(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある、増殖中の病原性細胞のアポトーシスを増加させるための組成物であって、’１６１  ＫＳＰ阻害剤を含み、該’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、
２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド、
２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド、
２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド、（Ｓ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド、
（Ｒ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド、および
２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−ヒドロキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドからなる群より独立して選択され、
アポトーシスを増加させるための該組成物が、該細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした該’１６１  ＫＳＰ阻害剤の投与の１２から６０時間後に投与されることを特徴とする、
組成物。
【請求項２】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、有糸分裂停止を誘導した前記阻害剤と同じである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
アポトーシスを増加させるための前記組成物が、前記細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤の投与の２４時間後に投与されることを特徴とする、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
アポトーシスを増加させるための前記組成物が、前記細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤の投与の４８時間後に投与されることを特徴とする、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項５】
前記細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、１１日間から２４日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項１から４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
前記細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、１４日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記細胞を、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、２１日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項５に記載の組成物。
【請求項８】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項９】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１０】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１１】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、（Ｓ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１２】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、（Ｒ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１３】
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−ヒドロキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドである、請求項１から７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１４】
前記病原性細胞は、癌細胞である、請求項１から１３のいずれかに記載の組成物。
【請求項１５】
前記病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である、請求項１から１４のいずれかに記載の組成物。
【請求項１６】
前記病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される、請求項１から１５のいずれかに記載の組成物。
【請求項１７】
前記病原性細胞は、固形腫瘍細胞である、請求項１から１４のいずれかに記載の組成物。
【請求項１８】
前記病原性細胞は、皮膚の癌の腫瘍細胞、乳房の癌の腫瘍細胞、脳の癌の腫瘍細胞、子宮頸癌の腫瘍細胞および精巣癌の細胞から選択される、請求項１から１４または１７のいずれかに記載の組成物。
【請求項１９】
前記病原性細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される、請求項１から１４または１７のいずれかに記載の組成物。
【請求項２０】
化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にある、増殖中の病原性細胞のアポトーシスを増加させるための組成物であって、該組成物は化合物４を含み、そして生物学的有効用量で投与されることを特徴とし、該化合物４は、（Ｓ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミドであり、
アポトーシスを増加させるための該組成物が、該細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした該化合物４の投与の１２から６０時間後に投与されることを特徴とする、
組成物。
【請求項２１】
アポトーシスを増加させるための前記組成物が、前記細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記化合物４の投与の２４時間後に投与されることを特徴とする、請求項２０に記載の組成物。
【請求項２２】
アポトーシスを増加させるための前記組成物が、前記細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記化合物４の投与の４８時間後に投与されることを特徴とする、請求項２０に記載の組成物。
【請求項２３】
前記細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前化合物４の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、１１日間から２４日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項２０から２２のいずれかに記載の組成物。
【請求項２４】
前記細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記化合物４の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、１４日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項２３に記載の組成物。
【請求項２５】
前記細胞を、化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にした前記化合物４の組成物と、アポトーシスを増加させるための前記組成物が、２１日間のサイクルで投与されることを特徴とする、請求項２３に記載の組成物。
【請求項２６】
前記病原性細胞は、癌細胞である、請求項２０から２５のいずれかに記載の組成物。
【請求項２７】
前記病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である、請求項２０から２６のいずれかに記載の組成物。
【請求項２８】
前記病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される、請求項２０から２７のいずれかに記載の組成物。
【請求項２９】
前記病原性細胞は、固形腫瘍細胞である、請求項２０から２６のいずれか記載の組成物。
【請求項３０】
前記病原性細胞は、皮膚の癌の腫瘍細胞、乳房の癌の腫瘍細胞、脳の癌の腫瘍細胞、子宮頸癌の腫瘍細胞および精巣癌の細胞から選択される、請求項２０から２６または２９のいずれかに記載の組成物。
【請求項３１】
前記病原性細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される、請求項２０から２６または２９のいずれかに記載の組成物。
【請求項３２】
前記生物学的有効用量は、１.２５ｍｇ／ｍ２／日である、請求項２０から３１のいずれかに記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有糸分裂阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞（ｐａｔｈｏｇｅｎｉｃ  ｃｅｌｌ）を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
