(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）又は（２）、
【化１】
0005800222.tif 000028
（一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１〜Ｒ１０は互いに独立に、水素原子、置換基を有していてもよい芳香環基、又は炭素数０〜２０の非芳香環置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ４から選択される２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される２つの置換基同士は結合して環を形成してもよい。）
で表されることを特徴とする化合物。
【請求項２】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、
Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよい
ことを特徴とする請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、
Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよい
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ８が何れも水素原子であることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の化合物。
【請求項５】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子又は水
酸基であり、
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、水素原子、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であることを特徴とする請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が同一の原子又は置換基を表し、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が、以下の（Ａ）又は（Ｂ）の何れかである、
（Ａ）Ｒ２及びＲ３の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であり、且つＲ６及びＲ７の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である
（Ｂ）Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である
ことを特徴とする請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
下記一般式で表されるように、一般式（１）及び（２）中における、ａ１及びａ２で示す炭素原子が窒素原子に置換されていることを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の化合物。
【化２】
0005800222.tif 000029
【請求項８】
２価以上のカチオンが配位していることを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の化合物。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか一項に記載の化合物を含むことを特徴とする近赤外光吸収材。
【請求項１０】
請求項１〜８の何れか一項に記載の化合物を含むことを特徴とする有機半導体素子。
【請求項１１】
請求項１〜８の何れか一項に記載の化合物を含むことを特徴とする太陽電池素子。
【請求項１２】
請求項１〜８の何れか一項に記載の化合物を含むことを特徴とする酸化還元指示薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な化合物、及びその利用に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヘミポルフィラジン系化合物は、広義のフタロシアニン類縁体に分類され、フタロシアニンにおける対向する２つのピロールユニットが、例えば、ピリジンユニット、トリアゾールユニット、ベンゼンユニット等のユニットで置換された基本骨格を有する化合物の総称である。
【０００３】
フタロシアニン及びその類縁体は、色素材料又は半導体材料等として工業へ応用されている。例えば、フタロシアニンは金属と錯体を形成して、青色から緑色を呈する色素材料として知られている。また、フタロシアニンのベンゼン環をナフタレン環に置き換えたナフタロシアニンと称される類縁体は、近赤外領域に主吸収帯を持つ色素材料として知られている。
【０００４】
従って、広義のフタロシアニン類縁体であるヘミポルフィラジン系化合物についても、工業的な応用の可能性を含めて様々な研究が行われている。
【０００５】
例えば、ヘミポルフィラジン系化合物である、ジヒドロキシジカルバヘミポルフィラジン及びテトラヒドロキシジカルバヘミポルフィラジンが合成され、Ａｇ原子との錯体の立体構造が調べられた（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】N. Barone, et al. Eur. J. Inorg. Chem. 2010, 775-780.（２００９年１２月１８日オンライン公開）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、上記非特許文献１も含めて、ヘミポルフィラジン系化合物は、実用的な利用方法につながりうる報告が希少であり、新規な特性を示すヘミポルフィラジン系化合物の開発が切望されている。
【０００８】
本願発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、新規なヘミポルフィラジン系化合物、及びその利用を提供することを主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討を行った。その結果、ピロールユニット同士、及びベンゼンユニット同士が対向する骨格を持つヘミポルフィラジン系化合物において、対向するベンゼンユニットの夫々にカルボニル構造を導入することで、化合物の光吸収特性が大きくシフトすることを見出し、本願発明に想到するに至った。
【００１０】
上記の課題を解決するために、本発明にかかる化合物は、下記一般式（１）又は（２）、
【００１１】
【化１】
0005800222.tif 000002
【００１２】
（一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１〜Ｒ１０は互いに独立に、水素原子、置換基を有していてもよい芳香環基、又は炭素数０〜２０の非芳香環置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ４から選択される２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される２つの置換基同士は結合して環を形成してもよい。）
で表されることを特徴とする。
【００１３】
本発明にかかる化合物は、上記構成において、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよい、ものであることが好ましい。
【００１４】
本発明にかかる化合物は、上記何れかの構成において、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよい、ものであることがより好ましい。
【００１５】
本発明にかかる化合物は、上記何れかの構成において、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ８が何れも水素原子であることがさらに好ましい。
【００１６】
