(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
キートップと、
押下時に前記キートップを押下方向に移動するようにガイドするリンク機構と、
前記キートップの押下により導通する接点部と、
キートップを前記リンク機構を介して支持するバックプレートと、
前記キートップと前記バックプレートとの間に設けられ、前記キートップの押下により圧縮され前記接点部を押圧し導通させると共に、前記キートップを前記バックプレートから離間する方向に付勢する弾性部材と、
前記キートップの長手方向に沿って配置されると共に前記キートップに対して揺動可能に支持され、一部分が前記バックプレート側に延びてバックプレート側の端部が前記バックプレートに支持される補強用アームバーと、
前記リンク機構を構成するリンク部材の側部から突出する被押下部と、
前記補強用アームバーに設けられ、前記キートップの非押下時には前記被押下部とは離間しており、前記キートップの長手方向端部の押下時に前記リンク機構の前記被押下部と接触して前記被押下部を押下する押下部と、
を有するキースイッチ構造。
【請求項２】
キートップと、
押下時に前記キートップを押下方向に移動するようにガイドするリンク機構と、
前記キートップの押下により導通する接点部と、
キートップを前記リンク機構を介して支持するバックプレートと、
前記キートップと前記バックプレートとの間に設けられ、前記キートップの押下により圧縮され前記接点部を押圧し導通させると共に、前記キートップを前記バックプレートから離間する方向に付勢する弾性部材と、
前記キートップの長手方向に沿って配置されると共に前記キートップに対して揺動可能に支持され、一部分が前記バックプレート側に延びてバックプレート側の端部が前記バックプレートに支持される補強用アームバーと、
前記補強用アームバーに設けられ、前記キートップの押下時に前記リンク機構を押下する押下部と、
を有し、
前記押下部は、前記補強用アームバーから突出して形成された突起である、キースイッチ構造。
【請求項３】
前記突起は、前記補強用アームバーの一部を変形させて形成されている、請求項２に記載のキースイッチ構造。
【請求項４】
前記突起は、前記補強用アームバーとは別部材から形成されている、請求項２に記載のキースイッチ構造。
【請求項５】
前記キートップには、前記補強用アームバーの一部を挟持する一対の爪を有する、請求項１または請求項２に記載のキースイッチ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キースイッチ構造にかかり、特には、キートップが長方形の場合に好適なキースイッチ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
キートップ、押下時にキートップを押下方向に移動するようにガイドするリンク機構、キートップの押下により導通する接点部、リンク機構を支持するバックプレート、キートップとバックプレートとの間に設けられ、キートップの押下により圧縮され接点部を押圧し導通させると共に、キートップをバックプレートから離間する方向に付勢する弾性部材を備えた一般的なキースイッチ構造では、キートップを押下すると、リンク機構がキートップを押下方向に移動するようにガイドする（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−０４９１１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、キーボードが小型化、薄型を追求したものである場合、スペースキー等の長方形のキートップにおいては、構成する部品も薄肉化され強度不足となり、キートップの長手方向端部を押下するとキートップが曲げ変形する場合がある。このため、リンク機構に押下力を効率的に伝達することができず、リンク機構によるキートップのガイドがうまく行かない場合があり、押下した際の接点部を確実に導通させることが困難となる。
【０００５】
このため、キートップに補強を入れることが考えられるが、キースイッチ構造が薄型を追求したものである場合、キートップの厚みを増やす事無く補強を入れるにも限界がある。
また、キートップにアームバーを入れ、アームバーを湾曲させて強度を持たせた場合には、キースイッチの全高がアップしてしまうと共に、キートップがアームバーに沿って変形してしまう問題がある。
