(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を収納する調理室と、
下部に開口部が形成され、前記調理室の天井に設けられるヒータ収納室と、
前記ヒータ収納室に設置され、前記被調理物を加熱するガラス管ヒータと、
前記ヒータ収納室に収納される前記ガラス管ヒータの下側を覆うように前記ヒータ収納室の開口部に設置され、前記ヒータ収納室内での落下物を受け止める所定の幅を持った保護部材と、を有し、
前記開口部のうち前記保護部材と前記調理室の天井壁との間に形成され前記保護部材に覆われた部分を除いた隙間を、前記ガラス管ヒータの下方に収納される前記被調理物を加熱する前記ガラス管ヒータから発せられるヒータ熱線を通過させるための熱線通過隙間とし、
前記ヒータ収納室を複数備え、前記保護部材が前記ヒータ収納室の開口部の一部に設置されるものにおいて、
前記ヒータ収納室の長手方向に沿って対向する側壁は、
前記ガラス管ヒータの長手方向と直交する方向で断面視した状態において前記開口部に向かって離れるように傾斜させた形状となっており、
前記保護部材のそれぞれは、設置位置を変化させることによって前記熱線通過隙間の場所を変えることができ、
前記熱線通過隙間を介して、前記ガラス管ヒータから発生されるヒータ熱線が前記調理室に導かれ、
前記ガラス管ヒータには不活性ガスが封入される
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記ヒータ収納室の内壁面は、
高反射率素材で構成されている、もしくは、高反射率処理が施されている
ことを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記熱線通過隙間のそれぞれによって、前記ガラス管ヒータから発せられるヒータ熱線が前記調理室の中心方向に導かれる
ことを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記ヒータは直管状に構成されており、
前記ヒータ収納室の前記ヒータの軸方向と交わる側壁に前記ヒータが貫通して配置された
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、焼き物調理用に設けられているグリル等の加熱調理器に関し、特に被調理物の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させた加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器としては、従来から上下両面加熱方式のものが存在している。すなわち、上部に誘導加熱調理部を装備した調理室に、シーズヒータやミラクロンヒータよりなる上下加熱手段を配置し、それら加熱手段の間に被調理物を載置する焼網を位置させることで、被調理物を上下から加熱するようにした構成である。このような加熱調理器には、通常、下部加熱手段の下方に被調理物からしたたり落ちる油を受けるための受け皿が設けられており、調理室の前方にガラス扉が開閉可能に設けられている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
そのようなものとして、「加熱コイルと、前記加熱コイルに通風のための空間を設けて配置したロースター部と、これらを収容する筐体と、前記ロースター部において調理物を下方より加熱する下加熱手段と、前記下加熱手段を構成し調理物を載置する載置容器と、前記載置容器を載置し下加熱手段を構成する主加熱源とを備え、前記調理物への加熱は主として載置容器より加熱される構成とした加熱調理器」が提案されている（たとえば、特許文献１参照）。また、加熱調理器の加熱手段としては、ハロゲンランプヒータやカーボンランプヒータなどの概してガラス管ヒータを使用したものが存在している（たとえば、特許文献２又は３参照）。
【０００４】
特許文献２に記載されているような加熱調理器では、一般的に、調理室の上方にガラス管ヒータを配置し、ヒータからの熱線を載置具上の被調理物に照射するようにしている。そして、このような加熱調理器は、ガラス管ヒータの上部に被調理物に熱線を効率良く照射するための反射板が配設されている。また、特許文献３に記載のような加熱調理器では、ヒータから被調理物へ直接照射する熱線照射範囲から外れた位置にヒータの破損を保護するヒータガードを配置して、被調理物や使用者がヒータ部に接触することによって発生してしまうヒータ割れを防止するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−６５５３６号公報（第５−６頁、第１図）
【特許文献２】特開２００７−２７３１２２号公報（第５頁、第２図）
【特許文献３】特開２００２−７１１４４号公報（第２−３頁、第２図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載されているような加熱調理器では、シーズヒータからなる上下加熱手段により加熱を開始しても、調理室内の温度上昇、すなわち被調理物の温度上昇が緩やかとなるため、たとえば魚等の被調理物を調理する場合には、被調理物の表面及び皮の部分と、内部の身の部分との温度が近いものとなって、内部に存在している被調理物のうまみ成分が外に逃げ出し易くなってしまうという課題があった。一方では、被調理物の温度上昇が遅いために、脂肪部分の変性が短時間では促進されず、調理後の被調理物に生臭さが残ってしまうという課題もあった。