本発明にかかる化合物は、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ８が何れも水素原子であることを前提として、Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子又は水酸基であり、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、水素原子、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であることがさらに好ましい。
【００１７】
本発明にかかる化合物は、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ９及びＲ１０が同一の原子又は置換基を表し、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が、以下の（Ａ）又は（Ｂ）の何れかであることがさらに好ましい。
（Ａ）Ｒ２及びＲ３の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であり、且つＲ６及びＲ７の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である、
（Ｂ）Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である。
【００１８】
本発明にかかる化合物は、上記何れかの構成において、一般式（１）及び（２）中における、ａ１及びａ２で示す炭素原子が何れも窒素原子に置換されていてもよい。
【００１９】
本発明にかかる化合物はまた、上記何れかの構成において、２価以上のカチオンが配位していてもよい。
【００２０】
本発明はまた、上記何れかの化合物を含む近赤外光吸収材を提供する。
【００２１】
本発明はさらに、上記何れかの化合物を含む有機半導体素子を提供する。
【００２２】
本発明はさらに、上記何れかの化合物を含む太陽電池素子を提供する。
【００２３】
本発明はさらに、上記何れかの化合物を含む酸化還元指示薬を提供する。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、近赤外吸収等の特性を有する新規な化合物、及びその利用が提供されるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の一実施例に係る化合物の吸収スペクトル及びＭＣＤスペクトルの結果を示す図である。
【図２】本発明の一実施例に係る化合物の立体構造を示す図である。
【図３】本発明の一実施例に係る化合物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルの一部及び予測される互変異性体構造を示す図である。
【図４】本発明の一実施例に係る化合物ＨＯＭＯ及びのＬＵＭＯを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
〔実施の形態１〕
（本発明に係る化合物）
本発明に係る新規化合物は、下記一般式（１）又は（２）、
【００２７】
【化２】
0005800222.tif 000003
【００２８】
で表されるものである。一般式（１）及び（２）で示す両化合物は、対向するベンゼン環骨格に付くカルボニル酸素の位置のみが互いに異なる構造異性体である。なお、ベンゼンユニットとピロールユニットとを縮合して上記化合物を合成する場合、合成の容易さの観点では、Ｒ９とＲ１０とは同一の原子又は置換基であることが好ましい。さらには、Ｒ１とＲ４との組合せがＲ５とＲ８との組合せと等しく（すなわち、Ｒ１＝Ｒ５でかつＲ４＝Ｒ８、又はＲ４＝Ｒ５でかつＲ１＝Ｒ８の何れかである）、かつＲ２とＲ３との組合せがＲ６とＲ７との組合せと等しい（すなわち、Ｒ２＝Ｒ６でかつＲ３＝Ｒ７、又はＲ２＝Ｒ７でかつＲ３＝Ｒ６の何れかである）ことが好ましい。
【００２９】
ここで、一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１〜Ｒ１０は互いに独立に、水素原子、置換基を有していてもよい芳香環基、又は炭素数０〜２０の非芳香環置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ４から選択される２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される２つの置換基同士は結合して環を形成してもよい。なお、本発明において基又は環構造の炭素数に言及する場合、当該基又は環構造の主鎖部分に結合した置換基を含めた合計の炭素数を指すものとする。
【００３０】
＜芳香環基＞
Ｒ１〜Ｒ１０が芳香環基である場合、その骨格構造は特に限定されないが、例えば、５員環単環としてフラン環、チオフェン環、ピロール環、イミダゾール環、チアゾール環、オキサジアゾール環、６員環単環としてベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、５又は６員環の縮合環としてナフタレン環、フェナンスレン環、アズレン環、ピレン環、キノリン環、イソキノリン環、キノキサリン環、ベンゾフラン環、カルバゾール環、ジベンゾチオフェン環、アントラセン環等が挙げられる。芳香環基を構成する炭素数は特に限定されないが、２０以下が好ましく、１５以下がより好ましい。これらのうち、合成がより容易であるとの観点では単環が好ましく、更に好ましくは６員環の単環であり、特に好ましくはベンゼン環（アリール基）である。
【００３１】
Ｒ１〜Ｒ１０が芳香環基である場合、該芳香環基は更に置換基を有していてもよい。置換基の個数及び位置は特に限定されない。また、該置換基は特に限定されないが、例えば、鎖状アルキル基、鎖状アルケニル基、鎖状アルキニル基、炭化水素環基、複素環基、アルコキシ基、アルキルカルボニル基、（ヘテロ）アリールオキシ基、（ヘテロ）アラルキルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、或いは、置換基を有していてもよいアミノ基、ニトロ基、シアノ基、エステル基、置換基を有していてもよいカルバモイル基、ハロゲン原子、水酸基などが挙げられる。
【００３２】
鎖状アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ヘキシル基、オクチル基等の、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下、さらに好ましくは５以下の直鎖又は分岐状のものが挙げられる。鎖状アルキル基は、例えばハロゲン原子等の置換基を有していてもよい。
【００３３】
鎖状アルケニル基の例としては、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、２−メチル−１−プロペニル基、ヘキセニル基、オクテニル基等の、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下の直鎖又は分岐状のものが挙げられる。
【００３４】
鎖状アルキニル基の例としては、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、２−メチル−１−プロピニル基、ヘキシニル基、オクチニル基等の、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下の直鎖又は分岐状のものが挙げられる。
【００３５】
炭化水素環基の例としては、シクロプロピル基、シクロヘキシル基、テトラデカヒドロアントラニル基等の、炭素数が３以上、好ましくは５以上であり、かつ、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下のシクロアルキル基；シクロヘキセニル基等の、炭素数が３以上、好ましくは５以上であり、かつ、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下のシクロアルケニル基；フェニル基、アントラニル基、フェナンスリル基、フェロセニル基等の、炭素数が６以上であり、かつ、炭素数が１８以下、好ましくは１０以下のアリール基が挙げられる。炭化水素環基は、例えばハロゲン原子等の置換基を有していてもよい。
【００３６】
