(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、
ベルト長手方向に延在するとともにベルト幅方向に複数配置され、前記本体ゴム内に埋設された抗張体と、
ベルト長手方向に延在し、前記本体ゴム内において、前記抗張体と該本体ゴムの表裏面との間に位置する各部分のうち、少なくとも一方に埋設された補強層と、を備え、
前記本体ゴムの両側端部同士が鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられるようにベルト幅方向に丸められてベルト長手方向に延在するパイプ状部分とされ、その内部に被搬送物が収容されるコンベヤベルトであって、
前記補強層は、ベルト長手方向に延在する帆布部材がベルト幅方向に複数連設されてなり、
これらの帆布部材のうち、ベルト幅方向に隣り合う帆布部材の側端部同士は、互いに接続されて帆布ジョイント部を構成し、
該帆布ジョイント部は、前記本体ゴムのうち、前記両側端部よりもベルト幅方向の内側に位置するとともにベルト幅方向の中央を含む中間部に配設され、
前記補強層は、前記帆布ジョイント部をベルト幅方向に互いにずらした状態で、前記抗張体を前記本体ゴムの厚さ方向に挟むように設けられていることを特徴とするコンベヤベルト。
【請求項２】
請求項１記載のコンベヤベルトと、
前記パイプ状部分に対してその径方向の外側に、パイプ軸回りに複数配置された支持ローラを有するとともに、これらの支持ローラが前記パイプ状部分に前記径方向の外側から当接することにより該パイプ状部分を支持するベルト支持装置と、を備えていることを特徴とするパイプコンベヤ。
【請求項３】
請求項２記載のパイプコンベヤであって、
前記本体ゴムの中間部は、該本体ゴムのうち、ベルト幅方向の中央からベルト幅方向の両外側にそれぞれ、前記本体ゴムの側端部のベルト幅方向に沿った大きさと同等の距離ずつ離間した両中間部境界の間に位置する部分であることを特徴とするパイプコンベヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンベヤベルトおよびパイプコンベヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば下記特許文献１に示されるようなコンベヤベルトが知られている。該コンベヤベルトは、ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、ベルト長手方向に延在するとともにベルト幅方向に複数配置され、本体ゴム内に埋設された抗張体と、ベルト長手方向に延在し、本体ゴム内において、抗張体と該本体ゴムの裏面との間に位置する部分に埋設された連続帆布と、を備えている。
該コンベヤベルトでは、連続帆布を備えることにより、ベルト幅方向の曲げ剛性を向上させている。これにより、該コンベヤベルトを、本体ゴムの両側端部同士が鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられるようにベルト幅方向に丸めてベルト長手方向に延在するパイプ状部分としたときに、該パイプ状部分における本体ゴムの側端部が、例えば自重などにより過度に曲がり過ぎるのを抑えることが可能になり、パイプ状部分が扁平に潰れるのを抑制することができる。そのため、この種のコンベヤベルトは、前記パイプ状部分内に被搬送物を収容して搬送するパイプコンベヤに好適に採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３１５５３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで近年のパイプコンベヤでは、コンベヤベルトのパイプ状部分の大径化の要望が高まっており、この要望に対応するために広幅なコンベヤベルトが求められている。
ここで前記従来のコンベヤベルトでは、広幅化を図るためには、ベルト幅方向に沿った大きさが大きい広幅な連続帆布が必要となるが、前述のような近年のコンベヤベルトの広幅化の要望に応じるためには、一般に流通する連続帆布よりもベルト幅方向に沿った大きさが大きい特殊な連続帆布が必要となる。このような連続帆布を形成するためには、特殊仕様の製造装置を要するため、高コスト化に繋がるという問題があった。
【０００５】
なお、連続帆布を備えることに代えて、本体ゴムを厚肉に形成することによりコンベヤベルトのベルト幅方向の曲げ剛性を向上させる構成も考えられるが、この場合、ベルト重量が増大してコンベヤベルトに作用する最大張力が大きくなることから、例えば抗張体の外径などを大きくする等の必要があり、コストがかかる。
【０００６】
本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、低コストで広幅に形成することができるコンベヤベルトを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。