【０００７】
特許文献２あるいは特許文献３に記載されているような加熱調理器では、ガラス管ヒータの輻射熱（放射熱）により加熱温度上昇特性に優れているが、ガラス管ヒータへの容器接触や、運搬時の衝撃、汚れが多く発生する高負荷条件調理での繰り返し等が原因となり、ガラス管ヒータが破損してしまうことがある。そして、特許文献２に記載されているような加熱調理器では、ガラス管ヒータが被調理物に対してむき出しているため、ヒータ破損時に破片が被調理物へと混入してしまう可能性が生じる。また、特許文献３に記載されている加熱調理器では、棒状のガードを設けてガラス管ヒータへの接触防止を図っているが、接触可能な箇所もあるために予期せぬ使い方が行なわれると、ガラス管ヒータの破損へと繋がる可能性が生じる。
【０００８】
以上のように、ガラス管ヒータが破損、特に調理室の天部に設置したガラス管ヒータが破損した場合には、ヒータ破片が被調理物へと降りかかり、被調理物に混入してしまい、使用者が過って口にしてしまうという安全性への配慮の欠如という課題があった。また、調理室扉を開けている際にガラス管ヒータが破損した場合には、ヒータ破片が使用者に飛び掛ってしまい、使用者に不慮の怪我を負わせてしまうという安全性への配慮の欠如という課題もあった。
【０００９】
本発明は、以上のような課題を解決するためになされたもので、ガラス管ヒータの輻射熱を利用した被調理物の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させた加熱調理器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る加熱調理器は、被調理物を収納する調理室と、下部に開口部が形成され、前記調理室の天井に設けられるヒータ収納室と、前記ヒータ収納室に設置され、前記被調理物を加熱するガラス管ヒータと、前記ヒータ収納室に収納される前記ガラス管ヒータの下側を覆うように前記ヒータ収納室の開口部に設置され、前記ヒータ収納室内での落下物を受け止める所定の幅を持った保護部材と、を有し、前記開口部のうち前記保護部材と前記調理室の天井壁との間に形成され前記保護部材に覆われた部分を除いた隙間を、前記ガラス管ヒータの下方に収納される前記被調理物を加熱する前記ガラス管ヒータから発せられるヒータ熱線を通過させるための熱線通過隙間とし、前記ヒータ収納室を複数備え、前記保護部材が前記ヒータ収納室の開口部の一部に設置されるものにおいて、前記ヒータ収納室の長手方向に沿って対向する側壁は、前記ガラス管ヒータの長手方向と直交する方向で断面視した状態において前記開口部に向かって離れるように傾斜させた形状となっており、前記保護部材のそれぞれは、設置位置を変化させることによって前記熱線通過隙間の場所を変えることができ、前記熱線通過隙間を介して、前記ガラス管ヒータから発生されるヒータ熱線が前記調理室に導かれ、前記ガラス管ヒータには不活性ガスが封入されるものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る誘導加熱調理器によれば、ガラス管ヒータの輻射熱を利用した被調理物の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器を搭載した加熱調理器本体の外観形状を示す斜視図である。
【図２】加熱調理器の全体構成を示す概略斜視図である。
【図３】加熱調理器の図２で示したＡ−Ａ’断面を示す部分断面図である。
【図４】ガラス管ヒータの断面形状を示す概略断面図である。
【図５】ヒータ収納室部分を拡大して示す拡大斜視図である。
【図６】ヒータ収納室の縦断面構成の一例を示す概略断面図である。
【図７】ヒータ収納室の縦断面構成の他の一例を示す概略断面図である。
【図８】実施の形態２に係る加熱調理器のヒータ収納室の縦断面構成の一例を示す概略断面図である。
【図９】実施の形態３に係る加熱調理器のヒータ収納室の縦断面構成の一例を示す概略断面図である。
【図１０】実施の形態４に係る加熱調理器の全体構成を示す概略斜視図である。
【図１１】実施の形態５に係る加熱調理器の示したＡ−Ａ’断面を示す部分断面図である。
【図１２】実施の形態６に係る加熱調理器を正面から見た断面構成を示す概略図である。
【図１３】実施の形態７に係る加熱調理器を正面から見た断面構成を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。なお、実施の形態の説明によって本発明が限定されるものではない。また、図１を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。
【００１４】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器６を搭載した加熱調理器本体１の外観形状を示す斜視図である。図１に基づいて、加熱調理器本体１の構成例について説明する。図１では、加熱調理器本体１が、誘導加熱による加熱コイル２を左右に二口、奥中央に一口、及び、魚等を焼くための加熱調理器６が加熱コイル２の下側に設けられているビルトイン型（システムキッチン一体型）のＩＨクッキングヒータであるものとして説明するものとする。なお、加熱コイル２ではなくラジエントヒータを設けるようにしてもよい。
