解液１１における酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加した際の検出部１０による検出データに基づく検出値（単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］）を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となり、かつ、電解液１１における酵素の濃度が所定の酵素濃度用閾値以上となる最適酵素濃度範囲Ｒ内に、電解液１１における酵素の濃度が設定されていることとする。
これにより、基質の量に対して酵素の量が優勢であるために、酵素の量が無駄に多い、検出対象物質の検出が困難になる等の問題も、酵素の量が少ないために、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が現れにくくなる等の問題も生じることなく、低コストで、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
【００４４】
ここで、酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加した際の検出部１０による検出データに基づく検出値（単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］）を縦軸とした場合に得られる直線の傾きとは、酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる曲線の接線の傾きである。
また、酵素傾き用閾値は、酵素優勢領域（基質律速領域）での直線の傾きよりも大きな値であれば任意であるが、酵素がアセチルコリンエステラーゼ、基質がアセチルチオコリンである場合、４５（ｎＡ／ｍｍ２）／（Ｕ／ｍｌ）であることが好ましい。
また、酵素濃度用閾値は、高感度な測定が実現できる濃度以上であれば任意であるが、酵素がアセチルコリンエステラーゼ、基質がアセチルチオコリンである場合、５Ｕ／ｍｌ以上であることが好ましい。
【００４５】
なお、最適酵素濃度範囲Ｒとして、酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となり、かつ、酵素の濃度が所定の酵素濃度用閾値以上となる範囲としたが、これに限ることはなく、最適酵素濃度範囲Ｒは、少なくとも酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となる範囲であれば良い。
また、検出部１０による検出データに基づく検出値を、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］としたが、これに限ることはなく、当該検出値は応答電流値［Ａ（ｎＡ、μＡ）］であっても良い。この場合、最適酵素濃度範囲Ｒは、少なくとも酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、応答電流値［Ａ（ｎＡ、μＡ）］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の閾値以上となる範囲であれば良い。
【００４６】
具体的には、図１１に示すように、基質（アセチルチオコリン）の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌで、電子伝達物質（ＴＣＮＱ）の濃度が１ｍｍｏｌ／ｌで、電極面積が約７ｍｍ２である場合における応答電流値の酵素（アセチルコリンエステラーゼ）濃度依存性から、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌを上回ると、直線の傾きが小さく、酵素優勢領域（基質律速領域）となるため、検出対象物質の検出が困難であることが分かる。また、酵素の濃度が５Ｕ／ｍｌを下回ると、検出対象物質無添加状態での応答電流値が小さく、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が現れにくくなるため、高感度な測定が困難であることが分かる。すなわち、図１１から、最適酵素濃度範囲Ｒとして、５Ｕ／ｍｌ≦Ｒ≦２０Ｕ／ｍｌが好ましいことが分かる。なお、最適酵素濃度範囲Ｒが、Ｒ＝２０Ｕ／ｍｌだと、後述する図１２や図１３のようにインキュベーション時間が十分に長い場合、検出対象物質を検出できるが、前述した図８や図９に示すようにインキュベーション時間が短い場合、検出対象物質の検出が困難になる。そこで、高速検出等の観点から、最適酵素濃度範囲Ｒとして、５Ｕ／ｍｌ≦Ｒ≦１０Ｕ／ｍｌがより好ましい。
【００４７】
同様にして、電解液１１における基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加した際の検出部１０による検出データに基づく検出値（単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］）を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となり、かつ、電解液１１における基質の濃度が所定の基質濃度用閾値以上となる最適基質濃度範囲内に、電解液１１における基質の濃度が収まるよう、電解液１１に添加する基質の量が設定されていることとする。
これにより、酵素の量に対して基質の量が優勢であるために、基質の量が無駄に多い等の問題も、基質の量が少ないために、検出対象物質を添加したことに伴い生じる応答電流値の低下が現れにくくなる等の問題も生じることなく、低コストで、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
【００４８】
ここで、基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加した場合の検出部１０による検出データに基づく検出値（単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］）を縦軸とした場合に得られる直線の傾きとは、基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる曲線の接線の傾きである。
また、基質傾き用閾値は、基質優勢領域（酵素律速領域）での直線の傾きよりも大きな値であれば任意である。
また、基質濃度用閾値は、高感度な測定が実現できる濃度以上であれば任意である。
【００４９】
