(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性チューブを圧縮するクランプであって、
第１の部材と、
前記第１の部材に回動自在に結合し、クランプ位置に出入りして、前記チューブに圧縮力を加える第２の部材と、
前記第１の部材と前記第２の部材を前記クランプ位置に保持する係止部材と、
第１の端部と第２の端部を有する第３の部材と、
前記第１の部材と前記第２の部材のうちの１つに移動自在に結合され、前記第３の部材と係合可能であり、前記チューブに追加圧縮力を加える第４の部材と
を備え、
前記第３の部材は、前記第１の部材と前記第２の部材のうちの１つの一対の側壁の間に、移動自在に保持され、前記第３の部材は、前記第４の部材によって係合されるチューブの方向に、第１の端部と第２の端部の横方向の動きを制限するように適合されていることを特徴とするクランプ。
【請求項２】
前記第１の部材と前記第２の部材は、各々第１の端部と、対向する第２の端部とを有し、
前記係止部材は、前記頂部部材の前記第２の端部と前記底部部材の前記第２の端部のうちの１つに回動自在に結合され、
前記係止部材は、前記頂部部材の前記第２の端部と前記底部部材の前記第２の端部のうち他方の１つと係合可能であることを特徴とする請求項１に記載のクランプ。
【請求項３】
前記頂部部材と前記底部部材は、接続部材とヒンジのうちの１つによりそれらの第１の端部で接続されることを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項４】
前記一対の側壁は、前記第３の部材の上方および下方移動の経路を画定することを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項５】
前記一対の側壁の少なくとも１つからリップが内側に延在し、前記リップが、前記第３の部材の下方移動を制限するように適合されていることを特徴とする請求項４に記載のクランプ。
【請求項６】
前記第３の部材は、ヒンジにより前記第１と第２の部材のうちの１つに移動自在に結合され、前記ヒンジが、前記第３の部材の上方移動を制限するように適合されていることを特徴とする請求項４に記載のクランプ。
【請求項７】
前記第３の部材は、長手方向に延在するクロスバー部と下部とを備え、
前記下部が、実質的に全長さに沿って延在するＶ字状の端部を有することを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項８】
プラットフォームが、前記第２の部材の前記一対の側壁の間の全長さに実質的に沿って延在し、
前記第２の部材が、前記プラットフォームの全長さに実質的に沿って延在する隆起を有することを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項９】
前記第４の部材は、前記第１と前記第２の部材のうちの１つと係止するように適合されている特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項１０】
前記第４の部材は、回動自在ボタンと、前記ボタンのボタン表面から延在する少なくとも１つの突出部とを備え、
前記第４の部材が、前記クランプ位置に回転したとき、前記少なくとも１つの突出部が、横材と係合するように適合されたバーブ端部を有することを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項１１】
前記第４の部材は、前記第４の部材の底部表面から延在する少なくとも１つの突出部を備え、
前記第１と第２の部材のうちの１つが、対向側から延在する第１と第２の押しボタンを備え、
前記第１と第２の押しボタンが、各々、穴を形成するように適合された一対のアームを有し、
前記少なくとも１つの突出部が、前記第４の部材が前記クランピング位置に回転したとき、前記穴の一部に係合するように適合されたバーブ端部を有することを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項１２】
前記係止部材は、少なくとも１つの鉤部材を備え、
前記鉤部材が、前記第１と第２の部材のうちの１つと係合するように適合されていることを特徴とする請求項１または２に記載のクランプ。
【請求項１３】
前記係合部材は、少なくとも１つの表示器窓を有し、前記表示器窓が、前記クランプの流れ位置を示すように適合されていることを特徴とする請求項１に記載のクランプ。
【請求項１４】
弾性チューブを圧縮するクランプであって、
第１の端部と第２の端部とを有する第１の部材と、
第１の端部と第２の端部を有する第２の部材であり、前記第１と第２の部材が、それらの第１の端部と移動自在に結合され、クランプ位置に出入りして、前記チューブに圧縮力を加える第２の部材と、
前記第１の部材と前記第２の部材のうちの少なくとも１つの前記第２の端部に枢動自在に結合され、前記第１と第２の部材を前記クランプ位置に保持する係止部材と、
第１の端部と第２の端部を有する裁断機と、
前記第１の部材と前記第２の部材のうちの１つに移動自在に結合され、前記裁断機と結合可能であり、前記チューブに追加圧縮力を加えるレバー部材と
を備え、
前記裁断機は、第１の部材と第２の部材のうちの１つの一対の側壁の間で移動自在であり、裁断機は、レバー部材によって係合されるチューブの方向に、裁断機の第１の端部の横方向の動きを制限するように適合されていることを特徴とするクランプ。
【請求項１５】
第１と第２の部材を有するクランプが付いた少なくとも１つの弾性チューブを圧縮する方法であって、
前記第２の部材が、前記第１の部材、係止部材、第１の端部と第２の端部を有する第３の部材、および前記第１の部材と前記第２の部材のうちの１つに移動自在に結合した第４の部材を備え、