【００１５】
図１に示すように、加熱調理器本体１は、調理鍋載置部の下方に配設されている加熱コイル２と、加熱コイル２の上方を覆い、調理鍋載置部が形成されている加熱プレート３と、加熱コイル２の下方に引き出し自在に設けられている加熱調理器６と、を有している。加熱コイル２は、図示省略のコイルベース等に載置され、被加熱物を加熱するものである。つまり、加熱コイル２は、電流によって発生する磁力線によって、加熱プレート３を介して加熱コイル２の上側に載置される鍋等の被調理物に渦電流を生じさせ、被調理物自体を発熱させて加熱するようになっているのである。なお、コイルベースには、加熱コイル２から発生した磁力線が下側に流れるのを防止するためのフェライトや、被調理物の温度状態を検出するための温度センサを設けておくとよい。
【００１６】
加熱プレート３は、加熱調理器本体１の上面側に配置されるトッププレートであり、耐熱ガラス等で構成され、鍋等の被調理物が載置されるものである。図１では、加熱プレート３の上面側には３つの鍋載置部３ａが、内部に設けられている加熱コイル２に対向するように形成されている。この鍋載置部３ａは、被調理物を載置する目安とするものである。また、加熱プレート３の外周部は、フレーム３ｂで覆われている。このフレーム３ｂの後方には、加熱調理器本体１の内部を循環させた空気を吸排気するための吸排気口３ｃが形成されている。なお、鍋載置部３ａが加熱プレート３に形成されていなくてもよい。また、鍋載置部３ａの個数を特に限定するものではない。さらに、吸排気口３ｃを加熱調理器本体１の後方背面に形成してもよい。
【００１７】
加熱プレート３の前方側では表示部３ｄが視認できるようになっている。この表示部３ｄは、加熱調理器本体１の内部前方側であって、加熱プレート３の下側に配置されている。表示部３ｄは、加熱調理器本体１の運転状態や運転時の設定内容、トラブルの状態等の内容を使用者に向けて表示するものである。なお、表示部３ｄを透明導電膜を用いた静電スイッチを備えたもので構成すれば、加熱プレート３を介して使用者からの指示を受け付けることができ、使用者の利便性が向上する。ただし、図１では、操作部１ａが加熱調理器本体１の正面に設けられており、表示部３ｄとは別になっている場合を例に示している。
【００１８】
加熱調理器６は、魚等の被調理物を焼くものであり、加熱調理器本体１の手前側に引き出されるようになっている（図２及び図３で詳細に説明する）。なお、加熱調理器本体１には、加熱コイル２やインバータ回路等が搭載されている制御基板を冷却する空気を送風するための冷却ファンや使用者からの指示に基づいて加熱調理器本体１の全体を統括制御する制御基板等が搭載されている。制御基板は、使用者からの指示に基づいて、たとえば加熱コイル２の加熱制御や冷却ファンの回転数制御等を実行し、加熱調理器本体１の全体を統括制御するようになっている。
【００１９】
図２は、加熱調理器６の全体構成を示す概略斜視図である。図３は、加熱調理器６の図２で示したＡ−Ａ’断面を示す部分断面図である。図２及び図３に基づいて、加熱調理器６の構成について詳細に説明する。実施の形態１に係る加熱調理器６は、被調理物を収容し、被調理物が調理される調理室１２と、調理室１２に収容された被調理物を加熱するヒータ（以下、ヒータがガラス管ヒータ１４であるものとして説明する）が設置されるヒータ収納室１３と、を有している。なお、図２及び図３には、加熱調理器６とともに被調理物１７を併せて図示してある。
【００２０】
調理室１２は、天井壁７と、側壁８と、底壁９と、前方の開放部にてガラス窓を有する扉１０と、後方壁１１と、で囲まれて構成されている。扉１０は、底壁９に着脱自在に取り付けられるようになっている。ヒータ収納室１３は、調理室１２の上方に設置された凹部により形成されている。この凹部は、調理室１２の外方向へ膨出させ、下部が開放した形状となっている。すなわち、ヒータ収納室１３は、調理室１２の天井壁７に開口部（ヒータ熱線穴２７）を形成し、この開口部を覆うように凹部を設置することで形成されているのである。
【００２１】
図２及び図３では、４つのヒータ収納室１３が形成されている状態を示している。このヒータ収納室１３には、被調理物を加熱するための加熱手段となるガラス管ヒータ１４が設置されている。なお、図２では、扉１０が取り外されている状態を示している。また、ヒータ収納室１３を調理室２の天井壁７とは別の部材（凹部）で形成した場合を例に示しているが、調理室１２の天井壁７自体を外方向に膨出させ、下部（調理室１２側）に開口部を形成し、ヒータ収納室１３を形成するようにしてもよい。図２及び図３では、調理室２の左右方向に渡るようにヒータ収納室１３を設けているが、調理室２の前後方向に渡るようにヒータ収納室１３を設けてもよい。
【００２２】
調理室１２の底壁９には、扉１０の開閉と同時に出し入れ可能な被調理物１７を載置するための載置手段１６が設けられている。載置手段１６の更に下方には、載置手段１６に載置された、たとえば魚類や肉類等の被調理物１７から滴り落ちる油、あるいは、汁を受けるための受皿１８が着脱自在に設置されている。また、図２に示すように、調理室１２の側壁８の下方に引き出しレール８ａを設け、この引き出しレール８ａと扉１０とを連結しておくとよい。そうすることにより、底壁９上に配置される受皿１８及び載置手段１６を扉１０の開閉と連動させて出し入れできるようになる。