本発明は、上記問題を解決すべく成されたもので、押下した際に接点部を確実に導通させることができるキースイッチ構造を提供することが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は上記事実に鑑みてなされたものであって、請求項１に記載のキースイッチ構造は、キートップと、押下時に前記キートップを押下方向に移動するようにガイドするリンク機構と、前記キートップの押下により導通する接点部と、キートップを前記リンク機構を介して支持するバックプレートと、前記キートップと前記バックプレートとの間に設けられ、前記キートップの押下により圧縮され前記接点部を押圧し導通させると共に、前記キートップを前記バックプレートから離間する方向に付勢する弾性部材と、前記キートップの長手方向に沿って配置されると共に前記キートップに対して揺動可能に支持され、一部分が前記バックプレート側に延びてバックプレート側の端部が前記バックプレートに支持される補強用アームバーと、前記リンク機構を構成するリンク部材の側部から突出する被押下部と、前記補強用アームバーに設けられ、前記キートップの非押下時には前記被押下部とは離間しており、前記キートップの長手方向端部の押下時に前記リンク機構の前記被押下部と接触して前記被押下部を押下する押下部と、を有する。
【０００７】
請求項１に記載のキースイッチ構造では、キートップの非押下時には補強用アームバーの押下部と被押下部とは離間しており、キートップの長手方向端部を押下すると、補強用アームバーの押下部がリンク機構を構成するリンク部材の側部から突出する被押下部を押圧し、リンク機構がキートップを押下方向に移動するようにガイドする。キートップが押下されることで、弾性部材は圧縮され、接点部が導通する。
【０００８】
補強用アームバーは、キートップの長手方向に沿って配置されているので、押下時のキートップの変形（特には長手方向の曲げ変形）を抑えることができる。長方形のキートップの長手方向端部を押下した際、長手方向端部を押下した力は、一部はキートップを介してリンク機構に伝達されるが、その他の一部はキートップの長手方向に沿って配置された補強用アームバーから押下部を介してリンク機構に伝達されるので、押下力をリンク機構へ確実に伝達することができる。
【０００９】
これにより、キートップの押下時に、弾性体を確実に圧縮し、接点部を確実に導通させることができる。
【００１０】
請求項２に記載のキースイッチ構造は、キートップと、押下時に前記キートップを押下方向に移動するようにガイドするリンク機構と、前記キートップの押下により導通する接点部と、キートップを前記リンク機構を介して支持するバックプレートと、前記キートップと前記バックプレートとの間に設けられ、前記キートップの押下により圧縮され前記接点部を押圧し導通させると共に、前記キートップを前記バックプレートから離間する方向に付勢する弾性部材と、前記キートップの長手方向に沿って配置されると共に前記キートップに対して揺動可能に支持され、一部分が前記バックプレート側に延びてバックプレート側の端部が前記バックプレートに支持される補強用アームバーと、前記補強用アームバーに設けられ、前記キートップの押下時に前記リンク機構を押下する押下部と、を有し、前記押下部は、前記補強用アームバーから突出して形成された突起である。
【００１１】
請求項２に記載のキースイッチ構造では、キートップを押下すると、補強用アームバーの突起がリンク機構を押下し、リンク機構がキートップを押下方向に移動するようにガイドする。キートップが押下されることで、弾性部材は圧縮され、接点部が導通する。補強用アームバーは、キートップの長手方向に沿って配置されているので、押下時のキートップの変形（特には長手方向の曲げ変形）を抑えることができる。長方形のキートップの長手方向端部を押下した際、長手方向端部を押下した力は、一部はキートップを介してリンク機構に伝達されるが、その他の一部はキートップの長手方向に沿って配置された補強用アームバーから押下部を介してリンク機構に伝達されるので、押下力をリンク機構へ確実に伝達することができる。これにより、キートップの押下時に、弾性体を確実に圧縮し、接点部を確実に導通させることができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載のキースイッチ構造において、前記突起は、前記補強用アームバーの一部を変形させて形成されている。
