(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータと、上記ロータを囲繞するように上記ロータに同軸に配設されるステータコアを有するステータとを備え、
上記ステータコアは、上記ロータに同軸に配設されるヨークと、それぞれ、上記ヨークの軸方向の両端間に突設されるティース基部、及び上記ティース基部の先端から両側に突出されるティース鍔部により構成され、上記ヨークの周方向に互いに間隔をあけて配列される複数のティースとを備え、隣接する上記ティース間に形成されるスロットの開口が上記ヨークの軸方向に対してスキューされた回転電機であって、
上記ティース基部の先端から両側に突出される各上記ティース鍔部のいずれか一方は、
上記ティース鍔部の基端側の部位と、
上記ティース鍔部の先端側の部位と、
上記ティース鍔部の基端側の部位と上記ティース鍔部の先端側の部位とを連結する部位とで構成されており、
上記ティース鍔部の基端側の部位は、上記ティース基部との連結部に向かって幅が広くなるように形成され、
上記ティース鍔部の先端側の部位は、上記ヨークの径方向に関し、上記ヨーク側、すなわち外周側の部位から内周側の部位に向かうにつれて突出量が大きくなるように形成され、
上記ティース鍔部の基端側の部位と上記ティース鍔部の先端側の部位とを連結する部位の幅は、一定であることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
上記ロータの極数が１０Ｚ（但し、Ｚは自然数）であり、上記スロットの数が１２Ｚであり、上記スロットの開口の上記ヨークの軸方向に対する角度が±（３ｋ／Ｚ）（但し、ｋは１，２，３のいずれか）であることを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、電動機などの回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動機として、ロータ、及びロータを囲繞して配置されるステータを有するものが広く知られている。
この種の電動機に用いられる従来のステータとして、縁部同士が回転自在な連結手段を介して環状に連結される複数のヨーク部、及び各ヨーク部の連結方向の中央部からそれぞれ突出し、先端の両側に積層方向に順次互いに突出長さが同じ長さだけ増減するように磁極部が突出して形成される磁極ティースを有する複数の環状磁性部材を、順次積層することにより相隣なる磁極部間の隙間が積層方向に対してスキューされるように形成したコア部材と、コア部材の各磁極ティース部に巻回される複数のコイル部材とを備えるものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
従来のステータを用いた回転電機の作製は、ロータの外周面と磁極ティースとの間に所定の隙間が形成されるように、ロータと従来のステータとを同軸に配置することで行われる。
以上のような構成の電動機では、隣接する磁極部間の隙間が環状磁性部材の積層方向（コア部材の軸方向）に対してスキューされているので、始動時のトルクリップルや運転中のコギングトルクの低減効果が得られる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４１２１００８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のステータのコア部材において、磁極部は、基端部から先端部に至るまで同じ幅を保って延在されている。
ここで、磁極部の幅が広いコア部材を用いた回転電機では、漏れ磁束の増加によりトルクが低減し、磁極部の幅が狭いコア部材を用いた回転電機では、磁極部に磁気飽和が発生してコギングトルクとトルクリップルが増加する。
このため、従来のステータを用いた電動機では、コギングトルクとトルクリップルの低減、及びトルクの増加の両方を実現することができない。
【０００６】
この発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、コギングトルクとトルクリップルの低減及びトルクの増加を同時に実現させることのできる回転電機を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、ロータと、ロータを囲繞するようにロータに同軸に配設されるステータコアを有するステータとを備え、ステータコアは、ロータに同軸に配設されるヨークと、それぞれ、ヨークの軸方向の両端間に突設されるティース基部、及びティース基部の先端から両側に突出されるティース鍔部により構成され、ヨークの周方向に互いに間隔をあけて配列される複数のティースとを備え、隣接するティース間に形成されるスロットの開口がヨークの軸方向に対してスキューされた回転電機であって、ティース鍔部は、ティース基部とティース鍔部の連結部から先端に向かって幅が狭くなっている。