有糸分裂の阻害剤（有糸分裂阻害剤もしくは抗有糸分裂薬とも呼ばれる）は、疾患の処置にとって重要な治療薬であり、抗痛風および抗菌薬、ならびに再狭窄の処置だけでなく、癌の処置にも用いられる。これらの有糸分裂の阻害剤による治療法は、細胞がもはや分裂しないように有糸分裂を中断させる。癌では有糸分裂の阻害剤が癌の増殖を停止させて、アポトーシスもしくは有糸分裂の終了とそれに続く細胞死に導くことができる。
【０００３】
多くの有糸分裂の阻害剤が知られている。いくつかの有糸分裂の阻害剤は、抗チューブリン剤である。抗チューブリン剤は、有糸分裂に必要なタンパク質であるチューブリンに作用する。抗チューブリン剤は、ビンカアルカロイド類、タキサン類およびエポチロン類を含む。癌治療薬としては、チューブリン以外を標的とする有糸分裂の阻害剤も研究されてきた。異なった有糸分裂の阻害剤は、細胞周期の異なった部分、および時には有糸分裂以外の他の機能に影響を及ぼす。例えば、抗チューブリン剤は、増殖細胞および最終分化細胞における有糸分裂以外の細胞骨格機能に影響を及ぼすことができる。末梢神経毒性が、チューブリン剤に関係づけられてきた。かくして、様々な有糸分裂の阻害剤は、様々な毒性を持つことがありうる。
【０００４】
ビンカアルカロイド類は、微小管の重合を阻害し、それによって有糸分裂を阻害する。ビンカアルカロイドは、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシンおよびビノレルビンを含む。ビンブラスチンは、ホジキンリンパ腫、非小細胞肺癌、乳癌および精巣癌を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。ビンクリスチンは、リンパ腫、乳癌、肺癌および急性リンパ芽球性白血病を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。ビンブラスチンおよびビンクリスチンも、いくつかの主な固形腫瘍の緩和療法に用いられてきた（非特許文献１を参照。）ビンデシンは、白血病、リンパ腫、黒色腫、乳癌および肺癌を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。ビノレルビンは、乳癌および非小細胞肺癌を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。
【０００５】
タキサン類は、微小管を安定化し、それによって細胞の微小管機能を不活性化して細胞分裂を阻害する。タキサン類は、パクリタキセル（アブラキサン（登録商標）を含む）およびドセタキセルを含む。パクリタキセルは、肺癌、卵巣癌、乳癌および進行した形態のカポジ肉腫を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。ドセタキセルは、乳癌、卵巣癌および非小細胞肺癌を含む、いくつかの種類の癌を処置するために用いられてきた。新しいタキサン類、例えばＢＭＳ２７５１８３（非特許文献２を参照）も開発中である。
【０００６】
さらに、コルヒチンは、抗チューブリン剤として作用する有糸分裂の阻害剤である。コルヒチンは、微小管の重合を阻害することによって有糸分裂を阻害する。コルヒチンは、痛風を処置するために用いられている。
【０００７】
エポチロン類は、パクリタキセルに耐性のある癌細胞系統に活性を持つ微小管安定化用化学療法剤の一種である（非特許文献３を参照）。エポチロン類は、エポチロンＡ、エポチロンＢ、エポチロンＤ、およびエポチロン類似体のイクサベピロンを含む。イクサベピロンは、現在利用しうる化学療法剤にもはや反応しない侵襲性の強い転移性もしくは局所進行性乳癌の処置に関して承認されている。
【０００８】
ドラスタチンおよびドラスタチン類似体は、有糸分裂の阻害剤である。これらの化合物は、ドラスタチン１０、ドラスタチン１５、シンサドチン（あるいはＳＹＮ−ＤまたはＩＬＸ６５１；非特許文献４を参照）、ＬＵ１０３７９３およびセマドチンを含む。
【０００９】
オーロラＡ、オーロラＢおよびオーロラＣを含めて、オーロラキナーゼは、有糸分裂において作用するセリン／スレオニンキナーゼである。オーロラキナーゼは、有糸分裂の阻害剤として標的にされてきた。オーロラＡは、有糸分裂前期に作用を有し、正しく作用するためにセントロソームを必要とする。オーロラＢは、紡錘体がセントロメアに付着するときに作用する。オーロラキナーゼ阻害剤は、ＡＺＤ−１１５２、ＣＹＣ−１１６、ＡＳ−７０３５６９（またはＲ−７６３）、ＭＬＮ−８０５４、ＰＨＡ−７３９３５８、ＡＴ−９２８３、ＳＮＳ−３１４、ＡＺＤ−１１５２−ＨＱＰＡ、ＭＬＮ−８２３７、ＫＷ−２４４９、ＰＦ−３８１４７３５、ＥＮＭＤ−２０７６（またはＥＮＭＤ−９８１６９３）、ＰＨＡ−７３９３８５、ＭＫ−０４５７（またはＶＸ−６８０）およびＭＫ−５１０８（またはＶＸ−６８９）を含む。さらに詳しくは、非特許文献５を参照。
【００１０】
ｐｏｌｏ様キナーゼ１（「Ｐｌｋ１」）、ｐｏｌｏ様キナーゼ２（「Ｐｌｋ２」）、ｐｏｌｏ様キナーゼ３（「Ｐｌｋ３」）およびｐｏｌｏ様キナーゼ４（「Ｐｌｋ４」）を含めて、ｐｏｌｏ様キナーゼ類（「Ｐｌｋ」）は、紡錘体の形成および変化、ならびに有糸分裂の間のＣＤＫ／サイクリン複合体の活性化に関与する。ｐｏｌｏ様キナーゼは類、有糸分裂の阻害剤として標的にされてきた。ｐｏｌｏ様キナーゼ阻害剤は、ＯＮ−０１９１０Ｎａ（またはＯＮ−１９１０ＮａあるいはＯｎｃ−０１９１０）、ＢＩ−２５３６を含む（参照：非特許文献６）、およびＧＳＫ−４６１３６４（またはＧＳＫ−４６１３６４Ａ））。
【００１１】
キネシンは、モータータンパク質の一種である。有糸分裂キネシンは、紡錘体の組み立ておよび作用に不可欠な酵素である。有糸分裂キネシンは、有糸分裂の全フェーズにおいて不可欠な役割を果たす。有糸分裂の間に、キネシンは、微小管を紡錘体の双極構造中へ組織化する。有糸分裂キネシンの阻害は、紡錘体の形成異常または機能障害を生じさせて、しばしば細胞周期停止とアポトーシス（細胞死）とをもたらす。
【００１２】
同定された有糸分裂キネシンのうちにキネシン紡錘体タンパク質（「ＫＳＰ：ｋｉｎｅｓｉｎ  ｓｐｉｎｄｌｅ  ｐｒｏｔｅｉｎ」）がある。有糸分裂の間に、ＫＳＰは、紡錘体の微小管と結合する。ＫＳＰの阻害は、前中期における紡錘極の分離を妨げて単極紡錘体を作り出し、有糸分裂を停止させてプログラム細胞死を誘導する。ヒトＫＳＰは、ＨｓＥｇ５とも呼ばれる。
【００１３】
特許文献１は、２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−Ｎ−メチル−２−フェニル−ｌ，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物１」）、２−（３−アミノプロピル）−５−（３−フルオロフェニル−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物２」）、２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４− チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物３」）、（Ｓ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物４」）、（Ｒ）−２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物５」）、および２−（３−アミノプロピル）−５−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−ヒドロキシ−Ｎ−メチル−２−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−３（２Ｈ）−カルボキサミド（以下、「化合物６」）を含む、化合物について記載する。化合物１、２、３、４、５および６（集合的に「’１６１  ＫＰＳ阻害剤」）は、ＫＳＰ阻害剤である。
【００１４】
ＫＳＰ阻害剤は、イスピネシブ（またはＳＢ−７１５９９２あるいはＣＫ−０２３８２７３；２００８  ＡＳＣＯ  Ｐｏｓｔｅｒ：”Ａ  Ｐｈａｓｅ  Ｉ−ＩＩ  Ｏｐｅｎ−Ｌａｂｅｌ  Ｔｒｉａｌ  ｏｆ  Ｉｓｐｉｎｅｓｉｂ  ｏｎ  ａｎ  Ａｌｔｅｒｎａｔｉｎｇ  Ｄｏｓｉｎｇ  Ｓｃｈｅｄｕｌｅ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ−Ｎａｉｖｅ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  Ｌｏｃａｌｌｙ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｏｒ  Ｍｅｔａｓｔａｔｉｃ  Ｂｒｅａｓｔ  Ｃａｎｃｅｒ（ＭＢＣ）．”ｗｗｗ．ｃｙｔｏｋｉｎｅｔｉｃｓ．ｃｏｍ／ｐｄｆ／ＡＳＣＯ２００８Ａ．ｐｄｆを参照）、‘１６１  ＫＰＳ阻害剤、ＡＺＤ−４８７７、ＣＲｘ−０２６、ＳＢ−７４３９２１（ＳＢ−９２１）、ＭＫ−０７３１、ＥＭＤ−５３４０８５およびＡＲＱ−６２１を含む。イスピネシブは、広範囲にわたる腫瘍タイプでテストされ、ヒト臨床試験も進んでいる。
【００１５】
有糸分裂の間に作用する他のモータータンパク質のうちでセントロメア関連タンパク質Ｅ（「ＣＥＮＰ−Ｅ」）用の低分子阻害剤も記載されている。ＣＥＮＰ−Ｅは、モータータンパク質であり（非特許文献７）、有糸分裂キネシンの一種として分類することができる。ＣＥＮＰ−Ｅ阻害剤は、ＧＳＫ−２９５（またはＧＳＫ−９２３２９５）を含む。
【００１６】
疾患を処置するための治療薬として、多くの有糸分裂の阻害剤がテストされてきた。いくつかの有糸分裂の阻害剤は、２４時間注入を含めて毎週１日の、隔週１日の、毎月１日のいずれかのスケジュールで投与されてきた。有糸分裂の阻害剤を１用量投与するだけでは、細胞がアポトーシスに至るかまたは有糸分裂を終えて細胞死に至るために十分長く、細胞を有糸分裂停止のままに保つことができない。同様に、いくつかの有糸分裂の阻害剤は、週２回、週３回または月３回投与されてきた。より長期間にわたる数用量の投与により、患者が許容しうる用量がしばしば低下するために、個々の用量が生物学的に有効なレベルに到達することができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００６／０１００１６１号明細書
