(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナモジュール(４１０)及び給電モジュール(４３０)を含むマルチモード高周波モジュールにおいて、
前記アンテナモジュール(４１０)は、少なくとも二つ以上の周波数帯域で共振するマルチモードアンテナ(４１１，４１２)を含み、
前記給電モジュール(４３０)は、
給電源(Ｐ１，Ｐ２)から供給された電力を前記マルチモードアンテナ(４１１，４１２)に伝達する電気的に互いに並列である二つ以上のストリップライン(４３１，４３２)と、
前記二つ以上のストリップライン(４３１，４３２)の間には、前記二つ以上のストリップライン（４３１，４３２）の開始部（Ｐ１、Ｐ２）と前記マルチモードアンテナ（４１１，４１２）との間にそれぞれ連結されたアンテナに逆位相の電力を供給するショートライン(４６０)を連結し、前記ストリップライン（４３１，４３２）の終端部である前記ショートライン（４６０）と前記マルチモードアンテナ（４１１，４１２）との間には、ストリップライン(４３１，４３２)に付加されて、等価的にキャパシタ(５４１，５４２)、またはキャパシタ（５４１、５４２）とインダクタ(５５１，５５２)との結合で形成し、前記キャパシタ(５４１，５４２)の値を変更することによって前記マルチモード高周波モジュールの共振周波数を可変して、前記マルチモードアンテナ(４１１，４１２)間のカップリングを減衰するチューニングライン(４４１)を連結し、
前記給電モジュール(４３０)の電気的回路が形成されている印刷回路基板(４２０)をさらに含むことを特徴とするマルチモード高周波モジュール。
【請求項２】
前記二つ以上のストリップライン(４３１，４３２)の間に連結される前記ショートラインは、電気的長さが希望共振周波数の１／４波長の長さであることを特徴とする、請求項２に記載のマルチモード高周波モジュール。
【請求項３】
前記チューニングライン(４４１)の等価的なキャパシタとインダクタの結合は、直列または並列であることを特徴とする、請求項１に記載のマルチモード高周波モジュール。
【請求項４】
前記二つ以上のストリップライン(４３１，４３２)から供給される電力を前記マルチモードアンテナに連結する連結パッドである給電点(Ｐ３，Ｐ４)が、前記二つ以上のストリップライン(４３１，４３２)の数だけ形成されることを特徴とする、請求項１に記載のマルチモード高周波モジュール。
【請求項５】
前記アンテナモジュール(４１０)は、前記マルチモードアンテナ(８２０)を支持し、前記印刷回路基板(８３０)に結合されるアンテナ支持台(８１０)を備え、
前記アンテナ支持台(８１０)は、前記マルチモードアンテナ(８２０)を結合するアンテナ結合部(８２１)をさらに含み、前記アンテナ結合部(８２１)は、前記アンテナ支持台(８１０)の一側に形成されることを特徴とする、請求項１に記載のマルチモード高周波モジュール。
【請求項６】
前記アンテナ支持台(８１０)の他側には、前記アンテナ支持台(８１０)を前記印刷回路基板(８３０)に締結する締結部(８２２)がさらに形成されていることを特徴とする、請求項５に記載のマルチモード高周波モジュール。
【請求項７】
前記印刷回路基板(８３０)には、前記アンテナ支持台(８１０)に形成された前記締結部(８２２)に対向する位置に、前記締結部(８２２)に結合される締結溝(８３１)がさらに形成されていることを特徴とする、請求項６に記載のマルチモード高周波モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置のアンテナに係り、具体的に、マルチモードアンテナにおいてアンテナ間のカップリングを減少させて、高い隔離度特性を有するようにする無線通信装置の高周波モジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、様々な情報伝達、情報提供に関するサービスを無線を用いて提供するサービスが活発に行われており、多数の無線通信装置が開発されて実用に提供されている。これらサービスは、電話、テレビ、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）など年々多様化しており、全てのサービスをユーザが用いるためには、個々のサービスに対応する無線通信装置を持っていなければならない。
【０００３】
このようなサービスを用いるユーザの利便性向上のために、それぞれのサービスによって別途の無線通信装置を用いずに、一つの無線通信装置で複数のサービスを用いることができるマルチモード無線通信装置が部分的ではあるが実現されている。
【０００４】