前記第１の部材と前記第２の部材の間に少なくとも１つのチューブを配設することと、
最初の圧縮力が少なくとも１つのチューブに加えられるように、前記第１の部材を前記第２の部材に向けてクランプ位置に回転させることと、
前記第１の部材と前記第２の部材が、前記クランプ位置に保持されるように、前記係止部材を係合することと、
追加圧縮力が少なくとも１つのチューブに加えられるように、前記第４の部材を回転させて、前記第３の部材と係合させることと
を含み、
前記第３の部材は、前記第１の部材と前記第２の部材のうちの１つの一対の側壁の間に、移動自在に保持され、前記第３の部材は、前記第４の部材によって係合されるチューブの方向に、第１の端部の横方向の動きを制限するように適合されていることを特徴とする方法。
【請求項１６】
前記第４の部材は、前記第４の部材の底面から延在する少なくとも１つの突出部を備え、
前記第１と第２の部材のうちの少なくとも１つが、対向側から延在する第１と第２の押しボタンを備え、
前記第１と前記第２の押しボタンが、それぞれ、穴を形成するように適合された一対のアームを有し、
前記少なくとも１つの突出部が、バーブ端部を有し、
前記レバーをクランプ位置に回転させることが：
前記バーブ端部を前記穴の一部と係合させて、前記第４の部材を固定することを含むことを特徴とする請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記第１と前記第２の押しボタンを同時に押して、前記穴から前記バーブ端部の係合を解除して、前記第４の部材を解放することをさらに含むことを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記第４の部材は、回転自在ボタンと、前記ボタンの底面から延在する少なくとも１つの突出部を備え、
前記少なくとも１つの突出部が、バーブ端部を有し、
前記第１と第２の部材のうちの１つが、横材を備え、
前記第４の部材を前記クランプ位置に回転することが：
前記少なくとも１つの突出部の前記バーブ端部を前記横材に係合して、前記第４の部材を固定することを特徴とする請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記ボタンを押して、前記横材から前記バーブ端部の係合を解除して、前記第４の部材を開放することをさらに含むことを特徴とする請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第４の部材を回転させて、前記少なくとも１つのチューブを通る流体の流れを制御することをさらに含むことを特徴とする請求項１５ないし１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
前記係止部材は、前記第１と前記第２の部材のうちの１つに移動自在に結合され、少なくとも２つの鉤部材を備え、
前記係止連結具を係合することが：
前記少なくとも１つのチューブが流動停止位置にあるように、前記少なくとも２つの鉤部材の第１の一方を、前記第１と前記第２の部材のうちの他方と係合させることと、
前記少なくとも１つのチューブが流動開始位置になるように、前記少なくとも２つの鉤部材の第２の一方を、前記第１と第２の部材のうちの他方と係合させることと
の少なくとも１つを含むことを特徴とする特徴とする請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
前記第３の部材を異なる部材と交換することをさらに含むことを特徴とする請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
前記少なくとも１つのチューブが、複数のチューブを備え、
前記第１と第２の部材の間に前記複数のチューブを配設することと、
前記最初の圧縮力が前記複数のチューブに加えられるように、前記第１の部材を前記第２の部材に向けて前記クランプ位置に回転させることと、
前記第１と第２の部材が前記クランプ位置に保持されるように、前記係止部材を係合させることと、
前記追加圧縮力が前記複数のチューブに加えられるように、前記第４の部材を回転させて、前記第３の部材に係合させることと
をさらに含むことを特徴とする請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願への相互参照
本出願は、２００９年３月１３日に出願された米国仮特許出願第６１／１５９，９９４，２００９年５月８日に出願された米国仮特許出願第６１／１７６，７１２，２００９年１２月１日に出願された米国仮特許出願第６１／２６５，５０２，および２０１０年３月１１日に出願された米国特許出願第１２／７２１，９２２の優先権を主張し、それらの全体を参照として組み込む。
【０００２】
本発明は、導管により画定される経路を閉じる導管クランプに関し、より詳しくは、医療用チューブにより画定された経路を閉じることに関する。
【背景技術】
【０００３】
プラスチックやゴムなどの弾性材料から成ることが多いチューブは、医学、薬学、バイオ医薬品（生物学的薬剤）、飲食料、およびその他の実験室環境で広く用いられている。チューブ(tubing)は、典型的には流体の導管として機能し、時折チューブを閉じるのに有用であるため、チューブを通る流体の流れを停止させることができる。この目的のために、チューブを閉じるために、多数の様々な装置が開発されている。多くのそのような装置としては、ユーザの手で直接係合されて、チューブ閉鎖部材をチューブに接触させて、チューブを閉じる部位を有する移動自在チューブ閉鎖部材がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