【００１３】
請求項３に記載のキースイッチ構造では、補強用アームバーの突起が補強用アームバーの一部を変形させて形成されており、補強用アームバーの一部を変形させて形成された突起がリンク機構を押下する。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、請求項２に記載のキースイッチ構造において、前記突起は、前記補強用アームバーとは別部材から形成されている。
【００１５】
請求項４に記載のキースイッチ構造では、補強用アームバーの突起が補強用アームバーに設けられた別部材から形成されており、この別部材がリンク機構を押下する。
【００１８】
請求項５に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載のキースイッチ構造において、前記キートップには、前記補強用アームバーの一部を挟持する一対の爪を有する。
【００１９】
請求項５に記載のキースイッチ構造では、キートップの一対の爪が補強用アームバーの一部を挟持することで、補強用アームバーをキートップの予め設定した所定位置に位置決めしつつ、揺動可能に支持することができる。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように本発明のキースイッチ構造によれば、押下した際に接点部を確実に導通させることができる、という優れた効果がある。また、請求項１に記載のキースイッチ構造は、アームバーの押下部がリンク機構を構成するリンク部材の側部から突出する被押下部を押圧する構成とされているので、被押下部がリンク機構の上部に設けられる場合に比較してキースイッチ構造の全高を抑えることができる。
【００２１】
請求項２に記載のキースイッチ構造によれば、補強用アームバーの突起でリンク機構を確実に押下することができ、これにより、接点部を確実に導通させることができる。
【００２２】
請求項３に記載のキースイッチ構造によれば、簡単な構造で突起を形成することができる。
【００２３】
請求項４に記載のキースイッチ構造によれば、所望の大きさの突起を形成することができる。
【００２５】
請求項５に記載のキースイッチ構造によれば、補強用アームバーをキートップの所定位置に位置決めしつつ、揺動可能に支持するので、補強用アームバーの押下部でリンク機構を確実に押下することができ、これにより、接点部を確実に導通させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第１の実施形態に係るキースイッチ構造の分解斜視図である。
【図２】キースイッチ構造の内部を示す平面図である。
【図３】キースイッチ構造の断面図である。
【図４】（Ａ）は第１ホルダの側面図あり、（Ｂ）は第１ホルダの平面図であり、（Ｃ）は第１ホルダの側面図である。
【図５】ラバードームの断面図である。
【図６】（Ａ）はキートップの平面図であり、（Ｂ）は図６（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図であり、（Ｃ）は図６（Ａ）のＣ−Ｃ線断面図であり、（Ｄ）は図６（Ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。
【図７】キートップの裏面側から見た斜視図である。
【図８】（Ａ）は第１リンク部材の側面図であり、（Ｂ）は第１リンク部材の平面図であり、（Ｃ）は第１のリンク部材の側面図である。
【図９】（Ａ）は第２リンク部材の側面図であり、（Ｂ）は第２リンク部材の平面図であり、（Ｃ）は第２のリンク部材の側面図である。
【図１０】（Ａ）は第１リンク部材とアームバーの平面図であり、（Ｂ）は第１リンク部材とアームバーの通常時の側面図であり、（Ｃ）は第１リンク部材とアームバーの押下時の側面図である。
【図１１】キートップ押下時のアームバー及び第１リンク部材の断面図である。
【図１２】キートップの断面図である。
【図１３】（Ａ）は第２の実施形態に係るアームバーの平面図であり、（Ｂ）はアームバー及び第１リンク部材の断面図である。
【図１４】第３の実施形態に係るキースイッチ構造の内部を示す平面図である。
【図１５】キースイッチ構造の断面図である。
【図１６】キースイッチの断面図である。
【図１７】キートップ押下時のアームバー及び第１リンク部材の断面図である。