通常の無線による情報伝送のサービスは電磁波を媒体とするので、同一のサービスエリアでは、１種類のサービスにつき一つの周波数を使用することによって、複数のサービスがユーザに提供される。したがって、無線通信装置は、複数の周波数の電磁波を送受信する機能を有しなければならない。
【０００５】
従来の無線通信装置においては、例えば、一つの周波数に対応するシングルモードのアンテナを複数個用意し、これらを一つの無線通信装置に搭載する方法が採用された。
【０００６】
この方法では、それぞれのシングルモードアンテナを独立に動作させるために、波長程度の距離を置いてこれらを搭載する必要があり、通常の情報伝送に関するサービスに用いられる電磁波の周波数が、自由空間伝播特性の制限により数百ＭＨｚ〜数ＧＨｚに限定されるため、アンテナを離隔させる距離が数十ｃｍ〜数ｍとなり、したがって、端末寸法が大きくなりユーザが携帯することが困難であるという問題点があり、互いに異なる周波数に感度を有するアンテナを距離を置いて配置するため、アンテナに結合する高周波回路も該周波数毎に分離・設置する必要があった。
【０００７】
このような理由で、半導体の集積回路技術を適用することが困難となり、無線通信装置の寸法が増大するのみならず、高周波回路の高コストを招く問題がある。強いて集積回路技術を適用して回路全体を集積化しても、高周波回路から個々の距離が離れたアンテナまで高周波ケーブルで結合する必要が生じる。
【０００８】
ところで、ユーザが携帯可能な寸法の無線通信装置に適用可能な高周波ケーブルの軸径は、１ミリ内外の直径を有するため、同高周波ケーブルの伝送損失は数ｄＢ／ｍに達する。このような高周波ケーブルの使用により、高周波回路が消費する電力が増加して、無線通信装置の使用時間が著しく低下したり、またはバッテリーの大きさが増加したりして、ユーザが無線通信装置を携帯することが困難であった。
【０００９】
一例として、２周波共用アンテナを用いる無線通信装置においても互いに異なる周波数で動作することが可能なアンテナが、日本特開昭６１−２９５９０５号（特許文献１）及び日本特開平１−１５８８０５号（特許文献２）などに提案された。しかし、このような構造では、互いに離れた位置の入出力端子のそれぞれに送信機及び受信機が要求されるため、無線通信装置のように小型の装置に要求される集積化が困難であるという問題点がある。
【００１０】
このような問題点を解決するために、韓国登録特許１０−０７７４０７１号（特許文献３）には、複数の周波数で１個の給電点を共用することができる小型のマルチモードアンテナと前記アンテナを用いた高周波モジュールが、アンテナを、放射導体の一端を複数の周波数で共通の単一の給電点とし、該一端に第一の１ポート共振回路を接続し、放射導体の他端に第二の１ポート共振回路を接続する構造とする。給電点から自由空間を見た場合のアドミッタンスのコンダクタンス成分を高周波回路の特性アドミッタンスと同一にし、前記アドミッタンスのサセプタンス成分を、給電点に接続した共振回路により複数の周波数で相殺するようにすることが提案された。
【００１１】
図１は、韓国登録特許１０−０７７４０７１号（特許文献３）に係る小型のマルチモードアンテナの概略的な構造図である。
【００１２】
他の例として、韓国公開特許１０−１９９８−７０２９０４号（特許文献４）には、第１周波数及び第１周波数から遠く離れている最低周波数である第２周波数で動作するアンテナ及びダイプレクサーを使用し、ダイプレクサーは、容量性素子と誘導性素子を含み、単一の同軸ケーブルがアンテナに使用され得るように二つの信号を結合し、第１及び第２動作周波数でインピーダンス整合を提供するようにする二重周波数アンテナが開示されている。
【００１３】
図２は、韓国公開特許１０−１９９８−７０２９０４号（特許文献４）に係る二重周波数アンテナの概略的な構造図である。
【００１４】
更に他の例として、韓国公開特許１０−２０１０−００２６６５３号（特許文献５）には、無線スイッチを用いることで、アンテナをモノポールまたはＰＩＦＡアンテナとして動作するようにして、多重帯域で使用することができるように、伝導体からなり、有限平面を有する接地面と；電波を送受信するアンテナボディーと；前記接地面と前記アンテナボディーとを電気的に相互連結する給電ラインと；前記アンテナボディーを前記接地面に接地させる短絡ピンと；前記短絡ピンに連結されながら、前記アンテナボディーの接地面と連結状態を制御するスイッチと；を含む平板状逆Ｆアンテナが開示されている。
【００１５】
図３は、韓国公開特許１０−２０１０−００２６６５３号（特許文献５）に係る平板状逆Ｆアンテナの概略的な構造図である。
【００１６】
上記の従来技術は、たとえ小型の無線通信装置においてマルチバンドまたはマルチモードで動作するようにするアンテナを提供しているが、複数のアンテナを備えることによって、アンテナ間のカップリングによって電波性能が減少するという問題点に対しては解決策を提示していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】日本特開昭６１−２９５９０５号