本発明に係るコンベヤベルトは、ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、ベルト長手方向に延在するとともにベルト幅方向に複数配置され、前記本体ゴム内に埋設された抗張体と、ベルト長手方向に延在し、前記本体ゴム内において、前記抗張体と該本体ゴムの表裏面との間に位置する各部分のうち、少なくとも一方に埋設された補強層と、を備え、前記本体ゴムの両側端部同士が鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられるようにベルト幅方向に丸められてベルト長手方向に延在するパイプ状部分とされ、その内部に被搬送物が収容されるコンベヤベルトであって、前記補強層は、ベルト長手方向に延在する帆布部材がベルト幅方向に複数連設されてなり、これらの帆布部材のうち、ベルト幅方向に隣り合う帆布部材の側端部同士は、互いに接続されて帆布ジョイント部を構成し、該帆布ジョイント部は、前記本体ゴムのうち、前記両側端部よりもベルト幅方向の内側に位置するとともにベルト幅方向の中央を含む中間部に配設され、前記補強層は、前記帆布ジョイント部をベルト幅方向に互いにずらした状態で、前記抗張体を前記本体ゴムの厚さ方向に挟むように設けられていることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係るパイプコンベヤは、前記コンベヤベルトと、前記パイプ状部分に対してその径方向の外側に、パイプ軸回りに複数配置された支持ローラを有するとともに、これらの支持ローラが前記パイプ状部分に前記径方向の外側から当接することにより該パイプ状部分を支持するベルト支持装置と、を備えていることを特徴とする。
【０００９】
これらの発明によれば、補強層が、複数の帆布部材がベルト幅方向に配設されてなるので、１つの広幅な連続帆布を用いなくても、複数の帆布部材により広幅な補強層を形成することが可能になり、当該コンベヤベルトを低コストで広幅に形成することができる。
【００１０】
また帆布ジョイント部が、本体ゴムの中間部に配設されているので、コンベヤベルトをパイプ状に丸めてパイプ状部分としたときに、該パイプ状部分の形状を高精度に維持し易くすることができる。
【００１１】
すなわち、帆布ジョイント部は、例えばベルト幅方向に隣り合う帆布部材の側端部同士が重ね合わされてなる構成であったり、これらの側端部同士が突き合わされてなる構成であったりする。
これらのうち、帆布ジョイント部が、帆布部材の側端部同士が重ね合わされてなる構成である場合には、帆布ジョイント部におけるベルト幅方向の曲げ剛性は、補強層の他の部分におけるベルト幅方向の曲げ剛性よりも高くなる。
また帆布ジョイント部が、帆布部材の側端部同士が突き合わされてなる構成である場合には、帆布ジョイント部におけるベルト幅方向の曲げ剛性は、他の部分におけるベルト幅方向の曲げ剛性よりも低くなる。
【００１２】
以上のように、帆布ジョイント部におけるベルト幅方向の曲げ剛性は、補強層の他の部分におけるベルト幅方向の曲げ剛性と異なるため、当該コンベヤベルトのうち、帆布ジョイント部が配設された本体ゴムの中間部により構成されるコンベヤベルトの中間部に、ベルト幅方向の曲げ剛性が、コンベヤベルトの他の部分のベルト幅方向の曲げ剛性と異なる剛性変化部が形成されることなる。
そしてこのように、コンベヤベルトの中間部に剛性変化部が形成されると、コンベヤベルトをパイプ状に丸めたときに、コンベヤベルトの中間部にゆがみが生じ易くなる。
【００１３】
ここで当該コンベヤベルトでは、パイプ状部分が、本体ゴムの両側端部同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせることにより形成されることから、該パイプ状部分では、コンベヤベルトの中間部が、鉛直方向の下側に位置することとなる。したがって、当該コンベヤベルトの中間部に、例えばコンベヤベルトの自重や被搬送物の重量などによる荷重を作用させることができるので、該コンベヤベルトの中間部に、パイプ状部分の径方向の外側から支持ローラを当接させることにより、コンベヤベルトの中間部に生じるゆがみを矯正することが可能になり、パイプ状部分の形状を高精度に維持し易くすることができる。
【００１４】
これに対して、帆布ジョイント部が、例えば、本体ゴムの側端部に配設された場合には、パイプ状部分の形状を維持し難い。
すなわち、当該コンベヤベルトのうち、本体ゴムの側端部により構成されるコンベヤベルトの側端部は、当該コンベヤベルトをパイプ状部分としたときに鉛直方向の上側に位置する。したがって、帆布ジョイント部が本体ゴムの側端部に配設されて剛性変化部がコンベヤベルトの側端部に形成されることにより、例えばコンベヤベルトの側端部にゆがみが生じた場合などには、このゆがみを矯正することが困難であり、パイプ状部分の形状がいびつになるおそれがある。
【００１５】