軟質チューブを押すクランプの実施形態をここに開示する。一実施形態において、クランプは、第１の部材と、第１の部材に移動自在に結合して、クランプ位置に入れたり出したりして、チューブに圧縮力を加える第２の部材とを備えている。クランプは、第１の部材と第２部材をクランプ位置に保持する係止部材(locking member)と、第１の部材と第２の部材の間の１つの一対の側壁の間に移動自在に保持された第３の部材とも備えている。また、クランプは、第１の部材と第２の部材の１つに移動自在に結合し、第３の部材に係合可能で、チューブに追加圧縮力を加える第４の部材を備えている、
【０００５】
別の実施形態において、クランプは、第１の端部と第２の端部を有する第１の部材と、第１の端部と第２の端部を有する第２の部材とを備えている。第１の部材と第２の部材は、それら第１の端部で移動自在に結合し、クランプ位置に入れたり出したりして、チューブに圧縮力を加える。クランプは、第１の部材と第２の部材の少なくとも１つの第２の端部に枢動自在に係止された係止部材も備えている。この係止部材は、第１の部材及び第２の部材をクランプ位置に保持するよう適合される。さらに、クランプは、第１の部材と第２の部材の少なくとも１つに移動自在に結合されて、チューブに追加圧縮力を加えるレバー部材を備える。
【０００６】
これらと他の実施形態は、以下にさらに詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
ここで行う説明は、添付図面に言及するものであり、各図面を通して、同一の参照番号は同一の部品を示す。
【０００８】
【図１】チューブの一実施例の側面図である。
【０００９】
【図２】図１のチューブを部分的に閉じるチューブクランプの一実施例の側面図である。
【００１０】
【図３】チューブを完全に閉じる図２のクランプの側面図である。
【００１１】
【図４】チューブを含まない、図２の線Ｂ−Ｂに沿って切ったクランプの断面図である。
【００１２】
【図５】チューブを含まない、図３の線Ａ−Ａに沿って切ったクランプの断面図である。
【００１３】
【図６】図２のクランプの第１の連結具の端面図である。
【００１４】
【図７】図１の第１の連結具(link)の平面図である。
【００１５】
【図８】図２のクランプの第２の連結具の端面図である。
【００１６】
【図９】図８の第２の連結具の側面図である。
【００１７】
【図１０】図８のからの第２の連結具の対向端から切った図８の第２の連結具の立面図である。
【００１８】
【図１１】図８の第２の連結具の平面図である。
【００１９】
【図１２】下部部材から係合が解除され、レバーが解放位置にある第２の連結具を備える図２のクランプの側面図である。
【００２０】
【図１３】下部部材と係合し、レバーが部分的に係合した位置にある第２の連結具を備える図１２のクランプの側面図である。
【００２１】
【図１４】完全に係合した位置にレバーを備える図１３のクランプの側面図である。
【００２２】
【図１５】図１４のクランプの端面図である。
【００２３】
【図１６】図１４のクランプの平面図である。
【００２４】
【図１７】図２のクランプの裁断機(guillotine)の端面図である。
【００２５】
【図１８】チューブクランプの別の実施例の透視図である。
【００２６】
【図１９】図１８に示す線Ｃ−Ｃに沿って切った部分断面図である。
【００２７】
【図２０】図１８のチューブクランプのレバーの部分平面図である。
【００２８】
【図２１】チューブクランプと係合解除位置にあるチューブの別の実施例の透視図である。
【００２９】
【図２２】チューブを含まない、図２１のクランプの平面図である。
【００３０】
【図２３】チューブを含まない、完全に係合位置にある図２１のクランプの透視図である。
【００３１】
【図２４】図２３のクランプの側面図である。
【００３２】
【図２５】図２３のクランプの平面図である。
【００３３】
【図２６】図２４の線Ｄ−Ｄに沿って切ったクランプの断面図である。
【００３４】
【図２７】図２３のクランプの底面図である。
【００３５】
【図２８】図２３のクランプの端面図である。
【００３６】
【図２９】図２３のクランプの別の端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
医学や薬学産業におけるチューブは、近年より大型化してきた。例えば、壁の厚さが０．２５インチで、外径が１．５インチのチューブは、一般的に用いられている。上記のチューブは、公知の装置を用いて、手でチューブを閉じるのに十分な量を圧縮するのが困難であろう。実際、公知の装置を用いて上記のチューブを閉じるには、かなりの量の人の体重を用いるのを必要とすることがある。
【００３８】
図１に示すチューブ１２は、流体通路１１を画定することができる。チューブ１２は、医学や薬学産業で用いられるチューブなどの、流体の流れを選択的に制御する、任意の種類のチューブを用いることができる。チューブ１２は、灌漑や公園のホースに用いられる任意の種類の弾性チューブであってもよい。チューブ１２は、多岐管（manifold）システム、バイオバッグ、患者、および／または他の被験者と連通している。また、付勢しないで閉じる際に、閉じた位置から自動的に再び開くように、チューブ１２は弾力性があってもよい。図１に示すように、チューブ１２は、１．５インチの外径と１．０インチの内径を有し得るが、異なる外径および／または内径を有し得る。
【００３９】