【００２３】
図２及び図３に示すように、加熱調理器６の後方壁１１の外側（調理室１２側ではない方の側）には、被調理物１７の加熱調理時に発生する煙や熱等の排気を調理室１２外へと排出するための排気装置２０ａが設けられている。この排気装置２０ａは、調理室１２内で発生した排気を調理室１２の外部へ排出するための排気口１９と、排気口１９から排出された排気を加熱調理器本体１の外部に導くための排気ダクト２０と、で構成されている。排気口１９は、後方壁１１の一部を開口することで形成されている。排気ダクト２０は、排気口１９と吸排気口３ｃとを連通するように形成されている。
【００２４】
図３に示すように、ヒータ収納室１３を構成する凹部は、縦断面形状が台形状となるように天井壁７を外方向（上方）に膨出させて形成されている。そして、ヒータ収納室１３にはガラス管ヒータ１４が設置される。ガラス管ヒータ１４から発せられる熱線は、天井壁７を貫通形成されているヒータ熱線穴２７を介し調理室１２内部に到達するようになっている。また、ガラス管ヒータ１４の下側には、保護部材としての保護板２８が設けられている。この保護板２８は、ヒータ収納室１３に収納されるガラス管ヒータ１４の下側を少なくとも覆うようにヒータ熱線穴２７（開口部）に設置され、ヒータ収納室１３内での落下物（たとえば、ガラス管ヒータ１４のヒータ破片等）を受け止めるものである。
【００２５】
また、この保護板２８の長手方向の両端部（ガラス管ヒータ１４の長さ方向に沿う端部）には、上方に向かって立設された突起体２９が設けられている。この突起体２９は、保護板２８の両端部を折り曲げて形成してもよく、保護板２８の両端部に取り付けるようにしてもよい。なお、天井壁７でヒータ収納室１３を形成する場合には、ヒータ熱線穴２７はヒータ収納室１３の下部にできる開口部となる。
【００２６】
図４は、ガラス管ヒータ１４の断面形状を示す概略断面図である。図４に基づいて、加熱手段となるガラス管ヒータ１４の構成について説明する。この図４では、ガラス管ヒータ１４が、たとえば直径約８ｍｍの石英ガラス管２１内に導体となる平板状の炭素棒２２を収納するとともに、石英ガラス管２１内に不活性ガス２３を封入して密閉したタイプのもの、すなわちカーボンランプヒータの構成となっているものを例に図示している。このカーボンランプヒータは、遠赤外線を利用したものである。
【００２７】
カーボンランプヒータを構成する炭素系発熱体（炭素棒２２）の発する輻射熱は、被調理物１７の中心部まで届く遠赤外線領域の輻射量が多いので、被調理物１７の外側はこんがりと、中側はふっくらとした炭焼き同様の旨味が生きた焼き具合が得られる。なお、ガラス管ヒータ１４が、近赤外線を利用したもの、すなわちハロゲンランプヒータの構成となっていてもよい。ハロゲンランプヒータを用いることによって、被調理物１７の表面に適度に焦げ目（焼き色）を付けることができる。さらに両者を混合して配置することにより、両者の特徴を生かした肌理の細かい焼き加減に仕上げることができる。
【００２８】
図５は、ヒータ収納室１３部分を拡大して示す拡大斜視図である。図５に基づいて、ヒータ収納室１３にガラス管ヒータ１４を固定する方法について説明する。ガラス管ヒータ１４は、ヒータ収納室１３の左右両側壁（調理室１２の側壁８側の側壁２４ａ及び側壁２４ｂ）に設けたヒータ貫通穴２５に両端が貫通され、ヒータ収納室１３内に配置されるようになっている。ヒータ収納室１３が調理室１２の天井壁７外部のヒータ固定部２６で固定されることによって、ガラス管ヒータ１４がヒータ収納室１３とともに調理室１２に固定されるようになっている。たとえば、図２に示すように、４本のガラス管ヒータ１４が加熱調理器６の左右方向に渡り等間隔に並べられるように固定される。
【００２９】
図６は、ヒータ収納室１３の縦断面構成の一例を示す概略断面図である。図７は、ヒータ収納室１３の縦断面構成の他の一例を示す概略断面図である。図６及び図７に基づいて、実施の形態１の特徴部分であるヒータ収納室１３についてガラス管ヒータ１４から発せられるヒータ熱線とともに説明する。ヒータ収納室１３は、加熱調理器６の天井壁７に設けたヒータ熱線穴２７と対応した場所に位置し、ヒータ熱線穴２７を通してヒータ熱線が被調理物１７へと照射されるように設置されている。それに加え、ヒータ収納室１３の調理室１２側の内壁面、すなわちガラス管ヒータ１４の上方側表面は、たとえばステンレスのように反射率が高い素材で構成される、もしくは、たとえば鏡面処理等のように反射率が高くなるような加工処理が施されることにする。
【００３０】
すなわち、図６の矢印で示すように、ガラス管ヒータ１４から発せられるヒータ熱線をヒータ収納室１３の内側表面で反射させ、調理室１２内に到達させるようにしているのである。したがって、ガラス管ヒータ１４からの熱線を効率良く被調理物１７方向へ集中して導くようにすべく、ヒータ収納室１３は、調理室１２内方向に向かって拡径させた凹形状（つまり、ヒータ収納室１３の縦断面形状（加熱調理器６を前後方向に切断した縦断面形状）がヒータ熱線穴２７に向かって拡径させた台形状）となるような形状としている。
【００３１】