【発明の効果】
【０００８】
この発明の回転電機によれば、ティース鍔部の幅が、ティース基部とティース鍔部の連結部からティース鍔部の先端に向かって狭くなっているので、コギングトルクとトルクリップルの低減、及びトルクの増加の両方を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明の実施の形態１に係る電動機の上面図である。
【図２】この発明の実施の形態１に係る電動機を構成するステータコアの斜視図である。
【図３】この発明の実施の形態１に係る電動機を構成するステータの要部断面図である。
【図４】図３のＡ部拡大図である。
【図５】この発明の実施の形態２に係る電動機を構成するステータの要部拡大図である。
【図６】この発明の実施の形態１及び２に係る電動機のコギングトルクとロータの回転角度との間の関係を測定した結果を示す図である。
【図７】この発明の実施の形態１及び２に係る電動機で測定されたコギングトルクの分析結果を示す図であり、ロータの工作誤差によるコギングトルクの成分、極数・スロット数に起因するコギングトルクの成分、及びコギングトルクの最大振幅を示している。
【図８】この発明の実施の形態３に係る電動機を構成するステータの要部拡大断面図であり、ヨークの軸方向の一端側近傍に位置するステータの部位の断面を示している。
【図９】この発明の実施の形態４に係る電動機のスロット開口のヨークの軸方向に対するスキュー角度とスキュー係数の関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、この発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。
【００１１】
実施の形態１．
図１はこの発明の実施の形態１に係る電動機の上面図、図２はこの発明の実施の形態１に係る電動機を構成するステータコアの斜視図、図３はこの発明の実施の形態１に係る電動機を構成するステータの要部断面図、図４は図３のＡ部拡大図である。
【００１２】
図１において、回転電機としての電動機１Ａは、図示しない回転軸に一体に取り付けられるロータ２と、ロータ２を囲繞して配設されるステータ５とを備えている。
【００１３】
ロータ２は、円柱または円筒状のロータコア３と、ロータコア３の外周面に周方向に所定のピッチで取り付けられた複数の永久磁石４とを備えている。ここでは、永久磁石４の数、即ちロータ２の界磁極の数（極数）は１０である。永久磁石４には、フェライト系磁石、ネオジ磁石、及びサマリウムコバルト系磁石等が用いられる。
【００１４】
ステータ５は、ロータ２を囲繞するようにロータ２に同軸に配設されるステータコア６Ａと、ステータコア６Ａに巻回されるステータ巻線１２とを備えている。
【００１５】
ステータコア６Ａは、図２〜図４にも示されるように、環状のヨーク７と、ヨーク７の内周面から周方向に互いに間隔をあけて突設される複数のティース８とを備えている。ここでは、ティース８の数は１２である。また、複数のティース８は、両端間を接続するように、ヨーク７の軸方向の一端から他端に至るまで連続している。
【００１６】
各ティース８は、ヨーク７の内周面から、ヨーク７の周方向に所定の幅で突出するティース基部８ａ、及びティース基部８ａの先端部の幅方向の両側から概略ヨーク７の周方向に突出してヨーク７と相対するティース鍔部８ｂ，８ｃを有している。
【００１７】
そして、スロット１０が、隣接するティース８とヨーク７とで区画される空間により形成される。さらに詳しくは、スロット１０が、隣接するティース基部８ａ、当該ティース基部８ａから互いに相対する方向に延出されるティース鍔部８ｂ，８ｃ、及び隣接するティース基部８ａの間に位置するヨーク７の部位で区画される空間により形成される。このとき、スロット開口１０ａは、ヨーク７の軸方向に対して所定角度でスキューされるように、ティース鍔部８ｂ，８ｃのティース基部８ａからの突出量が、ヨーク７の軸方向の一端から他端に向かうにつれて漸次変化している。また、スロット開口１０ａは、ヨーク７の軸方向（ステータコア６Ａの軸方向）の一端から他端に至るまで、ヨーク７の軸方向に対する角度が同じ角度となるように延在されている。