なお、最適基質濃度範囲として、基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となり、かつ、基質の濃度が所定の基質濃度用閾値以上となる範囲としたが、これに限ることはなく、最適基質濃度範囲は、少なくとも基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となる範囲であれば良い。
また、検出部１０による検出データに基づく検出値を、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］としたが、これに限ることはなく、当該検出値は応答電流値［Ａ（ｎＡ、μＡ）］であっても良い。この場合、最適基質濃度範囲は、少なくとも基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、応答電流値［Ａ（ｎＡ、μＡ）］を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の閾値以上となる範囲であれば良い。
【００５０】
さらに、電解液１１における酵素の濃度を最適酵素濃度範囲Ｒ内に設定することによって、電解液１１中の酵素が劣化して酵素の活性が低下し、実質的な酵素の濃度が低下しても、複雑なキャリブレーション等を必要とせずに再現性よく検出対象物質の濃度を測定できる。
【００５１】
具体的には、例えば、図１２に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用し、作用電極１２として白金電極を使用した場合であって、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質を添加しないで、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質の濃度が１０ｐｐｂとなるように検出対象物質としてカーバメート系農薬のアルジカルブを添加して約１２分間インキュベーションした後、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、インキュベーション時間が約１２分間で、酵素の濃度が２０Ｕ／ｍｌで、基質の濃度０．５ｍｍｏｌ／ｌである場合、検出対象物質としてアルジカルブを添加した場合と、添加しない場合と、で応答電流値に差が生じることが分かる。
【００５２】
また、例えば、図１３に示すように、酵素としてアセチルコリンエステラーゼを使用し、基質としてアセチルチオコリン（ＡＴＣｈ）を使用し、作用電極１２として白金電極を使用した場合であって、酵素の濃度が１０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質を添加しないで、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（実線）と、酵素の濃度が１０Ｕ／ｍｌの電解液（電子伝達物質添加済み）に、検出対象物質の濃度が１０ｐｐｂとなるように検出対象物質としてカーバメート系農薬のアルジカルブを添加して約１２分間インキュベーションした後、基質の濃度が０．５ｍｍｏｌ／ｌとなるように基質を添加した場合（破線）と、における応答電流値の時間変化から、インキュベーション時間が約１２分間で、酵素の濃度が１０Ｕ／ｍｌで、基質の濃度０．５ｍｍｏｌ／ｌである場合も、検出対象物質としてアルジカルブを添加した場合と、添加しない場合と、で応答電流値に差が生じることが分かる。
【００５３】
そして、図１２及び図１３に示すように、酵素の濃度が低下すると応答電流値も低下するが、検出対象物質無添加状態の応答電流値の最大値に対する、検出対象物質添加状態の応答電流値の最大値の比率（すなわち、第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率）が、図１２と図１３とで同一になることが分かった。これは、図１２の場合も図１３の場合も、酵素の濃度が最適酵素濃度範囲Ｒ内であり、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素をもれなく基質に作用させることができるためである。
これにより、検出対象物質無添加状態の応答電流値の最大値に対する、検出対象物質添加状態の応答電流値の最大値の比率に基づいて、電解液１１における検出対象物質の濃度を算出できるため、電解液１１の長期保存等の影響で、電解液１１中の酵素が劣化して酵素の活性が低下し、実質的な酵素の濃度が低下しても、再現性よく検出対象物質の濃度を測定できることが分かる。
【００５４】
また、基質の場合も、酵素の場合と同様に、基質の濃度が最適気質濃度範囲内であると、電解液１１に添加した基質が劣化していて、実質的な基質の濃度が低い場合でも、再現性よく検出対象物質の濃度を測定できる。
【００５５】
以上説明した本実施形態の酵素センサ１によれば、酵素が添加された電解液１１を備え、当該酵素の活性を阻害する所定の検出対象物質を検出する検出部１０を備え、検出対象物質が添加されていない検出対象物質無添加状態の電解液１１における酵素の活性と、検出対象物質が添加された検出対象物質添加状態の電解液１１における酵素の活性と、を比較して、酵素の活性の低下度合いから、検出対象物質添加状態の電解液１１における検出対象物質の濃度を測定する酵素センサ１において、電解液１１における酵素の濃度は、酵素の濃度［Ｕ／ｍｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に酵素が選択的に作用する基質を添加した際の検出部１０による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の酵素傾き用閾値以上となる濃度に設定されている。
【００５６】
具体的には、検出対象物質は、有機リン系農薬又はカーバメート系農薬であり、酵素センサ１は、検出部１０による検出データを取得する取得手段２０を備え、検出部１０は、電解液１１に電圧を印加する電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）を備え、取得手段２０は、電解液に対して電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）により電圧を印加した際の応答電流データを検出データとして取得し、取得手段２０により得られる検出データに基づく検出値は、単位電極面積あたりの応答電流値［ｎＡ／ｍｍ２］であり、酵素傾き用閾値は、酵素がアセチルコリンエステラーゼで、基質がアセチルチオコリンである場合、４５（ｎＡ／ｍｍ２）／（Ｕ／ｍｌ）である。