【特許文献２】日本特開平１−１５８８０５号
【特許文献３】韓国登録特許１０−０７７４０７１号
【特許文献４】韓国公開特許１０−１９９８−７０２９０４号
【特許文献５】韓国公開特許１０−２０１０−００２６６５３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
本発明は、上記のような問題点を解決するために提案されたもので、高い隔離度特性を有する高周波モジュールを提供しようとする。具体的に、アンテナモジュール及び給電モジュールを含む無線通信装置のマルチモード高周波モジュールにおいて、それぞれのアンテナが並列に連結されながら独自に給電されて高い隔離度特性を有し、マルチバンドで動作する場合、動作周波数別チューニングが可能であるだけでなく、給電ラインの電気的長さを縮小させることによって小型に作製できるようにする、高い隔離度特性を有する無線通信装置のマルチモード高周波モジュールを提供しようとする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上記のような課題を達成するための本発明に係るアンテナモジュール及び給電モジュールを含む高周波モジュールは、
前記アンテナモジュールが、少なくとも一つ以上の周波数帯域で共振するマルチモードアンテナを含み、
前記給電モジュールは、給電部と、少なくとも電気的に互いに並列である二つ以上のストリップラインとを含み、前記給電部は、前記マルチモードアンテナを通じて放射される電力を供給し、前記少なくとも二つ以上のストリップラインは、前記給電部から供給される電力を前記マルチモードアンテナに伝達し、
前記少なくとも二つ以上のストリップラインを通じて供給される電力を前記マルチモードアンテナに連結する給電点が、前記少なくとも二つ以上のストリップラインの数だけ形成され、前記給電モジュールが電気的回路として形成されている印刷回路基板をさらに含み、
前記アンテナモジュールは、前記マルチモードアンテナが前記給電モジュールに対して前記印刷回路基板を中心に反対の方向で結合されるようにし、前記マルチモードアンテナを支持するアンテナ支持部と、前記アンテナ支持部に前記マルチモードアンテナを結合するアンテナ結合部をさらに含み、前記アンテナ結合部を前記アンテナ支持部の一側に形成することができ、
前記アンテナ支持部の他側には、前記アンテナ支持部を前記印刷回路基板に締結する締結部がさらに形成され、
前記印刷回路基板には、前記アンテナ支持部に形成された締結部に対向する位置に、前記締結部に結合される締結溝がさらに形成されることを特徴とする。
【００２０】
前記給電モジュールは、
前記給電部と、前記給電点と連結される前記電気的に互いに並列である少なくとも二つ以上のストリップラインの終端部との間には、前記少なくとも二つ以上のストリップラインにそれぞれ連結されたアンテナに逆位相の電力を供給するショートラインがさらに形成され、
前記ショートラインと、前記給電点と連結される少なくとも二つ以上のストリップラインの終端部との間には、前記マルチモード高周波モジュールの共振周波数を調節し、前記マルチモードアンテナ間のカップリングを減衰させるためのチューニングラインが、前記少なくとも二つ以上のストリップラインの間にそれぞれさらに形成されることを特徴とし、
前記チューニングラインは、等価的にキャパシタ、キャパシタとインダクタの直列結合またはキャパシタとインダクタの並列結合であることを特徴とするマルチモード高周波モジュール。
【００２１】
一方、前記少なくとも二つ以上のストリップラインの間に連結される前記ショートラインは、希望共振周波数の１／４波長の長さであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
上記のような構成を有する本発明に係るアンテナモジュール及び給電モジュールを含む無線通信装置のマルチモード高周波モジュールは、それぞれのアンテナが並列に連結されながら独自に給電されて、高い隔離度特性を有し、マルチバンドで動作する場合、動作周波数別チューニングが可能であるだけでなく、給電ラインの電気的長さを縮小することによって小型に作製できるようにする高い隔離度特性を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】韓国登録特許１０−０７７４０７１号（特許文献３）に係る小型のマルチモードアンテナの概略的な構造図である。
【図２】韓国公開特許１０−１９９８−７０２９０４号（特許文献４）に係る二重周波数アンテナの概略的な構造図である。