【００１８】
そして、ヨーク７の軸方向に直交する断面において、ティース鍔部８ｂ，８ｃは、図３及び図４に示されるように、ティース基部８ａとの連結部から先端に向かって幅が狭くなるように形成されている。
なお、ここでは、ティース鍔部８ｂ，８ｃは、ティース基部８ａとの連結部から先端近傍に至る部位まで同じ幅を有し、ティース鍔部８ｂ，８ｃの先端側は、ヨーク７の径方向に関し、ヨーク７側（外周側）の部位から内周側の部位に向かってティース基部８ａからの突出量が大きくなるように形成されている。これにより、隣接するティース鍔部８ｂ，８ｃの外周側の間隔Ｌａは、内周側の間隔Ｌｂより大きくなる。
【００１９】
以上の形状を有するステータコア６Ａは、図２に示されるように、珪素鋼からなる板状の複数の環状磁性部材１５を、それぞれの厚み方向に積層した積層体として構成されている。
【００２０】
環状磁性部材１５のそれぞれは、リング平板状の分割ヨーク１６、及び分割ヨーク１６の内周面に周方向に互いに間隔をあけて突出される１２個の分割ティース１７により構成される。
【００２１】
分割ティース１７のそれぞれは、分割ヨーク１６の内周面から突出される分割ティース基部１７ａ、及び分割ティース基部１７ａの先端の両側に概略分割ヨーク１６の周方向に突出される分割ティース鍔部１７ｂ，１７ｃを有する。なお、厚み方向に直交する環状磁性部材１５の断面形状は、当然ながらステータコア６Ａの断面形状と一致する。
【００２２】
また、分割ティース基部１７ａの先端面、及び分割ティース鍔部１７ｂ，１７ｃの内周面（分割ヨーク１６と逆側の面）は、ロータコア３の半径より若干大きな曲率半径を有する同一曲面上に位置している。そして、分割ヨーク１６の軸心から分割ティース基部１７ａの先端面と分割ティース鍔部１７ｂ，１７ｃの内周面までの距離は、ロータコア３の軸心から永久磁石４の外周面までの距離より僅かに長く設定されている。
【００２３】
また、分割ティース鍔部１７ｂ，１７ｃの分割ティース基部１７ａからの突出長さは、環状磁性部材１５ごとに異なっている。このとき、分割ティース鍔部１７ｂ，１７ｃの分割ティース基部１７ａからの突出長さは、積層される環状磁性部材１５の順に、漸次同じ長さだけ増減させた長さに設定されている。
そして、以上のような複数の環状磁性部材１５を同軸に積層することで、積層された複数の環状磁性部材１５の分割ヨーク１６及び分割ティース１７により、ヨーク７及びティース８が形成され、スロット開口１０ａが環状磁性部材１５の積層方向、言い換えればヨーク７の軸方向に対してスキューされたステータコア６Ａが得られる。
【００２４】
また、ステータ巻線１２は、ティース８と同じ数だけ用意され、それぞれ各ティース８のティース基部８ａに巻回されている。即ち、ステータ巻線１２は、磁極集中巻方式でティース８に設けられている。
【００２５】
そして、以上のようなステータ５を、ロータ２を囲繞するようにロータ２に同軸に回転自在に配設することで、永久磁石４とティース基部８ａ及びティース鍔部８ｂ，８ｃとの間に所定のエアギャップが形成された電動機１Ａが得られる。また、ステータ巻線１２に電流を流すことにより、周方向に隣り合う永久磁石４が、互いに逆極性に着磁されるようになっており、ステータ巻線１２の電流制御により、ロータ２のトルクを所望の大きさに制御可能となる。
【００２６】
この実施の形態１の電動機１Ａによれば、ステータコア６Ａのティース鍔部８ｂ，８ｃの幅は、ティース基部８ａとティース鍔部８ｂ，８ｃの連結部からティース鍔部８ｂ，８ｃの先端に向かって狭くなっている。このため、ティース鍔部８ｂ，８ｃの基端部を太くして磁気飽和を緩和させつつ、ティース鍔部８ｂ，８ｃの先端部を狭くして漏れ磁束を減少させることができる。つまり、電動機１Ａでは、コギングトルクとトルクリップルの低減、及びトルクの増加の両方を実現することができる。
【００２７】
