(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複素データストリームを使用して通信システムで帯域幅を節約するための方法であって、
データフレームのための少なくとも二つのサブスロットを決定すること；
前記少なくとも二つのサブスロットのそれぞれのための拡散率を決定することであって、異なるサイズの拡散率が前記少なくとも二つのサブスロットのために用いられるように拡散率を決定すること；
第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器および決定された拡散率を用いて、前記データフレームを拡散すること；
第２のＰＮ拡散器を使用して、同報フレームを拡散すること；
第１のコンポーネントと第２のコンポーネントとを有しかつ同報プリアンブルを含む複素データストリームを発生させることであって、前記データフレームは前記第１のコンポーネントに割り当てられ、同報フレームは前記第２のコンポーネントに割り当てられ、かつ前記第１のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第２のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含むこと；ならびに、
前記複素データストリームをタグに送信すること、を含み、ここで、
前記少なくとも二つのサブスロットの一つが前記タグからのデータを包含する、方法。
【請求項２】
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
複数のビットの少なくとも１つは、確認応答を提供するために、タグに確保される、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
第１のＰＮ拡散器または第２のＰＮ拡散器の１つで前記同報プリアンブルを拡散すること；
前記同報プリアンブルが同報フレームまたはデータフレームより高い電力で同報されるように、前記同報プリアンブルをブーストすること；ならびに、
前記同報プリアンブルを前記タグへ送信することを、さらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記同報プリアンブルの送信の間、データチャネルを切断することを、さらに含み、
前記同報プリアンブルは同報チャンネル上で送信される、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記同報フレームが、一つの拡散率で拡散され、さらに、
この拡散率が前記タグを有するリンクの質に、少なくとも部分的に基づいている、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
送信時間が最小化されるように、前記リンクの質が質の閾値を満たす場合に、減少した拡散率を使用することを、さらに含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記タグから第１の送信を受信し、第２のタグから第２の送信を受信すること；および
前記第１の送信および前記第２の送信に応答して、第１の情報を前記タグへ、かつ第２の情報を前記第２のタグへ、連続的に送信すること、をさらに含み、
前記タグと前記第２のタグは、前記第１の情報と前記第２の情報が送信される順番に気づかない、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
複素データストリームを使用して通信システムで帯域幅を節約するためのアクセスポイントであって、
データフレームのための少なくとも二つのサブスロットを決定し；
前記少なくとも二つのサブスロットのそれぞれのための拡散率を、異なるサイズの拡散率が前記少なくとも二つのサブスロットのために用いられるように、決定し；
第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器および決定された拡散率を用いて、前記データフレームを拡散し；
第２のＰＮ拡散器を使用して、同報フレームを拡散し；および
第１のコンポーネントと第２のコンポーネントとを有しかつ同報プリアンブルを含む複素データストリームを生成するように構成されているプロセッサであって、
前記データフレームは前記第１のコンポーネントに割り当てられ、前記同報フレームは前記第２のコンポーネントに割り当てられており、前記第１のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第２のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含む、プロセッサと；
前記プロセッサに作用可能に連結し、前記複素データストリームをタグに送信するように構成された送信機と、を具備し、ここで、
前記少なくとも二つのサブスロットの一つが前記タグからのデータを包含する、アクセスポイント。
【請求項１０】
無線周波数（ＲＦ）アップコンバータをさらに具備し、
プロセッサが、前記複素データストリームを生成するために、前記ＲＦアップコンバータを使用する、請求項９に記載のアクセスポイント。
【請求項１１】
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、請求項１０に記載のアクセスポイント。
【請求項１２】
複数のビットの少なくとも１つは、確認応答を提供するために、タグに確保される、
請求項１１に記載のアクセスポイント。
【請求項１３】
前記プロセッサは、
前記第１のＰＮ拡散器または前記第２のＰＮ拡散器の１つで前記同報プリアンブルを拡散し；および
前記同報プリアンブルが、前記同報フレームまたは前記データフレームよりも高い電力で、同報されるように、前記同報プリアンブルをブーストするように構成されている、請求項１０に記載のアクセスポイント。
【請求項１４】
同報フレームが一つの拡散率で拡散され、さらに、
この拡散率が前記タグを有するリンクの質に、少なくとも部分的に基づいている、請求項１０に記載のアクセスポイント。
【請求項１５】
複素データストリームを使用して通信システムで帯域幅を節約するための、コンピュータ可読命令を格納するコンピュータ可読媒体であって、該コンピュータ可読命令は、プロセッサによって実行されると、アクセスポイントに、
データフレームのための少なくとも二つのサブスロットを決定させ；
前記少なくとも二つのサブスロットのそれぞれのための拡散率を、異なるサイズの拡散率が前記少なくとも二つのサブスロットのために用いられるように、決定させ；
第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器および決定された拡散率を用いて、前記データフレームを拡散させ；
第２のＰＮ拡散器を用いて、同報フレームを拡散させ；
第１のコンポーネントと第２のコンポーネントとを有しかつ同報プリアンブルを含む複素データストリームであって、
前記データフレームは前記第１のコンポーネントに割り当てられ、前記同報フレームは前記第２のコンポーネントに割り当てられており、前記第１のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第２のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含む、前記複素データストリームを発生させ；ならびに、
前記複素データストリームをタグに送信させ、ここで、
前記少なくとも二つのサブスロットの一つが前記タグからのデータを包含する、
コンピュータ可読媒体。
【請求項１６】
前記コンピュータ可読命令は、前記アクセスポイントに、さらに、
前記複素データストリームの前記第１のコンポーネントと前記第２のコンポーネント上で前記同報プリアンブルを、該同報プリアンブルがデータフレームより高い電力で送信されるように、送信させる、請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１７】
前記コンピュータ可読命令は、前記アクセスポイントに、さらに、前記複素データストリームの同報チャンネル上で、前記同報プリアンブルを送信させ、前記同報チャンネルは、前記複素データストリームの第２のコンポーネントに対応する、請求項１６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１８】
前記コンピュータ可読命令は、さらに、前記アクセスポイントに、前記同報フレームが前記同報プリアンブルより少ない電力で送信されるように、１／（２1/2）のスケーリング因子を前記同報フレームに適用させる、請求項１７に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１９】
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、さらに前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、
請求項１６に記載のコンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連特許出願の相互参照
この出願は、２００９年３月２０日に出願の米国特許出願第１２／４０８，５３８号（米国特許第７，６３９，７２６号として２００９年１２月２９日に付与）と、２００９年１２月２８日に出願の米国特許出願第１２／６４７，７５６号の優先権を主張するもので、これらの開示全体を参照により本明細書中に援用する。
【０００２】
本出願の実施形態は、通信の分野に関する。より詳しくは、典型的な実施形態は、スロット・ベースの通信システムにおけるダウンリンク通信に関する。
【背景技術】
【０００３】
複数のユーザが存在するネットワークでの通信を容易にするために、多くの変調技術が開発された。そのような技術として、符号分割多重アクセス（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、および周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）が挙げられる。ＣＤＭＡは、スペクトラム拡散技術であり、この技術は、受信データと、同じ信号で送信している複数の送信機と、直交符号（ウォルシュ符号）とを調整するために疑似乱数列を使用して、異なる通信チャネルを相関させる。ＴＤＭＡは、同じサブスロットで送信している複数のアップリンク送信機を調整するために、タイムスロットを使用する。ユーザは、各々の自分自身のタイムスロットを使用して、高速かつ連続的に次々と、送信をおこなうことで、複数局に対して、利用可能な帯域幅の一部だけを使用させる一方で、同じ送信媒体（例えば、無線周波数チャネル）を共有させる。ＦＤＭＡは、電波スペクトルの異なるキャリア周波数を、異なるユーザに割り当てる。
【０００４】
変調技術に加えて、プロトコルは、２つのデバイスが同時にデータチャネルを使用する（衝突と呼ばれる）ことを試みるときに、ネットワーク・デバイスがどのように反応するか確定するために存在する。ＣＳＭＡ／ＣＤ（キャリア検知多重アクセス／衝突回避）は、共有している複数のステーションでの回線上の通信量（トラフィック）を物理的に監視するために、Ｅｔｈｅｒｎｅｔネットワークにより用いられる。その時点で、送信がおこなわれない場合、特定のステーションが送信することができる。２つのステーションが同時に送信を試みる場合、このことによって衝突が生ずる。この衝突は、共有しているすべてのステーションで検出される。ランダムな時間間隔の後、衝突したステーションは、再び送信を試みる。別の衝突が起こる場合、ランダムな待ち時間が選択される時間間隔は段階的に増加する。このことは、指数バックオフとして知られている。
【発明の概要】
【０００５】
典型的な実施形態は、ランダム位相多重アクセス通信インタフェースを使用する。インタフェースは、直交符号を用いずにスペクトラム拡散変調方法を使用しているシステムとデバイスに、通信接続することができる。
【０００６】
典型的なランダム位相マルチプルアクセス通信インタフェースは、スペクトラム拡散変調方法を使用しているシステムとデバイスとを通信接続する。多重アクセス方式としてのチップ（またはタイミング）オフセットのランダムセレクションは、固有の「符号」を割り当てられる必要がなく、非調整データ転送が可能である。アクセスポイントのＰＮ配列デスプレッダが使用できるように、すべてのユーザは同じＰＮ（疑似ノイズ）符号を使用して送信する。同じＰＮオフセットで２つの信号がアクセスポイントにおいて受け取られる場合（または、多くのチップの伝送遅延によるＰＮオフセットの合計が、２台以上の送信のために同じ値を得る場合）、「衝突」が生じて、二つ以上のこれらの信号を復調することができない場合がある。タイミングオフセットのランダム化は、生ずる「衝突」のいずれもが、そのフレームの間だけ、起こることを意味している。再送信方式と新たな無作為のオフセットとが用いられて、以降の試みがなされる。
【０００７】