【非特許文献】
【００１８】
【非特許文献１】Ｗｏｏｄ，Ｋｅｎｎｅｔｈ  Ｗ．，ｅｔ  ａｌ．”Ｐａｓｔ  ａｎｄ  ｆｕｔｕｒｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｍｉｔｏｔｉｃ  ｓｐｉｎｄｌｅ  ａｓ  ａｎ  ｏｎｃｏｌｏｇｙ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ．”  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ．Ｖｏｌ．１，Ｉｓｓｕｅ  ４（Ａｕｇｕｓｔ  １，２００１）：ｐｐ３７０−３７７
【非特許文献２】２００６  ＥＪＣ  Ｐｏｓｔｅｒ：Ｂｒｏｋｅｒ，Ｌ．Ｅ．，ｅｔ  ａｌ．”Ｔｈｅ  ｎｏｖｅｌ  ｏｒａｌ  ｔａｘａｎｅｓ  ＢＭＳ２７５１８３  ｈａｓ  ａ  ｆａｖｏｒａｂｌｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｎｄ  ｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｐｒｏｆｉｌｅ  ｉｎ  ａ  ｔｗｉｃｅ  ｗｅｅｋｌｙ  ｓｃｈｅｄｕｌｅ；Ｐｒｅｌｉｍｉｎａｒｙ  ｆｉｎｄｉｎｇｓ  ｆｒｏｍ  ａｎ  ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｐｈａｓｅ  １  ｔｒｉａｌ．”  ＥＪＣ  Ｓｕｐｐｌ．２００６  Ａｂｓｔｒａｃｔ  ６４４，ｐ．１９４
【非特許文献３】Ｄｅｎｄｕｌｕｒｉ，Ｎｅｅｌｉｍａ，ｅｔ  ａｌ．”Ｐｈａｓｅ  ＩＩ  ｔｒｉａｌ  ｏｆ  ｉｘａｂｅｐｉｌｏｎｅ，  ａｎ  ｅｐｏｔｈｉｌｏｎｅｓ  Ｂ  ａｎａｌｏｇ，ｇｉｖｅｎ  ｄａｉｌｙ  ｆｏｒ  ｔｈｒｅｅ  ｄａｙｓ  ｅｖｅｒｙ  ｔｈｒｅｅ  ｗｅｅｋｓ，  ｉｎ  ｍｅｔａｓｔａｔｉｃ  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ．”  Ｉｎｖｅｓｔ．Ｎｅｗ  Ｄｒｕｇｓ．２５（Ａｕｇｕｓｔ  ２５，２００６）：ｐｐ６３−６７
【非特許文献４】２００４  ＡＳＣＯ  Ａｂｓｔｒａｃｔ  Ｎｏ．３０６８，Ｈａｍｍｏｎｄ，Ｌ．Ａ．，ｅｔ  ａｌ．”Ｐｈａｓｅ（Ｐｈ）１  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｄｏｌａｓｔａｔｉｎ  ａｎａｌｏｇｕｅ  ｓｙｎｔｈａｄｏｔｉｎ（ＳＹＮ−Ｄ；ＩＬＸ６５１）：Ｐｏｏｌｅｄ  ｄａｔａ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ｔｈｒｅｅ  ａｌｔｅｒｎａｔｅ  ｓｃｈｅｄｕｌｅｓ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ（ｐｒｓ）  ｗｉｔｈ  ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｏｌｉｄ  ｔｕｍｏｒｓ．”  Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌｏｇｙ．２００４  Ｓｕｐｐｌ．Ａｂｓｔｒａｃｔ  ３０６８  １４ｓ（２００４）
【非特許文献５】Ｇａｕｔｓｃｈｉ，Ｏｌｉｖｅｒ，ｅｔ  ａｌ．”Ａｕｒｏｒａ  Ｋｉｎａｓｅｓ  ａｓ  Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｄｒｕｇ  Ｔａｒｇｅｔｓ．”  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１４（６）（Ｍａｒｃｈ  １５，２００８）：ｐｐ．１６３９−４８
【非特許文献６】Ｓｔｅｅｇｍａｉｅｒ，Ｍａｒｔｉｎ，ｅｔ  ａｌ．”ＢＩ  ２５３６，ａ  Ｐｏｔｅｎｔ  ａｎｄ  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｏｆ  Ｐｏｌｏ−ｌｉｋｅ  Ｋｉｎａｓｅ  １，Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｔｕｍｏｒ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｉｎ  Ｖｉｖｏ．”  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ．１７（Ｆｅｂｒｕａｒｙ  ２０，２００７）：ｐｐ．３１６−３２２
【非特許文献７】Ｃｈａｎ，Ｇ．Ｋ．Ｔ．，ｅｔ  ａｌ．”Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｋｉｎｅｔｏｃｈｏｒｅ  Ｂｉｎｄｉｎｇ  Ｄｏｍａｉｎ  ｏｆ  ＣＥＮＰ−Ｅ  Ｒｅｖｅａｌｓ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ  ｗｉｔｈ  ｔｈｅ  Ｋｉｎｅｔｏｃｈｏｒｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ＣＥＮＰ−Ｆ  ａｎｄ  ｈＢＵＢＲ１．"  Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ．Ｖｏｌ．１４３，Ｎｏ．１（Ｏｃｔｏｂｅｒ  ５，１９９８）：ｐｐ．４９−６３
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１９】
驚くべきことに、病原性細胞を持つ哺乳動物に有糸分裂の阻害剤の第１の用量を投与し、細胞が有糸分裂停止に至った後、その第１の用量から１または２日後に該有糸分裂の阻害剤の第２の用量を投与すると、アポトーシスの増加、もしくは有糸分裂の終了とそれに続く細胞死が増加することがわかった。
（項目１）
’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に投与して、該細胞のアポトーシスを増加させるための’１６１  ＫＳＰ阻害剤。
（項目２）
有糸分裂停止を誘導した前記阻害剤と同じである、項目１に記載の阻害剤。
（項目３）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物１である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目４）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物２である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目５）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物３である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目６）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物４である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目７）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物５である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目８）
前記’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物６である、項目１または２に記載の阻害剤。
（項目９）
前記病原性細胞は、癌細胞である、項目１から８のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１０）
前記病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である、項目１から９のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１１）
前記病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される、項目１から１０のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１２）
前記病原性細胞は、固形腫瘍細胞である、項目１から９のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１３）
前記病原性細胞は、皮膚の癌の腫瘍細胞、乳房の癌の腫瘍細胞、脳の癌の腫瘍細胞、子宮頸癌の腫瘍細胞および精巣癌の細胞から選択される、項目１から９または１２のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１４）
前記病原性細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される、項目１から９または１２のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１５）
前記阻害剤は、最大許容投与量で投与するためのものである、項目１から１４のいずれかに記載の阻害剤。
（項目１６）
化合物４によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、最大許容投与量で投与される、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための化合物４。
（項目１７）
前記病原性細胞は、癌細胞である、項目１６に記載の化合物４の投与。
（項目１８）
前記病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である、項目１６または１７に記載の化合物４の投与。