また当該コンベヤベルトでは、抗張体が、ベルト幅方向に複数配置されていることから、前述の作用効果が顕著に奏功されることとなる。
【００１６】
すなわち、抗張体が、ベルト幅方向に複数配置されていると、コンベヤベルトにおけるベルト幅方向の曲げ剛性を抗張体により補強する補強効果が、コンベヤベルトのベルト幅方向に沿った位置ごとに異なり易い。したがって、例えば帆布ジョイント部が、帆布部材の側端部同士が重ね合わされてなり、そのベルト幅方向の曲げ剛性が高められた構成とされ、かつ帆布ジョイント部が、コンベヤベルトのうち、抗張体による前記補強効果が高い部分に配設された場合などには、コンベヤベルトの前記剛性変化部におけるベルト幅方向の曲げ剛性が、コンベヤベルトの他の部分におけるベルト幅方向の曲げ剛性と大きく異なることとなる。
この場合、コンベヤベルトをパイプ状に丸めてパイプ状部分としたときに、コンベヤベルトの中間部に一層ゆがみが生じ易くなるが、当該コンベヤベルトでは、前述のように、コンベヤベルトの中間部に生じるゆがみを矯正することができるので、パイプ状部分の形状を高精度に維持し易くすることができる。
【００１７】
また、本発明に係るパイプコンベヤでは、前記本体ゴムの中間部は、該本体ゴムのうち、ベルト幅方向の中央からベルト幅方向の両外側にそれぞれ、前記本体ゴムの側端部のベルト幅方向に沿った大きさと同等の距離ずつ離間した両中間部境界の間に位置する部分であってもよい。
【００１８】
この場合、本体ゴムの中間部が、該本体ゴムのうち、ベルト幅方向の中央からベルト幅方向の両外側にそれぞれ、本体ゴムの側端部のベルト幅方向に沿った大きさと同等の距離ずつ離間した両中間部境界の間に位置する部分となっているので、パイプ状部分を、本体ゴムの両側端部同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせることにより形成することで、コンベヤベルトの中間部を、鉛直方向の下側に確実に位置させることが可能になり、前述の作用効果を確実に奏功させることができる。
【００１９】
なおこのように、本体ゴムの側端部のベルト幅方向に沿った大きさが、本体ゴムにおけるベルト幅方向の中央から前記両中間部境界までのベルト幅方向の各距離と同等であり、かつ本体ゴムの側端部のベルト幅方向に沿った大きさが、本体ゴムのベルト幅方向に沿った本体幅Ｗの１／７の場合、該本体ゴムの両側端部同士が互いに重ね合わせられることにより形成されるコンベヤベルトのパイプ状部分では、本体ゴムのベルト幅方向の中央から各中間部境界までのパイプ軸回りの中心角が６０度となる。
【００２０】
このように、コンベヤベルトのパイプ状部分で、本体ゴムのベルト幅方向の中央から各中間部境界までのパイプ軸回りの中心角が６０度となる場合には、コンベヤベルトをパイプ状に丸めてパイプ状部分とし、本体ゴムの両側端部同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせるときに、本体ゴムのベルト幅方向の中央をパイプ軸の真下に配置する基本姿勢とすることで、例えば、コンベヤベルトのパイプ状部分が湾曲しながら走行すること等により、パイプ状部分が、前記基本姿勢からパイプ軸回りに中心角が３０度以内の範囲で捩れてしまった場合であっても、コンベヤベルトの中間部を、鉛直方向の下側に位置させ続けることが可能になり、前述の作用効果を奏功させることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に係るコンベヤベルトによれば、低コストで広幅に形成することができる。
また本発明に係るパイプコンベヤによれば、低コストでパイプ状部分を大径にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係るパイプコンベヤの全体図である。
【図２】図１に示すパイプコンベヤに備えられたベルト支持装置およびコンベヤベルトの要部の正面図である。
【図３】図１に示すパイプコンベヤの従動ドラム側の上面図である。
【図４】図１に示すパイプコンベヤに備えられたコンベヤベルトの断面図である。
【図５】図２に示すベルト支持装置およびコンベヤベルトの要部の部分拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るパイプコンベヤを説明する。
図１に示すように、パイプコンベヤ１は、互いに平行なドラム軸回りに回転する駆動ドラム３および従動ドラム４と、これらの駆動ドラム３および従動ドラム４の間に巻回され、一部分がパイプ状に丸められた無端帯状のコンベヤベルト２と、該コンベヤベルト２のうち、パイプ状に丸められたパイプ状部分２Ａを支持するベルト支持装置１０と、を備えている。
【００２４】
駆動ドラム３および従動ドラム４の各ドラム軸は、コンベヤベルト２のベルト幅方向Ｈに延在するとともに、互いに水平方向にずらされている。