なお、この実施の形態１では、スロット開口１０ａは、ヨーク７の軸方向の一端から他端に至るまで、ヨーク７の軸方向に対する角度が同じ角度をとるようにスキューされるものと説明した。しかしながら、スロット開口１０ａのヨーク７の軸方向に対するスキューのさせ方はこのものに限定されない。例えば、スロット開口１０ａが、ヨーク７の軸方向の一端から他端に向かうにつれて、三角波状や正弦波状にジグザグになるように形成して、スロット開口１０ａをヨーク７の軸方向に対してスキューさせてもよい。つまり、スロット開口１０ａは、ヨーク７に軸方向の一端から他端に向かってヨーク７の軸方向に対しする角度が変化するようにスキューさせてもよい。スロット開口１０ａをジグザグに形成することで、例えば、ロータ２の製造誤差などにより、ヨーク７の軸方向に関して、軸方向のいずれかに偏ったスラスト力が発生しても、スラスト力を低減させることができる。
【００２８】
実施の形態２．
図５はこの発明の実施の形態２に係る電動機を構成するステータの要部拡大図である。
なお、図５において、上記実施の形態１と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００２９】
図５において、電動機１Ｂを構成するステータコア６Ｂのティース８は、ティース鍔部８ｂ，８ｃに代え、ティース鍔部８ｄ，８ｅを有している。
ティース鍔部８ｄ，８ｅは、その基端側の部位をティース基部８ａとの連結部に向かって漸次幅が広くなるように作製されている他は、ティース鍔部８ｂ，８ｃと同様に形成されている。つまり、電動機１Ａでは、ティース鍔部８ｂ，８ｃは、ティース基部８ａとの連結部（基端部）から先端近傍に至る部位まで、同じ幅に形成されていたが、電動機１Ｂでは、ティース鍔部８ｄ，８ｅの基端部側が、ティース鍔部８ｄ，８ｅの中間部に比べて幅広になっている。
他の電動機１Ｂの構成は上記実施の形態１と同様に構成されている。
【００３０】
この実施の形態２の電動機１Ｂによれば、電動機１Ａと同様、ティース鍔部８ｄ，８ｅの幅が、ティース基部８ａとティース鍔部８ｂ，８ｃの連結部からティース鍔部８ｂ，８ｃの先端に向かって狭くなっている。
従って、ステータコア６Ｂを用いて作製した電動機１Ｂにおいても、電動機１Ａと同様、コギングトルクとトルクリップルの低減、及びトルクの増加の両方を実現することができる。
【００３１】
さらに、電動機１Ｂでは、ティース鍔部８ｄ，８ｅの基端側が、ティース基部８ａとの連結部に向かって、漸次幅が広くなるように形成されている。これにより、コギングトルクを一層低減させることができる。
【００３２】
次いで、電動機１Ａ，１Ｂのコギングトルクを測定した結果と、その分析結果について説明する。
図６はこの発明の実施の形態１及び２に係る電動機のコギングトルクとロータの回転角度との間の関係を測定した結果を示す図、図７はこの発明の実施の形態１及び２に係る電動機で測定されたコギングトルクの分析結果を示す図であり、ロータの工作誤差によるコギングトルクの成分、極数・スロット数に起因するコギングトルクの成分、及びコギングトルクの最大振幅を示している。
【００３３】
図６において横軸はロータ２の回転角度であり、縦軸はコギングトルクの大きさである。
なお、コギングトルクの大きさは、ロータ２を一回転させたときのコギングトルクの最大値を１として規格化した規格値として示している。
【００３４】
ここで、電動機１Ａ，１Ｂのステータコア６Ａ，６Ｂのスロット１０の数は１２である。このような場合、ロータ２の一部が所望する形状に対して歪んでいたりすると、ロータ２を一方向に回転させた場合、ロータ２の回転角度に関し、スロット１０の配列間隔である３０°を周期として振幅するコギングトルクの成分が発生する。
【００３５】
また、電動機１Ａ，１Ｂのロータ２の極数は１０である。この場合、ロータ２が一回転する間に、スロット１０の数１２とロータ２の極数１０の最小公倍数である６０回だけ振幅を繰り返すコギングトルクの成分が発生することが知られている。つまり、ロータ２を一方向に回転させた場合、ロータ２の回転角度で６°を周期として振幅するコギングトルクの成分が発生する。
【００３６】
図６に示される波形を解析し、ロータ２の回転角度に関し、３０°の周期のコギングトルク成分と、６°の周期のコギングトルク成分の大きさを導きだすことは可能である。このとき、ロータ２の回転角度で３０°の周期で振幅するコギングトルク成分の大きさは、ロータ２の工作誤差（所望の寸法に対する歪みやばらつき）に起因するものに相当し、６°の周期で振幅するコギングトルク成分の大きさは、極数・スロット数に起因して変動するものに相当する。
【００３７】
そして、電動機１Ａと電動機１Ｂについて、ロータ２の工作誤差に起因するコギングトルクの成分の大きさ、極数・スロット数に起因して変動するコギングトルクの成分の大きさ、及びロータ２を一回転させたときの振幅の大きさ（Ｐｅａｋ−Ｐｅａｋ値）を図７に示している。