（項目１９）
前記病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される、項目１６から１８のいずれかに記載の化合物４の投与。
（項目２０）
前記病原性細胞は、固形腫瘍細胞である、項目１６から１９のいずれかに記載の化合物４の投与。
（項目２１）
前記病原性細胞は、皮膚の癌の腫瘍細胞、乳房の癌の腫瘍細胞、脳の癌の腫瘍細胞、子宮頸癌の腫瘍細胞および精巣癌の細胞から選択される、項目１６から１８または２０のいずれかに記載の化合物４の投与。
（項目２２）
前記病原性細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される、項目１６から１８または２０のいずれかに記載の化合物４の投与。
（項目２３）
前記最大許容投与量は、１.２５ｍｇ／ｍ２／日である、項目１６から２２のいずれかに記載の化合物４の投与。
【００２０】
一様態において、本発明は、有糸分裂阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤に関する。
【００２１】
本発明の別の様態は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための’１６１  ＫＳＰ阻害剤を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、アポトーシスのウォッシュアウト実験を示す。
【図２】図２は、インビトロのＨＴ−２９細胞におけるカスパーゼ３／７の経時的な活性を示す。
【図３】図３は、インビトロのＲＰＭＩ  ８２２６細胞におけるカスパーゼ３／７の経時的な活性を示す。
【図４】図４は、２つの異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片における単極紡錘体の量を示す。
【図５】図５は、２つの異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片における単極紡錘体の量を示す。
【図６】図６は、２つの異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片におけるアポトーシス細胞のパーセンテージを示す。
【図７】図７は、２つの異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片におけるアポトーシス細胞のパーセンテージを示す。
【図８】図８は、様々な投薬量についての、２４時間および４８時間でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片における単極紡錘体および双極紡錘体を持つ細胞のパーセンテージを示す。
【図９】図９は、様々な投薬量についての、２４時間および４８時間でのヌードマウスの皮下ＨＴ−２９異種移植片におけるアポトーシス細胞のパーセンテージを示す。
【図１０】図１０は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおける腫瘍増殖阻害（「ＴＧＩ：ｔｕｍｏｒ  ｇｒｏｗｔｈ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ」）実験を示す。
【図１１】図１１は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１２】図１２は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１３】図１３は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１４】図１４は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１５】図１５は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１６】図１６は、皮下ＨＴ−２９異種移植片を持つヌードマウスにおけるＴＧＩ実験を示す。
【図１７】図１７は、異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのＳＣＩＤ−ｂｅｉｇｅマウスの皮下ＲＰＭＩ  ８２２６異種移植片における単極紡錘体のパーセンテージを示す。
【図１８】図１８は、異なった投薬スケジュール後についての、様々な時点でのＳＣＩＤ−ｂｅｉｇｅマウスにおける皮下ＲＰＭＩ  ８２２６異種移植片におけるアポトーシス細胞のパーセンテージを示す。
【図１９】図１９は、異なった投薬スケジュールについての、様々な時点でのＳＣＩＤ−ｂｅｉｇｅマウスにおける皮下ＲＰＭＩ  ８２２６異種移植片における双極紡錘体のパーセンテージを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明のいくつかの実施形態が次に詳細に言及される。本発明は、列挙される実施形態と併せて記載されるが、当然のことながら、本発明をそれらの実施形態に限定することは意図されない。逆に、本発明は、本特許請求の範囲に規定されるように本発明の範囲内に含むことができるすべての代替物、修正物および等価物に及ぶことが意図される。当業者は、本発明を実施する際に用いることができた本明細書に記載されるものと同様もしくは等価な多くの方法および材料を認識する。本発明は、決して記載される方法および材料に限定されるものではない。組み込まれる文献および同様の資料の１つ以上が、以下に限定されないが定義される用語、用語の使用法、記載される技術などを含めて本出願に相違または矛盾する場合、本出願が優先される。
【００２４】
定義
用語「癌」および「癌の」は、制御されない細胞増殖を典型的に特徴とする哺乳動物における生理的状態を指すかまたは記述する。「腫瘍」は、１つ以上の癌細胞を備える。癌の例は、以下には限定されないが、癌、リンパ腫、芽腫、肉腫および白血病またはリンパ系悪性疾患を含む。かかる癌のより詳細な例は、扁平上皮癌（例えば、上皮の扁平上皮癌）、小細胞肺癌、非小細胞肺癌（「ＮＳＣＬＣ：ｎｏｎ−ｓｍａｌｌ  ｃｅｌｌ  ｌｕｎｇ  ｃａｎｃｅｒ」）、肺腺癌および肺扁平上皮癌を含む肺癌、腹膜の癌、肝細胞癌、消化器癌を含む胃癌（ｇａｓｔｒｉｃ  ｃａｎｃｅｒ）または胃癌（ｓｔｏｍａｃｈ  ｃａｎｃｅｒ）、膵癌、膠芽細胞腫、子宮頸癌、卵巣癌、肝癌、膀胱癌、肝細胞腫、乳癌、結腸癌、直腸癌、結腸直腸癌、子宮内膜癌または子宮癌、唾液腺癌、腎臓癌（ｋｉｄｎｅｙ  ｃａｎｃｅｒ）または腎臓癌（ｒｅｎａｌ  ｃａｎｃｅｒ）、前立腺癌、外陰癌、甲状腺癌、肝癌、肛門癌、陰茎癌、黒色腫を含む皮膚癌、頭頸部癌、多発性骨髄腫および急性骨髄性白血病を含む。
【００２５】
用語「処置する」または「処置」は、治療手段、予防手段（ｐｒｏｐｈｙｌａｃｔｉｃ  ｍｅａｓｕｒｅ）、緩和手段または予防手段（ｐｒｅｖｅｎｔａｔｉｖｅ  ｍｅａｓｕｒｅ）を指す。本発明の目的のために有益かまたは望ましい臨床結果は、以下には限定されないが、検出できるかまたは検出できないかに関わらず、症状の軽減、疾患の範囲の縮小、安定化した（すなわち、悪化しない）病状、疾患進行の遅延または緩徐化、病状の改善または緩和、および（全体か一部かに関わらず）軽快を含む。「処置」は、処置を受けない場合に予想される生存と比較して、生存が延長されることを意味することもできる。処置を必要とする人々は、すでに病状または障害を持つ人々、ならびに病状または障害を持つ傾向にある人々、あるいは病状または障害を予防すべき人々を含む。
【００２６】
治療におけるアポトーシス増加のための有糸分裂の阻害剤
本発明は、有糸分裂阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤を提供する。
【００２７】
細胞に有糸分裂の阻害剤を投与すると、細胞は有糸分裂停止に至る。しかしながら、有糸分裂停止は、必ずしも、細胞をアポトーシスに導くわけではないし、抗腫瘍効果をもたらすわけでもない。（例えば：Ｓｈｉ，Ｊｕｅ，ｅｔ  ａｌ．”Ｃｅｌｌ  Ｔｙｐｅ  Ｖａｒｉａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ  ｔｏ  Ａｎｔｉｍｉｔｏｔｉｃ  Ｄｒｕｇｓ  ｔｈａｔ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｍｉｃｒｏｔｕｂｕｌｅｓ  ａｎｄ  Ｋｉｎｅｓｉｎ−５．”  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ．６８（９）（Ｍａｙ  １，２００８）：ｐｐ．３２６９−７６；および２００２  ＡＡＣＲ  Ｐｏｓｔｅｒ：”Ａ  Ｐｈａｒｍａｃｏｄｙｎａｍｉｃ  ｍａｒｋｅｒ  ｏｆ  ｍｉｔｏｓｉｓ  ｄｅｍｏｎｓｔｒａｔｅｓ  ｔｈｅ  ａｎｔｉ−ｍｉｔｏｔｉｃ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ＳＢ−７１５９９２，  ａｎ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｍｉｔｏｔｉｃ  ｋｉｎｅｓｉｎ  ＫＳＰ．”ｗｗｗ．ｃｙｔｏｋｉｎｅｔｉｃｓ．ｃｏｍ／ｐｄｆ／ＡＡＣＲ＿２００２＿Ｐｏｓｔｅｒ＿１３３６．ｐｄｆを参照）。細胞は、アポトーシス・ピークの前にある期間にわたって停止したままでなくてはならないことがわかった（図１を参照）。アポトーシスに必要とされる期間は、細胞タイプおよび腫瘍のタイプの間で変化しうる（図２および３を参照）。また、１用量の代わりに２用量を投与すると、生物学的効果の期間が延び（図４および５を参照）、有糸分裂の阻害剤の場合、アポトーシスの期間が延びその規模が増大する（図６および７を参照）。従って、有糸分裂の阻害剤を用いてアポトーシスを増加させるためには、適切な期間にわたって有効に細胞を停止したままに保つことが必要である。
【００２８】