該コンベヤベルト２は、従動ドラム４から駆動ドラム３に向けて走行するとともに表面が鉛直上側を向くキャリア側、および駆動ドラム３から従動ドラム４に向けて走行するとともに表面が鉛直下側を向くリターン側の両方で丸められており、キャリア側のコンベヤベルト２におけるパイプ状部分２Ａ、およびリターン側のコンベヤベルト２におけるパイプ状部分２Ａの各パイプ軸Ｏ１は、互いに平行になっている。また該コンベヤベルト２は、駆動ドラム３および従動ドラム４それぞれの手前で平らに展開されて各ドラム３、４に巻回されている。
【００２５】
ベルト支持装置１０は、駆動ドラム３と従動ドラム４との間に、前記パイプ状部分２Ａのパイプ軸Ｏ１方向に間隔をあけて複数配置されており、本実施形態では、全てのベルト支持装置１０が、パイプ軸Ｏ１方向に延在する連結部材５を介して互いに連結されている。ベルト支持装置１０は、内部が上室１１ａおよび下室１１ｂに区画された支持枠１１を備えており、各支持枠１１の上室１１ａを、キャリア側のコンベヤベルト２におけるパイプ状部分２Ａが通過するとともに、下室１１ｂを、リターン側のコンベヤベルト２におけるパイプ状部分２Ａが通過する。
【００２６】
図２に示すように、上室１１ａおよび下室１１ｂにはそれぞれ、コンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａに対してその径方向の外側に、パイプ軸Ｏ１回りに複数配置された支持ローラ１３と、パイプ状部分２Ａが通過する通過孔１２ａがパイプ軸Ｏ１方向に貫設されるとともに、支持ローラ１３を支持する支持板１２と、が設けられている。
なお本実施形態では、ベルト支持装置１０の下室１１ｂは、上室１１ａと同様の構成となっているので、下室１１ｂについての図示を省略する。
【００２７】
通過孔１２ａは、コンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａと同軸に配置されている。
支持板１２の表裏面はパイプ軸Ｏ１方向に交差するとともに、支持板１２の外周縁は支持枠１１に固定されている。
【００２８】
当該ベルト支持装置１０をパイプ軸Ｏ１方向から見た正面視において、支持ローラ１３は、前記通過孔１２ａの内側にかつ同一円周上に配置され、支持ローラ１３の回転軸Ｏ２は、パイプ軸Ｏ１回りに延在している。
そして該ベルト支持装置１０は、これらの支持ローラ１３がパイプ状部分２Ａにその径方向の外側から当接することにより該パイプ状部分２Ａを支持する構成となっている。
【００２９】
ここで図３に示すように、複数のベルト支持装置１０のうち、最も従動ドラム４側に位置するベルト支持装置１０と、従動ドラム４と、の間には、平らに展開されたコンベヤベルト２を丸めるベルト丸め装置６が配設されている。ベルト丸め装置６は、コンベヤベルト２が従動ドラム４からベルト支持装置１０側に向かうに従い漸次、コンベヤベルト２の両側端部２ｂをベルト幅方向Ｈの内側に向けて湾曲させてコンベヤベルト２を丸め、該コンベヤベルト２をベルト支持装置１０の上室１１ａに案内する。
【００３０】
また従動ドラム４の上方には、例えば粉粒体などの被搬送物Ａをコンベヤベルト２の表面上に投下するホッパ７が設けられている。本実施形態では、ホッパ７は、ベルト丸め装置６により丸められるキャリア側のコンベヤベルト２の表面上に、該コンベヤベルト２が完全に丸められる前に被搬送物Ａを投下する。該被搬送物Ａは、コンベヤベルト２がベルト丸め装置６により丸められることで、コンベヤベルト２に包み込まれることとなる。
【００３１】
また図１に示すように、複数のベルト支持装置１０のうち、最も駆動ドラム３側に位置するベルト支持装置１０と、駆動ドラム３と、の間には、丸められたコンベヤベルト２を平らに展開する図示しないベルト展開装置が配設されている。該ベルト展開装置は、最も駆動ドラム３側に位置するベルト支持装置１０の上室１１ａを通過したキャリア側のコンベヤベルト２を、ベルト支持装置１０側から従動ドラム４に向かうに従い漸次、平らに展開する。
また駆動ドラム３側には、キャリア側のコンベヤベルト２により搬送された被搬送物Ａが投入される荷受箱８が設けられている。
【００３２】
ここで、パイプコンベヤ１におけるコンベヤベルト２の循環走行について説明する。
まず、平らに展開され従動ドラム４を下側から上側に通過したコンベヤベルト２は、図３に示すように、ベルト丸め装置６によりベルト支持装置１０側に向かうに従い漸次、丸められる。このとき、コンベヤベルト２が完全に丸まらないうちに、コンベヤベルト２の表面上にホッパ７から被搬送物Ａが投下される。
【００３３】
次いでコンベヤベルト２は、複数のベルト支持装置１０のうち、最も従動ドラム４側に位置するベルト支持装置１０の上室１１ａに進入し、コンベヤベルト２がパイプ状に丸められる。これにより、コンベヤベルト２の内部に被搬送物Ａが包み込まれ、その後、内部に被搬送物Ａを包み込んだパイプ状のコンベヤベルト２は、図２に示すように、各ベルト支持装置１０の上室１１ａを、パイプ状を保ったまま通過する。
【００３４】