例示的な実施形態では、タグ（アップリンク）に送信機を有するとともに、該タグからアクセスポイントへ信号を送信する方法を有する。各タグは、フレームの形で情報を送信するそれ自身の送信機を含む。固定データレートがあるチャネルで提供される情報から、フレームを作ることができる。データの拡散を、同じ擬似雑音（ＰＮ）符号を使用しておこなうことができ、また、ランダムに選択されたチップオフセットをデータに持たせることができる。送信機は、周波数回転およびサンプルクロック補正の適用もおこなって、アクセスポイントの基準発振器を一致させる。単一のアクセスポイントに複数のタグが結び付けられてネットワークを形成する。複数のタグの各々は、ランダムに選択されたチップオフセットとともに、同じＰＮ符号を使用して情報を送信する。数多くのチップ（すなわち８１９２）にわたって個々のフレームごとに、位相がランダムに選択される。
【０００８】
別の例示的な実施形態は、アクセスポイント（ダウンリンク）に送信機を有するとともに、該アクセスポイントからタグへ信号を送信する方法を有する。アクセスポイントの送信機は、タグの送信機と同様のものであってもよい。しかしながら、アクセスポイントの送信機は、通信先のタグの各々ごとに一意のＰＮ符号を使用する。個々のタグごとに異なるＰＮ符号を使用することによりセキュリティが与えられ、また個々のタグが他のタグに向けられた信号を無視することが可能となる。アクセスポイントにより送信されるフレームは、タグにおける高速取得を可能にするために約９個の符号からなるプリアンブルも含む。
【０００９】
別の例示的な実施形態は、タグに復調器を有するとともに、タグが受信した信号を復調する方法を有する。タグで受信した信号に自動周波数制御（ＡＦＣ）ディローテータの乗算が適用される。ＡＦＣディローテータの乗算は、１ビットの複素出力を有する１ビットの複素演算であるため、ゲートカウントが向上するようになる。タグは、１ビットのデータパスにおける大幅な計算上の省力を活かすＰＮ配列の逆拡散器を使用する。
【００１０】
別の例示的な実施形態は、アクセスポイントに復調器を有するとともに、アクセスポイントで受信した信号を復調する方法を有する。アクセスポイントの復調器は、タグから受信した数千またはそれ以上のリンクを同時に復調するための容量を有する。このような数多くのリンクを復調するために、アクセスポイントの復調器はＰＮ配列の逆拡散器を有する。
【００１１】
別の例示的な実施形態は、タグをアクセスポイントのマスタタイミングと同期させる。アクセスポイントは、同報（ｂｒｏａｄｃａｓｔ）フレームを定期的に送信することができる。「コールド」タイミングの取得中、タグは、自身のＰＮ逆拡散器を使用して同報フレームを分析し、アクセスポイントのマスタタイミングを識別する。コールドタイミングの取得は、タグが最初にシステムに導入されるときに一度行われることが期待される。最初のコールドの取得後、タグは、起動して信号を送信または受信するたびに「ウォーム」タイミングの取得をおこなうことができる。ウォームタイミングの取得で利用する電力は、コールドタイミングの取得よりも少ない。
【００１２】
少なくとも１つの例示的な実施形態では、個々のタグが別個にＰＮ符号を生成する。ゴールド符号とは、個々のユーザが独自の符号を有するようにパラメータ化されたＰＮ符号の例である。そのため、特定のユーザは、自分宛てのデータしか見ることができない。一意のＰＮ符号を使用することにより、タグは、自分のものではないデータを処理することはない。
【００１３】
多重アクセス通信インタフェースを介して通信するための例示的な方法は、第１のタグから第１の信号を受信することを含み、該第１の信号は、所定の擬似雑音（ＰＮ）符号を使用して拡散され、さらに第１の信号には第１のペイロードデータが含まれる。第２の信号が第２のタグから受信される。この第２の信号は所定のＰＮ符号を使用して拡散され、第２の信号には第２のペイロードデータが含まれる。第１の信号から得られる第１のペイロードデータは、ＰＮ配列の逆拡散器を使用して少なくとも部分的に識別される。第２の信号から得られる第２のペイロードデータも、ＰＮ配列の逆拡散器を使用して少なくとも部分的に識別される。
【００１４】
多重アクセス通信インタフェースを介して通信するための例示的なシステムは、第１のタグ、第２のタグ、およびアクセスポイントを有する。第１のタグは、所定の擬似雑音（ＰＮ）符号を使用して拡散された第１の信号に第１のペイロードデータを含めて送信するように構成された第１の送信機を有する。第２のタグは第２の送信機を有し、この送信機は、所定のＰＮ符号を使用して拡散された第２の信号に含めて第２のペイロードデータを送信するように構成されている。アクセスポイントは、第１のタグおよび第２のタグと通信するもので、受信機および逆拡散アレイを有する。受信機は、第１の信号および第２の信号を受信するように構成される。逆拡散アレイは、第１の信号および第２の信号を逆拡散するように構成される。
【００１５】
多重アクセス通信システムにおいて使用する例示的なアクセスポイントは、プロセッサ、プロセッサと通信する受信機、およびプロセッサと通信する送信機を含む。受信機は、第１のペイロードデータを含み、さらに所定の擬似雑音（ＰＮ）符号を使用して拡散された第１の信号を第１のタグから受信するように構成される。受信機はまた、第２のペイロードデータを含み、さらに所定のＰＮ符号を使用して拡散された第２の信号を第２のタグから受信するようにも構成される。送信機は、第１のタグに固有の第２のＰＮ符号を使用して拡散された第３の信号を、第１のタグへ送信するように構成される。
【００１６】
通信システムで帯域幅を節約するための方法の一例を提供する。この方法は、第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いて、データフレームを拡散することを含む。放送フレームは、第２のＰＮ拡散器を使用して、拡散される。第１のコンポーネントと第２のコンポーネントとを有する複素データストリームが発生する。データフレームは第１のコンポーネントに割り当てられ、同報フレームは第２のコンポーネントに割り当てられる。複素データストリームは、タグに送信される。
【００１７】
アクセスポイントの一例も提供する。アクセスポイントは、プロセスと、該プロセッサに対して有効に結合する送信機とを有する。プロセッサは、第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いて、データフレームを拡散するように構成される。プロセッサは、第２のＰＮ拡散器を用いて、同報フレームを拡散するようにも構成される。プロセッサは、さらに、第１のコンポーネントと第２のコンポーネント（第１のコンポーネントにデータフレームが割り当てられ、第２のコンポーネントに同報フレームが割り当てられる）とを有する複素データストリームを生成するように、構成される。送信機は、複素データストリームをタグに送信するように構成される。
【００１８】
コンピュータ可読媒体の一例も提供する。コンピュータ可読媒体は、該コンピュータ可読媒体に格納されたコンピュータ可読命令を有する。コンピュータ可読命令は、プロセッサによって実行されると、アクセスポイントに、第１の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いてデータフレームを拡散させる。コンピュータ可読命令はまた、アクセスポイントに、第２のＰＮ拡散器を用いた同報フレームを拡散させる。コンピュータ可読命令はまた、アクセスポイントに、第１のコンポーネントと第２のコンポーネントとを有する複素データストリームを生成させるもので、第１のコンポーネントにデータフレームが割り当てられ、第２のコンポーネントに同報フレームが割り当てられる。さらに、コンピュータ可読命令は、アクセスポイントに、複素データストリームをタグへ送信させる。
【００１９】
[本発明1001]
通信システムで帯域幅を節約するための方法であって、
第1の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いて、データフレームを拡散すること；
第2のＰＮ拡散器を使用して、同報フレームを拡散すること；
第1のコンポーネントと第2のコンポーネントとを有する複素データストリームを発生させることであって、前記データフレームは前記第1のコンポーネントに割り当てられ、同報フレームは前記第2のコンポーネントに割り当てられ、かつ前記第1のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第2のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含むこと；ならびに、
前記複素データストリームをタグに送信すること、を含む方法。
[本発明1002]
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、本発明1001の方法。
[本発明1003]
複数のビットの少なくとも1つは、確認応答を提供するために、タグに確保される、
本発明1003の方法。
[本発明1004]
第1のＰＮ拡散器または第2のＰＮ拡散器の1つでプリアンブルを拡散すること；
プリアンブルが同報フレームまたはデータフレームより高い電力で同報されるように、プリアンブルをブーストすること；ならびに、
前記プリアンブルを前記タグへ送信することを、さらに含む、本発明1001の方法。
[本発明1005]
プリアンブルの送信の間、データチャネルを切断することを、さらに含み、
前記プリアンブルは同報チャンネル上で送信される、本発明1005の方法。
[本発明1006]
前記データフレームと前記同報フレームとが、一つの拡散率で拡散され、さらに、
前記拡散率が前記タグを有するリンクの質に、少なくとも部分的に基づいている、本発明1001の方法。
[本発明1007]
送信時間が最小化されるように、前記リンクの質が質の閾値を満たす場合に、減少した拡散率を使用することを、さらに含む、本発明1007の方法。
[本発明1008]
前記タグから第1の送信を受信し、第2のタグから第2の送信を受信すること；および
前記第1の送信および前記第2の送信に応答して、第1の情報を前記タグへ、かつ第2の情報を前記第2のタグへ、連続的に送信すること、をさらに含み、
前記タグと前記第2のタグは、前記第1の情報と前記第2の情報が送信される順番に気づかない、本発明1001の方法。
[本発明1009]
第1の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いて、データフレームを拡散し；
第2のＰＮ拡散器を使用して、同報フレームを拡散し；および
第1のコンポーネントと第2のコンポーネントとを有する複素データストリームを生成するように構成されているプロセッサであって、
前記データフレームは前記第1のコンポーネントに割り当てられ、前記同報フレームは前記第2のコンポーネントに割り当てられており、前記第1のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第2のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含む、プロセッサと；
前記プロセッサに作用可能に連結し、前記複素データストリームをタグに送信するように構成された送信機と、を具備する、アクセスポイント。
[本発明1010]
無線周波数（ＲＦ）アップコンバータをさらに具備し、
プロセッサが、前記複素データストリームを生成するために、前記ＲＦアップコンバータを使用する、本発明1010のアクセスポイント。
[本発明1011]
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、本発明1010のアクセスポイント。
[本発明1012]
複数のビットの少なくとも1つは、確認応答を提供するために、タグに確保される、
本発明1012のアクセスポイント。
[本発明1013]
前記プロセッサは、
前記第1のＰＮ拡散器または前記第2のＰＮ拡散器の1つでプリアンブルを拡散し；および
前記プリアンブルが、前記同報フレームまたは前記データフレームよりも高い電力で、同報されるように、前記プリアンブルをブーストするように構成されている、本発明1010のアクセスポイント。
[本発明1014]
データフレームが一つの拡散率で拡散され、さらに、
前記拡散率が前記タグを有するリンクの質に、少なくとも部分的に基づいている、本発明1010のアクセスポイント。
[本発明1015]
コンピュータ可読命令を格納するコンピュータ可読媒体であって、該コンピュータ可読命令は、プロセッサによって実行されると、アクセスポイントに、
第1の擬似雑音（ＰＮ）拡散器を用いて、データフレームを拡散させ；
第2のＰＮ拡散器を用いて、同報フレームを拡散させ；
第1のコンポーネントと第2のコンポーネントとを有する複素データストリームであって、
前記データフレームは前記第1のコンポーネントに割り当てられ、前記同報フレームは前記第2のコンポーネントに割り当てられており、前記第1のコンポーネントは、前記複素データストリームの実数成分を含み、前記第2のコンポーネントは、前記複素データストリームの虚数成分を含む、前記複素データストリームを発生させ；ならびに、
前記複素データストリームをタグに送信させる、
コンピュータ可読媒体。
[本発明1016]
前記コンピュータ可読命令は、前記アクセスポイントに、さらに、
前記複素データストリームの前記第1のコンポーネントと前記第2のコンポーネント上でプリアンブルを、該プリアンブルがデータフレームより高い電力で送信されるように、送信させる、本発明1016のコンピュータ可読媒体。
[本発明1017]