図２，３に示すようなクランプ１０を用いて、チューブ１２を通る流体経路(fluid pathway)１１を閉じることができる。クランプ１０の一般的な外観として、クランプ１０は、図２と３に示すように、頂部部材１４と底部部材１６を備え得る。第１の連結具１８は、頂部部材１４の第１の端部２０と底部部材１６の第１の端部２２に枢動自在に結合できる。第２の連結具２４は、頂部部材１４の第２の端部２６に枢動自在に結合し、第２の連結具２４は、底部部材１６の第２の端部２８に選択的に係合可能である。
【００４０】
図２に示すように、第２の連結具２４が、底部部材１６に係合しないとき、頂部部材１４は、底部部材１６に対して回転可能である。クランプ１０をチューブ１２に係合するには、頂部部材１４と底部部材１６の間にチューブ１２を挿通するのに十分な距離がとれるように、頂部部材１４を底部部材１６から離間して回転させることができる。頂部部材１４と底部部材１６をお互いに十分離間して回転することで、頂部部材１４と底部部材１６の間のチューブ１２の位置にクランプ１０を移動し、そして、頂部部材１４を底部部材１６に向けて回転させて、図２と３に示す位置に移動させることができる。
【００４１】
頂部部材１４を底部部材１６に向けて回転している間、頂部部材１４は、なお完全に開いているチューブ１２に最初に接触できる。頂部部材１４がチューブ１２に最初に接触したとき、底部部材１６に対して斜めに頂部部材１４の角度を設定(angled)できる（すなわち、頂部部材１４は、図２の頂部部材の位置に対し、底部部材１６から離間して角度を設定できる）。底部部材１６に向けて頂部部材１２をさらに回転させることで、チューブ１２が最初に変形して、狭いが完全にではなく(narrowing but not fully)経路１１を閉じることができる。チューブ１２の形状と構造により、頂部部材１２を底部部材１６に向けて回転させて、チューブ１２を最初に変形させるには、比較的小さな力で充分であり、多大の努力を傾注せずとも、手で簡単に閉じることができる。例えば、頂部部材１２は、図２に示すように、チューブ１２が部分的に閉じた位置まで人の体重を加えなくとも、手で回転させることができる。そうであるから、チューブに加えられた力は、手でレバーに加えられた力の倍数になるように、機械的利点を用いることができる。そのため、たとえチューブを閉じるのに大きな力が必要であっても、チューブを閉じるのにユーザがレバーに加えなければならない力の量を小さくし得る。
【００４２】
頂部部材１４が最初にチューブ１２に接触する位置から底部部材１６に向けてさらに頂部部材１４が回転するに従い、経路１１は狭くなる。しかし、チューブ１２が狭くなるに伴い、頂部部材１４が、底部部材１６に向けて回転するのに反して、より大きな力を加えることができるので、頂部部材１４を底部部材１６に向けて回転させるには、チューブ１２が完全に閉じていなくとも、頂部部材１４を底部部材１６に向けて手で連続的に回転させることが困難になり、結局十分に大きな力を加える必要がある。チューブ１２の過大寸法の変化(oversized variety)があると（例えば、図１に示すように、外径が１．５インチで、内径が１．０インチ）、力の量は特に大きくなる。しかしながら、クランプ１０を用いれば、頂部部材１４を底部部材１６を十分に近づけて、チューブ１２を完全に閉じるまで、頂部部材１４を回転させる必要がない。
【００４３】
その代わり、チューブ１２を変形して、頂部及び底部部材１４，１６を平行にできることは、手で加えられる十分小さな量の力を必要とするため、図２及び図３に示すように、頂部部材１４が、底部部材１６とほぼ平行になるまでだけ、頂部部材１４を底部部材１６に向けて回転すればよい。頂部部材１４と底部部材１６をほぼ平行にすることで、図３に示すように、第２の連結具２４を底部部材１６と係合して、頂部及び底部部材１４，１６を平行な位置に保持することができる。
【００４４】
頂部及び底部部材１４，１６を互いに平行に保持して、図３に示すように、裁断機３０を作動させて、チューブ１２を完全に閉じることができる（裁断機３０を説明するのに「guillotine」という用語を用いたことは、裁断機３０がチューブ１２を切断することを示唆するものではない）。裁断機３０は、頂部部材１４の第２の端部２６の近くに位置するヒンジ３２で頂部部材１４に蝶番で取り付ける(hinged)ことができ、頂部部材１４は、カム部３６を有するレバー３４が回動自在に結合する別のヒンジ３３を備え得る。レバー３４は、頂部部材１４に向けてレバー３４を回転させることにより作動できるため、カム部３６を裁断機３０と係合させて、図２に示す位置から図３に示す位置に下方に裁断機３０を付勢して、チューブ１２を完全に閉じることができる。
【００４５】
クランプ１０の係合を解除するには、レバー３４を頂部部材１４から離間して回転させて、裁断機３０からカム部３６の係合を解除することができる。弾力がある場合には、図３に示す閉位置から図１に示す開位置まで、チューブ１２は、上方に裁断機３０を付勢できる。底部部材１６から第２の連結具２４の係合を解除し、頂部部材１４を底部部材１６から離間して回転させることできる。
【００４６】
ここで、図４，５を参照してクランプ１０を詳細に説明する。頂部部材１４は、第１の側壁３８と第２の側壁４０を備え得る。側壁３８、４０は、ほぼ平行で、離間して、裁断機３０の幅よりも多少大きな幅を有する経路４２を画定してよい。そのため、図、５から分かるように、裁断機３０は、側壁３８と４０の間で上下に移動できる。第１のリップ (lip)４４は、第２の側壁４０に向けて第１の側壁３８から延在でき、一方、第２のリップ４６は、第２の側壁４０から第１の側壁３８に向けて延在することができる。こうして、リップ４４，４６は、図５に示すように、底部部材１６に向けて下方への裁断機３０の移動を制限できる。