細胞に有糸分裂の阻害剤を投与すると、有糸分裂を妨げる。例えば、ＫＳＰ阻害剤を投与すると、単極紡錘体の量が増加する。しかしながら、所望の生物学的反応を達成するには、その阻害剤のある最小量が投与されなくてはならない（図８を参照）。それゆえ、有糸分裂の阻害剤の投与が有効であるためには、阻害剤の生物学的有効用量を達成しなくてはならない。ＫＳＰ阻害剤の生物学的有効用量は、停止した単極紡錘体の出現をもたらす阻害剤の用量である。これらは、免疫組織化学的手法によって確かめることができる（図４、５および８を参照）。他の有糸分裂の阻害剤の生物学的有効用量は、それらの標的プロファイルと矛盾しない有糸分裂異常をもたらす。
【００２９】
有糸分裂の阻害剤の投与が生物学的有効用量に到達しない場合、然るべき生物学的反応を生じない。また、阻害剤の投与が十分長く細胞を停止したままに保てなければ、細胞がアポトーシスに至り得ない。従って、有糸分裂の阻害剤を用いてアポトーシスを有効に増加させるためには、意図された生物学的効果（すなわち、有糸分裂停止）を得るべく有糸分裂の阻害剤が少なくとも生物学的有効用量で投与されること、および細胞を停止したままに保ってアポトーシスを誘導すべく十分長い期間にわたって投薬されることが必要である（図４〜９とおよび１７〜１９を参照）。
【００３０】
有糸分裂の阻害剤を２日に分けて分割用量として投与すると、同じ総用量を１日に与えるのに比べて効力があり得ることがわかった（図１６を参照）。
【００３１】
分裂阻止（ｍｉｔｏｔｉｃ  ｂｌｏｃｋ）後に、細胞が急速にアポトーシスに至る腫瘍では（図３を参照）、有糸分裂停止（図１７を参照）もしくはアポトーシス（図１８を参照）と、分割された用量スケジュールにおける腫瘍増殖を阻害する効果の向上とが直接に相関しないこともありうる（図１６を参照）。かかる場合には、有糸分裂停止した細胞はより少なく観察され、アポトーシスは、急速な細胞死を反映して、腫瘍中でもはや検出できない。しかしながら、有糸分裂において正常な周期にある細胞を示唆する双極紡錘体を持つ細胞の量は、効果の向上と逆相関し得る（図１９を参照）。かかる場合、双極紡錘体を持つ細胞が少ないほど分裂阻止はより完全であり、その阻止を回避して細胞周期に戻る細胞がより少ないことを示唆する。
【００３２】
本発明の一実施形態は、有糸分裂阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤を提供する。
【００３３】
本発明の別の実施形態は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための’１６１  ＫＳＰ阻害剤を提供する。
【００３４】
本発明は、有糸分裂停止を誘導するために投与された有糸分裂の阻害剤と同じ有糸分裂の阻害剤を、アポトーシスを増加させるべく投与することを対象とする。
【００３５】
本発明は、細胞分裂によって生じた、あるいは有糸分裂を阻害することによって処置された病原性細胞を処置するために役立つ。有糸分裂の阻害剤は、過剰増殖性疾患および痛風を含む様々な疾患を処置するために用いることができる。過剰増殖性疾患は、癌、自己免疫疾患、関節炎、移植片拒絶、炎症性腸疾患、または医学的手技後に誘導された増殖を含む。
【００３６】
ある実施形態において、本発明は、病原性癌細胞に対するアポトーシスの増加を提供する。より具体的には、病原性癌細胞は、以下には限定されないが、軟部組織癌：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫および奇形腫；肺：気管支原性癌（扁平上皮細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨腫様過誤腫（ｃｈｏｎｄｒｏｍａｔｏｕｓ  ｈａｍａｒｔｏｍａ）、中皮腫：胃腸：食道（扁平上皮癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（管腺癌（ｄｕｃｔａｌ  ａｄｅｎｏｃａｒｃｉｎｏｍａ）、膵島細胞腺腫、グルカゴン産生腫瘍、ガストリン産生腫瘍、カルチノイド腫瘍、ＶＩＰ産生腫瘍）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）；尿生殖路：腎臓（腺癌、ウイルムス腫瘍[腎芽細胞腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱および尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胚性癌腫、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、腺腫様腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝細胞腫（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫瘍脊索腫、骨軟骨腫（ｏｓｔｅｏｃｈｒｏｎｆｒｏｍａ）（骨軟骨外骨腫症（ｏｓｔｅｏｃａｒｔｉｌａｇｉｎｏｕｓ  ｅｘｏｓｔｏｓｉｓ））、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫（ｃｈｏｎｄｒｏｍｙｘｏｆｉｂｒｏｍａ）、類骨骨腫および巨細胞腫瘍；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫[松果体腫］、多形性神経膠芽細胞腫、乏突起神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科系：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸癌、前腫瘍子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類の癌］、顆粒膜・包膜細胞腫瘍、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、陰門（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、腟（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫］、卵管（癌）；血液系：血液および骨髄（骨髄性白血病[急性および慢性]、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄形成異常症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、ほくろ異形成母斑（ｍｏｌｅｓ  ｄｙｓｐｌａｓｔｉｃ  ｎｅｖｉ）、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬；および副腎：神経芽細胞腫、を含む。本明細書に示される用語「癌細胞」は、上記のように確認された状態のいずれか１つを患う細胞を含む。
【００３７】
ある実施形態において、本発明は、病原性癌細胞のアポトーシスを増加させるために役立ち、病原性癌細胞は、固形腫瘍細胞である。固形腫瘍細胞は、皮膚の癌の腫瘍細胞、乳房の癌の腫瘍細胞、脳の癌の腫瘍細胞、子宮頸癌の腫瘍細胞および精巣癌の細胞などを含む。ある実施形態において、固形腫瘍は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される。
【００３８】
ある実施形態において、本発明は、病原性癌細胞のアポトーシスを増加させるために役立ち、病原性癌細胞は、血液系腫瘍細胞である。血液系腫瘍細胞は、リンパ腫、白血病、多発性骨髄腫の細胞などを含む。ある実施形態において、本発明は、病原性癌細胞のアポトーシスを増加させるために役立ち、病原性癌細胞は、リンパ腫、白血病および多発性骨髄腫の細胞から選択される。さらなる実施形態において、本発明は、病原性癌細胞のアポトーシスを増加させるために役立ち、病原性癌細胞は、進行した骨髄性白血病、または再発性もしくは難治性の多発性骨髄腫の細胞である。さらなる実施形態において、本発明は、病原性癌細胞のアポトーシスを増加させるために役立ち、病原性癌細胞は、再発性または難治性の多発性骨髄腫の細胞である。
【００３９】
有糸分裂の阻害剤投与におけるアポトーシスの増加を探求する場合、多くの変数（ｖａｒｉａｂｌｅ）が存在する。特に、有糸分裂の阻害剤では、生物学的に有効であるように、十分長い期間にわたって、かつ十分な曝露レベルで投与が続く必要がある。
【００４０】
病原性細胞における有糸分裂停止を誘導するために、有糸分裂の阻害剤の第１の投与が行われる。この第１の投与を１日目に、と言う。その後、有糸分裂の阻害剤の第２の投与が２日目に、かまたは３日目に提供される場合、アポトーシスの増加が生じうる。あるいは、第２の用量は、第１の用量の２４から４８時間以内である。本方法のこの様態は、病原性細胞のアポトーシスの増加を可能にする。なぜなら、生物学的有効用量を達成するために十分多く阻害剤が投薬され、意図された生物学的効果が得られる、すなわち、細胞が、有糸分裂停止のままに保たれるだけでなく、アポトーシスもしくは細胞死に導く有糸分裂の終了を促進するために十分長く有糸分裂停止のままに保たれるからである。
【００４１】
この第２の用量のタイミングは、正確に第１の用量の２４から４８時間後である必要はない。これは、第２の用量が第１の用量の１日かまたは２日後に投与されるべきことを都合よく言ったに過ぎない。従って、第２の用量は、第１の用量のおよそ２４から４８時間後に投与される。この第２の用量は、第１の用量の１２から６０時間後に投与することもできる。
【００４２】
有糸分裂の阻害剤の第２の用量を投与する場合、連続した日々に投与することは、より多くの便宜を患者に与える。処置方法に関する患者コンプライアンスを向上させるために、患者にとって便利な投薬スケジュールを持つことが好ましい。治療薬が静脈内注射によって患者に投与される場合には、追加の用量は、注射を受けるために追加的に病院または医者を訪問することが必要となりうるので、これが特に当てはまる。
【００４３】
ビンカアルカロイド、タキサン、エポチロン、ドラスタチンおよびドラスタチン類似体、オーロラキナーゼ、ｐｏｌｏ様キナーゼ、および有糸分裂キネシン阻害剤を含めて、多くのタイプの有糸分裂の阻害剤が知られている。
【００４４】