また、ヒータ収納室１３の他の形状としては、図７に示すようなものが考えられる。つまり、ヒータ収納室１３の縦断面形状（加熱調理器６を前後方向に切断した縦断面形状）を２つの円弧を組み合わせたような形状としてもよいのである。ヒータ収納室１３をこのような形状とすることによって、ヒータ熱線を少ない反射回数で被調理物１７へと到達させることが可能になる。図６及び図７から、ガラス管ヒータ１４から発せられるヒータ熱線を、ヒータ収納室１３で反射させてから、保護板２８及び突起体２９を回避してヒータ熱線穴２７を介して調理室１２内に到達させるようになっているのである。したがって、ヒータ収納室１３を図６及び図７で示した形状に限定するものでなく、ヒータ熱線を反射させ、調理室１２内に到達させるような形状であればよい。
【００３２】
図６に示しているように、ガラス管ヒータ１４の下位置であり、ヒータ熱線穴２７の一部を覆うように、保護板２８を設置している。この保護板２８は、ガラス管ヒータ１４が破損した際の破損片を、調理室１２内に落下させないように保持して被調理物１７への混入を防止するものである。この保護板２８は、ヒータ収納室１３の左右両側壁（調理室１２の側壁８側の側壁２４ａ及び側壁２４ｂ）に固定されている。このとき、保護板２８の端部に上方に向けて突起体２９を設けることで、ガラス管ヒータ１４の破損時の破損片を確実に保持することを可能としている。
【００３３】
また、保護板２８は、保護板２８と天井壁７との間に、ヒータ熱線を通過させるための熱線通過隙間３０を形成するために、ヒータ熱線穴２７の幅よりも短く形成されている。この熱線通過隙間３０は、たとえば図３に示したように、保護板２８の設置の仕方によってヒータ収納室１３のそれぞれで変化させるようにしてもよい。たとえば、加熱調理器６の前方のヒータ収納室１３では、保護板２８を前方側に設け、熱線通過隙間３０をヒータ熱線穴２７の後方部に形成したり、加熱調理器６の後方のヒータ収納室１３では、保護板２８を後方側に設け、熱線通過隙間３０をヒータ熱線穴２７の前方部に形成したりすることができる。
【００３４】
また、加熱調理器６の中間のヒータ収納室１３では、保護板２８を中間部に設け、熱線通過隙間３０をヒータ熱線穴２７の両端部に形成することができる。したがって、調理室１２に収容される被調理物１７とガラス管ヒータ１４との位置関係から、保護板２８の設置位置を変化させることによって、保護板２８と天井壁７とから形成される熱線通過隙間３０の場所を変えることができるのである。すなわち、保護板２８は、各ヒータから発せられるヒータ熱線を調理室１２の中心方向に向けて照射可能なように配置できるのである。なお、保護板２８の材料としては、基本的にはガラス管ヒータ１４の割れ衝撃に耐え得る金属材料が好ましいが、これに限定するものではなく、たとえば他の適用部材としては強靭な上に一般的な金属材料と比較して高輻射率な素材であるセラミック等がある。
【００３５】
この実施の形態１によれば、ガラス管ヒータ１４を利用した加熱調理器６において、ガラス管ヒータ１４の下位置に保護板２８を設けることで、万が一ガラス管ヒータ１４が破損して破損片が被調理物１７方向に落下・飛散した場合でも、破損片を保護板２８によって保持することができるため安全性の高いものにすることができる。また、保護板２８を設置したとしても、ヒータ収納室１３の内部表面を高反射率素材、もしくは、高反射率処理を施すことによって、ガラス管ヒータ１４を利用した加熱温度上昇特性を高いものとすることができる。すなわち、ガラス管ヒータ１４の輻射熱を利用した被調理物１７の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させた加熱調理器６を得ることができるのである。
【００３６】
加えて、保護板２８の端部に上方に向けて立設させた突起体２９を設けることで、単純な平板である保護板２８を設置しただけのものよりも確実にガラス管ヒータ１４の破損片を保持することができ、安全性をより高いものとすることが可能となる。また、保護板２８の設置位置によって熱線通過隙間３０の形成場所を変化させることができ、一般的にガラス管ヒータ１４と被調理物１７との間に遮物体を設けると加熱効率は低下することになるが、被調理物１７へ向かう熱線通過隙間３０の面積を多くすることでガラス管ヒータ１４周辺部への衝突を減少させることができ、加熱効率の低下を低減することが可能となる。
【００３７】
また、この実施の形態１の図７のような形状とした場合は、ガラス管ヒータ１４からのヒータ熱線を熱線通過隙間３０から被調理物１７方向へ集中して導くようにすべく、ヒータ収納室１３をガラス管ヒータ１４から発したヒータ熱線を少ない回数で反射して被調理物１７へと到達するような形状としている。このようにすることによって、ガラス管ヒータ１４からのヒータ収納室１３の内壁を利用した間接加熱による加熱ムラの低減を実現しつつ、ヒータ熱線の反射回数増加に伴う加熱効率の低下を低減した加熱調理が実現可能となる。
【００３８】
さらに、この実施の形態によれば、保護板２８の構成材料としてセラミックなど強靭な上に一般的な金属材料と比較して高輻射率な素材を用いることが可能になっている。このような素材で保護板２８を構成すれば、熱線通過隙間３０から通過するヒータ収納室１３内での反射熱線だけでなく、保護板２８からの輻射エネルギーも同時に利用することができ、被調理物１７の加熱調理を高効率で実現でき、ガラス管ヒータ１４を用いて安全性と高効率加熱を同時に実現することが可能となる。
【００３９】
実施の形態２.