【００４７】
頂部部材１４は、第２の側壁４０から離間した方向に第１の側壁３８の第１の端部２０から垂直方向に突出した第１のピン４８と、第２の側壁４０から離間した方向に第１の側壁３８の第２の端部２６から垂直方向に突出した第２のピン４８と、第１の側壁３８から離間した方向に第２の側壁４０の第１の端部２０から垂直に突出した第３のピン４８と、および第１の側壁３８から離間した方向に第２の側壁４０の第２の端部２６から垂直方向に突出した第４のピンとを追加で備えることができる。また、第１と第２の側壁３８，４０の各々は、開口４９を画定して上方に延在するフランジ４７を備えることができる。フランジ４７とヒンジ３２の間の距離が、レバー３４により与えられる機械的利点に影響を及ぼすので、フランジ４７は、ヒンジ３２からの頂部部材１４の長さに沿って離間することができる。
【００４８】
底部部材１６は、第１の側壁５０と、この第１の側壁５０と平行でこれから離間した第２の側壁５２とを備えることができる。プラッフォーム５４は、第１と第２の側壁５０，５２の間で延在し、Ｖ字状の隆起(ridge)５６は、プラットフォーム５４の長さに沿って延在できる。第１の脚部５８は、第１の側壁５０の長さに沿って延び、第１の脚部５８は、第２の側壁５２から離間して延在することができる。第２の脚部６０は、第２の側壁５２の長さに沿って延在し、第２の脚部６０は、第１の側壁５０から離間して延在することができる。クランプ１０が、机または他の表面に載置されたとき、脚部５８，６０は、クランプ１０を安定させる。
下部部材１６は、４つのピン６２を追加で備えることができ、これらは、第２の側壁５２から離間した方向に第１の側壁５０の第１の端部２２から垂直方向に突出した第１のピン６２と、第２の側壁５２から離間した方向に第１の側壁５０の第２の端部２８から垂直方向に突出した第２のピン６２と、第１の側壁５０から離間した方向に第２の側壁５２の第１の端部２２から垂直に突出した第３のピン６２と、および第１の側壁５０から離間した方向に第２の側壁５２の第２の端部２８から垂直方向に突出した第４のピン６２とである。
【００４９】
図６，７に示すように、第１の連結具１８は、後壁６４と、互いに平行に延在し、かつ後壁６４の対向する長手方向の縁部(edge)から後壁６４に対してほぼ垂直な第１と第２の側壁６６，６８とを備え得る。開口７０を側壁６６，６８の長手方向端部付近に対向させて、各側壁６６，６８は、２つの開口７０を画定することができる。
【００５０】
第１の連結具１８を頂部部材１４に回動自在に結合するには、頂部部材１４の第１の端部２０から突出しているピン４８，６２を、第１の連結具１８の第１と第２の側壁６６，６８の頂部開口７０にそれぞれ挿入する。同様に、第１の連結具１８を底部部材１６に回動自在に結合するには、底部部材１６の第１の端部２２から突出しているピン４８，６２を、第１と第２の側壁６６，６８の底部開口７０にそれぞれ挿入する。弾性材料から第１の連結具１８を形成し、頂部部材１４と底部部材１６上で第１の連結具１８をカチッと閉める(snapping)ことで、これらの挿入を達成し得る。
【００５１】
図８〜１１に示すように、第２の連結具２４は、後壁７２と、互いに平行に延在し、後壁７２の対向する長手方向の縁部から後壁７２に対してほぼ垂直な第１と第２の側壁７４，７６とをそれぞれ備え得る。タブ(tab)８２は、後壁７８の頂部端から延在できる。各側壁７４，７６は、タブ８２近くの開口７８と、タブ８２に対向する第２の連結具２４の一端の近くの後壁７２に対向する側壁７４または７６の側面に開口するスロット８０とを画定し得る。
【００５２】
第２の連結具２４を頂部部材１４に回動自在に結合するには、頂部部材１４の上部の第２の端部２６から突出しているピン４８，６２を、第２の連結具２４の第１と第２の側壁７４，７６の開口７８にそれぞれ挿入する。図３に示すように、第２の連結具２４を底部部材１６に結合するには、底部部材１６の第２の端部２８から突出したピン４８，６２が、第２の連結具２４のスロット８０に配設されるまで、第２の連結具２４が、底部部材１６に向けて頂部部材１４に対して回転される。図２に示すように、チューブ１２は、弾力性がある場合には、頂部と底部部材１４，１６の間で変形するため、チューブ１２は、互いに離間した頂部と底部部材１４，１６を付勢する力を加えることができる。ところが、頂部部材１４が、底部部材１６から離間して付勢された、またはその逆のときは、底部部材１６の第２の端部２８から突出しているピン４８，６２の少なくとも１つが、図９に示すように、各スロット８０の底部縁部８３に接触し、これにより、底部部材１６から離間した頂部部材１４の移動を防止することができる。底部部材１６の第２の端部２８から突出しているピン４８，６２と、スロット８０の底部縁部８３との間の力により、第２の連結具２４と底部部材１６との間の係合を手助けする摩擦力を生成できる。第２の連結具２４を底部部材１６と係合させて、図３に示すように、タブ８２を上方に延在させることができる。
【００５３】
ここで、図１７を参照して説明する。裁断機３０は、図５に示すように、底部部材１６のプラットフォーム５４のＶ字状のリブ(rib)５６に対向できるＶ字状の縁部８４を有し得る。Ｖ字状の縁部８４とＶ字状のリブ５６とは、クランプ１０がチューブ１２と係合したとき、チューブ１２上で高圧位置を生成できるように作用し、これにより、チューブ１２を変形させるのに必要な力を低減させることができる。再度、図１７を参照して説明する。裁断機３０は、Ｖ字状の縁部８４を有する裁断機３０の下部８８の上方に長手方向に延在するクロスバー８６を追加で備え得る。下部８８の幅は、頂部部材１４の第１と第２のリップ４４，４６の間の距離より小さく設定することができ、これにより、図５に示すように、下部部材８８をリップ４４，４６の下方に移動させることができる。しかしながら、リップ４４，４６が、裁断機３０の下方移動を制限するように、クロスバー８６は、第１と第２のリップ４４，４６の間の距離よりも大きな幅を有し得る。裁断機３０は、図２，３に示すように、裁断機３０と頂部部材１４との双方を貫通するピンであり得るヒンジ３２に結合できる。ヒンジ３２は、ヒンジ３２に係合した裁断機３０の部分の上方移動を制限し得る。