複素環基の例としては、５〜６員環の単環又は５〜６員環が２〜６個縮合してなる縮合環からなるヘテロアリール基、５〜６員環の単環又は５〜６員環が２〜６個縮合してなる縮合環からなるヘテロシクロアルキル基が挙げられ、ヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子等が挙げられる。具体的には、チエニル基等の５員環の単環；ピリジル基、２−ピペリジニル基、２−ピペラジニル基等の６員環の単環；ベンゾチエニル基、カルバゾリル基、キノリニル基、オクタヒドロキノリニル基等の５〜６員環が２〜６個縮合してなる縮合環が挙げられる。
【００３７】
アルコキシ基の例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基等が挙げられ、その炭素数は、好ましくは２以上で、かつ２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは８以下である。アルコキシ基は、例えばハロゲン原子等の置換基を有していてもよい。
【００３８】
アルキルカルボニル基としては、メチルカルボニル基、エチルカルボニル基、イソプロピルカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基等の、炭素数が１８以下、好ましくは８以下のものが挙げられる。
【００３９】
（ヘテロ）アリールオキシ基の例としては、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等の、炭素数が６以上で２０以下、好ましくは１８以下、より好ましくは１０以下のアリールオキシ基；２−チエニルオキシ基、２−フリルオキシ基、２−キノリルオキシ基等の、炭素数が５以上で１８以下、好ましくは１０以下であって、ヘテロ原子として窒素原子、酸素原子、硫黄原子等から選ばれるものを含むヘテロアリールオキシ基等が挙げられる。（ヘテロ）アリールオキシ基は、例えばハロゲン原子又はアルキル基等の置換基を有していてもよい。置換基としてのアルキル基は、炭素数２０以下であり、好ましくは炭素数１５以下であり、より好ましくは炭素数１０以下であり、さらに好ましくは炭素数５以下である。当該置換基の個数及び位置は特に限定されず、例えば、アリールオキシ基がフェノキシ基の場合には、２位及び６位に置換基を有するもの、又は４位に置換基を有するものが挙げられる。
【００４０】
（ヘテロ）アラルキルオキシ基の例としては、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、ナフチルメトキシ基等の、炭素数が７以上で１８以下、好ましくは１２以下のアラルキルオキシ基；２−チエニルメトキシ基、２−フリルメトキシ基、２−キノリルメトキシ基等の、炭素数が６以上で１８以下、好ましくは１０以下で、ヘテロ原子として窒素原子、酸素原子、硫黄原子などから選ばれるものを含むヘテロアラルキルオキシ基などが挙げられる。
【００４１】
アルキルチオ基、アリールチオ基、及びアルコキシカルボニル基は何れも、好ましくは炭素数が２０以下、より好ましくは１５以下、さらに好ましくは１０以下であり、例えばハロゲン原子等の置換基を有していてもよい。
【００４２】
置換基を有していてもよいアミノ基の例としては、アミノ基、アルキルアミノ基、（ヘテロ）アリールアミノ基等が挙げられる。
【００４３】
アルキルアミノ基の例としては、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、メチルエチルアミノ基、ジブチルアミノ基、ピペリジル基等の、炭素数が２以上、好ましくは３以上で、かつ、炭素数が２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下のものが挙げられる。
【００４４】
（ヘテロ）アリールアミノ基の例としては、ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基、ナフチルフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基等の、炭素数が６以上で３０以下、好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下のアリールアミノ基；ジ（２−チエニル）アミノ基、ジ（２−フリル）アミノ基等の、炭素数が５以上、好ましくは６以上で、かつ炭素数が３０以下、好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下で、ヘテロ原子として窒素原子、酸素原子、硫黄原子などから選ばれるものを含むヘテロアリールアミノ基；フェニル（２−チエニル）アミノ基等の、炭素数が１１以上、好ましくは１２以上で、かつ炭素数が３０以下、好ましくは２０以下、より好ましくは１６以下のアリールヘテロアリールアミノ基等が挙げられる。
【００４５】
置換基を有していてもよいカルバモイル基の例としては、カルバモイル基、アルキルカルバモイル基などが挙げられる。
【００４６】
アルキルカルバモイル基の例としては、Ｎ−メチルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル基、Ｎ−エチル−Ｎ−シクロヘキシルカルバモイル基等の、炭素数が２以上で２０以下、好ましくは１０以下のものが挙げられる。
【００４７】
エステル基の例としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基、アセチルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等の、炭素数が２以上で２０以下、好ましくは１０以下のものが挙げられる。
【００４８】
ハロゲン原子の例としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
【００４９】
＜非芳香環置換基＞
Ｒ１〜Ｒ１０が炭素数０〜２０の非芳香環置換基である場合、その具体例としては、Ｒ１〜Ｒ１０が芳香環基である場合に更に有していてもよい置換基として上述した具体例のうち、芳香環基以外の置換基を挙げることができる。
【００５０】
＜環構造＞
上記一般式（１）及び（２）において、Ｒ１〜Ｒ４から選択される２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される２つの置換基同士は、互いに結合して環（環構造）を形成してもよい。当該環の例としては、炭化水素環、芳香環、及び複素環が挙げられる。その具体例としては、上述した炭化水素環基、芳香環、複素環で例示したものであって、「基」を「環」と読みかえたものが挙げられる。
【００５１】
上記環構造は、化合物の平面性維持の観点では、隣接する２つの置換基同士が芳香環を形成することが好ましい。隣接する２つの置換基同士とは、Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、の何れかであり、好ましくは、Ｒ２とＲ３とが芳香環を形成するか、及び／又は、Ｒ６とＲ７とが芳香環を形成する。ここで芳香環として、具体的には、チオフェン環、ベンゼン環、ナフタレン環等が挙げられる。
【００５２】
一例として、Ｒ２及びＲ３、Ｒ６及びＲ７が、それぞれ互いに結合して、ベンゼン環を形成している化合物（Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ８は何れも簡便のため水素原子としている）を以下に示す。
【００５３】
【化３】
0005800222.tif 000004
【００５４】
なお、上記の環構造は、更に炭素数２０以下、好ましくは炭素数１５以下、より好ましくは炭素数１０以下、さらに好ましくは炭素数５以下の置換基を有していてもよい。その置換基の具体例としては、Ｒ１〜Ｒ１０が芳香環基である場合に更に有していてもよい置換基として上述した具体例と同様の置換基を挙げることができる。置換基として、中でも好ましくは、アリールオキシ基、鎖状アルキル基、及びアルコキシ基である。
【００５５】
＜Ｒ１〜Ｒ１０の好ましい例示＞
一般式（１）及び（２）で表される化合物の構造安定化の観点では、Ｒ１〜Ｒ１０は、好ましくは電子供与性基である。電子供与性基とは、水素原子と置換された場合に、上記一般式（１）及び（２）中のヘミポルフィラジン骨格を形成する複素環の電子密度を増加させる効果を持つ置換基を指す。電子供与性基として、アリール基等の芳香環基、鎖状アルキル基、シクロアルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基等が挙げられる。なお、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも一つが電子供与性基であれば、構造安定化に寄与する。