図８は、本発明の実施の形態２に係る加熱調理器６ａのヒータ収納室１３ａの縦断面構成の一例を示す概略断面図である。図８に基づいて、実施の形態２に係る加熱調理器６ａの特徴部分であるヒータ収納室１３ａについてガラス管ヒータ１４から発せられるヒータ熱線とともに説明する。なお、実施の形態２では、実施の形態１と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１との相違点を中心に説明するものとする。
【００４０】
この実施の形態２では、加熱調理器６ａのヒータ収納室１３ａのヒータ熱線穴２７に設置される保護板２８ａの構成が実施の形態１の保護板２８と異なっている。図８に示すように、保護板２８ａは、その一部を赤外線透過材料３１で構成されている。つまり、保護板２８ａは、ガラス管ヒータ１４から発せられたヒータ熱線が被調理物１７方向に直接向かう経路の一部を赤外線透過材料３１で構成しているのである。赤外線透過材料３１の材質としては、たとえば透明なマイカ板等を用いることができる。
【００４１】
この実施の形態２によれば、ガラス管ヒータ１４と被調理物１７との間に位置する保護板２８ａの一部を赤外線透過材料３１で構成することで、ガラス管ヒータ１４から放出されるヒータ熱線の一部が保護板２８ａを透過することになる。そのため、ヒータ収納室１３ａ内における反射から熱線通過隙間３０をヒータ熱線が通過する間接加熱だけよりも、加熱ロスが少ない赤外線透過材料３１を直接通過するヒータ熱線による併用加熱調理を行なうことが可能となり、安全性を維持したままで、より加熱温度上昇特性の高い加熱調理を実現することが可能となる。
【００４２】
実施の形態３.
図９は、本発明の実施の形態３に係る加熱調理器６ｂのヒータ収納室１３ｂの縦断面構成の一例を示す概略断面図である。図９に基づいて、実施の形態３に係る加熱調理器６ｂの特徴部分であるヒータ収納室１３ｂについてガラス管ヒータ１４から発せられるヒータ熱線とともに説明する。なお、実施の形態３では、実施の形態１及び実施の形態２と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１及び実施の形態２との相違点を中心に説明するものとする。
【００４３】
この実施の形態３では、加熱調理器６ｂのヒータ収納室１３ｂのヒータ熱線穴２７に設置される保護板２８ｂの構成が実施の形態１の保護板２８及び実施の形態２の保護板２８ａと異なっている。図９に示すように、保護板２８ｂは、ヒータ熱線穴２７全体を覆うような大きさで構成されている。つまり、保護板２８ｂの幅をヒータ熱線穴２７の幅と同等以上にし、熱線通過隙間３０を形成させないようにしているのである。そこで、この実施の形態３では、保護板２８ｂの構成材料を工夫することで、加熱温度上昇特性の高い加熱調理を実現するようにしている。
【００４４】
ガラス管ヒータ１４から発せられたヒータ熱線は、直接又はヒータ収納室１３の内壁面を反射して保護板２８ｂへと到達し、加熱された保護板２８ｂから輻射熱が発生し、被調理物１７が加熱調理される。そのため、保護板２８ｂの素材としては、赤外線を透過し易い材料、あるいは、高い輻射率を有する材料が望ましいことになる。たとえば、透明マイカ板のような赤外線透過に優れた材料を多層して強靭化したものや、セラミックのようなガラス管ヒータ１４の割れ衝撃に耐え得る強い強度を備える上に輻射率が高いもの、強化ガラス等で保護板２８ｂを構成するとよい。なお、ステンレスのような単純金属材料で保護板２８ｂを構成した場合では、ガラス管ヒータ１４の割れ衝撃には強いものの、輻射率が悪いために大きな加熱効率ロスを招くことになる。
【００４５】
この実施の形態３によれば、ガラス管ヒータ１４が破損した際の破損片を保持して被調理物１７への混入を防止するために、熱線通過隙間３０が形成されないように保護板２８ｂでヒータ熱線穴２７の全部を覆うように固定しているので、ガラス管ヒータ１４の破損片が飛散して被調理物１７へ混入することは物理上不可能となる。したがって、より高い安全性を維持しながら、ガラス管ヒータ１４による加熱温度上昇特性の高い加熱調理を実現するようにしている。
【００４６】
実施の形態４.