【００３８】
図７において、用意した電動機１Ａ，１Ｂでは、ロータ２の工作誤差に起因するコギングトルクの成分が、測定されたコギングトルクの振幅の主な成分となっていることがわかる。
そして、電動機１Ｂでは、電動機１Ａと比較して、ロータ２の工作誤差に起因するコギングトルクの成分が大きく減少し、このため、ロータ２を一回転させたときに観測されるコギングトルクの振幅の大きさが大きく減少した。
【００３９】
上記結果について考察する。
電動機１Ｂでは、ティース鍔部８ｄ，８ｅの基端側が、ティース基部８ａとの連結部に向かって幅が広くなるように形成されている。
ここで、ティース基部８ａとティース鍔部８ｄ，８ｅとの連結部は、ティース８内で最も磁気飽和が発生しやすい場所である。つまり、このような場所では、ロータ２の工作誤差や磁石残留密度のばらつきにより磁気飽和の程度が敏感に変化し、コギングトルクやトルクリップルが発生しやすい。
【００４０】
電動機１Ｂのステータコア６Ｂのように、ティース鍔部８ｄ，８ｅの基端側が、ティース基部８ａとの連結部に向かって幅広に形成されているので、磁気飽和が発生しづらくなり、ロータ２の工作誤差に起因するコギングトルクの成分が著しく低減されたものと判断される。
以上のように、実施の形態２の電動機１Ｂでは、電動機１Ａよりも一層のコギングトルクの低減効果を得ることができる。
【００４１】
実施の形態３．
図８はこの発明の実施の形態３に係る電動機を構成するステータの要部拡大断面図であり、ヨークの軸方向の一端側近傍に位置するステータの部位の断面を示している。
なお、図８において上記実施の形態１と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明は省略し、説明の便宜上、ステータ巻線の図示は省略している。
【００４２】
図８において、電動機１Ｃは、ステータコア６Ａに代えステータコア６Ｃを備えている他は、電動機１Ａと同様に構成されている。
ヨーク７の軸方向に関し、一端側に位置するティース基部８ａ内にスロット開口１０ａが入り込むように形成されている。
【００４３】
ティース基部８ａ内にスロット開口１０ａが入り込むとは以下のものをいう。ティース基部８ａの先端側の幅が、ティース基部８ａの基端側の幅に比べて狭まるようにスロットの開口が形成されているものをいう。
なお、図示しないが、ヨーク７の軸方向の他端側では、一端側でスロット開口１０ａが入り込むように形成されたティース基部８ａと周方向に相対するティース基部８ａ内に、スロット開口１０ａが入り込むように形成されている。つまり、長さ方向の全域で、ヨーク７の軸方向に対して同じ角度でスキューされているスロット開口１０ａの一端及び他端がティース基部８ａに入り込んでいる。
他の電動機１Ｃの構成は、電動機１Ａと同様に構成されている。
【００４４】
ここで、ヨーク７の周方向に関し、ヨーク７の軸方向の一端での、言い換えれば、最もティース基部８ａに入り込んでいるスロット開口１０ａが位置するヨーク７の軸方向の位置でのスロット開口１０ａの幅方向の中心と、当該スロット開口１０ａを有するスロット１０を構成する一対のティース基部８ａの間の中心との角度をａ°とする。
【００４５】
つまり、スロット開口１０ａは、ヨーク７の周方向の角度で、２ａ°分に相当する角度幅を占有するように形成される。
仮に、スロット開口１０ａをティース基部８ａ内に入り込ませない場合、ａの値が小さくなる。
即ち、スロット開口１０ａをティース基部８ａ内に入り込ませた場合のスロット開口１０ａのスキュー角度は、スロット開口１０ａをティース基部８ａ内に入り込ませないものよりも大きくとれる。
【００４６】
従って、この実施の形態３の電動機１Ｃによれば、スロット開口１０ａのスキュー角度を大きくとれるので、スロット開口１０ａをティース基部８ａ内に入り込ませないものに比べ、より低い周波数成分のコギングトルクやトルクリップルを低減させることが可能となる。
【００４７】
なお、この実施の形態３によれば、スロット開口１０ａは、長さ方向の全域で、ヨーク７の軸方向に対するスキュー角度を同じにして延在されるものとして説明したが、スロット開口１０ａをヨーク７の軸方向の一端から他端に向かってジグザグに延在させる場合には、スロット開口１０ａの山部に相当する部位を、ティース基部８ａに入り込むようにすれば、スロット開口１０ａのスキュー角度を大きくとれる。即ち、スロット１０の開口が、ヨーク７の軸方向の所定部位で、ティース基部８ａに入り込むようにティース８が形成することで、スロット開口１０ａのヨーク７の軸方向に対するスキュー角度を大きくとれるので、低い周波数成分のトルクリップルを低減させることが可能となる。