【００５６】
また、一般式（１）及び（２）で表される化合物の各種有機溶媒に対する溶解性を高める観点では、Ｒ１〜Ｒ１０は、鎖状又は環状の炭化水素構造を有する基であることが好ましい。当該基としては、アリール基等の芳香環基、鎖状アルキル基、シクロアルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基等が挙げられる。なお、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも一つがこれらの基であれば、溶解性の向上に寄与する。
【００５７】
また、例示した基は何れも化学導入が容易であるが、この観点では、Ｒ１〜Ｒ１０は、水素原子又は水酸基を除けば、鎖状アルキル基、アルコキシ基、又はアリールオキシ基が好ましく、アルコキシ基、又はアリールオキシ基がより好ましい。上記の観点も踏まえ、以下、Ｒ１〜Ｒ１０の好ましい組合せについて詳細に説明する。
【００５８】
＜Ｒ１〜Ｒ１０の好ましい組合せ＞
一般式（１）及び（２）中における、（ｉ）Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、（ｉｉ）Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の芳香環基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のシクロアルキル基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルチオ基又はアリールチオ基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルキルアミノ基又はアリールアミノ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよいものである、ことが好ましい。
【００５９】
また、一般式（１）及び（２）中における、（ｉ）Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子；水酸基；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、（ｉｉ）Ｒ１〜Ｒ８が互いに独立に、水素原子；置換基を有していてもよい炭素数２０以下の鎖状アルキル基；又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアルコキシ基又はアリールオキシ基；であり、Ｒ１〜Ｒ４から選択される隣接する２つの置換基同士、及びＲ５〜Ｒ８から選択される隣接する２つの置換基同士は結合して、炭素数２０以下の芳香環を形成してもよいものである、ことがより好ましい。
【００６０】
一般式（１）及び（２）中における、Ｒ１、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ８が何れも水素原子であることがさらに好ましい（それぞれ、下記の一般式（３）及び（４）として示す）。
【００６１】
【化４】
0005800222.tif 000005
【００６２】
また、一般式（３）及び（４）中における、（ｉ）Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子、水酸基、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であり、（ｉｉ）Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、水素原子、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であることがさらに好ましい。
【００６３】
一般式（３）及び（４）中における、（ｉ）Ｒ９及びＲ１０が互いに独立に、水素原子又は水酸基であり、（ｉｉ）Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が互いに独立に、水素原子、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であることがさらに好ましい。
【００６４】
一般式（３）及び（４）中における、Ｒ９及びＲ１０が同一の原子又は置換基（水素原子又は水酸基）を表し、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が、以下の（Ａ）又は（Ｂ）の何れかである。
（Ａ）Ｒ２及びＲ３の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基であり、且つＲ６及びＲ７の一方が水素原子で、他方が炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である、
（Ｂ）Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が、炭素数２０以下の鎖状アルキル基、炭素数２０以下のアルコキシ基、又は、置換基を有していてもよい炭素数２０以下のアリールオキシ基である。
【００６５】
なお、上記一般式（３）及び（４）中における、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７が、鎖状アルキル基、アルコキシ基、又は、置換基を有していてもよいアリールオキシ基である場合は、何れも炭素数が１５以下であることが好ましい場合がある。また、鎖状アルキル基に関しては炭素数が１０以下であることがより好ましい場合があり、炭素数５以下がさらに好ましい場合があり、アリールオキシ基に関しては炭素数が１０以下であることがより好ましい場合がある。
【００６６】
＜一般式（１）及び（２）中のａ１及びａ２＞
一般式（１）及び（２）中における、ａ１及びａ２に示す炭素原子は何れも窒素原子に置換されていてもよい。ａ１及びａ２の両方が窒素に置換されている化合物は、下記の一般式で表すことができる。なお、下記の一般式において、Ｒ１〜Ｒ１０の定義は、一般式（１）〜（４）で示したものと同一のため説明は省略する。
【００６７】
【化５】
0005800222.tif 000006
【００６８】
ａ１及びａ２で示す炭素原子が何れも窒素原子に置換されている化合物においては、当該窒素原子の孤立電子対の存在により、置換されていない化合物に比べて、２価以上のカチオンと錯体を形成しやすくなる。特にカチオンとして小さい金属及び２価の金属と安定に錯体を形成しやすくなる。
【００６９】
（本発明に係る化合物のより具体的な例）
本発明に係る化合物として、具体例には以下に示す化合物が挙げられる。なお、これらの化合物は、上記一般式（１）及び（３）で示される化合物の範疇に含まれるもののみを示した。しかし、当該化合物は、カルボニル酸素の結合位置が一般式（２）及び（４）で示されるような異性体であってもよい。また、上記一般式（１）及び（２）中におけるａ１及びａ２で示す炭素原子が何れも窒素原子に置換されている化合物に相当するものであってもよい。
【００７０】
【化６】
0005800222.tif 000007
【００７１】
（カチオンとの錯体形成）
本発明に係る化合物には、カチオンが配位していてもよい。例えば、上記一般式（１）及び（２）におけるａ１及びｂ１の何れもが窒素置換されていない化合物では、下記一般式（５）及び（６）で示されるようにカチオンＭ２が配位する。
【００７２】
【化７】
0005800222.tif 000008
【００７３】
上記カチオンＭ２の種類としては、３価以上の価数をとり得かつ原子半径が比較的大きな金属が好ましく、例えば、Ｃｕ、Ａｕ、Ａｇ、Ｐｄ、Ｐｔ等が挙げられる。
【００７４】
また、上記一般式（１）及び（２）におけるａ１及びｂ１で示す炭素原子の何れもが窒素原子で置換されている化合物では、下記一般式（７）及び（８）で示されるようにカチオンＭ１が配位する。
【００７５】
【化８】
0005800222.tif 000009
【００７６】