前記コンピュータ可読命令は、前記アクセスポイントに、さらに、前記複素データストリームの同報チャンネル上で、プリアンブルを送信させ、前記同報チャンネルは、前記複素データストリームの第2のコンポーネントに対応する、本発明1016のコンピュータ可読媒体。
[本発明1018]
前記コンピュータ可読命令は、さらに、前記アクセスポイントに、前記同報フレームが前記プリアンブルより少ない電力で送信されるように、1／√（2）のスケーリング因子を前記同報フレームに適用させる、本発明1018のコンピュータ可読媒体。
[本発明1019]
前記同報フレームが、複数のビットを有するペイロードを含み、さらに前記複数のビットの一つ以上は、前記タグに確認応答を伝達するために利用される、
本発明1016のコンピュータ可読媒体。
以下の説明、添付の特許請求の範囲、および以下で簡単に説明する図面に示す付随する例示的な実施形態から、これらのおよびその他の特徴、態様、および利点が明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】例示的な実施形態によるアップリンク送信機を示す図である。
【図２】例示的な実施形態によるダウンリンク送信機を示す図である。
【図３】例示的な実施形態におけるスロット構造および割り当てを示す図である。
【図４】例示的な実施形態におけるＰＮ（擬似雑音）逆拡散アレイを示す図である。
【図５】例示的な実施形態における、コールドスタートからの同報チャネルのタグ処理で行われる動作を示すフロー図である。
【図６】例示的な実施形態における、ウォームスタートからの同報チャネルのタグ処理で行われる動作を示すフロー図である。
【図７】例示的な実施形態におけるタグの受信データパスを示す図である。
【図８】例示的な実施形態における時間トラッキングを示す図である。
【図９】例示的な実施形態におけるＡＦＣ（自動周波数制御）回転を示す図である。
【図１０】例示的な実施形態における専用通信フィンガを示す図である。
【図１１】例示的な実施形態におけるアクセスポイントの受信処理中に行われる動作を示す図である。
【図１２】例示的な実施形態におけるアクセスポイントの受信データパスを示す図である。
【図１３】例示的な実施形態における非同期的な最初のタグ送信動作を示す図である。
【図１４】例示的な実施形態による、スロットモードにおけるアクセスポイントとタグとの間の相互作用を示す図である。
【図１５】例示的な実施形態によるアクセスポイントとタグとの間のデータ転送を示す図である。
【図１６】第１の例示的な実施形態にもとづく完全スロットの内容を示す図である。
【図１７】第２の例示的な実施形態にもとづく完全スロットの内容を示す図である。
【図１８】例示的な実施形態にもとづく基本的なダウンリンクスロットを示す図である。
【図１９】例示的な実施形態にもとどくプリアンブル・フレーム処理を示す図である。
【図２０】例示的な実施形態に従ってデータ・サブスロット階層を例示している線図である。
【図２１】図２１Ａは例示的な実施形態もとづく基本的なダウンリンクスロットを複数のサブスロットで示す図である。図２１Ｂは例示的な実施形態にもとづく基本的なダウンリンクスロットを一つのスロットで示す図である。
【図２２】例示的な実施形態にもとづくフレームを構成するために実施される動作を説明するフローチャートである。
【図２３】例示的な実施形態にもとづくダウンリンク送信モデルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
詳細な説明
例示的な実施形態を、添付の図面を参照して、以下に説明する。例示的な実施形態を説明することを意図しており、添付の請求の範囲で定義される発明を制限しないことを意図しているものと、以下の説明を理解すべきである。
【００２２】
図１は、畳み込みエンコーダ、インタリーブモジュール、変調器、擬似雑音拡散器、フィルタ、一連のタップ、自動周波数制御（ＡＦＣ）ローテータ、およびその他のこのような構造などの構造を含むアップリンク送信機１０を示している。これらの構造は、ブロック１２、１４、１６、１８、２０、および２２に示す動作をおこなう。アップリンク送信機１０の送信経路は、符号化されスペクトル拡散された波形である。例示的な実施形態では、復調された通信チャネルを使用する他のタグと同様に、アクセスポイントと通信するタグにアップリンク送信機１０を含めることができる。アップリンク送信機１０は、特定の実施形態に応じて追加の、より少ない、または異なる動作をおこなうことができる。図示および説明するものとは異なる順序で動作をおこなうこともできる。本明細書で使用する場合、タグとは、アクセスポイントとの間で信号を送受信するように構成されたあらゆる通信装置を意味することができる。アクセスポイントとは、複数のタグと同時に通信するように構成されたあらゆる通信装置を意味することができる。例示的な実施形態では、タグは、電池またはその他の蓄積電力で動くモバイルな低電力装置であってもよく、アクセスポイントは中央位置に存在し、壁コンセントまたは発電機などの電源から電力を受け取ることができる。あるいは、タグをコンセントに接続し、および／またはアクセスポイントが電池または他の蓄積電源で動くようにすることもできる。
【００２３】
ブロック１２において、畳み込みエンコーダおよびインタリーブモジュールによりデータストリームが受け取られる。１つの実施形態では、このデータストリームは、プリアンブルを含む１２８ビットである。あるいは、他のサイズのデータストリームを使用することもできる。データストリームは、受け取られるとすぐに、畳み込みエンコーダを使用してエンコードされる。例示的な実施形態では、データストリームを１／２のレートでエンコードすることができる。あるいは、その他のレートを使用することもできる。インタリーブモジュールを使用してデータストリームをインタリーブすることもできる。エンコードされた符号ストリームがブロック１４に対して出力され、ここでは差動二相位相偏移変調（Ｄ−ＢＰＳＫ）変調器を使用して、エンコードされた符号ストリームが変調される。代替の実施形態では、その他の変調スキームを使用することができる。ブロック１６において、変調されたストリームがＰＮ拡散器に適用される。例示的な実施形態では、ＰＮ拡散器が、選択された拡散率（ｓｐｒｅａｄｉｎｇ  ｆａｃｔｏｒ）を使用する共通ネットワークゴールド符号チャネルを使用することができる。拡散率は、｛６４、１２８、２５６、・・・．、８１９２｝の組の要素とすることができる。あるいは、その他のあらゆる符号および／または拡散率を使用することもできる。所与の拡散率のタグの各々が、同じＰＮ符号により、ランダムに選択したチップオフセットで拡散される。チップオフセットを広範囲にわたってできるだけランダムに選択することにより、特定のフレームが他の送信機からの他のフレームと衝突しない（あるいは、換言すれば、アクセスポイントにおいて同じチップタイミングを有さない）確率が高くなる。迫り来る容量の限界における衝突の確率が無視できなくなった場合（約１０％またはそれ未満）、同じフレームを別様に取り出しランダムなオフセットで再送することによりこれを解決することができる。以下、図４を参照しながらＰＮ拡散器についてより詳細に説明する。例示的な実施形態では、ブロック１８の出力は、１メガチップ／秒（Ｍｃｐｓ）において１ビットレートを有することができる。あるいは、その他のレートを使用することもできる。
【００２４】
ブロック１８において、データストリームが４×オーバーサンプルフィルタによりアップサンプリングされ、時間トラッキングロジックを使用して、フレームが全てＡＰの周波数基準と一致する同じサンプルレートに落ち着くことを確実にする。ブロック１８は、サンプルスリップ／リピートインジケータを入力として受け取る。１つの実施形態では、ブロック１８の出力は、約４メガヘルツ（ＭＨｚ）の実周波数を有することができる。ブロック２０において、周波数オフセットを含む自動周波数制御（ＡＦＣ）回転をおこなってアクセスポイントのタイミングオフセットを一致させ、全ユーザのからのフレームが全て同じ周波数仮説（ｈｙｐｏｔｈｅｓｉｓ）の近くに落ち着くことを確実にする。１つの実施形態では、ブロック２０の出力が、約４ＭＨｚの複素周波数を有することができる。ブロック２２において、正しいアクセススロットが生じるまで開始スロットからの遅延が課される。また、信号にランダムなチップ遅延が課される。例示的な実施形態では、このランダムなチップ遅延を０〜拡散率−１までとすることができる。あるいは、異なるランダムなチップ遅延を使用することもできる。Ａ（ｉ，ｊ）によりスロットアクセスを記述することができ、この場合、ｉは２∧（１３−ｉ）として拡散率に関連し、ｊは非オーバーラップスロットに対応するサブスロット番号である。選択する拡散率に応じて、一般的には所与のスロット内に複数の送信機会が存在する。アップリンクでは、アクセススロットを０〜拡散率−１までのチップオフセットとともにランダムに選択することができる。このように、アップリンクユーザ間の衝突の確率が最小化される一方で、衝突が起きた際には再選択が可能になる。信号を遅延させた後、この信号をアクセスポイントへ送信することができる。
【００２５】
図２は、畳み込みエンコーダ、インタリーブモジュール、変調器、擬似雑音拡散器、フィルタ、一連のタップ、およびその他のこのような構造等、の構造を有するダウンリンク送信機３０を示している。送信機３０を使用して、アクセスポイント（ＡＰ）が、各々が特定のタグまたはユーザ宛ての複数のチャネルを送信する。これらの構造は、ブロック３２〜５４に示す動作をおこなう。ブロック３２〜４０およびブロック４２〜５０は、追加のデータフローのために複製できる異なるデータパスを表している。例示的な実施形態では、ブロック３２〜３８が、図１を参照しながら説明した第１のデータストリームに関する動作と同様の動作をおこなうことができる。同様に、ブロック４２〜４８は、図１を参照しながら説明したｎ番目のデータストリームに関する動作と同様の動作をおこなうことができ、この場合ｎはいずれの値であってもよい。ブロック３６への入力は、第１のデータストリームを受信する予定のタグに特有のゴールド符号とすることができ、ブロック４６への入力は、ｎ番目のデータストリームを受信する予定のタグに特有のゴールド符号とすることができる。あるいは、同報ゴールド符号、非ゴールド符号、またはその他のような他の符号を使用して、第１のデータストリームおよび／またはｎ番目のデータストリームを拡散することができる。第１のデータストリームおよびｎ番目のデータストリームに対応するデータリンクの電力が同等でない場合、ブロック４０および５０においてブロック３８および／またはブロック４８の出力に重み付けすることができる。重み付けされると、ブロック５２においてパスが合計される。ブロック５２では硬判定（ｈａｒｄ  ｄｅｃｉｓｉｏｎ）も行われ、正数は全て０にマッピングされ、負数は全て１にマッピングされる。あるいは、異なる硬判定をおこなうことも可能である。１つの実施形態では、ブロック５２の出力が、１０Ｍｃｐｓにおいて１ビットレートを有することができる。あるいは、その他のレートを使用することもできる。ブロック５４において、４×チップフィルタを使用してブロック５２からの総出力がアップサンプリングされる。１つの実施形態では、ブロック５４の出力が、４０ＭＨｚの実周波数を有することができる。あるいは、その他の周波数を使用することもできる。２０４８の最大ダウンリンク拡散率における同報フレームの単一の組である隣接周波数での送信は図示していない。あるいは、異なる最大ダウンリンク拡散率を使用することもできる。
【００２６】
図３は、スロット構造および割り当てを示している。少なくとも１つの実施形態では、データストリーム７０が、スロット７２、スロット７４、およびスロット７６を含む。スロット７２はＡＰからタグへの通信、スロット７４はタグからＡＰへの通信、およびスロット７６はＡＰからタグへの通信である。例示的な実施形態では、スロットの各々が２．１秒の継続時間を有することができる。あるいは、他のいずれの継続時間を使用してもよく、および／またはスロットによって継続時間が異なってもよい。データストリーム７０を半二重通信スキームで実施して、いずれかの時点において、ＡＰが送信をおこなってこれをタグが受信しているか、あるいはタグが送信をおこなってこれをＡＰが受信しているかのいずれかとなるようにすることができる。代替の実施形態では、その他の通信スキームを使用することができる。図３に示すように、データチャネル８０は、スロット７２内のデータのための処理利得のオプションを示している。特定の利得でデータリンクが閉じる場合、対応する利得を有するスロットの継続時間中は、タグは（ＡＰトゥタグモード（ＡＰ−ｔｏ−ｔａｇｓ  ｍｏｄｅ）では）受信準備のみを行えばよい。伝送モードでは、タグが自身の電力消費伝送モードにおけるオンタイムを最小化できるように、タグからアクセスポイントへの伝送をスロット選択によって管理することができる。例えば、１８ｄＢの利得には１．６ｍｓのスロット（Ａ７，０）のみが必要となる。データチャネル８２は、スロット７４内のデータのための処理利得のオプションを示している。以上のように、タグが使用する電力を、個々のデータリンクが同じ電力でＡＰに到達するように選択することができる。
【００２７】