有糸分裂の阻害剤は、ビンカアルカロイド、タキサン、エポチロン、ドラスタチンおよびドラスタチン類似体、オーロラキナーゼ阻害剤、ｐｏｌｏ様キナーゼ阻害剤、および有糸分裂キネシン阻害剤からなる群から選択することができる。
【００４５】
有糸分裂の阻害剤は、有糸分裂キネシン阻害剤であってもよい。有糸分裂キネシン阻害剤は、ＣＥＮＰ−Ｅ阻害剤またはＫＳＰ阻害剤であってもよい。
【００４６】
有糸分裂の阻害剤は、ＫＳＰ阻害剤であってもよい。
【００４７】
有糸分裂の阻害剤は、ＧＳＫ−２９５、イスピネシブ、’１６１  ＫＳＰ阻害剤、ＡＺＤ−４８７７、ＣＲｘ−０２６、ＳＢ−７４３９２１（ＳＢ−９２１）、ＭＫ−０７３１、ＥＭＤ−５３４０８５およびＡＲＱ６２１からなる群から選択することができる。
【００４８】
有糸分裂の阻害剤は、イスピネシブ、’１６１  ＫＳＰ阻害剤、ＡＺＤ−４８７７、ＣＲｘ−０２６、ＳＢ−７４３９２１（ＳＢ−９２１）、ＭＫ−０７３１、ＥＭＤ−５３４０８５およびＡＲＱ６２１からなる群から選択することができる。
【００４９】
有糸分裂の阻害剤は、イスピネシブ、’１６１  ＫＳＰ阻害剤およびＡＺＤ−４８７７からなる群から選択することができる。
【００５０】
有糸分裂の阻害剤は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤からなる群から選択することができる。有糸分裂の阻害剤は、化合物１とすることもできる。有糸分裂の阻害剤は、化合物２とすることもできる。有糸分裂の阻害剤は、化合物３とすることもできる。有糸分裂の阻害剤は、化合物４とすることもできる。有糸分裂の阻害剤は、化合物５とすることもできる。有糸分裂の阻害剤は、化合物６とすることもできる。
【００５１】
有糸分裂の阻害剤は、ＳＵ−６６６８、ＡＺＤ−１１５２、ＣＹＣ−１１６、ＡＳ−７０３５６９、ＭＬＮ−８０５４、Ｒ７６３、ＰＨＡ−７３９３５８、ＡＴ−９２８３、ＳＮＳ−３１４、ＡＺＤ−１１５２−ＨＱＰＡ、ＭＬＮ−８２３７、ＫＷ−２４４９、ＰＦ−３８１４７３５、ＥＮＭＤ−２０７６、ＰＨＡ−７３９３８５、ＭＫ−０４５７、ＭＫ−５１０８、ＯＮ−０１９１０Ｎａ、ＢＩ−２５３６、ＧＳＫ−４６１３６４、イスピネシブ、’１６１  ＫＳＰ阻害剤、ＡＺＤ−４８７７、ＣＲｘ−０２６、ＳＢ−７４３９２１（ＳＢ−９２１）、ＭＫ−０７３１、ＥＭＤ−５３４０８５、ＡＲＱ６２１およびＧＳＫ−２９５からなる群から選択することができる。
【００５２】
有糸分裂の阻害剤は、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、パクリタキセル、ドセタキセル、アブラキサン（登録商標）、コルヒチン、エポチロンＡ、エポチロンＢ、エポチロンＤ、イクサベピロン、ドラスタチン１０、ドラスタチン１５、シンサドチン、ＬＵ１０３７９３、セマドチン、ＳＵ−６６６８、ＡＺＤ−１１５２、ＣＹＣ−１１６、ＡＳ−７０３５６９、ＭＬＮ−８０５４、Ｒ７６３、ＰＨＡ−７３９３５８、ＡＴ−９２８３、ＳＮＳ−３１４、ＡＺＤ−１１５２−ＨＱＰＡ、ＭＬＮ−８２３７、ＫＷ−２４４９、ＰＦ−３８１４７３５、ＥＮＭＤ−２０７６、ＰＨＡ−７３９３８５、ＭＫ−０４５７、ＭＫ−５１０８、ＯＮ−０１９１０Ｎａ、ＢＩ−２５３６、ＧＳＫ−４６１３６４、ＧＳＫ−２９５、イスピネシブ、’１６１  ＫＳＰ阻害剤、ＡＺＤ−４８７７、ＣＲｘ−０２６、ＳＢ−７４３９２１（ＳＢ−９２１）、ＭＫ−０７３１、ＥＭＤ−５３４０８５、ＡＲＱ６２１およびＧＳＫ−２９５からなる群から選択することができる。
【００５３】
有糸分裂の阻害剤は、ビンカアルカロイドであってもよい。ビンカアルカロイドは、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシンおよびビノレルビンからなる群から選択することができる。
【００５４】
有糸分裂の阻害剤は、タキサンであってもよい。有糸分裂の阻害剤は、パクリタキセル、アブラキサン（登録商標）およびドセタキセルからなる群から選択することができる。
【００５５】
有糸分裂の阻害剤は、コルヒチンであってもよい。
【００５６】
有糸分裂の阻害剤は、エポチロンであってもよい。有糸分裂の阻害剤は、エポチロンＡ、エポチロンＢエポチロンＤおよびイクサベピロンからなる群から選択することができる。
【００５７】
有糸分裂の阻害剤は、ドラスタチンまたはドラスタチン類似体であってもよい。有糸分裂の阻害剤は、ドラスタチン１０、ドラスタチン１５、シンサドチン、ＬＵ１０３７９３およびセマドチンからなる群から選択することができる。
【００５８】
有糸分裂の阻害剤は、オーロラキナーゼ阻害剤であってもよい。有糸分裂の阻害剤は、ＳＵ−６６６８、ＡＺＤ−１１５２、ＣＹＣ−１１６、ＡＳ−７０３５６９、ＭＬＮ−８０５４、Ｒ７６３、ＰＨＡ−７３９３５８、ＡＴ−９２８３、ＳＮＳ−３１４、ＡＺＤ−１１５２−ＨＱＰＡ、ＭＬＮ−８２３７、ＫＷ−２４４９、ＰＦ−３８１４７３５、ＥＮＭＤ−２０７６、ＰＨＡ−７３９３８５、ＭＫ−０４５７およびＭＫ−５１０８からなる群から選択することができる。
【００５９】
有糸分裂の阻害剤は、ｐｏｌｏ様キナーゼ阻害剤であってもよい。有糸分裂の阻害剤は、ＯＮ−０１９１０Ｎａ、ＢＩ−２５３６およびＧＳＫ−４６１３６４からなる群から選択することができる。
【００６０】
有糸分裂の阻害剤は、ＣＥＮＰ−Ｅ阻害剤であってもよい。有糸分裂の阻害剤は、ＧＳＫ−２９５であってもよい。
【００６１】
上記のように、所望の生物学的効果に到達するためには、有糸分裂の阻害剤の適切な量が投与されなくてはならない。かくして、有糸分裂の阻害剤を投与することによってアポトーシスを増加させるために、所望の生物学的効果に到達する少なくとも最小量、もしくは生物学的有効用量を投与することになる。しかしながら、この量は、容認できない副作用が生物学的効果の恩恵を上回るほど多くあってはならない。従って、有糸分裂の阻害剤を投与することによってアポトーシスを増加させることは、最大許容投与量（「ＭＴＤ：ｍａｘｉｍｕｍ  ｔｏｌｅｒａｔｅｄ  ｄｏｓｅ」）以下を投与することになる。有糸分裂の阻害剤のそれぞれの投与は、生物学的有効用量と最大許容投与量との間にある。
【００６２】
最大許容投与量は、容認できる発生率の用量制限毒性（「ＤＬＴ：ｄｏｓｅ−ｌｉｍｉｔｉｎｇ  ｔｏｘｉｃｉｔｙ」）を生じる最高用量として定義される。容認できない率のＤＬＴを生じる用量は、許容されないものと見做される。典型的に、特定のスケジュールについてのＭＴＤは、フェーズ１の臨床試験において確立される。これらは、通常、齧歯動物で強い毒性用量の１／１０（「ＳＴＤ  １０（：ｓｅｖｅｒｅ  ｔｏｘｉｃ  ｄｏｓｅ  １０）」）の安全な開始用量（ｍｇ／ｍ２ベース）からスタートし、患者３人のコホートを得て、より高い上昇ステップほど益々相対的な増分が減少する修正フィボナッチ数列（例えば、１００％、６５％、５０％、４０％、その後３０％から３５％の用量増加）に従って、用量を上昇させることによって患者で行われる。患者３人のコホートにおいて、許容されない用量に到達するまで用量の上昇が続けられる。容認できる比率のＤＬＴを生じる用量レベルの、次に低い用量レベルがＭＴＤであると見做される。
【００６３】
また、有糸分裂の阻害剤のＭＴＤは、阻害剤、種、製剤および投薬スケジュールに依存して変化する。例えば、７、１４、２１または２８日間にわたる期間において、１日目にのみ、対、１および２日目に、対、１から３日目における有糸分裂の阻害剤の投与は、すべて異なったＭＴＤを持ちうる。しかしながら、上記のように、有糸分裂の阻害剤を用いてアポトーシスを増加させるためには、生物学的に有効なものとするのに十分多量に、かつ細胞を有糸分裂停止のままに保つように十分長く阻害剤を投与することが必要である。１日目にのみの投与は、生物学的有効用量に到達し得るが、細胞におけるアポトーシスを増加させるには十分長くない可能性がある。代わりに、１から３日目の有糸分裂の阻害剤の投与は、十分長くてもよいが、生物学的有効用量に到達するには十分には投与され得ず、従ってアポトーシスが増加しない。これは、３日間にわたる投薬のＭＴＤが生物学的有効用量より低いことに起因することもありうる。
【００６４】
典型的には、癌のような病原性細胞を処置するときには、処置における最大の恩恵が達成され得るように、特定の化合物のＭＴＤが患者に投与される。従って、本発明の一実施形態は、有糸分裂の阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤を提供し、有糸分裂の阻害剤は、最大許容投与量で投与される。
【００６５】
本発明の別の実施形態は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、最大許容投与量で投与される、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための、’１６１  ＫＳＰ阻害剤を提供する。
【００６６】
癌のような病原性細胞を処置するときには、第１のサイクルが完了した後に、かかる処置がもはや必要ないかまたは有効でなくなるまで次に追加のサイクルが投与されうるように、投薬サイクルが設定される。サイクルの長さを決定する要因の１つは、副作用の回復または軽減（ｓｕｂｓｉｄｉｎｇ）を可能にすることである。薬学的組成物もしくは治療薬、特に有糸分裂の阻害剤を投与した後に、患者が副作用を経験することがある。副作用のタイプに依存して、副作用の回復または軽減が必要なことがありうる。この副作用の回復または軽減は、時間を要する場合があり、それゆえ第２のサイクルが開始されうる前のサイクルの長さを調節し得る。
【００６７】
有糸分裂の阻害剤、特にＫＳＰ阻害剤の副作用の１つは、急性好中球減少症である。好中球減少症は、白血球の一種である好中球  顆粒球の数が異常に少ないことを特徴とする血液系疾患である。一般に、有糸分裂の阻害剤（またはＫＳＰ阻害剤）からこのタイプの副作用を経験した患者は、その阻害剤の追加の用量なしに時間が経つにつれて回復するか、あるいは好中球減少症が軽減する。
【００６８】
ＫＳＰ阻害剤の単回投与後に、多くの患者は、サイクルの１４日目から２１日目までに副作用から回復するか、または副作用が軽減する。
【００６９】