カチオンＭ１の種類としては、大環の骨格の窒素原子に結合し得るものであれば特に制限されない。その具体例としては、Ｂｅ、Ｂ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｐ、Ｃａ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｓｂ、Ｐｄ、Ｐｔ、Ａｕ等の２価以上のカチオンが挙げられる。
【００７７】
なお、Ｍ１及びＭ２が３価以上のカチオンである場合、更に炭素数２０以下のカウンターアニオン（軸配位子）を有していてもよい。該カウンターアニオンの具体例としては、水、アルコール、フェノール、カルボン酸、ホスホン酸、ハロゲン、過塩素酸、過ヨウ素酸、シアン酸、イソシアン酸、イソチオシアン酸、アジド、硝酸、炭酸、炭酸水素酸、置換又は無置換の硫酸（硫酸、硫酸水素酸、メチル硫酸など）、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トシル酸、置換又は無置換のリン酸（リン酸、リン酸水素酸、リン酸二水素酸、フェニルリン酸など）、六フッ化リン、六フッ化アンチモン、置換又は無置換のホスフィン酸（ホスフィン酸、メチルホスフィン酸など）、置換又は無置換のボロン酸（テトラフェニルボロン酸など）、ベンゼンスルホン酸、酢酸、トリフルオロ酢酸等の化合物をアニオン化したもの等が挙げられる。これらのうち、合成の容易さ等の観点から、水、アルコール又はフェノールをアニオン化したものを有することが好ましい。
【００７８】
（本発明に係る化合物が集積した集積体）
上記一般式（５）から（８）に示す化合物において、Ｍ１及びＭ２が３価以上のカチオン原子であって、かつ炭素数２０以下の上記カウンターアニオンを有する場合には、当該カウンターアニオンを介して一般式（５）から（８）に示す化合物がさらに１つ以上結合してもよい。すなわち、一つのカウンターアニオンを介して、上記一般式（５）から（８）に示す化合物が２個以上結合した、いわゆるサンドイッチタイプの集積体であり得る。
【００７９】
（本発明に係る化合物の製造方法）
上記一般式（１）及び（２）に示す化合物は、一例として、下記一般式（９ａ）で表される化合物、下記一般式（９ｂ）で表される化合物、下記一般式（１０ａ）で表される化合物、及び下記一般式（１０ｂ）で表される化合物を縮合して、一般式（１１）に示す縮合体（合成中間体）を得、次いで、当該縮合体を酸化することにより製造される。
【００８０】
一例では、一般式（９ａ）・（９ｂ）で示される化合物として同一の化合物を、一般式（１０ａ）・（１０ｂ）で示される化合物として同一の化合物を用いて縮合体を得、当該縮合体を酸化する。製造に際しては、後述する実施例の記載も参照される。
【００８１】
【化９】
0005800222.tif 000010
【００８２】
【化１０】
0005800222.tif 000011
【００８３】
上記一般式（９ａ）・（９ｂ）・（１０ａ）・（１０ｂ）で表される化合物は、市販されているものを使用してもよい。また、１，３−ジイミノイソインドリンに置換基Ｒ１〜Ｒ８を適宜導入することで一般式（９ａ）・（９ｂ）に示す化合物を調製し、２，４−ジアミノフェノール２塩酸塩に置換基Ｒ９〜Ｒ１０を適宜導入することで一般式（１０ａ）・（１０ｂ）に示す化合物を調製してもよい。
【００８４】
また、一般式（１０ａ）中のａ１で示す炭素原子、及び一般式（１０ｂ）中のａ２で示す炭素原子は、窒素原子に置換されていてもよく、そのような化合物として、例えば、２，６−ジアミノ‐３，５‐ピリジンジオール等が挙げられる。２，６−ジアミノ‐３，５‐ピリジンジオールは、例えば、参考文献：Bojarska-Dahlig, H. Roczniki Chemii, 1957, 31, 1041 の記載に従って、合成すればよい。
【００８５】
上記の縮合は、必要に応じて溶媒中で行われる。溶媒としては、上記一般式（９ａ）・（９ｂ）・（１０ａ）・（１０ｂ）表される化合物と反応しないものを適宜利用することができる。特に限定されないが、溶媒は、例えば、メタノール、エタノール、プロパノ−ル、ヘキサノール、シクロヘキサノール等のアルコール；ヘキサン、ヘプタン、オクタン等の脂肪族炭化水素；シクロヘキサン等の脂環式炭化水素；ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素；テトラヒドロフラン等の各種のエーテル類；ジメチルホルムアミド；ジメチルスルホキシド等が挙げられる。
【００８６】
上記例示のように、一般式（１０ａ）・（１０ｂ）に示す化合物の酸塩を用いる場合は、原料に含まれるＨＣｌを中和するために、塩基性物質を添加してもよい。塩基性物質としては、上記の縮合を行うことが出来る限りにおいて特に限定されないが、例えば、トリエチルアミン、尿素等が挙げられる。
【００８７】
次いで、上記一般式（１１）で表される化合物を酸化して、ベンゼン環上の水酸基をカルボニル化し、一般式（１）及び（２）に示す化合物を得る。なお、一般式（１）及び（２）で示す化合物は混合物として生成するが、例えば、順相又は逆相のＨＰＬＣのような手段でどちらか一方のみを精製することもできる。
【００８８】
上記の酸化は、必要に応じて溶媒中で行われる。溶媒は、用いる酸化剤の種類等に応じて適宜選択すればよいが、例えば、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭化水素；ジメチルホルムアミド；ジメチルスルホキシド；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）等が挙げられる。また、用いる酸化剤の種類は、特に限定されないが、比較的に緩和な酸化剤が好ましく、例えば、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（ＤＤＱ）、クロラニル等が挙げられる。
【００８９】
（用途）
上記一般式（１）及び（２）に示す本発明の化合物は、近赤外光に強い吸収を示す。従って、当該化合物は、近赤外光吸収材として利用可能である。近赤外線吸収材は、例えば、色素増感型太陽電池素子又は有機薄膜太陽電池素子の光吸収色素、光線力学治療（レーザー療法等）とりわけ癌を対象とする光線力学治療に用いる光吸収色素（光線力学療法剤の一部構成をなす増感剤）、分子イメージング又は光記録に用いる光吸収色素（記録材料等）等として用いられる。
【００９０】
近赤外光領域の光（主に波長が７００ｎｍ〜１１００ｎｍ）は細胞組織透過性が比較的すぐれていることが知られている。従って、本発明の化合物（混合物であってもよい）を、光線力学療法における増感剤として用いれば、例えば、より深部にある病巣の治療が可能になる、或いは、表層にある正常細胞に副作用を与える可能性を低減可能になるという効果を示す。
【００９１】
また、一般式（１）及び（２）に示す本発明の化合物は、その化学構造から有機半導体として機能することが期待される。したがって、当該化合物を含む有機半導体素子を提供することができる。有機半導体素子の一例は、上記の有機薄膜太陽電池素子であり、本発明の化合物は比較的低いＬＵＭＯ準位を示すことから有機薄膜太陽電池素子の用途に適していると考えられる。
【００９２】
また、下記の実施例で示すように、本発明の化合物は、当該化合物の還元体（上記一般式（１１））との間で可逆的に酸化還元される。当該化合物の還元体は、近赤外光領域の光を吸収せず、近赤外光領域で発光特性を示さず、さらに可視光下での色も酸化体とは異なるので、これらの相違を指標として酸化還元を検出することができる。したがって、本発明の化合物は酸化還元指示薬として利用することが可能である。
【００９３】
また、本発明の化合物は、還元体との間で可逆的に酸化還元することができるため、近赤外吸収及び発光がある状態とない状態とをスイッチすることが可能である。したがって、近赤外吸収及び発光機能を制御できる有機材料として利用することが可能である。
【００９４】
なお、本発明の化合物は、溶液状態でも固相状態（例えば成膜した状態）でも、近赤外光吸収材として利用可能である。また、当該化合物又はその異性体を溶液状態、固相状態とする方法も特に限定されず、既知の方法を採用可能である。
【実施例】
【００９５】
以下、実施例により、本発明を具体的に説明する。
【００９６】
〔実施例１−１〕