【００５４】
レバー３４は、図１６に示すように、Ｔ字状の取手９０と、ヒンジ３３に向けて延在している軸部(shank)９２とを備え得る。軸部９２の先端(proximal end)は、頂部部材１４のフランジ４７の開口４９を通して延在する一対のピン９３を備え得る。レバー３４を弾性材料から形成し、ピン９３をカチッと取り付けてフランジ４７と係合させて、レバー３４を、フランジ４７に結合し得る。図５に示すように、レバー３４が係合したとき、軸部９２が側壁３８，４０の間に嵌着するように、軸部９２は、頂部部材１４の側壁３８，４０の間の距離より小さい幅を有し得る。また、図３に示すように、レバー３４が係合したとき、取手９０が、第２の連結具２４のタブ８２に対してぴったり(snuggly)嵌着される。レバー３４のカム部３６は、図１２に示すように、レバー３４の底部９４よりもレバー３４の回転軸（つまり、ピン９３を軸方向に貫通する軸）からさらに延在することができる。よって、レバー３４は、図１２〜１４に示すように、レバー３４が回転するに従い、裁断機３０上により大きな下方向の力を加えることができるので、レバー３４を回転させることで、裁断機３０はチューブ１２上に下方向の力を加えることができる。カム部３６は、図１４に示すように、裁断機３０を下方に付勢して、チューブ１２を完全に閉じさせるのに、十分大きなサイズを有し得る。
【００５５】
図１２に示すように、頂部及び底部部材１４，１６が平行で、チューブ１２を部分的に閉じることから始めて、図１４に示すように、チューブ１２を完全に閉じることで終わる、クランプ１０を用いて実行される一連のクランピング手順を図１２〜１４に示す。レバー３４を用いて、裁断機３０を下方に付勢して、チューブ１２を閉じることで、図１４から分かるように、レバー３４のカム部３６とピン９３との間の距離と比較して、レバー３４の取手９０とピン９３との間の距離の結果としての機械的利点を提供する。クランプ１０は、図１３，１４に示すように、カム部３６が裁断機３０とヒンジ３３に接触する間の比較的長い距離がある点において、機械的利点を提供する。その結果、チューブ１２を完全に閉じるのに必要な力は、大きな困難がなく、クランプ１０を手で操作することができる程に十分に小さくできる。
【００５６】
代わりに、クランプ１０は、上述した実施例と異ならせることができる。例えば、頂部及び底部部材１４，１６とそれぞれ一体的であるピン４８，６２を形成する代わりに、頂部及び底部部材１４，１６の開口を通して別個のピンを挿入できる。別の実施例として、第２の連結具２４と底部部材１６の間の摩擦によるピン４８，６２との係合状態にあるスロット８０の代わりに、スナップ篏めでピン４８，６２を係合し得るように、スロット８０を形成できる。さらに別の実施例として、図１３，１４に示すように、上方への裁断機３０の移動を防止するヒンジ３２の代わりに、止め具または他の構成を用いて、裁断機３０の上方への移動を制限することができる。またさらに別の実施例として、異なる構成を用いて、チューブ１２を閉じるのに機械的利点を提供できる。異なる構成の例としては、レバー３４が、その先端にラチェット(ratchet)部を備え、裁断機３０が、レバー３４のラチェット部と係合して、レバー３４の回転に応じて、裁断機を垂直方向に移動させる歯車の垂直方向に向き付けされたラックを含む。
【００５７】
クランプ１０は、多くの利点を提供できる。クランプ１０の利点の１つとして、クランプ１０は、著しく引っ張ることなく、手で加えられる力よりも大きな量の力を必要とすることなく、チューブ１２の過大寸法の変化があっても、クランプ１０をチューブ１２に取り付けることができる（例えば、ユーザが自分の体重をクランプ１０に加えることなく）。クランプ１０の利点の別の実施例としては、チューブ１２の一端にクランプ１０を締結することなく、チューブ１２の中間部にクランプ１０を取り付けることができる。
【００５８】
クランプ１０の別の実施例を図１８，１９に示す。最初に図１８を参照して説明する。クランプ１１０は、底部部材１１６に回動自在に結合した頂部部材１１４を備え得る。多少の差異を除き、頂部及び底部部材１１４，１１６は、頂部及び底部部材１４、１６と同様の構造を有し得る。上記の差異の１つが、第１の連結具１８で回動自在に結合する代わりに、頂部及び底部部材１１４，１１６の第１の端部１２０，１２２がそれぞれ、ヒンジ１１８を画定できることである。例えば、頂部部材１１４の第１の端部１２０は、２つの離間した側壁１１８ａ，１１８ｂを画定し、底部部材１１６は、２つの側壁１１８ａ，１１８ｂの開口１１８ｄを通して延在するピン１１８ｃを画定し得る。第１の連結具２４と類似した第２の連結金具１２４は、頂部部材１１４の第２の端部１２６と回動自在に結合し、底部部材１１８の第２の端部１２８と係合可能である。レバー１３４をヒンジ３３と類似したヒンジ１３３に結合し、レバー１３４は、頂部部材１４に坦持された裁断機３０をカム部３６がどのように作動させるかについてと同様の方法で、頂部部材１１４により坦持された裁断機を作動させるカム部を備え得る。
【００５９】