そして図１に示すように、ベルト支持装置１０のうち、最も駆動ドラム３側に位置するベルト支持装置１０の上室１１ａを通過したコンベヤベルト２は、前記ベルト展開装置により駆動ドラム３側に向かうに従い漸次、展開された後、荷受箱８に被搬送物Ａを投入する。
【００３５】
なお、駆動ドラム３を上側から下側に通過したリターン側のコンベヤベルト２は、パイプ状に丸められて、各ベルト支持装置１０の下室１１ｂを通過し、平らに展開されて従動ドラム４に戻って循環走行する。ここで、リターン側のコンベヤベルト２においても、前記ベルト丸め装置６および前記ベルト展開装置と同様の構成を採用して、コンベヤベルト２を丸めた後、平らに展開することができる。
【００３６】
次に図４に示すように、コンベヤベルト２について説明する。
コンベヤベルト２は、ベルト長手方向に延在する本体ゴム２１と、ベルト長手方向に延在するとともにベルト幅方向Ｈに複数配置され、本体ゴム２１内に埋設された抗張体２２と、ベルト長手方向に延在するとともに本体ゴム２１内に埋設された補強層２３と、を備えている。
【００３７】
本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈに沿った本体幅Ｗは、例えば約２２５０ｍｍ以上となっている。これにより、コンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａのパイプ径は、例えば約６００ｍｍ以上となる。
抗張体２２は、例えばスチールコード等により形成されており、複数の抗張体２２は、本体ゴム２１における厚さ方向の中央部に、ベルト幅方向Ｈのほぼ全域にわたって、ベルト幅方向Ｈに間隔をあけて配設されている。
【００３８】
補強層２３は、コンベヤベルト２のベルト幅方向Ｈの曲げ剛性を向上させる。該補強層２３は、本体ゴム２１内において、抗張体２２が埋設された厚さ方向の前記中央部と、本体ゴム２１の表裏面との間に位置する各部分に、ベルト幅方向Ｈのほぼ全域にわたって１層ずつ配設されている。両補強層２３のベルト幅方向Ｈに沿った大きさ、およびベルト幅方向Ｈの位置は、いずれも互いに同等とされ、補強層２３のベルト幅方向Ｈの側端縁は、抗張体２２のうち、最もベルト幅方向Ｈの外側に位置するものよりも、ベルト幅方向Ｈに沿った本体ゴム２１の内側に位置している。
【００３９】
そして本実施形態では、補強層２３は、ベルト長手方向に延在する帆布部材２４がベルト幅方向Ｈに複数連設されてなる。
帆布部材２４としては、例えば合成繊維で形成された縦糸および横糸が互いに簾織りされてなる簾織りシート等を採用することができる。前記合成繊維としては、例えばナイロン、ポリアミド、ポリエステルまたはアラミド等があげられる。なおこの帆布部材２４は、接着性を具備する図示しない被覆ゴムにより被覆されていてもよい。
【００４０】
補強層２３は、ベルト幅方向Ｈに配設された２つ（複数）の帆布部材２４により構成されており、これらの２つの帆布部材２４のベルト幅方向Ｈに沿った帆布幅は同等となっている。また、ベルト幅方向Ｈに隣り合う２つの帆布部材２４の側端部２４ａ同士は、互いに接続されて帆布ジョイント部２５を構成している。本実施形態では、帆布ジョイント部２５は、帆布部材２４の側端部２４ａ同士が重ね合わされてなる構成とされ、帆布ジョイント部２５のベルト幅方向Ｈに沿ったジョイント幅は、例えば前記本体幅Ｗの１／７よりも小さくなっている。
【００４１】
また帆布ジョイント部２５は、本体ゴム２１のうち、当該コンベヤベルト２の両側端部２ｂをそれぞれ構成する両側端部２１ｂよりもベルト幅方向Ｈの内側に位置するとともにベルト幅方向Ｈの中央２１ａを含む中間部２１ｃに配設されている。なお本実施形態では、このように帆布ジョイント部２５が配設される本体ゴム２１の中間部２１ｃは、本体ゴム２１のうち、ベルト幅方向Ｈの中央２１ａからベルト幅方向Ｈの両外側にそれぞれ前記本体幅Ｗの１／７ずつ（図４に示す大きさＷ１＝Ｗ・（１／７）ずつ）離間した両中間部境界２１ｄの間に位置する部分となっている。
【００４２】
２つの補強層２３における各帆布ジョイント部２５は、ベルト幅方向Ｈに互いにずらされている。本実施形態では、各帆布ジョイント部２５は、本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈの中央２１ａから、ベルト幅方向Ｈの反対側に互いにずらされているとともに、本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈの中央２１ａから両帆布ジョイント部２５までのベルト幅方向Ｈに沿った各距離は、互いに同等となっている。
【００４３】
そして図２に示すように、当該コンベヤベルト２では、キャリア側のパイプ状部分２Ａは、本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士が鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられるようにベルト幅方向Ｈに丸められてベルト長手方向に延在し、その内部に被搬送物が収容される。