【図１８】（Ａ）は第３の実施形態に係る第１リンク部材の側面図であり、（Ｂ）は第３の実施形態に係る第１リンク部材の平面図であり、（Ｃ）は第３の実施形態に係る第１のリンク部材の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
［第１の実施形態］
以下、図面を参照して本発明によるキースイッチ構造１０の第１の実施形態について説明する。
図１〜図３に示すように、本実施の形態のキースイッチ構造は、キートップ１２、第１リンク部材１４と第２リンク部材１６とを含んで構成されるリンク機構１８、弾性部材としてのラバードーム２０、メンブレンシート２２、第１ホルダ２４及び第２ホルダ２６が取り付けられたバックプレート２８等を含んで構成されている。
【００２８】
バックプレート２８は金属製あるいは硬質の樹脂製など、ある程度の硬度と剛性を備えた素材で形成された板材であり、メンブレンシート２２は図示しないスペーサシートを挟んで配線パターンが印刷された２枚のシート、すなわち図示しない上部シートと下部シートとが貼合された構成とされており、バックプレート２８の表面に貼付される柔軟な素材で形成されている。
【００２９】
第１ホルダ２４、第２ホルダ２６の位置に合わせてメンブレンシート２２に設けられた穴（図示省略）がそれぞれ第１ホルダ２４、第２ホルダ２６を突出させ、バックプレート２８上にメンブレンシート２２が貼付されている。
（第１ホルダ２４）
図４（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、第１ホルダ２４は、矩形の枠状を呈しており、下面にはバックプレート２８に形成された孔（図示せず）に挿入されて第１ホルダ２４をバックプレート２８に固定するためのピン２４Ａが形成されている。
【００３０】
第１ホルダ２４の互いに平行とされる辺２４Ｂには、上方に向けて開口し、かつ矢印Ｂ方向に延びるヒンジ溝４４が形成されている。
第１ホルダ２４の一方の辺２４Ｂと他方の辺２４Ｂとは、一端側が連結部２４Ｃで連結され、他端側が連結部２４Ｄで連結されている。連結部２４Ｃには突起２４Ｅが形成されており、この突起２４Ｅの端部には、枠外側へ向けて開口する溝４８が形成されている。
【００３１】
図５に示すようにメンブレンシート２２の中央には接点部３０が設けられている。この接点部３０の上側においてメンブレンシート２２にラバードーム２０が接着剤などで固定されている。ラバードーム２０はゴム等を素材として略カップ状に形成され、上部中央に嵌合穴２０Ａを有し、内面の中央部には接点押下部２０Ｂがメンブレンシート２２に向けて突出形成されている。
【００３２】
キートップ１２（図５では図示せず）が押下されることにより、キートップ１２は、リンク機構１８（図５では図示せず）の作用によってメンブレンシート２２（バックプレート２８）に向けて平行を保ちながら移動してラバードーム２０が圧縮変形すると共に、内部に形成されている接点押下部２０Ｂがメンブレンシート２２の接点部３０を押圧する。
【００３３】
接点部３０はメンブレンシート２２の、図示しないスペーサシートを挟んで貼合された図示しない上部シートと下部シートの、対向するそれぞれの箇所に電気接点が配置されており、メンブレンシート２２が厚さ方向に押圧されると、上部シートと下部シートに設けられ対向するふたつの電気接点が接触して電気的に接続し、スイッチとして閉成状態となる。
【００３４】
キートップ１２の押下を解除すると、各構成部品はラバードーム２０とメンブレンシート２２との復元力（弾性）によって元の状態に戻り、メンブレンシート２２の接点部３０が接触を失い、電気的接触が絶たれるためスイッチは開放状態となる。
【００３５】
(キートップ１２）
図１、図６、及び図７に示すように、キートップ１２の裏側（メンブレンシート２２に対向する側）には、第２リンク部材１６の他端側に設けられた回転軸３２を回転可能に支持する回転支持部３４と、後述する第１リンク部材１４の一端側に設けられた摺動ピン３６を回転可能かつ水平方向（キートップ１２の裏面に沿った方向）に平行移動（運動）可能に支持するスライド支持部３８とが設けられている。
本実施形態のキートップ１２は合成樹脂の成形品である。
【００３６】
（第１リンク部材１４）
図１及び図８に示すように、第１リンク部材１４は、中央に後述する第２リンク部材１６の逃げ孔が形成された枠形状とされている。
【００３７】