クランプ１０，１００の間の別の差異は、カム部が裁断機を作動させる図１８に示す作動位置に回転されることに応じて、レバー１３４が、自動的に係止できて、頂部部材１１４または第２の連結具１２４などのクランプ１１０の他の部分と係合状態になることである。例えば、図１８〜２０に示すように、レバー１３４の先端１３６は、ボタン１３８を画定できる。ボタン１３８は、例えば、ヒンジ１３３の周囲のレバー１３４の回転軸と平行な軸の周囲で回動自在にし得る。図２０に示すボタン１３８の実施例は、２つのタブ１３８ａ，１３８ｂで、レバー１３４の残りの部分に接続して、ボタン１３８と、レバー１３４の残りの部分との間にスペース１４１を画定できる。
【００６０】
図１９を参照して説明する。突出部１４０は、底部部材１１６に対向するボタン１３８の側面から延在し、ボタン１３８に対向するその末端にバーブ(barb)１４２を備え得る。作動位置へのレバー１３４の回転中、頂部部材１１４の２つの側壁の間で延在する横材１４４に表面１４２ａが接触するように、バーブ１４２は、角度が設定された表面１４２ａを有し得る。表面１４２ａの角度により、バーブ１４２が突出部１４０を付勢する力を生成し、および／またはバーブ１４２が横材１４４を越えて摺動できるように、ボタン１３８を回転させる。いったんバーブ１４２が、横材１４２を越えて摺動すると、例えば、頂部及び底部部材１１４，１１６の間で圧縮され、互いに離間するよう部材１１４，１１６を付勢するチューブ１２の結果として、バーブ１４２は、底部部材１１６に対向する横材１４４の側面に係合し得る。バーブ１４２を横材１４４と係合させ、頂部部材１１４が係止されて作動位置にある。作動位置から頂部部材１１４を解放するため、例えば、オペレータの指または親指により圧縮された結果として、図１９に矢印で示される方向に、ボタン１３８を回動可能である。図１９に示す方向にボタン１３８を回転させることで、横材１４４に係合しないように、バーブ１４２を移動して、頂部及び底部部材１１４，１１６の間で圧縮チューブ１２により生成された力が、互いに離間するよう部材１１４，１１６を付勢できる。
【００６１】
ボタン１４０と、そのバーブ１４２が付いた突出部１４０とを有するとして、自動係止機能を示したが、その他の自動係止機能を用いることもできる。例えば、バーブが付いた末端を有する１つ以上の突出部は、レバーが作動位置に移動したとき、頂部部材１１４から上方に延在して、レバー１１４の一部と係合できる。別の実施例として、レバー１３４は、頂部部材１１４の代わりに、第２の連結具１２４と係合するバーブ付き突出部を備え得る。
【００６２】
クランプ１１０は、クランプ１０と同じ利点を提供し得る。また、クランプ１１０は、底部部材１１４に対し、作動位置への移動に応じて、頂部部材１１４を自動的に係止可能にすることができ、自動係止を選択的に解除できる。
【００６３】
クランプ２１０の別の実施例を図２１〜２９に示す。これは、クランプ１０，１１０と同様に利点を提供し得る。図２１，２２は、未係合位置にあるクランプ２１０を示し、図２３〜２９は、係合位置にあるクランプ２１０を示す（チューブ１２がない）。クランプ１２０は、底部部材２１６に回動自在に結合した頂部部材２１４を備え得る。底部部材２１６のてこの作用(leverage)により、クランプ２１０は、例えば、図１に示すものと類似した肉厚チューブを流れる流体を制限することができる。頂部及び底部部材１１４，１１６の結合と同様に、頂部及び底部部材２１４，２１６の第１の端部２２０，２２２は、それぞれヒンジ２１８を画定することができる。例えば、頂部部材２１４の第１の端部２２０は、２つの離間した側壁２１８ａ，２１８ｂを画定でき、底部部材２１６は、２つの側壁２１８ａ，２１８ｂの開口２１８ｄを通って延在するピン２１８ｃを画定できる。
【００６４】
連結具２２４は、頂部部材２１４の第２の端部２２６に回動自在に結合され、底部部材２１８の第２の端部２２８と係合可能である。２つの停止部材２３３は、連結具２２４が行き過ぎるのを防ぐのを支援する頂部部材２１４から延在する。レバー２３４は、ヒンジ１３３に類似したヒンジ２３３に結合でき、レバー２３４は、頂部部材１１４により坦持された裁断機３０をカム部３６がどのように作動させるかについてと同様の方法で、頂部部材２１４により坦持された裁断機２３０を作動させるカム部２３６を備え得る。裁断機３０は、上述したように、異なる内径と外径のチューブを収容できる他の裁断部材と交換することもできる。たった１つのチューブだけが図２１に示されているが、クランプ２１０は、一度に複数のチューブをクランプすることができる。
【００６５】
図２３〜２９に示すように、レバー２３４を自動的に係止して第２の連結具２２４などのクランプ２１０の他の部分と係合し得るが、レバー２３４を自動的に係止して、頂部部材２１４と係合する。カム部２３６が裁断機２３０を作動させる図示した作動位置に回転されるのに応じて、レバー２３４が、自動的に係止される。いったんレバー２３４が作動位置に回転すると、例えば、結束機(cable tie)（図示せず）と一緒に用いて、レバー２３４の係合が解除されるのを防ぐことができる安全ロックアウト穴２３５も、頂部部材２１４は、備え得る。オペレータは、穴２６５を通して連結機を締結して、レバー２３４の周囲に堅く固定できる。もちろん、他の種類の締結具を用いて、レバーの係合が解除されるのを防ぐこともできる。これは、穴２６５を用いもよく用いなくてもよい。
【００６６】