ＡＰ側における数多くの同時波形の処理と、タグ側における相対的に少ない波形の処理との間では釣り合いが取れている。ＡＰが自動周波数制御（ＡＦＣ）、時間トラッキングドリフト、およびフレームタイミングのマスタであることにより、ＡＰ側ではこれらのパラメータが分かっている。しかしながら、ＡＦＣ、時間トラッキングドリフト、およびフレームタイミングをタグ側で取得した際に決定することもできる。ＰＮ配列の逆拡散器は、取得仮説の探索／復調のための効率的実行である、これらの両方に関連するブルートフォース動作をおこなう。この動作の別の態様は、この大量電力消費回路（アクティブ時）が、ＡＰ上では継続的に実行される（壁コンセントに接続されるので問題はない）が、タグ上では、まれにしか行われない「コールド」取得中にのみ実行されるようにすることである。コールド取得およびウォーム取得については、図５および図６をそれぞれ参照しながらより詳細に説明する。
【００２８】
図４は、ＰＮ（擬似雑音）逆拡散アレイを示しており、これによりタグ上での単一波形の取得およびＡＰ上での複数波形のブルートフォース復調の両方が容易になる。例示的な実施形態では、ＰＮ逆拡散アレイが、多くのチップ間隔のタイミング仮説の１ビットドット積を同時におこなうことができる。
【００２９】
ＰＮ逆拡散のコア要素は、入力が０であるかまたは１であるかに応じて個々のクロックを増分されまたは増分されない単純なカウンタであってもよい。このコア要素は複素データパスであるため、Ｉ（位相内）のために１つ、およびＱ（直角位相）のために１つの２つのカウンタが存在する。一般に、複素指数による乗算は、複素指数表と連動する４つの大きめのスカラー乗算器（４×１０００ゲートが一般的）の組である。対照的に、１ビットの複素乗算器は、基本的に以下に示す例示的な表のような単純な真偽表であり、表中、負の値は逆数（０→１および１→０）を示す。この真偽表は、ほんのわずかなゲートを使用して実現することができる。
0005784000.tif 000002
【００３０】
図４は、ＰＮ逆拡散アレイ１００を示している。複素逆拡散動作ではカウンタ対の（１つの実施形態では２５６またはそれ以上などの）多くのインスタンス化が存在し得る。ＰＮ逆拡散アレイ１００には、チップ間隔のタイミング仮説に作用するＰＮ逆拡散要素１０２、１０４、および１０６の隣接するインスタンス化をチップレートで供給することができる。ブロック１１４から要素１０２、１０４、および１０６へ１ビットの複素データが送信され、ここでＰＮ発生器１１０からのＰＮ信号と合成される。ＰＮ信号発生器１１０は、ＡＰがデータを拡散するのと同じ順序の０および１を出力するハードウェアであってもよい。要素１０２の場合、逆回転されたデータが、結合器（ｃｏｍｂｉｎｅｒ）１２２ａにおいてＰＮ信号と合成される（より具体的には、１ビット複素乗算される）。この合成の実数部および虚数部が、カウンタ１１８ａおよび１２０ａに別々に入力される。カウンタ１１８ａおよび１２０ａは、リセット信号１１２を受信するとビットストリームをシフトアウトする。より具体的には、カウンタ内のデータは、リセット信号を受信する前でのみ有効である。リセット信号は両方のカウンタを０に強制する。マルチプレクサ（ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ）１０８は、自身の逆拡散動作を特定のクロックで一意に完了したフィンガに対して現在有効なカウンタの出力を可能にする。ＰＮ逆拡散アレイ１００内の他の要素も同様に動作する。要素１０４は、逆回転されたデータをブロック１１４から受け取り、要素１０２内の遅延ブロック１１６ａにより課せられる遅延後にこれをＰＮ信号と合成する。この合成がカウンタ１１８ｂおよび１２０ｂに入力され、これが遅延ブロック１２４ａから課せられる遅延を伴うリセット信号１１２からの信号に基づいてカウンタから取り出される。同様に、要素１０６は、逆回転されたデータをブロック１１４から受け取り、要素１０４内の遅延ブロック１１６ｂにより課せられる遅延後にこれをＰＮ信号と合成する。この合成がカウンタ１１８ｃおよび１２０ｃに入力され、これが遅延ブロック１２４ｂから課せられる遅延を伴うリセット信号１１２からの信号に基づいてカウンタから取り出される。
【００３１】
拡散率に対応する数多くのクロック後、ＰＮ逆拡散要素１０２は、マルチプレクサ１０８による出力のために選択される有効なデータを有するようになる。その後、全てのクロックごとに、全てのデータが出力されるまで隣接する拡散要素１０４または１０６を利用することができ、拡散率とＰＮ逆拡散インスタンス化の数とを足し合わせたものに相当するクロック数の最中にこれをおこなうことができる。この機構の動作を管理するＰＮ符号は、値によりパラメータ化されたゴールド符号であってもよい。代替の実施形態では、その他のＰＮ符号を使用することができる。
【００３２】
図５は、アクセスポイントの送信波形を復調するために同報チャネルのタグモデム処理において行われる動作を示している。特定の実施形態に応じて、追加の、より少ない、または異なる動作をおこなうことができる。図示および説明するものとは異なる順序で、動作をおこなうこともできる。
【００３３】
タグの最初の立ち上げ時には、（特定のゴールド符号またはその他の符号パラメータなどの）同報チャネルのＰＮシーケンス以外は、波形に関するパラメータは分かっていない。しかも、ＡＰとタグとの間の発振器の不一致に起因して、ＡＰとタグとの間にどれほどの相対的周波数オフセットが存在するかをタグが十分な精度で分かっていないこともある。図５は、ＡＰとタグとの間の１００万分の１（ｐｐｍ）ドリフトの不確実性の範囲を探索する走査モードを示している。動作１５０において、２スロットにわたり反復をおこなって、タグが同報チャネルに同調できるようにする。例えば、スロットタイミングとは非同期で処理を開始することができる。仮説の一方の半分を探索中は同報チャネルをアクティブにすることができ、仮説の他方の半分を探索中には同報チャネルを非アクティブにすることができる。第１の反復では、開始点が非同期の第１のスロットタイミングを使用して全ての仮説を探索することができる。第１の反復でエネルギーが見つからない場合は第２の反復を実行する。第２の反復では、非同期の開始点を、第１の反復で使用した非同期の開始点から１スロットずらすことができる。このように、同報チャネルがアクティブであった間に探索した仮説を、同報チャネルがアクティブである間に探索することができる。エネルギーが見つかると、タグが同報チャネルに同調することができる。例示的な実施形態では、動作１５０が「コールド取得」の開始点を表すことができる。動作１５２において、粗い自動周波数制御（ＡＦＣ）が初期化される。１つの実施形態では、この初期値が−１０ｐｐｍオフセットなどの最も負の値にセットされる。同報チャネルの既知のゴールド符号生成されたＰＮシーケンスを使用して、動作１５４において、所与の粗いＡＦＣ仮説の全てのＣ×４間隔の仮説の非コヒーレントな距離関数を計算する。例えば、拡散率の長さが２０４８の場合、８１９２の仮説の非コヒーレントな距離関数を計算することができる。
【００３４】
動作１５６および１５８において、粗いＡＦＣ仮説をｐｐｍレンジ（ｒａｎｇｅ）の最後まで増分する。個々の粗いＡＦＣ仮説ごとに、図７に示すハードウェアを使用して、現在の仮説により表される周波数オフセットを元に戻す。ＰＮ逆拡散アレイを使用して、８個の連続する符号からなる逆拡散出力を生成する。あるいは、他の数の符号を使用することもできる。次に、これらの８個の符号の非コヒーレントな合計を計算する。上からＮ個（１つの実施形態では８個）の距離関数の組が、これらの関連パラメータとともにデータ構造内に保持される。図５のフロー図が示すように、勝った（すなわち、有効な）１つがデータ構造内に表されることを見越して、発振器ｐｐｍの不確実性の範囲全体が、チップ×４の分解能における全てのタイミング仮説とともに探索される。最も有効な仮説とともに、一般により少ないマルチパス反射、依然としてかなりのエネルギー蓄積が存在する隣接するＡＦＣの粗い周波数仮説、並びに雑音分散によって異常に大きな距離関数を生成した完全に無効な仮説が存在する傾向にある。
【００３５】
個々の粗いＡＦＣごとの全てのチップ×４のタイミング仮説の非コヒーレントな距離関数をデータ構造に伝えることができる。動作１６０において、データ構造が、（粗いＡＦＣ値、チップ×４のタイミング仮説、非コヒーレントな距離関数値などの）最も大きな非コヒーレントな距離関数を記録する。動作１６２において、「最終的勝者（ｆｉｎａｌｉｓｔｓ）」がＮ個の専用フィンガ（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｆｉｎｇｅｒｓ）に割り当てられる。チップ×４のタイミング値、およびＰＮ逆拡散アレイを管理する現在の粗いＡＦＣ仮説とは無関係の粗いＡＦＣ仮説により、個々のフィンガを一意にパラメータ化することができる。最初はフレームタイミングが分かっていないので、専用フィンガにより出力される個々の逆拡散符号がフレーム内の最後であると仮定される。このようにして、動作１６４および１６６に示すように、バッファされた２５６個の符号が、差動復調、および定数複素値による乗算に基づく追加の反復セットを受けて細かいＡＦＣ補正を実行する。動作１６４の出力は、個々の専用フィンガからの複素外積となり得る。動作１６６において、（細かいＡＦＣ仮説により求められるような）定数複素回転による符号ごとの乗算を情報の仮想フレームに繰り返し適用して、いずれの複素回転定数値の選択（あるとすれば）が、周期的冗長検査（ＣＲＣ）をパスするフレームを発見するかを判定することができる。これは、個々の仮説ごとに周期的冗長検査（ＣＲＣ）を実行できるブルートフォース動作であってもよい。あらゆる有効なＣＲＣに関して、信号からのペイロードをＭＡＣへ送信することができ、およびネットワークパラメータを既知であると見なすことができる。
【００３６】
動作１６８において、他のスロットタイミング仮説が試行される。例示的な実施形態では、最も成功したＣＲＣに関連する粗いＡＦＣ仮説を、名目上の最初の粗いＡＦＣ仮説とすることができる。粗いＡＦＣ仮説の範囲全体が探索されると、タグは、粗いＡＦＣ仮説検索の範囲を大幅に狭める将来的なトランザクションで使用される関連する状態情報であるＮｏｍｉｎａｌ＿Ｃｏａｒｓｅ＿ＡＦＣと呼ばれる変数を記録するが、これは、１分かそこらにわたる発振器ドリフトよりも発振器のｐｐｍ偏差の部分ごとの変化のほうが非常に大きいことに起因する。
【００３７】
図６は、ウォームスタート、すなわち関連する状態情報が分かっている場合からの専用チャネルのタグ処理において行われる動作を示している。例えば、フレームタイミングを把握して、大幅に狭い範囲の粗いＡＦＣ仮説を探索することができる。モデムは、９個の符号のプリアンブルの末尾の前に有効なフィンガ割り当てが行われるように自身の処理を十分に早く開始する。あるいは、その他のあらゆる数の符号を使用することができる。
【００３８】
動作２００では、フレームタイミングが分かっているので、タイミング仮説を２スロットにわたって反復する必要はない。同報チャネルを使用する代わりに専用チャネルを使用する。動作２０２において、粗いＡＦＣ仮説を走査する。例示的な実施形態では、粗いＡＦＣを狭い範囲にわたって走査して、最後のアクセス時からの小さな周波数ドリフトを計上することができる。タグに一意の既知のゴールド符号生成されたＰＮシーケンスを使用して、動作２０４において全てのチップ×４間隔の仮説の非コヒーレントな距離関数を計算する。動作２０６および２０８において、粗いＡＦＣ仮説を、狭いｐｐｍ範囲の最後まで増分する。動作２１０において、データ構造が、（粗いＡＦＣ値、チップ×４のタイミング仮説、非コヒーレントな距離関数値などの）最大の非コヒーレントな距離関数を記録する。動作２１２において、データ構造に基づいて専用フィンガが割り当てられる。動作２１４において、現在のＤＢＰＳＫおよび以前のＤＢＰＳＫを使用して符号外積が生成される。動作２１４の出力は、個々の専用フィンガからの複素外積であり得る。動作２１６において、フレームがインタリーブされてデコードされる。あらゆる有効なＣＲＣに関して、ペイロードを媒体アクセス制御（ＭＡＣ）層へ送信することができる。動作２１８において、他のスロットタイミング仮説が試行される。例示的な実施形態では、最も成功したＣＲＣに関連する粗いＡＦＣ仮説を、名目上の最初の粗いＡＦＣ仮説とすることができる。
【００３９】
図７は、例示的な実施形態によるタグの復調処理を示すタグの受信データパスを示している。図示のように、１ビットの複素サンプルをサンプルバッファ２２０にバッファして、有効なエネルギーの信頼できる検出をおこなうのに十分なデータが提示されるようにする。サンプルバッファブロック２２０において例示的な値が提供される。例えば、１つの実施形態では９個の符号をバッファする。代替の実施形態では、他の値を使用することもできる。サンプルをＩチャネルおよびＱチャネルからこのピンポンバッファスキームにチップ×２または２ＭＨｚの同期サンプルレートで入力することができる。あるいは、他の率が使われる可能性がある。速い非同期クロックで、これらのサンプルは、さまざまな粗いＡＦＣ仮説を調査するのに用いられる。現在の粗いＡＦＣ仮説に基づいて、チップ×４の分解能で時間トラッキングを実行する。ＡＰおよびタグの両方で同じタイミング基準を使用してキャリア周波数およびサンプルクロックの両方をドライブするので、既知のキャリア周波数を有する粗いＡＦＣ仮説は、既知の時間トラッキングレートに一意にマッピングをおこなうことができる。
【００４０】