アルゴン雰囲気下において、５，６−ビス（２，６−ジメチルフェノキシ）−１，３−ジイミノイソインドリン（１ａ，１．５６ｍｍｏｌ，４，５−ビス（２，６−ジメチルフェノキシ）フタロニトリル（参考文献：Makarov et al. Chem. Eur. Ｊ. 2006, 12, 1468）をアンモニアと反応させることで合成）、４，６−ジアミノレゾルシノール２塩酸塩（１ｂ，１．５６ｍｍｏｌ，東京化成工業株式会社より購入）及びトリエチルアミン（０．３０ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（１８ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流（約８０℃）した。反応液を室温に戻した後、エタノールに滴下し、不溶物を濾取した。不溶物をクロロホルムに溶かし、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製を行い、化合物１ｃを茶色固体として得た。収率は７９％であった。反応式は以下に示す。
【００９７】
【化１１】
0005800222.tif 000012
【００９８】
次いで、アルゴン雰囲気下において、化合物１ｃ（０．３２ｍｍｏｌ）のクロロホルム溶液（６０ｍｌ）に、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（ＤＤＱ，０．２７ｍｍｏｌ）を加え、室温で２５分間撹拌した。反応終了後、溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製を行い、化合物１ｄを緑色固体として得た。化合物１ｄの収率は７０％であった。反応式は以下に示す。
【００９９】
【化１２】
0005800222.tif 000013
【０１００】
〔実施例１−２〕
化合物１ｄ及び、比較として化合物１ｃについて、様々な特性を調べた。ＮＭＲ、単結晶Ｘ線回折分析、吸収スペクトル、磁気円二色性（ＭＣＤ）、蛍光スペクトル、ＭＳスペクトル、フロンティア分子軌道、有機溶媒への溶解性、酸化還元等を調べた。
【０１０１】
１Ｈ−ＮＭＲ、１３Ｃ−ＮＭＲは、JNM-ECA600（日本電子社製）又はJNM-AL300（日本電子社製）を用いて測定した。単結晶Ｘ線回折分析は、AFC-8（Rigaku社製）を用いて測定した。吸収スペクトルは、JASCO V-670（日本分光社製）を用いて測定した。ＭＣＤは、JASCO J-820（日本分光社製）を用いて測定した。蛍光スペクトルは、JASCO FP-6600（日本分光社製）を用いて測定した。ＭＳスペクトルは、Ｕｌｔｒａｆｌｅｘ（Ｂｒｕｋｅｒ  Ｄａｌｔｏｎｉｃｓ社製）を用いて測定した。ＨＯＭＯ（Highest Occupied Molecular Orbital）及びＬＵＭＯ（Lowest Unoccupied Molecular Orbital）は、Ｇａｕｓｓｉａｎ０９（Ｇａｕｓｓｉａｎ社製）を用いて計算した。
【０１０２】
化合物１ｃのデータ；
300 MHz 1H-NMR (CDCl3/TMS) δ(ppm): 7.81 (2H, brs), 7.06 (12H, m), 6.83 (4H, s), 4.98(4H, brs), 2.20 (24H, s). 
UV/Vis (CHCl3): λmax = 406 nm
HRMS (ESI) m/z calcd for C60H51N6O8([M+H]+): 983.3768, found 983.3751.
化合物１ｄのデータ；
600 MHz 1H-NMR (CDCl3/TMS) δ(ppm): 11.61 (4H, s), 7.66 (4H, s), 7.29 (8H, brd), 7.26 (4H, brt), 6.61 (2H, s), 2.37 (24H, s), −0.49 (2H, s). 150 MHz 13C-NMR (CDCl3/TMS) δ(ppm): 173.64, 156.45, 150.66, 149.84, 134.03, 131.15, 130.93, 129.75, 126.26, 108.93, 106.08, 103.61, 16.31
UV/Vis/NIR (CHCl3): λmax = 850, 653, 422 nm.
HRMS (ESI) m/z calcd for C60H49N6O8([M+H]+): 981.3612, found 981.3612.
Anal. Calcd for C60H48N6O8: C, 73.46; H, 4.93; N, 8.57. Found: C. 72.92; H, 4.98; N, 8.03.
Fluorescence(CHCl3): λmax = 871 nm.
図１の（ａ）に、化合物１ｃ及び化合物１ｄの吸収スペクトルを示す。化合物１ｄは、クロロホルム中におけるλmaxが８５０ｎｍであり、近赤外光を吸収することがわかった。一方、化合物１ｃはλmaxが４０６ｎｍであり、近赤外光を吸収しなかった。
【０１０３】
図１の（ｂ）に、化合物１ｃ及び化合物１ｄのＭＣＤスペクトルを示す。化合物１ｄは、８５２ｎｍ及び６５３ｎｍに強いシグナルがみられ、低対称性のフタロシアニン誘導体の特徴を示した。一方、化合物１ｃでは、４００ｎｍ付近にシグナルがみられたが、長波長領域では弱い吸収帯しかみられなかった。
【０１０４】
図２の（ａ）に、化合物１ｃ及び化合物１ｄの単結晶Ｘ線回折分析による立体構造を示す。化合物１ｃ及び化合物１ｄの立体構造を比較したところ、化合物１ｃでは、２，６−ジメチルフェノキシ基以外の大環部分が非平面サドル構造であるのに対し、化合物１ｄでは、２，６−ジメチルフェノキシ基以外の大環部分が平面構造であった。これは、化合物１ｄでは、ピロール部分のプロトンがメソの窒素原子に移動していることを示唆する。また、化合物１ｄでは、ＯＨ−Ｎ及びＮＨ−Ｏの距離は、それぞれ２．５７Å及び２．５９Åであり、分子内水素結合の存在が示唆された。
【０１０５】
図２の（ｂ）に、単結晶Ｘ線回折分析に基づく、化合物１ｃ及び化合物１ｄの原子間の距離の一部を示す。化合物１ｃにおいては、レゾルシノール部分の炭素原子とメソ窒素原子との結合は単結合、ピロール部分の炭素原子とメソ窒素原子との結合は二重結合であり、非芳香族性のジカルバヘミポルフィラジンに類似する。一方、化合物１ｄにおいては、どちらの結合の距離も同等であり、通常のフタロシアニン類に類似する。したがって、化合物１ｄは、典型的なフタロシアニンのようなπ共役系を有することが示唆された。
【０１０６】
図３の（ａ）に、化合物１ｄの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルの一部を示す。当該スペクトルは、構造的対称性を示し、図３の（ｂ）に示す互変異性体構造をとることが予想された。
【０１０７】
図４に、Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）で計算した、化合物１ｃ及び化合物１ｄの最適化構造のフロンティア分子軌道及びエネルギーレベルを示す。化合物１ｃのＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの節のパターンは、１８π電子構造モデル（Ｃ１８Ｈ１８）における一対の縮退したＬＵＭＯの節のパターンと類似していた。また、化合物１ｄのＬＵＭＯ及びＬＵＭＯ＋１軌道はそれぞれ、化合物１ｃのＨＯＭＯ及びＬＵＭＯに由来するものであった。さらに、化合物１ｄのＨＯＭＯの節のパターンは、１８π電子構造モデル（Ｃ１８Ｈ１８）における一対の縮退したＨＯＭＯの一つの節のパターンと類似していた。この結果は１８π電子構造を持つフタロシアニン類とよく一致し、化合物１ｃは２０π電子構造を有し、化合物１ｄは１８π電子構造を有することが示された。
【０１０８】
また、蛍光スペクトルを測定したところ、化合物１ｄは、クロロホルム中で８７１ｎｍの蛍光のピークを示した。一方、化合物１ｃは、蛍光を示さなかった。
【０１０９】
また、化合物１ｄは化合物１ｃの酸化体であるが、化合物１ｄはクロロホルム中においてＮａＢＨ４又はヒドラジンによって、化合物１ｃへ簡単に還元することができ、化合物１ｃと化合物１ｄとの間の酸化還元反応は可逆であることがわかった。
【０１１０】