【図３】韓国公開特許１０−２０１０−００２６６５３号（特許文献５）に係る平板状逆Ｆアンテナの概略的な構造図である。
【図４】本発明に係る無線通信装置のマルチモード高周波モジュールの概略的な構成図である。
【図５】本発明に係る無線通信装置のマルチモード高周波モジュールにおいて、アンテナ間のカップリングが減衰される原理を説明するための図である。
【図６】図５を等価回路に変換した図である。
【図７】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、動作周波数でアンテナ間の隔離度特性を示す図である。
【図８】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、アンテナがＰＣＢ基板に実装される構造の他の例を示す図である。
【図９】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、チューニングラインの等価キャパシタ値が１．２ｐＦである場合、定在波比及び周波数応答特性を示す図である。
【図１０】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、チューニングラインの等価キャパシタ値が１．５ｐＦである場合、定在波比及び周波数応答特性を示す図である。
【図１１】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、チューニングラインの等価キャパシタ値が２．２ｐＦである場合、定在波比及び周波数応答特性を示す図である。
【図１２】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、チューニングラインの等価キャパシタ値が３ｐＦである場合、定在波比及び周波数応答特性を示す図である。
【図１３】本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、チューニングラインの等価キャパシタ値が５ｐＦである場合、定在波比及び周波数応答特性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
図４は、本発明に係る無線通信装置のマルチモード高周波モジュールの概略的な構成図であって、図８のマルチモードアンテナが備えられた高周波モジュールが印刷回路基板に実装される構造を単純化したものである。
【００２５】
本発明に係る高周波モジュールは、印刷回路基板４２０と、前記印刷回路基板４２０上に実装された給電モジュール４３０と、前記印刷回路基板に締結されるアンテナモジュール４１０と、を含む。
【００２６】
前記給電モジュール４３０には、給電源から入力される電力をアンテナ４１１，４１２に伝達するストリップライン４３１，４３２が互いに電気的に並列に形成され、前記ストリップライン４３１，４３２の開始部Ｐ１、Ｐ２と前記アンテナ４１１，４１２との間において、前記ストリップライン４３１，４３２の一側にはショートライン４６０が形成されており、前記ショートライン４６０と前記アンテナ４１１，４１２との間において、前記ストリップライン４３１，４３２に付加されてチューニングライン４４１が備えられる。前記チューニングライン４４１は、インダクタとキャパシタで構成されて、ポート間に高い隔離度を提供する。
【００２７】
前記アンテナモジュール４１０は、マルチモード、すなわち、少なくとも一つ以上の周波数帯域で共振されて電力を放射するアンテナ４１１，４１２が備えられている。
【００２８】
図５は、図４を回路の形態で表現したもので、Ｐ１、Ｐ２に給電源が連結され、前記Ｐ１、Ｐ２にストリップライン５３１，５３２がそれぞれ連結され、前記ストリップライン５３１，５３２の一側にはショートライン５６０が連結され、前記ストリップライン５３１，５３２の終端部にはアンテナ５１１，５１２と電気的に連結される給電点Ｐ３ ５２１、Ｐ４ ５２２があり、前記給電点Ｐ３ ５２１、Ｐ４ ５２２を介してアンテナ５１１，５１２に電力が供給される。前記給電点Ｐ３ ５２１、Ｐ４ ５２２とショートライン５６０との間のストリップライン５３１，５３２に、インダクタ５５１，５５２とキャパシタ５４１，５４２で構成されるチューニングライン（図示せず）がさらに含まれている。
【００２９】
図６は、図５での給電モジュールを等価回路に変換したものである。
【００３０】
図５の給電モジュールは、２ポートネットワークとして単純化することができ、図４のチューニングライン４４１は、キャパシタ６２１，６２２とインダクタ６３１，６３２に等価化され得る。
【００３１】
上記のような構成において、ポートＰ３とポートＰ４は、電気的に９０度の位相差を有し、ポートＰ２は、ポートＰ１に対して電気的に１８０度の位相差を有し、同じ大きさの電流が印加されるので、高い隔離度特性を有するようになる。