サンプルバッファ２２０は、ＩチャネルおよびＱチャネルを介して通信信号を受け取る。これらの信号は、時間トラッキングロジック２２２および専用フィンガ２３４へ送信される。時間トラッキングロジック２２２は粗いＡＦＣ仮説も受け取り、ロジック２２２は、チップ×４パリティでゼロにリセットすることができる。時間トラッキングロジック２２２は２つのブロックを有することができ、１つは偶数チップ×４パリティに関してゼロに初期化されるカウンタを有し、１つは奇数チップ×４パリティに関してミッドレンジ（すなわち、２∧２５）に初期化されるカウンタを有する。時間トラッキングロジック２２２の出力がブロック２２４に提供され、ここで仮想チップ×４位相が適用される。ブロック２２４はまた、取得状態マシンからパリティを受け取ることもできる。ブロック２２４の出力に自動周波数制御（ＡＦＣ）回転ロジック２２６が適用される。
【００４１】
図８は、図７を参照しながら説明した時間トラッキングロジック２２２の２つのブロックの例示的な実施形態を示している。ストリーム２５０は、偶数チップ×４パリティを有する通信ストリームである。ストリーム２５２は、奇数チップ×４パリティを有する通信ストリームである。図８は、時間トラッキング動作を示しており、個々の異なる網掛けは異なるチップ×４間隔のシーケンスを表している。いずれの現在のＡＦＣ仮説が探索されているかに直接依存するレートでサンプルが挿入または反復され、サンプルレートと搬送波周波数との間の既知の比率により乗算される。これを固定したクロック仮定として使用して、２次元空間を１次元に崩すことができる。図示の値Ｎは、十分な時間トラッキング精度を可能にするために記録される分数成分を有する。所定の時間に４個の可能なチップ×４位相の特定のパリティが選択される。次に、図９に示すように、結果として得られるチップレートシーケンスが１ビットのデータパスにおいて逆回転される。
【００４２】
図９は、所定の時間に４個の仮想チップ×４位相２２４のうちの１つに作用する図７のＡＦＣ（自動周波数制御）回転ロジック２２６の機能を示している。図９は、１ビットの逆回転機構を示している。この逆回転機構は、想定される粗いＡＦＣ仮説に関して受信機と送信機との間の相対的な搬送波ドリフトによるＡＦＣ回転を元に戻すように設計される。これは、（上述の真偽表によって表される）１ビット変換であるため、処理の９０度分解能は、相対的な発振器オフセットからのＡＦＣドリフトに起因する位相の連続値に対して＋／−４５度である。
【００４３】
ＡＦＣ回転ロジック２２６はまた、粗いＡＦＣ仮説を入力として受け取ることもできる。ＰＮ逆拡散アレイ２２８（図７）は、自身の逆拡散動作をチップ間隔の仮説のために実行する。ＰＮ逆拡散アレイ２２８は、現在の粗いＡＦＣ仮説、タイミングパリティ、タイミング位相、拡散率、および／またはゴールド符号選択を入力として受け取ることができる。所与の符号に関して値が出力されるので、より良好な距離関数の信頼性のために合計が非コヒーレントに蓄積され、実行中の合計が非コヒーレントな蓄積バッファ２３０に記憶される。このバッファのサイズは逆拡散要素の数に基づく。例示的な実施形態では、ＰＮ逆拡散アレイ２２８が２５６個の逆拡散要素を有し、サンプルバッファを通過することにより２５６個の仮説のための非コヒーレントな距離関数が完成するようになる。あるいは、その他の数の逆拡散要素を使用することができ、その他の数の仮説に関して距離関数を完成させることができる。タグの送信電力制御において、およびＡＰへの電力制御フィードバックに信号対雑音比（ＳＮＲ）距離関数を使用することができる。最も大きな距離関数を有する仮説が上位Ｎ個のパスデータ構造２３２に記憶され、これを使用して専用フィンガ２３４の割り当てを制御する。上位Ｎ個のパスは、タイミング仮説、タイミングパリティ、粗いＡＦＣ仮説、その他を含むＮ個のレ符号であってもよい。
【００４４】
図１０は、専用通信フィンガを示している。個々の専用フィンガは、チップ×４サンプルの４個の位相の各々にアクセスすることができ、チップ×４セレクタ２６０が、フィンガ割り当てのパラメータの一部として設定される。個々のフィンガは、独自のＰＮ発生器２６２、および逆拡散に使用するＡＦＣ発生器２６４を有する。専用フィンガは、粗いＡＦＣ仮説、自身のチップ×４タイミング位相、時間トラッキングレートの従属変数に基づいて符号積算器２６６内に蓄積し、その後クロックの拡散率数ごとに複素変数を出力する。図７を参照しながら例示した専用フィンガ２３４はまた、サンプルバッファ２２０およびＰＮ符号選択から入力を受け取ることもできる。
【００４５】
再び図７を参照すると、専用フィンガ２３４からの出力は、性能を犠牲にすることなくフレームバッファ２３８に効率的に記憶するためにビット幅を縮小するビット幅スクイーザ２３６を通過する。ビット幅スクイーザ２３６からの出力はフレームバッファ２３８に提供され、これは、現在の符号がフレームの最後の符号であるかのように２５６の符号フレームを処理する一般的事例を可能にする循環バッファ機構であってもよい。フレームタイミングが分かっている場合、このメモリ構造は、既知の最終符号を有するフレームの特定の処理をサポートすることができる。  
【００４６】
フレームバッファ２３８は、受信チェーンの残りに仮定フレームを出力する。外積乗算ブロック２４０は、現在の符号と、Ｄ−ＢＰＳＫ復調のための従来の距離関数である以前の符号の複素共役とを乗算する。残留周波数ドリフトにより、Ｄ−ＢＰＳＫ群が固定位相によって回転されるようにすることができる。細かいＡＦＣ乗算ブロック２４２の役割は、ブルートフォース法を取って異なる可能な位相回転を試行することにより、少なくとも１つの細かいＡＦＣ仮説がデインタリーバおよびビタビデコーダ２４４を通過するときに有効なＣＲＣを生じるようにすることである。細かいＡＦＣ乗算ブロック２４２はまた、細かいＡＦＣ仮説を入力として受け取ることもできる。デインタリーバおよびビタビデコーダ２４４からの出力は、ＣＲＣチェッカ２４６に提供される。ＣＲＣが有効である場合、ペイロードロードがＭＡＣ層へ送信される。
【００４７】
図１１は、アクセスポイントの受信処理中に行われる例示的な動作を示している。実施形態に応じて、追加の、より少ない、または異なる動作をおこなうことができる。さらに、本明細書に示すものとは異なる順序で動作をおこなうこともできる。ＡＰは、全ての考えられるチップ×２タイミング仮説、拡散率、および拡散率内のアクセススロットをチェックするブルートフォース動作を実行する。これは、タグによる非協調的なアクセスを可能にする。幸いにも、ＡＰがフレームタイミングおよびＡＦＣ搬送波基準のマスタであることにより（全てのタグは、自身の搬送波ドリフトおよびサンプルクロックを補正してＡＰのタイミングに一致させることができる）、ＡＰが粗いＡＦＣ仮説の次元または未知のフレームタイミングを探索する必要がないので、ＡＰにかかる処理負荷は大幅に低減される。
【００４８】
図１１のフロー図は、全ての考えられるチップ×２タイミングオフセット、［８１９２，４０９６，．．．，６４］の組からの拡散率、および最大値未満の拡散率のアクセススロット番号に対する反復の順序付けの例を示している。次にＡＰは、タグが実行するものと同様の細かいＡＦＣ検索を実行して、最後のトランザクション以降に発生するタグのタイミングソースとＡＰとのタイミングソースとの間の少量の周波数ドリフトを可能にする。全ての有効なＣＲＣがＭＡＣ層へ転送される。図１１のフロー図は多次元空間の検索を示している。最も外側のループでは、全ての考えられる拡散率が検索される。例示的な実施形態では、８個の拡散率［６４，１２８，２５６，５１２，１０２４，２０４８，４０９６，８１９２］が存在することができる。あるいは、他の拡散率および／または拡散率の数を使用することもできる。第２のループでは、所与の拡散率に関する全ての考えられるサブスロットが検索される。例えば、６４チップの拡散率では１２８個のサブスロットが考えられ、８１９２チップの拡散率では単一のデジェネレイトサブスロットが存在することができる。第３のループでは、所与のサブスロット内の全ての考えられるチップ×２タイミング位相が検索される。以下で、更に詳細に述べられるように、種々のループを矢印を用いて図１１に示す。
【００４９】
動作２７０において、１つの粗いＡＦＣ値が使用される。例示的な実施形態では、タグが補正をおこなうので、１つの粗いＡＦＣ値を０とすることができる。動作２７２において、最大拡散率（すなわち８１９２）を始点として使用する。代替の実施形態では、最大拡散率が８１９２より大きてもまたは小さくてもよい。動作２７４において、拡散率内のアクセススロットが処理される。この処理は、８１９２個の拡散率が存在する場合にはデジェネレイトであってもよい。動作２７６において、全てのチップ×２間隔の仮説に対して現在の拡散率で逆拡散が実行される。例えば、拡散率の長さが８１９２の場合、１６，３８４回の逆拡散動作を実行することができる。拡散率が（２５６などの）フレームバッファ数未満でなければ、全ての要素に逆拡散を実行する。動作２７８において、拡散率が半分に減少されて処理を継続する。動作２８０において、拡散率が６４まで減少したかどうかを判断する。代替の実施形態では、他の所定の値を使用することができる。拡散率が６４（または他の所定の値）まで減少していなかった場合、動作２７６において処理が継続する。拡散率が６４に減少していた場合、動作２８２において、システムは次のサンプルバッファが満たされるのを待つ。動作２８２において次のサンプルバッファが満たされると、制御は動作２７２へ戻る。動作２８４において、逆拡散要素のフレームバッファが取得される。例示的な実施形態では、ＰＮ逆拡散アレイにより２５６個の符号が単一パスから出力された後にフレームバッファが揃うことができる。１つの実施形態では、２５６段のＰＮ逆拡散アレイの場合、パススルーにより、各々が２５６個の符号を有する２５６個のタイミング仮説を生成することができる。代替の実施形態では、ＰＮ逆拡散アレイがより多くのまたはより少ない段を有することができる。動作２８６において、現在の逆拡散ＤＢＰＳＫ符号と以前の符号との外積が計算される。１つの実施形態では、外積は、２５６個までのフレームでは２５６個の符号を含むことができる。あるいは、他の数の符号および／またはフレームを使用することができる。動作２８８において、ＡＦＣ仮説に基づいて現在のフレームがデコードされ位相多重される。動作２９０において、ＣＲＣがチェックされ、あらゆる有効なＣＲＣに関して、物理層（ＰＨＹ）からペイロードが送出されて媒体アクセス制御（ＭＡＣ）へ送られる。一例として、２５６の逆拡散アレイの個々のパスごとに、ＣＲＣを細かいＡＦＣ仮説の数の２５６倍チェックすることができる。所定のスロットの処理が完了すると、ブロック２８２からブロック２７２への矢印によって示すように、後続のスロットに対して処理が行われる。
【００５０】
図１２は、アクセスポイント（ＡＰ）の受信データパスを示している。タグとは異なり、最大拡散率のフレーム全体をピンポンバッファスキームでサンプルバッファ３００に記憶することができる。このバッファスキームは、（１６．８Ｍｂｉｔなどの）相当量のメモリであることができ、少なくとも１つの実施形態では、専用オフチップメモリ装置に記憶することができる。サンプルバッファブロック３００は例示的な値を含む。代替の実施形態では、他の値を使用することができる。タグとは異なり、ＡＰがマスタの時間基準であるため、時間トラッキングロジックおよびＡＦＣ回転ロジックを使用することはできない。サンプルバッファ３００は、フレームをＰＮ逆拡散アレイ３０２へ転送し、このＰＮ逆拡散アレイ３０２が本明細書で前述したようなブルートフォーステストを実行することができる。ＰＮ逆拡散アレイ３０２は２５６個の逆拡散要素を含むことができる。あるいは、他のいずれかの数の逆拡散要素を使用することができる。ＰＮ逆拡散アレイ３０２はまた、（チップ×２分解能のみとすることができる）現在のタイミングパリティ、仮説位相、および／または拡散率を入力として受け取ることもできる。ＰＮ逆拡散アレイ３０２からの出力は、ビット幅スクイーザ３０４に提供される。ビット幅スクイーザ３０４はフレームのサイズを縮小し、次にこれがフレームバッファ３０６へ送信される。フレームバッファブロック３０６は例示的な値を含む。代替の実施形態では、他の値を使用することもできる。実施形態によっては、フレームバッファ３０６を専用オフチップメモリ装置内に記憶することもできる。システムの残りはタグの受信処理と同様であり、細かいＡＦＣ仮説に対して反復が行われ（動作３１０および３１２）、有効なＣＲＣを有する全てのペイロードがＡＰのＭＡＣへ転送される（動作３１４および３１６）。非コヒーレントな蓄積３０８を使用して、タグへの送信電力制御フィードバックで使用するための信号強度などのＳＮＲ距離関数を決定する。
【００５１】
図１３は、非同期的な最初のタグ送信動作を示しており、タグからＡＰへのデータ転送を生じる２種類の相互作用を含む。例示および説明のために、スロット３２０はタグのスロットを表し、スロット３２２はアクセスポイントのスロットを表している。「コールドスタート」とは、タグが関連する状態情報を持たずにシステムに参加する場合のことであり、「ウォームスタート」とは、タグがスロットタイミングおよび探索のための縮小した範囲の粗いＡＦＣ仮説などのシステム情報を認識している場合のことである。
【００５２】