図８に示すように、第１リンク部材１４の互いに平行とされる辺１４Ａは、一端側が連結部材１４Ｂで連結され、他端側が連結部材１４Ｃで連結されている。
第１リンク部材１４の辺１４Ａの外側面には、一端側に摺動ピン３６が設けられ、他端側にヒンジピン４２が設けられている。
【００３８】
図２、及び図３に示すように、第１リンク部材１４のヒンジピン４２は、バックプレート２８に設けた第１ホルダ２４のヒンジ溝４４に挿入されて回転可能に保持されている。したがって、第１リンク部材１４は、ヒンジ溝４４に挿入されたヒンジピン４２の軸心を中心として揺動可能となっている。
【００３９】
第１リンク部材１４の摺動ピン３６は、キートップ１２の裏側に設けたスライド支持部３８のスライド用の溝４５に挿入され、溝４５に対して回転可能かつ水平方向（図面矢印Ａ方向、キートップ１２の裏面に沿った方向）に平行移動（運動）可能に保持されている。
【００４０】
図２、図８、及び図９に示すように、第１リンク部材１４の辺１４Ａの内側面には、長手方向中央部に、後述する第２リンク部材１６のヒンジ穴４０に挿入されるヒンジ軸４３が設けられている。
なお、本実施形態の第１リンク部材１４は、合成樹脂の成形品である。
【００４１】
（第２リンク部材１６）
図１、図２、及び図９に示すように、第２リンク部材１６は、中央にラバードーム２０の逃げ孔が形成された枠形状とされている。
図９に示すように、第２リンク部材１６の互いに平行とされる辺１６Ａには、中央付近の外面に、第１リンク部材１４のヒンジ軸４３が挿入されるヒンジ穴４０が設けられている。
なお、第２リンク部材１６の一方の辺１６Ａと他方の辺１６Ａとは、一端側がスライドピン４６で連結され、他端側が回転軸３２で連結されている。
【００４２】
図３に示すように、回転軸３２は、キートップ１２の裏側に設けられた回転支持部３４のヒンジ溝３４Ａに挿入されて回転可能に保持されている。したがって、第２リンク部材１６は、ヒンジ溝３４Ａに挿入された回転軸３２の軸心を中心として揺動可能となっている。
【００４３】
図３、及び図４に示すように、第２リンク部材１６のスライドピン４６は、バックプレート２８に設けた第１ホルダ２４のスライド用の溝４８に挿入され、溝４８に対して回転可能かつ水平方向（図面矢印Ａ方向、メンブレンシート２２の表面に沿った方向）に平行移動（運動）可能に保持されている。
【００４４】
図１、及び図２に示すように、第１リンク部材１４と第２リンク部材１６とは、第１リンク部材１４の内側に第２リンク部材１６が嵌り込む入れ子構造となっており、第１リンク部材１４のヒンジ軸４３が第２リンク部材１６のヒンジ穴４０に回転可能に挿入されて、これら第２リンク部材１６と第１リンク部材１４とでパンタグラフ方式（Ｘ字状）のリンク機構１８を構成している。
【００４５】
これにより、キートップ１２が押下された際、ヒンジ穴４０に回転可能に支持されたヒンジ軸４３はキートップ１２およびバックプレート２８に対する位置は変わらず、その場所で回転するのみであるのに対して、スライドピン４６、及び摺動ピン３６は、キートップ１２が押下されるに従ってメンブレンシート２２上およびキートップ１２裏側を移動する。
なお、本実施形態の第２リンク部材１６は、合成樹脂の成形品である。
【００４６】
（キートップ、及びアームバー）
図６、及び図７に示すように、キートップ１２には、外周に沿ってキートップ１２の箱状デザインを兼ねた補強用のリブ５０が形成されている。
また、キートップ１２の裏面側には、長手方向の両端付近に、矢印Ｂ方向に延びるリブ５２が形成されており、リブ５２の中間部分が矢印Ａ方向に延びるリブ５４によって外周のリブ５０と連結されている。
【００４７】
キートップ１２の裏面側には、キートップ１２の矢印Ｂ方向の一方側の両方の角部付近に、各々一対の爪５６Ｂからなる挟持爪部５６が形成されている。この挟持爪部５６には一対の爪５６Ｂの間にヒンジ溝５６Ａが形成されており、このヒンジ溝５６Ａに断面円形の金属線、例えばステンレス線等から形成されるアームバー５８が揺動自在に挿入されている。
【００４８】
したがって、挟持爪部５６は、アームバー５８を揺動自在に支持していると共に、キートップ１２の予め決められた位置にアームバー５８を位置決めしている。
図７及び図１０に示すように、アームバー５８は、全体的にコ字形状を呈しており、キートップ１２の長手方向に沿って配置される長尺部５８Ａと、長尺部５８Ａの両端から直角に延びる短尺部５８Ｂと、短尺部５８Ｂの先端から直角に延びるヒンジ部５８Ｃとを含んで構成されている。