【００４８】
実施の形態４．
図９はこの発明の実施の形態４に係る電動機のスロット開口のヨークの軸方向に対するスキュー角度とスキュー係数の関係を示す図である。
【００４９】
この実施の形態４に係る発明の電動機は、電動機１Ａと同様のものを想定している。また、極数、及びスロット数は、１０、及び１２に限らず、Ｚを自然数として、極数が１０Ｚ、スロット数が１２Ｚに設定されたもののいずれかが用いられる。
そして、スロット開口１０ａのスキュー角度は、ｋを１，２，３のいずれかとして、±（３ｋ／Ｚ）°のいずれかに設定されている。
【００５０】
図９は、横軸はスロット開口１０ａのスキュー角度であり、縦軸はスロット開口１０ａのスキュー角度に対するスキュー係数の理論値を示している。
スキュー係数は、スロット開口１０ａのスキュー角度が０である場合のコギングトルクの振幅の大きさを１としたときのスロット開口１０ａのスキュー角度に対するコギングトルクの理論値として表している。
【００５１】
また、例えば、ステータコア６Ａが、所望の形状に対して工作誤差を有している場合に、ステータコア６Ａの工作誤差に起因して、コギングトルクが発生する。このコギングトルクは、ロータ２の回転角度に関し、永久磁石４の配列間隔である（３６／Ｚ）°を周期として振幅する第１成分と、第１成分の１／２の間隔である（１８／Ｚ）°を周期として振幅する第２成分を有する。
図９では、ステータコア６Ａの工作誤差に起因するコギングトルクの第１成分を太線で示し、第２成分を破線で示している。
また、極数：スロット数＝１０：１２である場合の極数・スロット数に起因するコギングトルクの成分を細線にて示す。
【００５２】
図９に示されるとおり、スキュー係数の値は、スキュー角度を±（３ｋ／Ｚ）°とした場合に、極数・スロット数に起因するコギングトルクの成分が理論的に著しく減少する。
従って、この実施の形態４によれば、スロット開口１０ａのスキュー角度が、±（３ｋ／Ｚ）°に設定されているので、コギングトルクを効果的に低減できる。
【００５３】
ここで、スロット数が１２Ｚの電動機１Ａでは、スロット１０を区画するティース基部８ａを含む１スロットあたりのヨーク７の周方向に関する機械角度（以下、１スロット当たりの機械角度とする）は、（３０／Ｚ）°となる。
なお、隣接するスロット１０を区画するティース基部８ａは、幅方向の中心の一側及び他側のそれぞれが、一方及び他方のスロット１０のそれぞれを区画するものとみなす。つまり、１スロットあたりの機械角度には、ティース基部８ａが、１つ分含まれる。
【００５４】
一般的な電動機では、１スロットあたりの機械角度のうち、ティース基部８ａが占める角度は（１５／Ｚ）°〜（２０／Ｚ）°である。
そのため、スロット開口１０ａを、ティース基部８ａに入り込ませずにスキューさせた電動機では、スロット開口１０ａのスキュー角度を±（６／Ｚ）°、±（９／Ｚ）°に設定することが困難となる。一方、実施の形態３の電動機１Ｃのように、軸方向の一端及び他端側のスロット開口１０ａをティース基部８ａに入り込むようにすることで、スロット開口１０ａのスキュー角度を±（６／Ｚ）°、±（９／Ｚ）°に容易に設定できる。
【００５５】
なお、この実施の形態４の電動機は、電動機１Ａにおいて、極数を１０Ｚ、スロット数を１２Ｚとし、スキュー角度を±（３ｋ／Ｚ）°に設定したものと説明したが、実施の形態２，３の電動機において、極数を１０Ｚ、スロット数を１２Ｚとし、スキュー角度を±（３ｋ／Ｚ）°に設定したものでもよい。
【００５６】
また、上記各実施の形態では、回転電機は電動機１Ａ〜１Ｃであるものとして説明したが、回転電機は、各実施の形態と同等の構成のステータ及びロータを備える発電機であってもよい。
【符号の説明】
【００５７】
１Ａ〜１Ｃ  電動機（回転電機）、２  ロータ、５  ステータ、６Ａ〜６Ｃ  ステータコア、７  ヨーク、８  ティース、８ａ  ティース基部、８ｂ〜８ｅ  ティース鍔部、１０  スロット。
【図１】
0005777869.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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