【００３２】
通常、ポート２とポート１は、高い隔離度特性を有することが好ましいので、そのための様々な技術が開発されているが、従来は、図４で示すように、ストリップライン４３１とストリップライン４３２が、いわゆるλ／４（λ：共振周波の波長）の電気的長さを有するようにするための設計方法が主に行われていたが、印刷回路基板（ＰＣＢ）上でλ／４の電気的長さを有するように設計することは容易ではない。これによって、本発明は、等価的にインダクタ６３１，６３２とキャパシタ６２１，６２２で表現されるチューニングラインＬ２を付加して電気的長さを短くしても、ポートＰ１とポートＰ２がλ／４の電気的長さを有するようにする構造を提案した。
【００３３】
以下では、本発明に係るマルチモード高周波モジュールのアンテナ間のカップリング減衰の原理を、図７及び図９乃至図１３を参照して説明する。
【００３４】
公知のように、定在波比は、入射電力と反射電力によって形成される定在波の最小値と最大値との比であって、１に近いほど反射量が少ないことを意味し、インピーダンス整合がよくなされることを意味する。
【００３５】
図９（ａ）乃至図１３（ａ）は、キャパシタの値を変化させながらシミュレーションによって測定された定在波比を周波数によって示したものである。
【００３６】
一方、一方の端子と他方の端子との間のカップリングは最小化することが好ましいので、一方の端子に電力を供給しながら他方の端子で電力を測定して、端子間の隔離度を電力として測定した。
【００３７】
図９（ｂ）乃至図１３（ｂ）は、電力が供給されない端子での電力を、周波数によって、シミュレーションにより測定したことを示したものである。
【００３８】
下記の表１は、このような測定値を整理したもので、表１に示したように、定在波比は、３ｐＦである時、共振周波数帯域で最も低い値（１．１４）を有することが分かる。また、２．２ｐＦである場合、１．１７であって、３ｐＦの時と類似の性能を有することが分かる。
【００３９】
一方、端子間の隔離度特性、すなわち、アイソレイション値は、２．２ｐＦである時、共振周波数領域で最も低い値（−３０．６ｄＢ）を有し、３ｐＦである時の−１８．４ｄＢよりも約１２ｄＢで、１６倍の差がある。すなわち、２．２ｐＦである時、３．０ｐＦの時よりも１６倍程度の隔離度特性が改善されることが分かる。これによって、２．２ｐＦをチューニングラインの等価キャパシタの値として選択することが好ましいことが分かる。
【００４０】
【表１】
0005817024.tif 000002
【００４１】
図６を参照すると、ポートＰ１を介して印加される電流は、ショートライン６４０を経るループＬ１と、チューニングラインを経るループＬ２とを通じてポートＰ２で会う。各ループを経た電流は、その大きさが同一であるが、位相は１８０度互いに逆位相され相殺される。
【００４２】
結局、ポートＰ１から印加された電力量がポートＰ２に及ぼす電力量は実質的に０となり、ポートＰ２はポートＰ１に対して高い隔離度特性を有するようになり、ポートＰ２に印加された電力もまた、ポートＰ１ではループＬ１とループＬ２を経た電力が同一の大きさと逆位相されて互いに相殺されるので、ポートＰ１もまたポートＰ２に対して高い隔離度特性を有するようになる。
【００４３】
一方、ポートＰ３とポートＰ４に印加される電力、すなわち、電流の大きさが同一であることが好ましい。そのために、チューニングラインのインダクタとキャパシタの値を適切に調節することによって達成することができる。
【００４４】
上述したように、ストリップライン間の電気的長さをλ／４に維持するためには、ＰＣＢ基板には十分な電気的長さを可能なようにする空間が要求されるが、最近のように次第に小型化する趨勢では、λ／４を維持するための十分な空間が可能ではない。本発明では、このような問題点をインダクタとキャパシタに等価化されるチューニングラインの長さと幅などを調節して達成することができ、一方、アンテナで放射される電力の位相とインピーダンスをマッチングさせるために、インダクタとキャパシタを適切な値に選定することもできる。
【００４５】
一方、アンテナとのインピーダンスマッチングのために、入力ポートであるＰ１とＰ２には別途のインピーダンスマッチング回路６５０をさらに付加してもよい。
【００４６】
図７は、本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた無線通信装置において、動作周波数でアンテナ間の隔離度特性を示す。
【００４７】
図７で‘□’で表示された線は、アンテナ間の隔離度、すなわち、カップリングの減衰程度を測定したものであり、‘△’で表示された線は、アンテナでの反射損失を測定したものである。
【００４８】