【００４９】
長尺部５８Ａは補強用のリブ５０の長尺辺に沿って配置され、短尺部５８Ｂは補強用のリブ５０の短尺辺に沿って配置されている。
挟持爪部５６のヒンジ溝５６Ａには、アームバー５８の長尺部５８Ａが回動自在に支持されており、アームバー５８は長尺部５８Ａの軸心を中心として揺動可能となっている。
【００５０】
図１、及び図２に示すように、アームバー５８のヒンジ部５８Ｃは、バックプレート２８に取り付けられた第２ホルダ２６の角穴状の凹部６０に回転、及びバックプレート２８に沿ってスライド自在（矢印Ｂ方向）に挿入されている。
図２、図１０、及び図１１に示すように、アームバー５８の長尺部５８Ａには、長手方向中央部に、リンク機構１８に向けて突出する突起６２が形成されている。本実施形態の突起６２は、長尺部５８Ａの一部をプレス機で押し潰すことで形成されている。
【００５１】
図７、図１１、及び図１２に示すように、キートップ１２の裏面側には、突起６２の突出方向と反対側に、突起状のアームバー受け６３が形成されている。アームバー受け６３には、円弧状曲面（半径Ｒ）を有する凹状の円弧状ガイド面６３Ａが形成されており、この円弧状ガイド面６３Ａにアームバー５８の長尺部５８Ａが回転方向に摺動可能に支持されている。
【００５２】
図１、図２、図１０、及び図１１に示すように、第１リンク部材１４の一方の辺１４Ａの側部には、アームバー５８の突起６２と対向する位置に、突起受け６４が突出形成されている。なお、第１リンク部材１４の突起受け６４は、アームバー５８の突起６２よりも下側（バックプレート２８側）に位置しており、キートップ１２を平面視するように突起６２及び突起受け６４を見ると、突起６２は、突起受け６４の上を覆うように配置されている。
【００５３】
図１１に示すように、通常は、図１１の２点鎖線で示すように、突起６２は突起受け６４の上方に離れているが、アームバー５８の長尺部５８Ａが下方（バックプレート２８側）に移動されると、図１１の実線で示すように突起受け６４に接触し、第１リンク部材１４の突起受け６４を押下するようになっている。
【００５４】
図２、及び図６に示すように、リブ５２にはアームバー５８の長尺部１８Ａを逃げる切欠状の逃げ６６が形成されており、リブ５４にはアームバー５８の短尺部１８Ｂを逃げる切欠状の逃げ６８が形成されている。
【００５５】
(作用）
本実施形態のキースイッチ構造１０によれば、キートップ１２を押下すると、キートップ１２はリンク機構１８の作用によってメンブレンシート２２（バックプレート２８）に向けて平行を保ちながら移動してラバードーム２０を圧縮変形させ、接点押下部２０Ｂがメンブレンシート２２の接点部３０を押圧してスイッチとして閉成状態とすることができる。
【００５６】
ところで、キートップ１２の長手方向端部を押圧した際に、キートップ１２が変形してリンク機構１８へ押下力が上手く伝達され難い場合が考えられる。
しかしながら、本実施形態のキースイッチ構造１０によれば、例えば、キートップ１２の長手方向端部を押圧した際に、押下力を、キートップ１２を介してリンク機構１８へ伝達する他、アームバー５８を介してもリンク機構１８へ伝達することができる。
【００５７】
即ち、キートップ１２を押下すると、金属線からなる剛性の高いアームバー５８が揺動し、アームバー５８の突起６２が第１リンク部材１４の突起受け６４に接触（図１０（Ｃ）、及び図１１参照）してリンク機構１８を押し縮めてリンク機構１８の高さを低くし、キートップ１２の変形を抑えつつキートップ１２全体をリンク機構１８の作用によってメンブレンシート２２（バックプレート２８）に向けて平行を保ちながら移動させ、ラバードーム２０を圧縮変形させて接点押下部２０Ｂで接点部３０を確実に押圧することが出来る。このため、キースイッチ構造１０としての良好な動作を得ることが出来、また、キースイッチ構造１０の薄型化も可能となる。
【００５８】
なお、キートップ１２から手を離すと、キートップ１２は、ラバードーム２０及びリンク機構１８の作用によってメンブレンシート２２（バックプレート２８）から離れる方向に平行を保ちながら初期の高さまで復帰し、接点押下部２０Ｂはメンブレンシート２２の接点部３０から離間してスイッチとしては開放状態となる。
【００５９】
［第２の実施形態］