本発明は、有糸分裂阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための有糸分裂の阻害剤を提供し、上記サイクルは、副作用の回復または軽減が達成されることを可能にする。
【００７０】
第１の用量は、有糸分裂停止を誘導する。本発明は、第１の用量の１日または２日後に投与される第２の用量を用いてアポトーシスの増加を提供する。本発明は、第１および第２の用量投与を含むサイクルが１４から２１日間であることを提供する。これは、２または３週間を言うのに都合のいい方法であり、必ずしも正確に１４から２１日間である必要はない。従って、サイクルは、およそ１４日間から２１日間である。サイクルは、１１日間から２４日間であってもよい。サイクルは１４日間、または１１日間から１７日間までであってもよい。サイクルは同じく２１日間、または１８日間から２４日間までであってもよい。
【００７１】
本発明の別の実施形態は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための’１６１  ＫＳＰ阻害を提供する。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物１である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物２である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物３である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物４である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物５である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物６である。ある実施形態において、病原性細胞は、癌細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される。ある実施形態において、病原性細胞は、固形腫瘍細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、皮膚の細胞、乳房の細胞、脳のの細胞、子宮頸癌の細胞および精巣癌の細胞の腫瘍細胞から選択される。ある実施形態において、固形腫瘍細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される。ある実施形態において、阻害剤は、最大許容投与量で投薬される。
【００７２】
本発明の別の実施形態は、’１６１  ＫＳＰ阻害剤によって誘導された有糸分裂停止の状態にある病原性細胞を持つ患者に、阻害剤は、最大許容投与量で投与される、該細胞のアポトーシスを増加させるべく投与するための、’１６１  ＫＳＰ阻害剤を提供する。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物１である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物２である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物３である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物４である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物５である。ある実施形態において、’１６１  ＫＳＰ阻害剤は、化合物６である。ある実施形態において、病原性細胞は、癌細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、血液系腫瘍細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、リンパ腫の細胞、白血病の細胞および多発性骨髄腫の細胞から選択される。ある実施形態において、病原性細胞は、固形腫瘍細胞である。ある実施形態において、病原性細胞は、皮膚の細胞、乳房の細胞、脳のの細胞、子宮頸癌の細胞、および精巣癌の細胞の腫瘍細胞から選択される。ある実施形態において、固形腫瘍細胞は、乳癌、結腸直腸癌、非小細胞肺癌、膵癌、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌から選択される。
【実施例】
【００７３】
本発明を例示するために、次の実施例が含まれる。しかしながら、これらの実施例は、本発明を限定するものではなく、本発明を実施する方法を支持し、かつ示唆することのみが意図されることを理解すべきである。
【００７４】
（実施例１）
アポトーシスのウォッシュアウト
ビヒクル対照（ＤＭＳＯ）または１０ｎＭの化合物４のいずれかを用いて処理されたＨＴ−２９細胞が、同じ９６ウェル組織培養プレート中に播種された。８または２４時間後に、アポトーシスの誘導を阻止できたかどうか決定するために、化合物４がＨＴ−２９細胞から除去されて、新鮮な増殖培地で置換された。反応生成物の発光としてカスパーゼ３／７活性が、ＣａｓｐａｓｅＧｌｏ  ３／７試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ）およびルミノメーターを用いて、指示された時間に測定された。値は、ＤＭＳＯで処理された細胞のカスパーゼ３／７活性で除した、化合物４で処理された細胞のカスパーゼ３／７活性として報告される。図１に結果が示される。
【００７５】
（実施例２）
化合物４を用いた連続的な処理後のＨＴ−２９におけるアポトーシス
ビヒクル対照（ＤＭＳＯ）または１００ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、または０．１ｎＭの化合物４のいずれかを用いて連続的に処理されたＨＴ−２９細胞が、同じ９６ウェル組織培養プレートに播種された。発光性の反応生成物としてカスパーゼ３／７活性が、ＣａｓｐａｓｅＧｌｏ  ３／７試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ）およびルミノメーターを用いて、指示された時間に測定された。値は、ＤＭＳＯで処理された細胞のカスパーゼ３／７活性で除した、化合物４で処理された細胞のカスパーゼ３／７活性として報告される。データは、４つの独立した実験からの平均値および標準偏差値を含む。図２に結果が示される。
【００７６】
（実施例３）
ＲＰＭＩ  ８２２６におけるアポトーシス
ビヒクル対照（ＤＭＳＯ）、１０ｎＭの化合物４、または１０ｎＭのビンクリスチンのいずれかを用いて処理されたＲＰＭＩ  ８２２６細胞が、同じ９６ウェル組織培養プレートに播種された。発光性の反応生成物としてカスパーゼ３／７活性が、ＣａｓｐａｓｅＧｌｏ  ３／７試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ）およびルミノメーターを用いて、指示された時間に測定された。値は、ＤＭＳＯで処理された細胞のカスパーゼ３／７活性で除した、薬物で処理された細胞のカスパーゼ３／７活性として報告される。データは、４つの独立した実験からの平均値および標準偏差値を含む。図３に結果が示される。
【００７７】
（実施例４）
単極紡錘体の存続期間およびアポトーシスの規模（ＨＴ−２９異種移植片）
雌のヌードマウスに、ＰＢＳ  １００μＬ中の５×１０６個のＨＴ−２９細胞を皮下移植した。１０日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ２４０ｍｍ３の３つの群に無作為に分けられた。化合物４が投薬の直前にノーマルセーラインに溶解された。化合物４に対するＭＴＤが２０ｍｇ／ｋｇであると決定された。投与容量は、１０ｍＬ／ｋｇであった。投薬は、１日目にビヒクルのみ；および化合物４を１日目に２０ｍｇ／ｋｇ；ならびに１お日目よび３日目に２０ｍｇ／ｋｇであった。投薬後の様々な時点（２４、４８、７２、９６、１２０および１４４時間）において、ＣＯ２吸入によりマウスを安楽死させ、腫瘍が採取されて、直ちにホルマリンに入れられた。ビヒクル対照群のサンプルは、投薬の２４時間後および７２時間後に収集された。１日目の群のサンプルは、その投薬の２４、４８、７２および９６時間後に収集された。１日目および３日目の群のサンプルは、第１の投薬の７２、９６、１２０および１４４時間後に収集された。腫瘍組織のパラフィンブロックが標準的な手順で調製された。単極紡錘体の視覚化は、切断切片をマウス抗ヒトαチューブリン１次抗体（ｃｌｏｎｅ  Ｂ−７，Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、続いてＡｌｅｘａｆｌｕｏｒ  ４８８（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）に結合したヤギ抗マウス２次抗体を用いて染色することによって行われた。細胞をカウントするために、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を用いて核が染色された。各サンプルの３つの４０Ｘ領域における紡錘体構造が、螢光顕微鏡を用いて手作業でカウントされた。同じく各サンプルの３つの４０Ｘ領域におけるＴＵＮＥＬ陽性細胞を手作業でカウントすることによって、アポトーシスが数量化された（ＲｏｃｈｅからのＩｎ  Ｓｉｔｕ  Ｃｅｌｌ  Ｄｅａｔｈ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ，ＡＰを用いたＴＵＮＥＬ染色）。図４および６に結果が示される。
【００７８】
（実施例５）
単極紡錘体の存続期間およびアポトーシスの規模（ＨＴ−２９異種移植片）
実施例５の方法は、投薬が、１日目にビヒクルのみ；および化合物４を１日目に８ｍｇ／ｋｇ；ならびに１日目および３日目に８ｍｇ／ｋｇであったこと以外、実施例４と同じである。ビヒクル対照群のサンプルは、投薬の２４時間後および７２時間後に収集された。１日目の群のサンプルは、その投薬の２４、４８、７２および９６時間後に収集された。１日目および３日目の群のサンプルは、第１の投薬の７２、９６、１２０および１４４時間後に収集された。図５および７に結果が示される。