【００４４】
なお本実施形態では、このように鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられる本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさＷ１は、前記本体幅Ｗの１／７となっており、本体ゴム２１のうち、ベルト幅方向Ｈの中央２１ａから前記両中間部境界２１ｄまでのベルト幅方向Ｈの距離Ｗ１と同等となっている。
【００４５】
ここで本実施形態のように、本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさＷ１が、本体ゴム２１におけるベルト幅方向Ｈの中央２１ａから前記両中間部境界２１ｄまでのベルト幅方向Ｈの各距離Ｗ１と同等であり、かつ本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさＷ１が、前記本体幅Ｗの１／７の場合、該本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士が互いに重ね合わせられることにより形成されるコンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａでは、本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈの中央２１ａから各中間部境界２１ｄまでのパイプ軸Ｏ１回りの中心角θ１が６０度となる。
【００４６】
次に、当該コンベヤベルト２の作用について説明する。
図５に示すように、当該コンベヤベルト２では、帆布ジョイント部２５が、帆布部材２４の側端部２４ａ同士が重ね合わされてなる構成なので、帆布ジョイント部２５におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性は、補強層２３の他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性よりも高くなる。
【００４７】
このように、帆布ジョイント部２５におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が、補強層２３の他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性と異なるため、当該コンベヤベルト２のうち、帆布ジョイント部２５が配設された本体ゴム２１の中間部２１ｃにより構成されるコンベヤベルト２の中間部２ｃに、ベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が、コンベヤベルト２の他の部分のベルト幅方向Ｈの曲げ剛性と異なる剛性変化部２６が形成されることなる。なお本実施形態では、剛性変化部２６のベルト幅方向Ｈの曲げ剛性は、他の部分のベルト幅方向Ｈの曲げ剛性よりも高くなっている。
そしてこのように、コンベヤベルト２の中間部２ｃに剛性変化部２６が形成されると、コンベヤベルト２をパイプ状に丸めたときに、コンベヤベルト２の中間部２ｃにゆがみが生じ易くなる。
【００４８】
ここで図２に示すように、当該コンベヤベルト２では、パイプ状部分２Ａが、本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせることにより形成されることから、パイプ状部分２Ａでは、コンベヤベルト２の中間部２ｃが、鉛直方向の下側に位置することとなる。したがって、当該コンベヤベルト２の中間部２ｃに、例えばコンベヤベルト２の自重や被搬送物Ａの重量などによる荷重を作用させることができるので、該コンベヤベルト２の中間部２ｃに、パイプ状部分２Ａの径方向の外側から支持ローラ１３を当接させることにより、コンベヤベルト２の中間部２ｃに生じるゆがみを矯正することが可能になり、パイプ状部分２Ａの形状を高精度に維持し易くすることができる。
【００４９】
これに対して、帆布ジョイント部２５が、例えば、本体ゴム２１の側端部２１ｂに配設された場合には、パイプ状部分２Ａの形状を維持し難い。
すなわち、当該コンベヤベルト２のうち、本体ゴム２１の側端部２１ｂにより構成されるコンベヤベルト２の側端部２ｂは、当該コンベヤベルト２の一部分をパイプ状部分２Ａとしたときに、鉛直方向の上側に位置する。したがって、帆布ジョイント部２５が本体ゴム２１の側端部２１ｂに配設されて剛性変化部２６がコンベヤベルト２の側端部２ｂに形成されることにより、例えばコンベヤベルト２の側端部２ｂにゆがみが生じた場合などには、このゆがみを矯正することが困難であり、パイプ状部分２Ａの形状がいびつになるおそれがある。
【００５０】
以上説明したように、本実施形態に係るコンベヤベルト２によれば、補強層２３が、複数の帆布部材２４がベルト幅方向Ｈに配設されてなるので、１つの広幅な連続帆布を用いなくても、複数の帆布部材２４により広幅な補強層２３を形成することが可能になり、当該コンベヤベルト２を低コストで広幅に形成することができる。