図１０は、本発明の実施の形態４に係る加熱調理器６ｃの全体構成を示す概略斜視図である。図１０に基づいて、実施の形態４に係る加熱調理器６ｃの特徴部分であるヒータ収納室１３について説明する。なお、実施の形態４では、実施の形態１〜実施の形態３と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態３との相違点を中心に説明するものとする。また、図１０には、加熱調理器６ｃとともに被調理物１７を併せて図示してある。
【００４７】
この実施の形態４に係る加熱調理器６ｃの基本的な構成は、実施の形態１に係る加熱調理器６の構成と同様であるが、ガラス管ヒータ１４、ヒータ収納室１３ｃ及び保護板２８ｃを１つの部品としてユニット化（ヒータユニット５０）してある点で相違している。すなわち、ガラス管ヒータ１４、ヒータ収納室１３ｃ及び保護板２８ｃをヒータユニット５０としておくことによって、加熱調理器６ｃからヒータユニット５０ごとに着脱が可能となり、交換効率を向上させているのである。なお、ヒータ収納室１３を図７で示したような形状としてもよい。
【００４８】
この実施の形態４によれば、ガラス管ヒータ１４の破損時の破損片を確実に保持したのちに、ヒータユニット５０ごと交換することができ、交換容易性を高めることができる。これにより、ガラス管ヒータ１４の破損時に破損したガラス管ヒータ１４のヒータユニット５０を交換すれば済み、加熱調理器６ｃ全部を交換する必要がなくなる。また、ガラス管ヒータ１４の破損時だけでなく、保護板２８ｃ部分に付着した汚れをヒータユニット５０ごと取り外して清掃することができるため清掃性及びメンテナンス性が向上する。
【００４９】
したがって、保護板２８ｃに付着したふき取りだけでは落とすことが不可能な汚れに関しては、ヒータユニット５０ごと交換して加熱効率を容易に復活させることが可能になる。たとえば、蛍光灯のように、このヒータユニット５０だけを利用者が容易に購入かつ交換可能にすることができるようになっている。なお、この実施の形態４で説明したヒータユニット５０は、実施の形態２に係る加熱調理器６ａ及び実施の形態３に係る加熱調理器６ｂにも適用することが可能であることは言うまでもない。
【００５０】
実施の形態５．
図１１は、本発明の実施の形態５に係る加熱調理器６ｄの図２で示したＡ−Ａ’断面を示す部分断面図である。図１１に基づいて、実施の形態５に係る加熱調理器６ｄの特徴部分について説明する。なお、実施の形態５では、実施の形態１〜実施の形態４と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態４の相違点を中心に説明するものとする。また、図１１には、加熱調理器６ｄとともに被調理物１７を併せて図示してある。
【００５１】
両端のヒータユニットは、保護板２８を用いずに、ヒータ収納室１３を図１１のように円弧状に加工し、反射板と保護板２８とを兼ねるようにする。これにより、熱線が効率よく取り出され、かつ、ガラス管ヒータ１４の回りを囲んでいるため、保護性が向上する。また、保護板２８を減らすことができる。さらに、個々のヒータユニットをまとめて一つのユニットを構成し、天井壁７に円弧状のユニット受けを設けることにより、ユニットと本体との組み立て作業を平行して、又は、ユニットの組み立てを事前に分離して行なうことができ、組立効率が向上する。
【００５２】
実施の形態６.
図１２は、本発明の実施の形態６に係る加熱調理器６ｅを正面から見た断面構成を示す概略図である。図１２に基づいて、実施の形態６に係る加熱調理器６ｅの特徴部分であるヒータ収納室１３について説明する。なお、実施の形態６では、実施の形態１〜実施の形態５と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態５の相違点を中心に説明するものとする。また、図１２には、加熱調理器６ｅとともに被調理物１７を併せて図示してある。
【００５３】
この実施の形態６に係る加熱調理器６ｅの基本的な構成は、実施の形態１に係る加熱調理器６の構成と同様であるが、ガラス管ヒータ１４を調理室１２の側方上部に、かつ、調理室１２の前後方向に渡るように設けてある点で相違している。すなわち、図１２中に破線で示しているように、ガラス管ヒータ１４、ヒータ収納室１３ｄ及び保護板２８ｄを調理室１２の天面に設けるのではなく、ガラス管ヒータ１４、ヒータ収納室１３ｄ及び保護板２８ｄを調理室１２の側方上部に設けているのである。
【００５４】
ヒータ収納室１３ｄは、加熱調理器６ｅを構成する天井壁７と接続固定し、合わせてヒータ熱線のダクトを形成するように構成されている。つまり、ヒータ収納室１３ｄは、調理室１２の側方上部の外側に、ガラス管ヒータ１４の長さに対応するように構成されているのである。したがって、ヒータ収納室１３ｄは、調理室１２に向かって水平方向にヒータ熱線穴２７ｄが形成されるように開口している。そして、保護板２８ｄは、ヒータ熱線穴２７ｄの下側を覆うように立設されている。この保護板２８ｄによって、ヒータの上側に熱線通過隙間３０ｄを形成し、ガラス管ヒータ１４からのヒータ熱線が被調理物１７に直接照射されないようにしている。
【００５５】