「コールドスタート」のシナリオでは、タグが、スロット非同期の時点でアクセスの検索を開始する。図１３は、ＡＰが同報チャネルの送信さえおこなっていないときに（スロット１）、タグがこの同報チャネルを取得しようとする試みを開始する時間を示している。最終的に、タグの処理は、ＡＰが同報フレームを送信している時間中に有効な粗いＡＦＣ仮説を探索する。図１３は、これがスロット２の最中に行われることを示している。この時点で、非コヒーレントなエネルギー距離関数が、専用フィンガに正しいチップ×４タイミングおよび粗いＡＦＣ仮説を探索させる。正しい仮説を有するフィンガは、個々の新たな符号をフレームの最終符号として常に取り扱い、これらの仮説フレームを受信チェーンに通し、ここでＣＲＣチェックが失敗を示す。スロット４の最後に、ＣＲＣチェックが成功を示すことにより有効なフレームタイミングが得られる。この時点で、タグは、「ウォームスタート」で参加するタグが有すると思われる同じ関連する状態情報を有しており、「ウォームスタート」タグが受けると思われる同じ処理を完了し続ける。
【００５３】
タグは、「コールドスタート」手順を介した移行により、または関連する状態情報が適切に保持されている場合にはタグの起動時に直接的に、スロット６（「ウォームスタート」）に示す相互作用に参加する。この時点で、タグは、受け取った同報フレームの強度の測定をおこない、この情報を使用して、タグがその後送信をおこなう際の送信電力および拡散率をスロット７において決定する。タグは、以下の点にもとづいて、自身のメッセージを送信する。すなわち、１）測定した受け取った同報チャネルの信号強度を使用して、タグのオンタイムを最小化するとともに電力消費を最小化するのに最適な、リンクを閉じるために使用できる最小拡散率を選択すること、２）測定した受け取った同報チャネルの信号強度および以前に選択した拡散率を使用して、タグが、全てのユーザがＡＰによりビット当たりエネルギー対スペクトル雑音密度比（Ｅｂ／Ｎｏ）の非常に似た値で受信されるＡＰにおける受信の最適性条件で送信をおこなうこと、３）最大拡散率以外の全てについて、スロットアクセスパラメータｊをランダムに選択すること、ならびに、４）０〜拡散率−１までのチップオフセット値をランダムに選択することによりＡＰにおける「衝突」が最小化され、個々の送信におけるランダム選択によりその後の送信機会において「衝突」を解決できるようにすること、である。
【００５４】
ＡＰは、スロット７の最中に受信した全ての信号をスロット８および９の最中に処理し、スロット１０の最中に肯定の確認応答を返送する。ＡＰは、ゴールド符号により特徴付けられる単一のチャネルにいくつかのＡＣＫを集約し、あるいは自身の専用ゴールド符号チャネルを使用してタグへ専用メッセージを送信する。なお、前者の方法は、チャネルを割り当てるために何らかの登録手順（図示せず）を必要とする。いずれにせよ、タグは、メッセージのプリアンブルを使用して自身のチップ×４タイミングを更新する。
【００５５】
図１４は、スロットモードにおけるアクセスポイントとタグとの間の単純な相互作用を示している。例示的な実施形態では、この単純な相互作用はタグのためのデータを含まず、比較的静的なチャネルを含む。例示および説明のために、タイムライン３３０はスロット中のタグの処理を表し、タイムライン３３２はスロット中のアクセスポイントの処理を表している。システムの特質は、タグが低電力状態、すなわち低電力であるとともに通常は３２ｋＨｚである低周波数の水晶発振器を介してシステムタイミングが保持される状態で最大可能時間を費やすことである。これをサポートするために、ＡＰが開始した相互作用に対する最大許容待ち時間が識別される（すなわち、これはタグがいずれかのＡＰ動作がペンディング中であるかどうかをチェックするために低電力状態から出たり入ったりするレート循環である）。図１４は、タグが自身の低電力状態から出て、ＡＰがトランザクションを開始したいと望んでいるかどうかをチェックするという比較的単純な相互作用を示している。これは、登録中にＡＰとタグとの間で合意済みのスロット位相およびレートで行われる。
【００５６】
通常、タグは、フレームタイミングおよび粗いＡＦＣ仮説が狭い範囲内にあると分かっている「ウォームスタート」に入る。タグは、受信した同報チャネルの電力の測定をおこなう。図１４は、電力がＡＰとの最後の相互作用から大幅に変化しなかったシナリオを示している。これは、ＡＰが送信した最後の送信電力／拡散率がリンクを閉じるのに十分であることを意味する。スロット３において、タグは、自身の専用ゴールド符号を使用してプリアンブル上でフレームを取得し、その後復調しようと試みる。典型的なシナリオでは、ＡＰは情報を送信しておらず、タグは直ちにスリープに入る。
【００５７】
図１５は、例示的な実施形態による、アクセスポイントとタグとの間のデータ転送および動的に変化する伝搬を含むより複雑な相互作用を示している。例示および説明のために、タイムライン３４０はスロット中のタグの処理を表し、タイムライン３４２はスロット中のアクセスポイント（ＡＰ）の処理を表している。ここでは、ＡＰが送信する情報を有しており、チャネルの伝搬は最後のＡＰトランザクションから大幅に変化している。現在の同報チャネルの電力測定が変化することにより、タグは、後続する送信を前回と同じ送信電力／拡散率でおこなうと不適切になることを認識するようになる。従って、タグは、図１３で説明したプロトコルを使用して再登録メッセージを送信し、現在のチャネル状態に適した新たな送信電力／拡散率を使用するようにＡＰに警告する。新規の情報は、スロットＮ＋５で行われるフレームの送受信を規定する。タグは、図１３のプロトコルにより規定される確認応答（ＡＣＫ）メッセージを生成して送信の成功を示す。ＡＣＫがうまく受信されると、トランザクションは完了したと見なされる。それ以外の場合、タグは再送を試みる。
【００５８】
１つの実施形態において、本明細書中に述べられるシステムによって利用されるエア・インタフェースは、半二重時分割多重フレームフォーマット（ｈａｌｆ  ｄｕｐｌｅｘ  ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｄ  ｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔ）であってもよい。アクセスポイントは、タグに向けたダウンリンク方向で、一部の時間にわたって、送信することができ、またタグは、アクセスポイントに向けたアップリング方向で、一部の時間にわたって、送信することができる。アップリンクスロットとダウンリンクスロットとの間の時間割付けは、等しい場合がある（すなわち、時間の５０％がアップリンクスロットに割り当てられ、時間の５０％がダウンリンクスロットに割り当てられる）。フレーム構造は、スロット構造を基準にして中心に置かれ、該スロット構造のフォーマットの数値が、最大サポートされたアップリンク拡散率に基づくことができる。例示的な実施形態において、アップリンクでの最大拡散率は、天候および位置等に基づく最も困難な送信条件下にある場合に、どれがタグのアクセスポイントに対する送信を許可するのかである。
【００５９】
通常は、大きい拡散率を用いることで、アクセスポイント等の所定の受信機によって受け取られることがいぜんとして可能である一方で、タグ等の所定の送信機をより少ない電力で送信させることができる。しかしながら、大きい拡散率の使用は、信号の送信に必要な時間も増加させる。例示的な実施形態において、タグはアクセスポイントにより用いられる電力よりも少ない電力で、同報通信することができる。このように、このように、タグが困難な位置に物理的に配置されている場合および／または困難な送信条件下にある場合であっても、物理的に位置するときでも、タグによって送信される信号をアクセスポイントによって受信することができるように、アップリンク信号の拡散率を、十分なほど大きく選択することができる。アクセスポイントは、タグよりも多くの電力を用いて送信する場合がある。その結果、アップリンク（すなわち、タグからアクセスポイントへの）送信とダウンリンク（すなわち、アクセスポイントからタグへの）送信に対して、アクセスポイントが、タグよりも小さな拡散率を用いて送信し得る帯域上で、等しい時間が与えられる。アクセスポイント信号が広く拡散されるものではないことから、アクセスポイントは、タグが単一のスロットで送信するのと同じだけの時間で、複数の基本的なダウンリンクスロットで、送信することができる。一実施例において、アクセスポイントは一定の電力で、または利用可能な最大ＲＦ送信電力近傍で、送信することができる。アクセスポイントと所定のタグとの間のリンクが強力である場合、そのタグに対して、減少した拡散率を用いることができる。リンクの堅固性は、予め定められた品質閾値に対してリンクを比較することに基づいて、決定される。低い拡散率は、送信のための時間がより少ないことから、相対的に短時間にわたり、タグは己の受信ウィンドウを開くことができ、それによって、タグの電力消費が最小限になる。
【００６０】
図１６は、第１の例示的な実施形態に従って完全スロット４００の内容を例示している図である。図１６の実施形態において、アクセスポイントはより多くの電力で送信することができ、タグと比較すると、より小さい拡散率を使用することができる。例えば、アクセスポイントは２０４８の拡散率を使用することがき、またタグは８１９２の拡散率を使用することが可能である。あるいは、他の値を用いることも可能である。完全スロット４００は、ダウンリンクスロット４０２、ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４０４、アップリンクスロット４０６、およびアップリンクからダウンリンクへのギャップ４０８を含む。例示的な実施形態において、ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４０４を、最大アップリンク拡散率（一実施形態では８１９２であってもよい）の１５シンボルとすることが可能である。あるいは、任意の他の長さのダウンリンクからアップリンクへのギャップを使用することも可能である。ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４０４を用いて、ダウンリンクからアップリンクへの比率を確実に５０％にすることができる。ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４０４は、タグ受信機に対して送信機応答処理時間（ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ  ｔｕｒｎａｒｏｕｎｄ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｔｉｍｅ）を提供する際にも用いられる。別の例示的な実施形態において、アップリンクからダウンリンクへのギャップ４０８は最大アップリンク拡散率の１シンボルであってもよい。あるいは、任意の他の長さのアップリンクからダウンリンクへのギャップを用いることが可能である。アップリンクからダウンリンクへのギャップ４０８は、所定の拡散率のためのランダムな位相多重アクセス（ＲＰＭＡ）をサポートするのに用いられる。このように、より小さいアップリンクからダウンリンクへのギャップを、より小さい拡散率で用いることができる。
【００６１】
アクセスポイントがタグより小さい拡散率を使用する可能性があるので、ダウンリンクスロットは複数の基本的なダウンリンクスロットを含むことができる。ダウンリンクスロット４０２は、基本的なダウンリンクスロット４１０、基本的なダウンリンクスロット４１２、基本的なダウンリンクスロット４１４、および基本的なダウンリンクスロット４１６を有する。基本的なダウンリンクスロットの各々は、同報プリアンブル４１８と、データ・スロットまたはサブスロット４２０と、同報スロット４２２とを有する。例示的な実施形態において、同報プリアンブル４１８を１６個のシンボルとすることができる。あるいは、任意の長さのものを用いてもよい。
【００６２】
図１７は、第２の例示的な実施形態に従って完全スロット４３０の内容を示す図である。図１７の実施形態において、アクセスポイントは、タグで使用するのと同じ電力で、送信することができる。このように、同じ拡散率がアクセスポイントとタグとにより用いられてもよい。例えば、アクセスポイントとタグとの両方は、最大拡散率８１９２を使用することが可能である。あるいは、他の値を用いてもよい。完全スロット４３０は、ダウンリンクスロット４３２、ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４３４、アップリンクスロット４３６、およびアップリンクからダウンリンクへのギャップ４３８を含む。例示的な実施形態において、ダウンリンクからアップリンクへのギャップ４３４は、１５シンボル×８１９２チップであってもよい。あるいは、任意の他の長さのダウンリンクからアップリンクへのギャップを使用してもよい。もう一つの例示的な実施形態において、ダウンリンクの隙間４３８に対するアップリンクは、１シンボル×８１９２チップであってもよい。あるいは、任意の他の長さのアップリンクからダウンリンクへのギャップも使われる可能性がある。アクセスポイントがタグと同じ拡散率を使用するので、ダウンリンクスロット４３２は一つの基本的なダウンリンクスロット４４０を含む。基本的なダウンリンクスロット４４０の各々は、同報プリアンブル４４２と、データ・スロットまたはサブスロット４４４と、同報スロット４４６とを有する。
【００６３】