【００５１】
また帆布ジョイント部２５が、本体ゴム２１の中間部２１ｃに配設されているので、コンベヤベルト２の一部分をパイプ状に丸めてパイプ状部分２Ａとしたときに、該パイプ状部分２Ａの形状を高精度に維持し易くすることができる。
さらに本実施形態では、２つの補強層２３における各帆布ジョイント部２５が、ベルト幅方向Ｈに互いにずらされているので、これらの両帆布ジョイント部２５のベルト幅方向Ｈの位置が互いに同等である場合に比べて、コンベヤベルト２の剛性変化部２６におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が、コンベヤベルト２の他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性に比べて大きく異なるのを抑制することができる。これにより、コンベヤベルト２の中間部２ｃにゆがみが生じるのを抑えることができる。
【００５２】
また当該コンベヤベルト２では、抗張体２２が、ベルト幅方向Ｈに複数配置されていることから、前述の作用効果が顕著に奏功されることとなる。
【００５３】
すなわち、抗張体２２が、ベルト幅方向Ｈに複数配置されていると、コンベヤベルト２におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性を抗張体２２により補強する補強効果が、コンベヤベルト２のベルト幅方向Ｈに沿った位置ごとに異なり易い。本実施形態では、複数の抗張体２２が、ベルト幅方向Ｈに間隔をあけて配設されているので、コンベヤベルト２のうち、抗張体２２が配設された部分では、抗張体２２による前記補強効果が得られるものの、ベルト幅方向Ｈに隣り合う抗張体２２同士の間に位置する部分では、抗張体２２による前記補強効果が得られないこととなる。
【００５４】
したがって、本実施形態のように、帆布ジョイント部２５が、帆布部材２４の側端部２４ａ同士が重ね合わされてなり、ベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が高められた構成である場合には、該帆布ジョイント部２５が、コンベヤベルト２のうち、抗張体２２による前記補強効果が高い部分に配設されると、コンベヤベルト２の前記剛性変化部２６におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が、コンベヤベルト２の他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性と大きく異なることとなる。
【００５５】
この場合、コンベヤベルト２の一部分をパイプ状に丸めてパイプ状部分２Ａとしたときに、コンベヤベルト２の中間部２ｃに一層ゆがみが生じ易くなるが、当該コンベヤベルト２では、前述のように、コンベヤベルト２の中間部２ｃに生じるゆがみを矯正することができるので、パイプ状部分２Ａの形状を高精度に維持し易くすることができる。
【００５６】
また、本実施形態に係るパイプコンベヤ１によれば、前記コンベヤベルト２を備えているので、低コストでパイプ状部分２Ａを大径にすることができる。
【００５７】
また、本体ゴム２１の中間部２１ｃが、該本体ゴム２１のうち、ベルト幅方向Ｈの中央２１ａからベルト幅方向Ｈの両外側にそれぞれ、本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさと同等の距離ずつ離間した両中間部境界２１ｄの間に位置する部分となっているので、パイプ状部分２Ａを、本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせることにより形成することで、コンベヤベルト２の中間部２ｃを、鉛直方向の下側に確実に位置させることが可能になり、前述の作用効果を確実に奏功させることができる。
【００５８】
また図２に示すように、コンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａで、本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈの中央２１ａから各中間部境界２１ｄまでのパイプ軸Ｏ１回りの中心角θ１が６０度となる場合には、コンベヤベルト２の一部分をパイプ状に丸めてパイプ状部分２Ａとし、本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士を鉛直方向の上側で互いに重ね合わせるときに、図５に示すように、本体ゴム２１のベルト幅方向Ｈの中央２１ａをパイプ軸Ｏ１の真下に配置する基本姿勢とすることで、例えば、コンベヤベルト２のパイプ状部分２Ａが湾曲しながら走行すること等により、パイプ状部分２Ａが、前記基本姿勢からパイプ軸Ｏ１回りに中心角が３０度以内の範囲（図５に示す中心角θ２の範囲）で捩れてしまった場合であっても、コンベヤベルト２の中間部２ｃを、鉛直方向の下側に位置させ続けることが可能になり、前述の作用効果を奏功させることができる。