前の実施形態と異なり、図２１〜２７に示すように、クランプ２１０は、頂部部材２１０の第２の端部２３６にボタン２３８ａ，２３８ｂ（例えば、押しボタン）を備え得る。いったん係合位置に回転すると、レバー２３４から延在し、底部部材２１６に対向する２つの突出部２３９，２４０を、嵌合穴２６０に挿入できる。嵌合穴２６０は、ボタン２３８ａから横方向に延在する２つのアーム２５０ａ，２５０ｂと、ボタン２３８ｂから横方向に延在している２つのアーム２５２ａ，２５２ｂから形成されている。アーム２５０ａ，２５０ｂは、その間を延在し、嵌合穴２６０の第１の壁２６０ａを形成する側壁２６０ａを有している。アーム２５２ａ，２５２ｂは、その間で延在し、嵌合穴２６０の第２の側壁２６０ｂを形成する側壁２５０ｂを有している。アーム２５２ａの内部を通して延在しているのは、アーム２５０ａを摺動可能に収納するように形成された凹部（図示せず）である。同様に、アーム２５２ｂの内部を通して延在しているのは、アーム２５２ａを摺動可能に収納するように形成された凹部（図示せず）である。アーム２５０ａ，２５２ａとアーム２５０ｂ，２５２ｂを嵌合することで、嵌合穴２６０の第３の側壁２６０ｃと第４の側壁２６０ｄをそれぞれ形成する。
【００６７】
突出部２３９，２４０は、各々その末端にバーブ２４１，２４２をそれぞれ有している。また、バーブ２４１，２４２は、各々角度が設定された表面２３９ａ，２４０ａをそれぞれ有している。表面２３９ａ，２４０ａに角度を付けることで、バーブ２４１，２４２は、ボタン２３８ａ，２３８ｂに付勢される力を生成して、バーブ２４１，２４２が、側壁２６０ａ，２６０ｂを越えてそれぞれ摺動できるように、互いに離間させて広げる。特に、アーム２５０ａ，２５２ａは、反対方向に外側に延在し、同時に、アーム２５０ｂ，２５２ｂは、反対方向に外側に摺動自在に延在する。いったんバーブ２４１が、側壁２６０ａを越えて摺動すると、バーブ２４１は、底部部材２１６に対向するボタン２３８ａの側面に係合できる。同様に、いったんバーブ２４２が、側壁２６０ｂを越えて摺動すると、バーブ２４２は、底部部材２１６に対向するボタン２３８ｂの側面に係合できる。バーブ２４１，２４２を嵌合穴２６０に係合すると、頂部部材２１４は、係合位置に係止される。いったんクランプ２１０が係合位置にあると、例えば、レバー２３４の係止を解除しない限り、クランプは開かない。
【００６８】
係止位置から頂部部材１１４を解除するには、ボタン２３８ａ，２３８ｂを、例えば、オペレータの指や親指で内側かつ同時に押すことができる。ボタン２３８ａ，２３８ｂを押すと、アーム２５０ａ，２５２ａを互いに向けて摺動自在に延在させる力が発生し、同時に、アーム２５０ｂ，２５２ｂを互いに向けて摺動自在に延在させ、これにより、底部部材２１６に対向するボタン２３８ａ，２３８ｂの側面からバーブ２４１，２４２との係合を解除できる。次いで、連結具２２４を底部部材２１６から引き抜いて、チューブ１２を取り外すことができる。
【００６９】
前の実施形態と同様に、図１に示すように、連結金２２４が底部部材２１６と係合していないとき、頂部部材２１４を底部部材２１６に対して回転できる。クランプ２１０をチューブ１２と係合するには、頂部及び底部部材２１４，２１６の間にチューブ１２を挿入するのに十分な距離があるように、頂部部材２１４を底部部材２１６から離して回転できる。頂部及び底部部材２１４，２１６を互いに十分に離して回転させると、頂部及び底部部材２１４，２１６の間のチューブ１２の位置に、クランプ２１０を移動させ、そして、頂部部材２１４を底部部材２１６に向けて回転させることができる。
【００７０】
連結具２２４を、底部部材２１６の第２の端部２２８と係合させて、頂部及び底部部材２１４，２１６を比較的平行な位置に保持できる。底部部材２１６は、２つの湾曲した鉤(hook)部材２６６，２６８の１つと係合できる。鉤部材２６６により、クランプ２１０を第１の係合位置（「流動停止位置」）にすることができ、また、鉤部材２６８により、クランプ２１０を第２の係合位置（「流動開始位置」）にすることができる。両方の位置において、鉤２６６，２６８の各々が、底部部材２１６の係合プラットフォーム２７２と係合可能である。ばね２６９は、鉤部材２６６、２６８全体にわたる連結を閉じる際に支援できる、連結具２２４から延在する。湾曲した停止部材２７４は、プラットフォーム２７２から延在して、クランプ１２０を第１の係止位置または第２の係止位置のいずれかにを保持する。レバー２３４を用いて、オペレータは、チューブ３０を通して流れる流体量を制御できる。一般に、レバー２３４を作動位置の頂部部材２１４に向けて回転させるほど、裁断機２３０はよりチューブを閉じるようになる。裁断機２３０がチューブを閉じるに伴い、それに応じて流体の流れは減少する。逆に、オペレータが、流体の流れを増大させたい場合には、レバー２３４を頂部部材２１４から離して回転させればよい。第１の係合位置と第２の係合位置で流量を計測できる。
【００７１】
係止連結具２２６は、２つの表示器窓(telltale window)２７６，２７８を備え、クランプ２１０の流れ位置を示す。特に、鉤部材２６６が、プラットフォーム２７２と係合したとき、表示器窓２７６は、クランプ２１０が、流動停止位置にあることをオペレータが視覚的に確認できるようにする。同様に、鉤部材２６８が、プラットフォーム２７２と係合したとき、表示器窓２７８は、流動開始位置にあることをオペレータが視覚的に確認できるようにする。
【００７２】
最も実際的な実施例と現在考えるものに関して、クランプの実施例を説明したが、本発明は、開示した実施例に制限されておらず、それどころか、各種変更例と添付クレームの範囲に含まれる等価な構成の包含を意図することを理解すべきである。この範囲は、法律で許されている上記の全ての変更例と等価な構成を包合するように、最も広い解釈に一致する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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