図７に示されたように、約２．５ＧＨｚの共振周波数の近傍でアンテナ間の隔離度が急激に増加することを見ることができ、このとき、アンテナでの反射損失は著しく減少することが分かる。
【００４９】
すなわち、本発明に係るマルチモード高周波モジュールは、希望共振周波数の近傍でアンテナ間のカップリングが著しく減衰されて、アンテナで反射損失が減少し、結局、放射性能が向上することが分かる。
【００５０】
一方、図４乃至図６においてキャパシタによって伝達特性が変わることによって、ストリップライン間に形成されたチューニングラインでキャパシタの値を可変することによって隔離度特性を可変することができる。
【００５１】
具体的に、キャパシタ値を増加させると、隔離度特性、すなわち、カップリング減衰に優れた帯域が低周波数帯域に移動し、キャパシタ値を減少させると、隔離度特性が高周波数帯域に移動するので、アンテナマルチモードで、すなわち、希望共振周波数が可変される時にキャパシタの値を可変することによって、希望共振周波数でアンテナのカップリングを著しく減少させることができる。
【００５２】
図８は、本発明に係るマルチモードアンテナが備えられた高周波モジュールが印刷回路基板に実装される構造の他の例である。
【００５３】
図８に示されたように、本発明に係るマルチモード高周波モジュールは、基本的にアンテナモジュール、給電モジュール、及び印刷回路基板を含んでいる。
【００５４】
アンテナモジュールには、マルチモード、すなわち、複数の周波数で共振されるアンテナ８２０と、前記アンテナを支持し、印刷回路基板に結合されるアンテナ支持台８１０とが含まれており、前記アンテナ支持台８１０には、アンテナ８２０をアンテナ支持台８１０に堅固に結合させるためのアンテナ結合部８２１が一側に形成され、また、前記アンテナ支持台８１０には、印刷回路基板８３０に前記アンテナ支持台８１０を締結するための締結部８２２が他側に形成されている。
【００５５】
印刷回路基板８３０には、前記アンテナ支持台８１０を締結できるように締結溝８３１が形成され、前記締結部８２２が前記締結溝８３１に結合されることで、アンテナ支持台８１０が印刷回路基板８３０に固定される。
【００５６】
上記の構成によれば、高周波モジュールを使用する中にアンテナモジュールが破損したり、故障により交換しなければならない場合、締結部８２２を締結溝８３１から分離すると、アンテナモジュールと印刷回路基板が分離可能であるので、高周波モジュール全体を交換する必要がなく、故障が発生したモジュールのみ交換することが可能であるので、高周波モジュールの再利用性が高くなる。
【００５７】
また、前記印刷回路基板８３０には、給電源８８０から供給される電力をアンテナモジュールに伝達するための給電点８４０、すなわち、連結パッドが形成されている。
【００５８】
給電モジュールは、給電源８８０、ストリップライン８５０、チューニングライン８６０、及びショートライン８７０を含む。
【００５９】
チューニングラインには、等価キャパシタ８６１と等価インダクタ８６２が含まれている。
【００６０】
各構成に対する機能は図４で説明されたので、詳細な説明は省略する。
【符号の説明】
【００６１】
４１０    アンテナモジュール
４１１，４１２    アンテナ
４２０    印刷回路基板
４３０    給電モジュール
４３１    第１ストリップライン
４３２    第２ストリップライン
４４１    チューニングライン
４６０    ショートライン
５１１，５１２    アンテナ
５２１，５２２    給電点
５３１，５３２    ストリップライン
５４１，５４２    等価キャパシタ
５５１，５５２    等価インダクタ
５６０    ショートライン
６１１，６１２    ストリップライン
６２１，６２２    等価キャパシタ
６３１，６３２    等価インダクタ
６５０    インピーダンスマッチング回路
８１０    アンテナ支持台
８２０    アンテナ
８２１    アンテナ結合部
８２２    締結部
８３０    印刷回路基板
８３１    締結溝
８４０    給電点
８５０    ストリップライン
８６０    チューニングライン
８６１    等価キャパシタ
８６２    等価インダクタ
８７０    ショートライン
８８０    給電源
【図１】
0005817024.tif 000003
【図２】
0005817024.tif 000004
【図３】
0005817024.tif 000005
【図４】
0005817024.tif 000006
【図５】
0005817024.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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