化合物１ｄは、クロロホルム、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ピリジン、トルエン、ジクロロメタン、ジメチルスルホキシド等の種々の有機溶媒に可溶であった。
【０１１１】
〔実施例２−１〕
アルゴン雰囲気下において、５−ｔｅｒｔ−ブチル−１，３−ジイミノイソインドリン（２ａ，１．３７ｍｍｏｌ，Ａｌｄｒｉｃｈ社より購入）、４，６−ジアミノレゾルシノール２塩酸塩（２ｂ，１．３７ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（０．２０ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（２．５ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液を室温に戻した後、エタノールに滴下し、不溶物を濾取した。不溶物をクロロホルムに溶かし、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製を行い、化合物２ｃを茶色固体として得た。収率は８５％であった。反応式は以下に示す。
【０１１２】
【化１３】
0005800222.tif 000014
【０１１３】
次いで、実施例１−１と同様に操作し（但し、溶媒としてクロロホルム：メタノール＝７：３（ｖ／ｖ）の混合溶液を用いた）、化合物２ｃから化合物２ｄを緑色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１１４】
【化１４】
0005800222.tif 000015
【０１１５】
〔実施例２−２〕
化合物２ｄ及び、比較として化合物２ｃについて、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１１６】
化合物２ｃのデータ；
UV/Vis (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v): λmax = 411 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C36H35N6O4([M+H]+): 615.2720, found 615.
化合物２ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v): λmax = 852, 650 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C36H33N6O4([M+H]+): 612.2563, found 613.
化合物２ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝８５２ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物１ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１１７】
〔実施例３−１〕
アルゴン雰囲気下において、５，６−ビス(ドデシルオキシ)−１，３−ジイミノイソインドリン（３ａ，０．１０ｍｍｏｌ，参考文献：Sauer et al. Mol. Cryst. Liq. Cryst. 1998, 162B, 97 の方法に従い合成）、４，６−ジアミノレゾルシノール２塩酸塩（３ｂ，０．１０ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（０．０５ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（２．５ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液を室温に戻した後、エタノールに滴下し、不溶物を濾取した。不溶物をクロロホルムで洗い、化合物３ｃを茶色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１１８】
【化１５】
0005800222.tif 000016
【０１１９】
次いで、実施例１−１と同様に操作し（但し、溶媒としてテトラヒドロフランを用いた）、化合物３ｃから化合物３ｄを緑色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１２０】
【化１６】
0005800222.tif 000017
【０１２１】
〔実施例３−２〕
化合物３ｄ及び、比較として化合物３ｃについて、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１２２】
化合物３ｃのデータ；
UV/Vis (THF): λmax = 493, 397 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C76H115N6O8([M+H]+): 1239.8776, found 1240.3.
化合物３ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (THF): λmax = 846, 650, 417, 345 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C76H113N6O8([M+H]+): 1237.8620, found1238.2.
化合物３ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝８４６ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物３ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１２３】
〔実施例４−１〕
アルゴン雰囲気下において、５−ｔｅｒｔ−ブチル−１，３−ジイミノイソインドリン（４ａ，０．５１ｍｍｏｌ）、２，４−ジアミノフェノール２塩酸塩（４ｂ，０．５１ｍｍｏｌ，和光純薬工業社より購入）及びトリエチルアミン（０．１０ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（３．０ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液をエバポレートした後、クロロホルムに溶かし、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製を行い、化合物４ｃをオレンジ色固体として得た。収率は７６％であった。反応式は以下に示す。
【０１２４】
【化１７】
0005800222.tif 000018
【０１２５】
次いで、アルゴン雰囲気下において、化合物４ｃ（０．０８ｍｍｏｌ）のクロロホルム溶液（１０ｍｌ）に２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（０．０８ｍｍｏｌ）を加え、室温で２５分間撹拌した。反応終了後、溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製を行い、化合物４ｄを緑茶色固体として得た。化合物４ｄの収率は７０％であった。反応式は以下に示す。
【０１２６】
【化１８】
0005800222.tif 000019
【０１２７】
〔実施例４−２〕
化合物４ｄ及び、比較として化合物４ｃについて、ＮＭＲ、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１２８】
化合物４ｃのデータ；
300 MHz 1H-NMR (CDCl3/TMS) δ (ppm): 7.93-7.63 (10H, m), 6.70 (2H, brs), 1.40 (18H, s).
UV/Vis (CHCl3): λmax= 369 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C36H35N6O2([M＋H]+): 583.2821, found 583.4.
化合物４ｄのデータ；
300 MHz 1H-NMR (CDCl3/TMS) δ (ppm): 10.77 (2H, m), 8.28-7.55 (8H, m), 6.66-6.50 (2H, m), 1.65 (18H, s), −1.62- −1.69 (2H, m).