【００７９】
（実施例６）
分裂阻止およびアポトーシス（ＨＴ−２９）
雌のヌードマウスに、ＰＢＳ  １００μＬ中の３×１０６個のＨＴ−２９細胞を皮下移植した。１４日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ３００ｍｍ３の３つの群に無作為に分けられた。投薬は、ビヒクルのみ；ならびに化合物４を５、１０、２０および３０ｍｇ／ｋｇであった。すべてのサンプルは、投薬の２４時間後および４８時間後に収集された。すべての他の方法は、実施例４を記載された通りであった。図８および９に結果が示される。
【００８０】
（実施例７）
様々な投薬スケジュールにおける腫瘍増殖阻害（ＨＴ−２９）
雌のヌードマウスに、ＰＢＳ  １００μＬ中の４×１０６個のＨＴ−２９細胞を皮下移植した。１３日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ２１０ｍｍ３の８つの群に無作為に分けられた。化合物４が投薬の直前にノーマルセーラインに溶解されて、毎日４ｍｇ／ｋｇの用量を、隔日に８ｍｇ／ｋｇの用量を、および４日毎に１６ｍｇ／ｋｇの用量を、１２日間にわたって１０ｍＬ／ｋｇの容量で腹腔内に投与された。動物の体重および腫瘍容積は、（電子キャリパーを用いて）週２回測定された。腫瘍容積は、式：容積＝（幅２×長さ）／２を用いて計算された。図１０に結果が示される。
【００８１】
（実施例８）
様々な投薬スケジュールにおける腫瘍増殖阻害（ＨＴ−２９）
雌のヌードマウスに、ＰＢＳ  １００μＬ中の５×１０６個のＨＴ−２９細胞を皮下移植した。１１日後から１４日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ２３０ｍｍ３の７つの群に無作為に分けられた。化合物４が投薬の直前にノーマルセーラインに溶解されて、１０ｍＬ／ｋｇの容量で腹腔内に投与された。投薬は、１日目および２日目にビヒクルのみ；ならびに化合物４を１日目に２０ｍｇ／ｋｇ；１日目および２日目に２０ｍｇ／ｋｇ；１日目および３日目に２０ｍｇ／ｋｇ；１、２および３日目に５ｍｇ／ｋｇ；１、２および３日目に１０ｍｇ／ｋｇ；１、２、３，４および５日目に１０ｍｇ／ｋｇ；１日目および２日目に１０ｍｇ／ｋｇ；ならびに１日目および３日目に１０ｍｇ／ｋｇであった。動物の体重および腫瘍容積は、（電子キャリパーを用いて）週２回測定された。腫瘍容積は、式：容積＝（幅２×長さ）／２を用いて計算された。１、２、３、４および５日目における１０ｍｇ／ｋｇの投薬は、許容されなかった（２０％超の重量減少および／または一部のマウスの死亡）。図１１〜１５に結果が示される。
【００８２】
（実施例９）
様々な投薬スケジュールにおける腫瘍増殖阻害（ＲＰＭＩ  ８２２６）
雌のＳＣＩＤ−ｂｅｉｇｅマウスに、５０％マトリゲルを含むＰＢＳ  １００μＬ中の１×１０７個のＲＰＭＩ  ８２２６細胞を皮下移植した。２５日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ２２５ｍｍ３の７つの群に無作為に分けられた。化合物４が投薬の直前にノーマルセーラインに溶解されて、１０ｍＬ／ｋｇの容量で腹腔内に投与された。投薬は、１日目にビヒクルのみ；ならびに化合物４を１日目に２０ｍｇ／ｋｇ；１日目および２日目に１０ｍｇ／ｋｇ；１日目および３日目に１０ｍｇ／ｋｇ；ならびに１、５および９日目に２０ｍｇ／ｋｇであった。動物の体重および腫瘍容積は、（電子キャリパーを用いて）週２回測定された。腫瘍容積は、式、容積＝（幅２×長さ）／２を用いて計算された。図１６に結果が示される。
【００８３】
（実施例１０）
単極紡錘体、双極紡錘体の存続期間およびアポトーシスの規模（ＲＰＭＩ  ８２２６）
雌のＳＣＩＤ−ｂｅｉｇｅマウスに、５０％マトリゲルを含むＰＢＳ  １００μＬ中の１×１０７個のＲＰＭＩ  ８２２６細胞を皮下移植した。３１日後に、腫瘍が測定されて、マウスは、各群における平均腫瘍容積がおよそ２１０ｍｍ３の３つの群に無作為に分けられた。化合物４が投薬の直前にノーマルセーラインに溶解された。投与容量は、１０ｍＬ／ｋｇであった。投薬は、１日目にビヒクルのみ；ならびに化合物４を１日目に１０ｍｇ／ｋｇ；１日目に２０ｍｇ／ｋｇ；１日目および２日目に１０ｍｇ／ｋｇ；ならびに１日目および３日目に１０ｍｇ／ｋｇであった。投薬後の様々な時間（２４、４８、７２および９６時間）に、ＣＯ２吸入によりマウスを安楽死させ、腫瘍が採取されて、直ちにホルマリンに入れられた。ビヒクル対照群のサンプルは、投薬の４８時間後に収集された。１日目における１０ｍｇ／ｋｇのサンプルは、投薬の２４時間後および４８時間後に収集された。１日目における２０ｍｇ／ｋｇのサンプルは、投薬の２４、４８および７２時間後に収集された。１日目および２日目における１０ｍｇ／ｋｇのサンプルは、第１の投薬の４８時間後および７２時間後に収集された。１日目および３日目における１０ｍｇ／ｋｇのサンプルは、第１の投薬の７２時間後および９６時間後に収集された。腫瘍組織のパラフィンブロックが、標準的な手順で調製された。単極紡錘体の視覚化は、切断面をマウス抗ヒトαチューブリン１次抗体（ｃｌｏｎｅ  Ｂ−７，Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、続いてＡｌｅｘａｆｌｕｏｒ  ４８８（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）に結合したヤギ抗マウス２次抗体を用いて染色することによって行われた。細胞をカウントするために、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を用いて核が染色された。各サンプルの３つの４０Ｘ領域における紡錘体構造が、螢光顕微鏡を用いて手作業でカウントされた。同じく各サンプルの３つの４０Ｘ領域におけるＴＵＮＥＬ陽性細胞を手作業でカウントすることによって、アポトーシスが数量化された（ＲｏｃｈｅからのＩｎ  Ｓｉｔｕ  Ｃｅｌｌ  Ｄｅａｔｈ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ，ＡＰを用いたＴＵＮＥＬ染色）。図１７、１８と１９に結果が示される。
【００８４】
（実施例１１）
フェーズ１研究におけるＭＴＤの決定
様々な固形腫瘍を持つ年齢中央値が６６歳（４０〜７９歳の範囲）の合計１３人の患者が、ヒト・フェーズ１臨床試験に登録された（“Ｐｈａｓｅ  １  Ｓａｆｅｔｙ  ａｎｄ  Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃ  Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ＡＲＲＹ−５２０  ｉｎ  Ｓｏｌｉｄ  Ｔｕｍｏｒｓ．”  ｈｔｔｐ：／／ｃｌｉｎｉｃａｌｔｒｉａｌｓ．ｇｏｖ／ｃｔ２／ｓｈｏｗ／ＮＣＴ００４６２３５８を参照）。処置された固形腫瘍は、乳癌（２）、結腸直腸癌（２）、非小細胞肺癌（２）、膵癌（２）、膀胱癌、唾液腺癌（腺様嚢胞癌）、食道癌、中皮腫癌、および混合小細胞肺癌／非小細胞肺癌であった。化合物４が、ＩＶ使用のためのタイプ１透明ガラスバイアルに含まれる凍結乾燥粉末として、投与のために提供された。投与された用量レベルは、２週毎の１日目および２日目に、化合物４が１.２５および１.６ｍｇ／ｍ２／日であった。ＭＴＤは、１.２５ｍｇ／ｍ２／日（サイクル当たりの累積用量２.５ｍｇ／ｍ２）と決定され、グレード３の低ナトリウム血症、食欲不振、ＡＳＴの増加および発熱性好中球減少症のＤＬＴを伴った。
【００８５】
“Ａ  Ｐｈａｓｅ  １／２  Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ＡＲＲＹ−５２０  ｉｎ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ  Ｗｉｔｈ  Ｒｅｌａｐｓｅｄ  ｏｒ  Ｒｅｆｒａｃｔｏｒｙ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｍｙｅｌｏｍａ．”  ｈｔｔｐ：／／ｃｌｉｎｉｃａｌｔｒｉａｌｓ．ｇｏｖ／ｃｔ２／ｓｈｏｗ／ＮＣＴ００８２１２４９も参照。
【００８６】
本発明は、列挙された実施形態と併せて記載されたが、当然のことながら、本発明をそれらの実施形態に限定することは意図されない。逆に、本発明は、本特許請求の範囲によって規定されるように、本発明の範囲内に含まれうるすべての代替物、変更物および等価物を含むことが意図される。かくして、上の記載は、本発明の原則を単に例示するものと見做される。
【００８７】
単語「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」、「備えた（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」、「含んだ（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、および「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」は、本明細書および以下の請求項に用いられるときに、提示される特徴、整数、成分、または工程の存在を指定することが意図されるが、１つ以上の他の特徴、整数、成分、工程またはそれらの群の存在または追加を除外するものではない。
【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１】
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【図２】
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【図５】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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