図１８は、例示的な実施形態にもとづく基本的なダウンリンクスロット４５０を示す図である。基本的なダウンリンクスロット４５０は、同報プリアンブル４５２、同報チャンネルスロット４５４、およびデータチャネルスロット４５６を含む。同報プリアンブル４５２は、長さが１６個のシンボル、または実施例に応じて、任意の他の長さのものであってもよい。例示的な実施形態において、同報チャンネルスロット４５４は一つの同報チャンネルフレームを有することができる。１つの実施形態において、データチャネルゴールド符号ジェネレータの再設定に先だってデータチャネルフレームの端まで動作する可能性があるのに対して、同報チャンネルゴールド符号ジェネレータは、あらゆるシンボルをリセットする可能性があるということを除いて、同報チャンネルフレームを、データチャネルフレームの生成において、同一とすることができる。
【００６４】
例示的な実施形態において、同報プリアンブル４５２を、同報チャンネルスロット４５４またはデータ・スロット４５６を使用しておこなわれた他の送信と比べて、増やすことができる。例えば、最大出力（Ｐｍａｘ）で同報プリアンブル４５２を送信することができ、また最大出力（１／２のＰｍａｘ）の２分の１で他の送信をおこなうことができる。１つの実施形態において、同報プリアンブル４５２を、同報チャンネルスロット４５４および／またはデータ・スロット４５６を介して、他の送信と比べて３デシベル（ｄＢ）、ブーストしてもよい。あるいは、他の任意の量で、同報プリアンブル４５２をブーストしてもよい。ブーストされたプリアンブルは、アクセスポイントを基準にして、チップタイミングとＡＦＣ／時間トラッキングを、タグにおいて受信機が確実に推定するのを可能にする。同報プリアンブル４５２のペイロードは、プログラム可能である。１つの実施形態において、チャネルコーディング、インタリーブ、または巡回冗長検査（ＣＲＣ）を、同報プリアンブル４５２のペイロードに適用してもよい。
【００６５】
図１９は、例示的な実施形態にもとづくプリアンブル・フレーム処理を示す図である。１６ビットのレジスター４６０は、変調のためにシンボルを変調器４６２に提供することができる。あるいは、任意の長さのものを用いてもよい。変調器４６２は、シンボル率で調整されたシンボルを出力することができる。変調器４６２を、差動二相位相偏移変調（ＤＢＰＳＫ）変調器または当業者に知られている他のタイプのいずれかの変調器とすることができる。その結果、同報プリアンブル４５２の各シンボルを、調整することができ、最大ダウンリンク拡散率で拡散することができ、さらに送信のためにブーストすることができる。例示的な実施形態において、同報プリアンブル４５２が送信されている間、他のいかなるデータも送信されないことを確実にすることによって、同報プリアンブル４５２をブーストすることが可能である。例えば、同報プリアンブル４５２を、同報チャンネルスロット４５４を通してＰｍａｘで、同報通信することが可能であり、同報プリアンブル４５２が同報通信されている間、データチャンネルスロット４５６が同報通信された状態になる。一実施形態において、ＩチャネルまたはＱチャネルの１本で、同報プリアンブル４５２を送信することができる。同報プリアンブル４５２が完全に送信されるように、同報プリアンブル４５２に１のスケール係数を乗じることができる。同報プリアンブル４５２が同報通信されていない場合、データがより小さい全出力で送信されるように、減弱しているスケール係数を用いることができる。一実施形態において、減弱しているスケール係数を１／√２とすることができ、それによって減衰量が３ｄＢになる。別の実施形態では、スケール係数を変えなくてもよい。そのような実施形態において、同報プリアンブル４５２が全出力で送信されるように、同報プリアンブル４５２をＩチャネルおよびＱチャネル上で送信することができる。
【００６６】
再び図１８を参照すると、データチャンネルスロット４５６は一つのデータチャネルフレームを含むものであってもよい。あるいは、データチャンネルスロット４５６は、基本的なダウンリンクスロット４５０等の一つの基本的なダウンリンクスロットであり、複数のデータチャネルフレームを含むものであってもよい。その結果、基本的なダウンリンクスロット４５０のデータチャンネルスロット４５６は、複数のデータチャネルフレーム（すなわち、各フレームのための１つのサブスロット）に対応している複数のサブスロットを有することができる。例示的な実施形態において、データチャンネルスロット４５６の拡散率を、同報チャンネルスロット４５４の拡散率と同じくすることができる。もう一つの例示的な実施形態において、データチャネル・サブスロットの拡散率を、同報チャンネルスロット４５４の拡散率よりも低くすることができる。
【００６７】
１つの実施形態において、フルサイズ（すなわち、単一の）データチャンネルスロットまたは同報チャンネルスロットで使われるものよりも低い拡散率のいずれかを用いて、複数のデータチャネル・サブスロットを生成することができる。図２０は、例示的な実施形態にもとづくデータ・サブスロット階層を示す図である。図２０に図示されるように、拡散率８１９２と３９ｄＢゲインが使われる場合、データチャネルは一つのデータチャンネルスロットＡ０，０を有する。拡散率４０９６と３６ｄＢゲインとが用いられる場合、データチャンネルスロットは２つのサブスロットＡ１，０とＡ１，１とを有する。同様に、拡散率１６と１２ｄＢゲインとが用いられる場合、データチャンネルスロットは５１２個のサブスロットＡ９，０．．．Ａ９，５１１、およびその他を有する。
【００６８】
図２１は、例示的な実施形態もとづく基本的なダウンリンクスロットを複数のサブスロットで示す図である。図２１Ａに例示されるように、異なる大きさのサブスロットを組み合わせて、データチャンネルスロットを形成することができる。複数のサブスロットは、サブスロットＡ４，０、サブスロットＡ４，１、サブスロットＡ５，４、およびサブスロットＡ６，１０を含む。他の実施形態において、サブスロットの他の組合せを用いることが可能である。基本的なダウンリンクスロット４７０の同報チャンネルスロット４７２の拡散率を２０４８とすることができる。あるいは、他の値を用いてもよい。必要に応じて、タグまたは他の受信装置は、これらのサブスロットの一つ以上を聞くために、その受信機をオンにすることができる。図２１Ｂは、例示的な実施形態にもとづく基本的なダウンリンクスロット４８０を一つのスロットＡ０，０で示す。基本的なダウンリンクスロット４８０の同報チャンネルスロット４８２の拡散率を８１９２とすることができる。あるいは、他の値を用いてもよい。
【００６９】
図２２は、例示的な実施形態にもとづくフレームを構成するために実施される動作を説明するフローチャートである。実施形態に応じて、追加の、より少ない、または異なる動作をおこなうことができる。さらに、フローチャートの使用は、本明細書中でおこなわれる動作の順序に関して、制限されることを意味しない。フレームは、データチャンネルスロットおよび／または同報チャンネルスロットでの使用を目的とすることができる。動作５００において、フレームベースが生ずる。例示的な実施形態において、フレームベースを、８８ビットペイロードとすることができる。あるいは、他の数の符号を使用することもできる。動作５０２において、巡回冗長検査（ＣＲＣ）をフレームベースに付加する。例示的な実施形態において、ＣＲＣを３２ビットとすることができ、１２０ビットのフレームが得られる。あるいは、他の値を用いてもよい。動作５０４において、テールビットを、フレームに加える。例示的な実施形態において、８テールビットを追加することができ、結果として１２８ビットの生フレームになる。あるいは、異なる数のテールビットを用いることが可能である。１つの実施形態において、テールビットの各々を、ゼロの値にすることができる。あるいは、テールビットの一部または全部を、ゼロ以外の値にしてもよい。動作５０６において、生フレームは、符号化された畳み込みである。畳み込み符号化を、１／２の速度で実行、または実施形態による他のいかなる値でもおこなうことができる。１つの実施形態において、畳み込み符号化をおこなうのに用いられる畳み込みエンコーダの出力を、２５６ビットとすることができる。
【００７０】
動作５０８において、フレームのビットは、インタリーブ配置されるシンボルである。１つの実施形態において、ビットは、ビット逆アドレス指定を利用するビット逆転するインタリーバでインタリーブ配置されることができる。例えば、２５６個のシンボルを有するフレームバッファを、インタリーバ入力アドレス指定は０から２５５まで直線状にすることができる。各アドレスを、８ビットとすることができる。インタリーバは特定のアドレスでデータを得て、それを出力フレームバッファの新しい位置に置くことができる。出力アドレスを、入力アドレスのビット逆順位付けとすることができる。例えば、アドレス１５（００００１１１１ｂ）のシンボルを、アドレス２４０（１１１１０００ｂ）に置くことができる。具体例において、各インタリーバ入力アドレスをビット逆転させて、出力アドレスを形成することができる。動作５１０において、フレームのビットが変調される。この変調を、ＤＢＰＳＫ変調とすることができる。あるいは、その他のあらゆる数の符号を使用することができる。部分的に少なくともスロット・サイズに基づく拡散率で、ビットを拡散させることもできる。
【００７１】
１つの実施形態において、複素データストリームを生成して、帯域幅使用を最小化することができる。複素データストリームの実数成分に、データチャネルを存在させることができ、また複素データストリームの虚数成分に、同報チャンネルを存在させることができ、またそれらの逆も可能である。図２３は、例示的な実施形態にもとづくダウンリンク送信モデルを示す図である。データフレームを、データフレーム・プロセッサ５２０によって構築することができ、同報フレームを、同報フレーム・プロセッサ５２２によって構築することができ、さらに、同報プリアンブル・フレームを、同報プリアンブル・フレーム・プロセッサ５２４によって構築することができる。データフレーム、同報フレーム、および／または同報プリアンブル・フレームを、図２２を参照して説明される動作に従って、構築することができる。あるいは、異なる動作を実行して、これらのフレームを構築することも可能である。
【００７２】
データフレームは、拡散のためにＰＮ拡散器５２６に提供される。ＰＮ拡散器５２６は、ＰＮ拡散器５２６をリセットするフレーム境界入力、ＰＮ拡散器５２６の状態を初期化するユーザ鍵入力、およびＰＮ拡散器５２６を有効にするイネーブルデータ入力を受けることができる。例えば、ＰＮ拡散器５２６により用いられるＰＮ／ゴールド符号がデータフレームごとにリセットされるように、フレーム境界入力はフレームが開始または終了を示すものとなり得る。ユーザ鍵入力を、アクセスポイントのネットワークにあるタグのタグ同定に結びつけることができる。ユーザ鍵入力（またはタグ同定）は、発生するＰＮ／ゴールド符号に直接影響を及ぼすことができ、タグがダウンリンクでタグのために目標とされるメッセージをデコードするのを許可することができる。一実施形態において、アクセスポイントによって発生する各フレームは、特定のユーザ鍵（またはタグ同定）に基づくことができる。イネーブルデータ入力によって、データチャネルフレームをウィンドウに表示することができる。イネーブルデータ入力は、フレームの期間にわたって、高い状態を維持することができ、またダウンリンクスロットの間、複数のフレームにまたがることが可能である。１つの実施形態において、イネーブルデータ入力が高い限り、ＰＮ拡散器５２６は動作することができる。複素データストリームの実数成分として、ＰＮ拡散器５２６の出力を使うことができる。あるいは、複素データストリームの虚数成分として、ＰＮ拡散器５２６の出力を用いてもよい。
【００７３】
同報フレームおよび同報プリアンブル・フレームは、ＰＮ拡散器５３０に同報フレームまたは同報プリアンブル・フレームの１つを供給するために、セレクタ５２８に提供される。セレクタ５２８は、ＰＮ拡散器５３０が同報フレーム・プロセッサ５２２またはプリアンブル・フレーム・プロセッサ５２４からデータを受け取るかどうか制御するために、プリアンブルイネーブル入力を受けることができる。擬似雑音拡散器５３０は、ＰＮ拡散器５３０をリセットするシンボル境界入力、ＰＮ拡散器５３０の状態を初期化する同報鍵入力、およびＰＮ拡散器５３０を有効にする使用可能同報入力を受けることができる。例えば、ＰＮ拡散器５３０により用いられるゴールド／ＰＮ符号がシンボルごとにリセットされるように、シンボル境界入力をシンボルの開始または終了とすることを、示すことができる。各シンボルの後にゴールド／ＰＮ符号をリセットすることは、タグがアクセスポイントから信号同報を得ることをより容易にすることができる。また、同報フレームのあらゆるシンボル上でゴールド／ＰＮ符号をリセットすることによって、タグが検索しなければならない符号空間が減少する。同報鍵入力を、所定のネットワークで共通とすることができ、生成せれるゴールド／ＰＮ符号シーケンスに直接影響を及ぼすことができる。例えば、異なるアクセスポイント・ネットワークは、ネットワーク識別として使われる異なる同報チャンネル鍵を持つものであってもよい。使用可能放送入力はシンボルの期間の間高いままであることができる、そして、使用可能放送入力が高いままの限り、ＰＮ拡散器５３０は動作することができる。ＰＮ拡散器５３０の出力を、複素データストリームの虚数成分として、用いることができる。あるいは、ＰＮ拡散器５３０の出力を、複素データストリームの実数成分として使うことも可能である。