UV/Vis/NIR (CHCl3): λmax= 911, 649, 600, 484, 421 nm.
MS (MALDI) m/z calcd for C36H33N6O2([M+H]+): 581.2665, found 581.4.
化合物４ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝９１１ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物４ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１２９】
〔実施例５−１〕
アルゴン雰囲気下において、５，６−ビス(ヘキシルオキシ)−１，３−ジイミノイソインドリン（５ａ，０．３４ｍｍｏｌ，参考文献：Sauer et al. Mol. Cryst. Liq. Cryst. 1998, 162B, 97 の方法に従い合成）、２，４−ジアミノフェノール２塩酸塩（５ｂ，０．３４ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（０，１０ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（１．３ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液をエバポレートした後、エタノールで洗い、化合物５ｃをオレンジ色固体として得た。収率は６３％であった。反応式は以下に示す。
【０１３０】
【化１９】
0005800222.tif 000020
【０１３１】
次いで、実施例２−１と同様に操作し、化合物５ｃから化合物５ｄを緑色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１３２】
【化２０】
0005800222.tif 000021
【０１３３】
〔実施例５−２〕
化合物５ｄ及び、比較として化合物５ｃについて、ＮＭＲ、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１３４】
化合物５ｃのデータ；
300 MHz 1H-NMR (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v) δ (ppm):7.87-6.65 (10H, m), 4.10 (8H, brs), 1.78 (8H, brs), 1.46 (8H, brs), 1.33 (16H, brs), 0.88 (12H, brs)
UV/Vis (CHCl3): λmax=350 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C52H67N6O6([M+H]+): 871.5122, found 871.6.
化合物５ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v): λmax =925, 646 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C52H64N6O6([M]+): 868.4887, found 868.6.
化合物５ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝９２５ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物５ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１３５】
〔実施例６−１〕
アルゴン雰囲気下において、５，６−ビス（２，６−ジメチルフェノキシ）−１，３−ジイミノイソインドリン（６ａ，０．２６ｍｍｏｌ）、２，４−ジアミノフェノール２塩酸塩（６ｂ，０．２６ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（０．１０ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（２．５ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液をエバポレートした後、クロロホルムに溶かし、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製を行い、化合物６ｃをオレンジ色固体として得た。収率は１３％であった。反応式は以下に示す。
【０１３６】
【化２１】
0005800222.tif 000022
【０１３７】
次いで、実施例１−１と同様に操作し、化合物６ｃから化合物６ｄを緑色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１３８】
【化２２】
0005800222.tif 000023
【０１３９】
〔実施例６−２〕
化合物６ｄ及び、比較として化合物６ｃについて、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１４０】
化合物６ｃのデータ；
UV/Vis (CHCl3): λmax= 381, 326 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C60H51N6O6([M+H]+): 951.3870, found 951.5.
化合物６ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (CHCl3): λmax=917, 650, 491, 426, 351 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C60H49N6O6([M+H]+): 949.3714, found 949.5.
化合物６ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝９１７ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物６ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１４１】
〔実施例７−１〕
アルゴン雰囲気下において、１，３−ジイミノイソインドリン（７ａ，１．３８ｍｍｏｌ，和光純薬工業社より購入）、２，４−ジアミノフェノール２塩酸塩（７ｂ，１．３８ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．２ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（２．５ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液を室温に戻した後、エタノールに滴下し、不溶物を濾取し、化合物７ｃを茶色固体として得た。収率は７７％であった。反応式は以下に示す。
【０１４２】
【化２３】
0005800222.tif 000024
【０１４３】
次いで、実施例１−１と同様に操作し（但し、溶媒としてジメチルホルムアミドを用いた）、化合物７ｃから化合物７ｄを黒色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１４４】
【化２４】
0005800222.tif 000025
【０１４５】
〔実施例７−２〕
化合物７ｄ及び、比較として化合物７ｃについて、吸収スペクトル、及びＭＳスペクトルを調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１４６】
化合物７ｃのデータ；
UV/Vis (DMF): λmax =377 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C28H19N6O2([M+H]+): 471.1569, found 471.3
化合物７ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (DMF): λmax =841 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C28H17N6O2([M+H]+):469.1413, found 469.2
化合物７ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝８４１ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物７ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【０１４７】
〔実施例８−１〕
アルゴン雰囲気下において、１，３−ジイミノベンゾ［ｆ］イソインドリン（８ａ，０．２６ｍｍｏｌ，東京化成工業社より購入）、４，６−ジアミノレゾルシノール２塩酸塩（８ｂ，０．２６ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．１ｍｌ）の混合物を乾燥エタノール（１．５ｍｌ）に加え、２４時間撹拌しながら加熱還流した。反応液を室温に戻した後、エタノールに滴下し、不溶物を濾取し、化合物８ｃを茶色固体として得た。収率は９０％であった。反応式は以下に示す。
【０１４８】
【化２５】
0005800222.tif 000026
【０１４９】
次いで、実施例２−１と同様に操作し、化合物８ｃから化合物８ｄを黒色固体として得た。反応式は以下に示す。
【０１５０】
【化２６】
0005800222.tif 000027
【０１５１】
〔実施例８−２〕
化合物８ｄ及び、比較として化合物８ｃについて、様々な特性を調べた。吸収スペクトル、ＭＳスペクトル等を調べた。測定に利用した装置等は、実施例１−２と同様である。
【０１５２】
化合物８ｃのデータ；
UV/Vis (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v): λmax =413 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C36H23N6O4([M+H]+): 603.1781, found 603.2
化合物８ｄのデータ；
UV/Vis/NIR (CHCl3/CH3OH, 7:3, v/v): λmax =874 nm
MS (MALDI) m/z calcd for C36H21N6O4([M+H]+):601.1624, found 601.3
化合物８ｄも実施例１と同様に、近赤外光（λmax＝８７４ｎｍ）を吸収した。一方、還元体である化合物８ｃは、近赤外光を吸収しなかった。
【産業上の利用可能性】
【０１５３】
本発明によれば、新規なヘミポルフィラジン化合物、及びその利用が提供されるという効果を奏する。
【図１】
0005800222.tif 000030
【図２】
0005800222.tif 000031
【図３】
0005800222.tif 000032
【図４】
0005800222.tif 000033