ガラス管ヒータ１４から発せられたヒータ熱線は、ヒータ収納室１３ｄの内壁面及び天井壁７を反射して熱線通過隙間３０ｄを通過し、被調理物１７が加熱調理される。そのため、ヒータ収納室１３ｄの内壁面及び天井壁７は、反射率が高い素材で構成する、もしくは、反射率が高くなるような加工処理を施すことにする。なお、ガラス管ヒータ１４は、保護板２８の上端部よりも下側に設置されるようになっている。また、２本のガラス管ヒータ１４が、加熱調理器６ｅの前後方向に渡るように設けられている。
【００５６】
この実施の形態６によれば、ガラス管ヒータ１４を加熱調理器６ｅの天井部ではなく側方上部に設け、かつ、ガラス管ヒータ１４と被調理物１７との間に保護板２８ｄを設置するようにしたので、万が一ガラス管ヒータ１４が破損して破損片が被調理物１７方向に落下・飛散した場合でも、垂直方向に向けて設置された保護板２８ｄにより破損片を確実に保持することができる。すなわち、ガラス管ヒータ１４の輻射熱を利用した被調理物１７の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させた加熱調理器６ｅを得ることができるのである。
【００５７】
また、ガラス管ヒータ１４を加熱調理器６ｅの側方上部に設けることで、図１２の破線で示したように加熱調理器６ｅの天井部に設けた場合と比較して、調理室１２内の高さを向上させることができる。こうすることにより、調理室１２の容積を大きく確保することができ、たとえば高さのある被調理物１７等の加熱調理を容易に実現することが可能となる。その結果として、設置高さ制限のある加熱調理器（たとえば、図１に示したような加熱調理器６）においても調理メニューの幅が広がり、使用者の利便性を向上することができる。
【００５８】
実施の形態７.
図１３は、本発明の実施の形態７に係る加熱調理器６ｆを正面から見た断面構成を示す概略図である。図１３に基づいて、実施の形態７に係る加熱調理器６ｆの特徴部分について説明する。なお、実施の形態７では、実施の形態１〜実施の形態６と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態６の相違点を中心に説明するものとする。また、図１３には、加熱調理器６ｆとともに被調理物１７を併せて図示してある。
【００５９】
保護板２８ｄを、保護板の機能を損なうことがない範囲で内側（調理室側）に傾けることにより、熱線の通路（開口部）が広がり、より遠くまでむらなく熱線が届くため、より均一でかつ効率のよい加熱を行なうことができる。
【００６０】
以上説明したように、各実施の形態に係る加熱調理器は、ガラス管ヒータ１４の輻射熱を利用した被調理物１７の急速な加熱温度上昇特性を実現しつつ、使用者への安全性を向上させたものとなる。したがって、各実施の形態に係る加熱調理器は、ガラス管ヒータ１４によって被調理物１７をおいしくローストすることができるとともに、被調理物１７及び使用者へのガラス管ヒータ１４の破損片の飛散を防止することができる。なお、各実施の形態に係る加熱調理器がビルトイン型のＩＨクッキングヒータである場合を例に説明したが、これに限定するものではなく、たとえば据え置き型の加熱調理器の用途にも適用することができる。また、各実施の形態に係る加熱調理器は、ガラス管ヒータ１４の破損時における破片の飛散落下防止に関するものであるため、被調理物１７の下側にある下加熱手段に関しては特に問題がないため説明及び図示を省略しているものとする。
【符号の説明】
【００６１】
１  加熱調理器本体、１ａ  操作部、２  加熱コイル、３  加熱プレート、３ａ  鍋載置部、３ｂ  フレーム、３ｃ  吸排気口、３ｄ  表示部、６  加熱調理器、６ａ  加熱調理器、６ｂ  加熱調理器、６ｃ  加熱調理器、６ｄ  加熱調理器、６ｅ  加熱調理器、６ｆ  加熱調理器、７  天井壁、８  側壁、８ａ  レール、９  底壁、１０  扉、１１  後方壁、１２  調理室、１３  ヒータ収納室、１３ａ  ヒータ収納室、１３ｂ  ヒータ収納室、１３ｃ  ヒータ収納室、１３ｄ  ヒータ収納室、１４  ガラス管ヒータ、１６  載置手段、１７  被調理物、１８  受皿、１９  排気口、２０  排気ダクト、２０ａ  排気装置、２１  石英ガラス管、２２  炭素棒、２３  不活性ガス、２４ａ  側壁、２４ｂ  側壁、２５  ヒータ貫通穴、２６  ヒータ固定部、２７  ヒータ熱線穴、２７ｄ  ヒータ熱線穴、２８  保護板、２８ａ  保護板、２８ｂ  保護板、２８ｃ  保護板、２８ｄ  保護板、２９  突起体、３０  熱線通過隙間、３０ｄ  熱線通過隙間、３１  赤外線透過材料、５０  ヒータユニット。
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１】
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【図２】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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