次に、本発明のキースイッチ構造の第２の実施形態を図１３にしたがって説明する。なお、第１の実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図１３に示すように、本実施形態のキースイッチ構造１０では、アームバー５８の構造が第１の実施形態と若干異なっている。
【００６０】
本実施形態のアームバー５８では、長尺部５８Ａの中央部に、合成樹脂からなる突起形成部材７０が一体的に形成されている。
突起形成部材７０には、第１リンク部材１４の突起受け６４を押圧する突起７０Ａが形成されている。
なお、長尺部５８Ａには、突起形成部材７０の形成されている部分に、回り止めの溝７２が形成されている。
本実施形態のアームバー５８においても、第１の実施形態と同様に、キートップ１２を押下した際に、突起７０Ａで第１リンク部材１４の突起受け６４を押圧することが出来る。
【００６１】
［第３の実施形態］
次に、本発明のキースイッチ構造の第３の実施形態を図１４乃至図１８にしたがって説明する。なお、第１の実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図１４、及び図１５に示すように、本実施形態のキースイッチ構造１０では、アームバー５８の反対側に、アームバー５８と略同一構成のアームバー７８が設けられている。なお、図１４に示すアームバー７８において、符号７８Ａは長尺部、符号７８Ｂは短尺部、符号７８Ｃはヒンジ部である。
【００６２】
本実施形態のキートップ１２には、第２ホルダ２６と同一構成の第３ホルダ８０が形成されており、この第３ホルダ８０には、第２ホルダ２６の凹部６０と同様の凹部８２が形成されている。凹部８２には、アームバー７８のヒンジ部７８Ｃが挿入されている。
【００６３】
図１４、及び図１６に示すように、キートップ１２には、アームバー受け６３とは反対側にアームバー受け６３と同様の形状のアームバー受け７４が形成されており、挟持爪部５６の反対側に挟持爪部５６と同様の形状の挟持爪部７６が形成されている。なお、符号７４Ａは円弧状ガイド面である。また、符号７６Ａはヒンジ溝である。
【００６４】
挟持爪部７６のヒンジ溝７６Ａに、断面円形の金属線、例えばステンレス線等から形成されるアームバー７８が揺動自在に支持されている。
図１４、及び図１７に示すように、アームバー７８の長尺部７８Ａの中央部には、アームバー５８の突起６２と同様の突起８４が形成されている。
【００６５】
図１８に示すように、本実施形態の第１リンク部材１４は、第１の実施形態と異なり、両側に突起受け６４が形成されており、左右対称形状となっている。
本実施形態のキースイッチ構造１０では、キートップ１２の幅方向の一方の側にアームバー５８が設けられ、他方の側にアームバー７８が設けられ、アームバー５８の突起６２とアームバー７８の突起８４が、第１リンク部材１４の両方の突起６４を押下するので、第１の実施形態よりもより確実にリンク機構１８を押し縮めることができる。てリンク機構１８の高さを低くし、キートップ１２の変形を抑えつつキートップ１２全体をリンク機構１８の作用によってメンブレンシート２２（バックプレート２８）に向けて平行を保ちながら移動させ、ラバードーム２０を圧縮変形させて接点押下部２０Ｂで接点部３０を確実に押圧することが出来る。
【００６６】
［その他の実施形態］
上記実施形態のキースイッチ構造１０では、一つのキートップ１２に対して一つのリンク機構１８が設けられていたが、キートップ１２が長い場合には、キートップ１２の長手方向にリンク機構１８を複数個設けても良い。
【００６７】
以上、本発明の実施例について記述したが、本発明は上記の実施例に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々なる態様で実施し得ることは言うまでもない。例えば本発明はキースイッチ構造に関するものであるが、これ以外にもリンク部材を用いた可動部品の構造に応用することもできる。
【符号の説明】
【００６８】
１０      キースイッチ構造
１２      キートップ
１８      リンク機構
２０      ラバードーム
２８      バックプレート
３０      接点部
５８      アームバー
６２      突起（押下部）
７０      突起形成部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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