【００５９】
なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、前記実施形態では、２つの補強層２３における各帆布ジョイント部２５は、ベルト幅方向Ｈに互いにずらされているものとしたが、これに限られるものではなく、両帆布ジョイント部２５のベルト幅方向Ｈの位置が互いに同等であってもよい。この場合、両帆布ジョイント部２５のベルト幅方向Ｈの位置は、本体ゴム２１におけるベルト幅方向Ｈの中央２１ａであることが好ましい。
【００６０】
また前記実施形態では、帆布ジョイント部２５が、帆布部材２４の側端部２４ａ同士が重ね合わされてなる構成であるものとしたが、これに限られず、例えば、帆布ジョイント部２５が、帆布部材２４の側端部２４ａ同士が突き合わされてなる構成であってもよい。この場合、帆布ジョイント部２５におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性は、他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性よりも低くなり、コンベヤベルト２の剛性変化部２６におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性が、コンベヤベルト２の他の部分におけるベルト幅方向Ｈの曲げ剛性よりも低くなる。
【００６１】
また前記実施形態では、本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさが、前記本体幅Ｗの１／７であるものとしたが、これに限られず、本体ゴム２１の側端部２１ｂとして、前記本体幅Ｗの１／７より大きい部分、および前記本体幅Ｗの１／７より大きい部分が互いに重ね合わされてもよい。
【００６２】
また前記実施形態では、本体ゴム２１の中間部２１ｃが、該本体ゴム２１のうち、ベルト幅方向Ｈの中央２１ａからベルト幅方向Ｈの両外側にそれぞれ、本体ゴム２１の側端部２１ｂのベルト幅方向Ｈに沿った大きさと同等の距離ずつ離間した両中間部境界２１ｄの間に位置する部分であるものとしたが、これに限られるものではない。すなわち、本体ゴム２１の中間部２１ｃが、本体ゴム２１のうち、両側端部２１ｂよりもベルト幅方向Ｈの内側に位置するとともにベルト幅方向Ｈの中央２１ａを含んでおり、本体ゴム２１の中間部２１ｃに、帆布ジョイント部２５が配設されていればよい。
【００６３】
また前記実施形態では、帆布部材２４の帆布幅は同等となっているものとしたが、これに限られない。
また前記実施形態では、補強層２３は、２つの帆布部材２４により構成されているものとしたが、３つ以上の帆布部材２４により構成されていてもよい。この場合、帆布ジョイント部２５が、ベルト幅方向Ｈに複数形成されることとなるが、これらの帆布ジョイント部２５全てが、本体ゴム２１の中間部２１ｃに配設された構成を採用することができる。
【００６４】
また前記実施形態では、補強層２３は、本体ゴム２１内において、厚さ方向の前記中央部と、本体ゴム２１の表裏面との間に位置する各部分に配設された両補強層２３のベルト幅方向Ｈに沿った大きさ、およびベルト幅方向Ｈの位置は、いずれも互いに同等となっているものとしたが、異なっていてもよい。
さらに前記実施形態では、補強層２３は、本体ゴム２１内において、厚さ方向の前記中央部と、本体ゴム２１の表裏面との間に位置する各部分に、１層ずつ配設されているものとしたが、これらの両部分のうちの少なくとも一方に埋設されていればよい。
【００６５】
またコンベヤベルト２は、リターン側で丸められるものとしたが、リターン側で丸められていなくてもよい。すなわち、コンベヤベルト２が、本体ゴム２１の両側端部２１ｂ同士が鉛直方向の上側で互いに重ね合わせられるようにベルト幅方向Ｈに丸められてベルト長手方向に延在するパイプ状部分２Ａとされ、その内部に被搬送物Ａが収容される構成であれば、適宜変更することが可能である。
【００６６】
その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１  パイプコンベヤ
２  コンベヤベルト
２Ａ  パイプ状部分
１０  支持装置
１３  支持ローラ
２１  本体ゴム
２１ａ  本体ゴムのベルト幅方向の中央
２１ｂ  本体ゴムの側端部
２１ｃ  本体ゴムの中間部
２１ｄ  中間部境界
２２  抗張体
２３  補強層
２４  帆布部材
２４ａ  帆布部材の側端部
２５  帆布ジョイント部
Ａ  被搬送物
Ｈ  ベルト幅方向
Ｏ１  パイプ軸
Ｗ  本体幅
【図１】
0005779364.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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