【００５７】
したがって、電解液１１における酵素の濃度が所定の濃度に設定されており、酵素の濃度が最適となるように調整されているため、電解液１１中の酵素の量が無駄に多くなってしまうことがなく、低コスト化が可能となる。
また、電解液１１における酵素の濃度が所定の濃度に設定されており、酵素の濃度が最適となるように調整されているため、検出対象物質によって活性が阻害された酵素以外の酵素（すなわち、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素）の活性をもれなく測定することができ、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
さらに、電解液１１における酵素の濃度が所定の濃度に設定されており、酵素の濃度が最適となるように調整されているため、検出対象物質無添加状態の応答電流値（応答電流値の最大値）に対する、検出対象物質添加状態の応答電流値（応答電流値の最大値）の比率、すなわち、第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率が、酵素の濃度にかかわらず同一になる。したがって、例えば、電解液１１中の酵素が劣化して酵素の活性が低下し、実質的な酵素の濃度が低下しても、複雑なキャリブレーション等を必要とせずに再現性よく検出対象物質の濃度を測定できるため、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
【００５８】
以上説明した本実施形態の検出対象物質測定方法によれば、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加して、検出部１０による検出データを取得する第１取得ステップと、検出対象物質添加状態の電解液１１に基質を添加して、検出部１０による検出データを取得する第２取得ステップと、第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率に基づいて、電解液１１における検出対象物質の濃度を算出する算出ステップと、を有している。
そして、電解液１１に添加する基質の量は、電解液１１における基質の濃度［ｍｍｏｌ／ｌ］を横軸とし、検出対象物質無添加状態の電解液１１に基質を添加した際の検出部１０による検出データに基づく検出値を縦軸とした場合に得られる直線の傾きが、所定の基質傾き用閾値以上となる量に設定されている。
【００５９】
したがって、電解液１１における基質の濃度が所定の濃度となる量に、電解液１１に添加する基質の量が設定されており、基質の量が最適となるように調整されているため、電解液１１に添加する基質の量が無駄に多くなってしまうことがなく、低コスト化が可能となる。
また、電解液１１における基質の濃度が所定の濃度となる量に、電解液１１に添加する基質の量が設定されており、基質の量が最適となるように調整されているため、検出対象物質によって活性が阻害された酵素以外の酵素（すなわち、検出対象物質によって活性が阻害されていない酵素）の活性をもれなく測定することができるため、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
さらに、電解液１１における基質の濃度が所定の濃度となる量に、電解液１１に添加する基質の量が設定されており、基質の量が最適となるように調整されているため、検出対象物質無添加状態の応答電流値（応答電流値の最大値）に対する、検出対象物質添加状態の応答電流値（応答電流値の最大値）の比率、すなわち、第１取得ステップで取得された検出データに基づく検出値に対する、第２取得ステップで取得された検出データに基づく検出値の比率が、基質の濃度にかかわらず同一になる。したがって、例えば、電解液１１に添加する基質が劣化していて、実質的な基質の濃度が低くても、複雑なキャリブレーション等を必要とせずに再現性よく検出対象物質の濃度を測定できるため、信頼性のある高感度な測定が可能となる。
【００６０】
なお、本発明は、上記した実施の形態のものに限るものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【００６１】
酵素センサ１に取得手段２０を含むように構成したが、これに限ることはなく、酵素センサ１と取得手段２０とは別体であっても良い。
【００６２】
酵素センサ１による電気化学的計測は、一つの基板上に形成した二極構造（作用電極１２と対照電極１３）又は三極構造（作用電極１２と対照電極１３と参照電極１４）の電極を用いても良いし、独立した各電極（作用電極１２、対照電極１３、参照電極１４）を組み合わせて用いても良い。
【００６３】
二極構造（作用電極１２と対照電極１３）又は三極構造（作用電極１２と対照電極１３と参照電極１４）の各電極を、所定の絶縁性基板上に形成した場合、例えば、この絶縁性基板上における作用電極１２が形成された領域を含む領域（以下、「分析領域」という。）上に所定の電解液を滴下して、この分析領域上を検出部１０としても良いし、例えば、分析領域上に所定の電解液で満たされた液相室を設けて、この分析領域上（液相室内）を検出部１０としても良い。
【００６４】
酵素は、電解液１１に含有されていれば任意であり、例えば、反応器１１ａに導入された電解液１１に溶解された遊離酵素の状態で電解液１１に含有されていても良いし、例えば、シリカ系メソ多孔体やカーボン多孔体、或いはこれらの複合体等の担体に固定された状態で電解液１１に含有されていても良いし、例えば、作用電極１２等の電極に直接固定された状態で検出部１０に含有されていても良いし、例えば、作用電極１２等の電極に固定されている担体に固定された状態で電解液１１に含有されていても良い。
【００６５】
なお、検出対象物質や酵素は、上記実施形態のものに限ることはなく、検出対象物質により酵素の活性が阻害されるものであれば任意である。また、検出対象物質や酵素に合わせて、基質等も適宜任意に変更可能である。
【符号の説明】
【００６６】
１  酵素センサ
１０  検出部
１１  電解液
１２  作用電極（電極）
１３  対照電極（電極）
１４  参照電極（電極）
２０  取得手段
【図１】
0005696284.tif 000002
【図２】
0005696284.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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