【００７４】
ＰＮ拡散器５２６の出力およびＰＮ拡散器５３０の出力を、アップサンプラー５３２に送ることができる。一実施形態において、アップサンプラー５３２は、受信信号を２６ＭＨｚまでアップサンプリングする。あるいは、４０ＭＨｚまたは他の任意の量のアップサンプリングをおこなうことも可能である。アップサンプラー５３２には、プリアンブルイネーブル入力とデータイネーブル入力がある。セレクタ５２８が同報プリアンブル・フレームをＰＮ拡散器５３０に提供するとき、プリアンブルイネーブル入力をアクティブ化することができ、またセレクタ５２８が同報フレームをＰＮ拡散器５３０に提供するとき、データイネーブル入力をアクティブ化することができる。例示的な実施形態において、プリアンブルイネーブル入力のアクティブ化は、同報プリアンブルが同報チャンネル（複素データストリームの虚数成分とすることができる）でブーストされる原因になり得る。一実施形態において、多相フィルター・タップは、同報プリアンブル（または同報プリアンブル以外の送信上の１／√（２）ゲイン）上に、１／√（２）アテニュエーションを組み込むことができる。複素データストリームの実数成分が同報プリアンブルと同時に同報しないように、プリアンブルイネーブル入力のアクティブ化によって、データチャネルを切ることもできる。データイネーブル入力のアクティブ化は、同報フレームが複素データストリームの実数成分上でデータフレームと同時に複素データストリームの虚数成分上で送信される原因になり得る。このように、データイネーブル入力がアクティブ化されるとき、上に向かうサンプラー５３２はデータフレームと同報フレームを受けることができる。あるいは、複素データストリームの実数成分上で、同報プリアンブルを送信することが可能である。さらに別の実施形態において、複素データストリームの両成分で同報プリアンブルを同時に送信することによって、同報プリアンブルをブーストすることが可能である。
【００７５】
同報プリアンブルが送信状態にある場合、アップサンプラー５３２はアップサンプリングされた同報プリアンブルをコンバータ５３４に提供することができる。コンバータ５３４は、複素データストリームの一方または両方の成分での送信のために、デジタルからアナログへ同報プリアンブルを変えることができる。同報フレームとデータフレームとが送信状態にある場合、アップサンプラー５３２は複素データストリームの虚数成分（すなわち、Ｑチャネル）上でコンバータ５３４に複素データストリームとアップサンプリングされた同報フレームの実数成分（すなわち、Ｉチャネル）の上でアップサンプリングされたデータフレームをコンバータ５３４に提供することができ、また逆の場合も同様である。コンバータ５３４は、データフレームおよび同報フレームを、送信のために、デジタルからアナログへ変換することができる。コンバータ５３４は、送信中、帯域幅節約の単一複合データストリームの中に組み入れるために、データフレームおよび同報フレームをＲＦアップコンバータ５３６に提供することができる。ＲＦチップの一部を無線周波数アップコンバータ５３６とすることができる。一実施形態において、Ｉデータストリーム（実数成分）とＱデータストリーム（虚数成分）とを、それぞれに、差動二相位相偏移変調とすることができる。その結果、同報チャンネルが逆チャネルを占有する必要がないことから、帯域幅の節約をおこなうことができる。
【００７６】
一実施形態では、ダウンリンク・帯域幅を保存するために、同報チャンネルを承認（ＡＣＫ）チャネルとして、部分的または完全に、利用することが可能である。そのような実施形態において、同報フレーム・ペイロード（すなわち、１つの実施形態では最大で８８）の各ビットが、ＡＣＫビットまたは非確認（ＮＡＣＫ）ビットを示し得る。ネットワーク登録の後、タグには、同報フレーム・ペイロードのどのビットがタグのＡＣＫチャネルに対応するかを認識することができる。その結果、同報チャンネルをマルチ・タグＡＣＫチャネルとして使用することができるとともに、アクセスポイントは、一つの基本的なダウンリンクスロットで、複数の確認応答を送信することができる。
【００７７】
他の実施形態において、アクセスポイントは、複数のタグに対して、確認応答を連続的に送信することが可能であり、またタグはそのＡＣＫがどのサブスロットに位置するかについて認識する必要はない。そのような実施形態において、データチャネルがＡＣＫを送信するものであってもよい。タグがそのＡＣＫのサブスロットを知る必要がないことから、タグはＡＣＫを識別するために非決定論的フレーム処理を利用することができる。１つの実施形態において、ＡＣＫを受信するまで、タグはその受信ウィンドウを複数のサブスロットのために開放しておくことができる。例えば、アクセスポイントは、同じ拡散率で、同じサブスロット内の第１のタグと第２のタグとからの送信をデコードすることが可能である。ダウンリンクがＴＤＭＡである場合、アクセスポイントは、第１のタグに対する第１のＡＣＫの送信と第２のタグに対する第２のＡＣＫの送信とを、データチャンネルを用いて、連続的におこなうことができる。第１のタグおよび第２のタグは、各々のＡＣＫが受信されるまで、または完全なフレームのダウンリンクスロットの終わりまで、各々の受信ウィンドウを開放したままにすることができる。
【００７８】
１つの実施形態において、アクセスポイントは、アクセスポイントの所定の送信スロットの間に、送信された１つの確認応答または他の情報のみによって、連続的に、確認応答および／または他の情報をタグに送信することが可能である。そのような実施形態において、タグは、承認または他の情報を受けるために、一つより多くのスロットを待つ必要があると考えられる。例えば、確認応答によって、３つのタグは、第１の送信スロットの間、アクセスポイントに送信する可能性がある。アクセスポイントは、第２の送信スロットの間の第１のタグに対する第１の確認応答、第３の送信スロットの間の第２のタグに対する第２の確認応答、および第４の送信スロットの間の第３のタグに対する第３の確認応答を、送信することが可能である。このように、第３のタグは、第３の確認応答を受ける前に、いくつかの送信スロットを待たなければならない。第４の送信スロットの間、第３のタグが待ち状態のままである場合、第３のタグは第３の確認応答を受信しないこともあり、アクセスポイントに対して、最初のメッセージを再送信する必要はない。１つの実施形態において、タグは、もしあるとしたら、どの送信スロットが、それらの確認応答か他の情報を含むかについて、認識しなくてもよい。このように、所定のスロットの間、複数のタグがアクセスポイントに対して送信をおこなう確率に基づく送信スロットの所定数を待つように、タグを構成することができる。例えば、所定のシステムでは、４つのタグが一つの送信スロットの間、アクセスポイントに送信する可能性はほとんどないと考えられる。このように、タグの構成を、最初のメッセージをアクセスポイントに再送信する前に、確認応答または他の情報のアクセスポイントの送信スロットをわずか３つしか待たないように、することが可能である。他の実施形態において、タグは確認応答または他の情報のためのスロットを、それ以外の任意の数、待つように構成されるものであってもよい。
【００７９】
例示的な実施形態において、個々のタグの通信を、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）方式で、ダウンリンク方向におこなうことができる。このように、各タグは、特定の完全スロット期間に、一つのフレーム相当のデータチャネルのデータを受信することが可能である。タグに固有の一意のゴールド符号鍵を持つタグによって、データチャンネルデータをデコードすることができる。帯域幅の増加または特定のサービス品質（ＱｏＳ）シナリオのために、タグは完全スロット期間に、複数のサブスロット配分を受信することが可能である。タグは、連続デコーディング（ｂａｃｋ−ｔｏ−ｂａｃｋ  ｄｅｃｏｄｉｎｇ）を使用して、複数のサブスロットからデータをデコードすることができる。媒体アクセス制御（ＭＡＣ）層によって、帯域幅管理が詳細におこなわれる。
【００８０】
アップリンク・フレーム構造を、複数のタグ・データチャネル送信の集約演算とすることができる。リンク条件によって、タグは複数の異なる拡散率で送信することが可能である。一実施形態において、拡散率を１６ほどの低くいものにすることが可能であり、または８１９２ほどの高いものにすることも可能である。あるいは、拡散率を他の範囲内にしてもよい。図２０および２１を参照しながら説明されたように、ダウンリンクスロットと同様に、アップリンクスロットをサブスロットに仕切ることができる。アップリンクの違いは、多重アクセスが達成される方法であるとすることができる。ダウンリンクにおいて、多重アクセスを、時分割多元接続を通して、上記したように、達成することができる。アップリンクにおいて、複数のタグ送信が、同じサブスロットを占めることが可能であってもよい。そのような実施形態において、ランダムな位相多重アクセス（ＲＰＭＡ）と呼ばれている技術によって、複数のタグの間で識別するアクセスポイントの能力を、認識することができる。
【００８１】
ランダムな位相多重アクセスは、所定の拡散率にマップされる一般の金の符号シーケンスに基づくことができる。例えば、アップリンクスロットの中のサブスロット位置に関係なく、２５６の拡散率で送信しているすべてのタグは、同じゴールド符号を使用することができる。ゴールド符号の相関プロパティのため、各々のタグが異なるチップオフセットを使用する限り、アクセスポイントの受信機は、複数の異なるタグを識別することができる。二つ以上のタグが送信サブスロットを争うとき、ランダムに選ばれたサブスロットとランダムに選ばれたチップオフセットとが同じことである場合、フレーム衝突が起こり得る。そのような事態は、タグで、アクセスポイントからの確認応答がないことによって、識別可能である。タグが確認応答を受けない場合、タグは、新しいサブスロットと新しいゴールド符号チップオフセットとを、ランダムに選択することができる。タグは、新しいサブスロットと新しいチップオフセットとを使用することで、再送信することができ、それによって以降の不一致の可能性を最小化する。
【００８２】
一実施形態において、複数のアクセスポイントが存在する所で、および／または、複数のマイクロ−リピータが同じチャネル上のブロードキャストである所で、本明細書中に述べられるシステムを用いることが可能である。そのようなシステムでは、相殺されるランダムなタイミングを、ダウンリンクを拡散しているシステムに導入することが可能である。同じ擬似雑音（ＰＮ）符号を用いて同じチャネルで送信する各デバイスは、ＰＮ符号の中に、異なるランダムタイミングオフセットまたは疑似ランダムタイミングオフセットを使用することができる。このように、タグのような受信装置は、ＰＮ符号に適当なオフセットを使用して逆拡散することによって、複数の送信機を識別することができる。
【００８３】
本明細書中に述べられる実施形態のいずれもが、コンピュータ可読媒体に格納されるコンピュータ可読命令として、実装可能であると理解することは、重要である。プロセッサでの実行に応じて、コンピュータ可読命令によって、本明細書中に述べられる実施形態のいずれかを実装するための動作を、コンピューティング装置におこなわせることができる。
【００８４】
例示および説明目的で上述の実施形態の説明を行った。この説明は完全なものでも、または開示した厳密な形に本発明を限定するものでもなく、上記教示に照らして修正および変形が可能であり、あるいは本発明を実施することによりこれらを得ることができる。実施形態は、本発明の原理およびその実用的応用を説明して、企図される特定の用途に適した様々な実施形態でおよび様々な修正形態とともに当業者が本発明を利用できるようにするために選択し説明したものである。また、本明細書では１またはそれ以上のフロー図を使用した。フロー図の使用は、動作をおこなう順序に関して限定的であることを意図するものではない。
【図１】
0005784000.tif 000003
【図２】
0005784000.tif 000004
【図３】
0005784000.tif 000005
【図４】
0005784000.tif 000006
【図５】
0005784000.tif 000007
【図６】
0005784000.tif 000008
【図７】
0005784000.tif 000009
【図８】
0005784000.tif 000010
【図９】
0005784000.tif 000011
【図１０】
0005784000.tif 000012
【図１１】
0005784000.tif 000013
【図１２】
0005784000.tif 000014
【図１３】
0005784000.tif 000015
【図１４】
0005784000.tif 000016
【図１５】
0005784000.tif 000017
【図１６】
0005784000.tif 000018
【図１７】
0005784000.tif 000019
【図１８】
0005784000.tif 000020
【図１９】
0005784000.tif 000021
【図２０】
0005784000.tif 000022
【図２１】
0005784000.tif 000023
【図２２】
0005784000.tif 000024
【図２３】
0005784000.tif 000025