(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状のハウジングと、
前記ハウジング内に収容され、ステータコアのティースにモータコイルが巻回されてなるステータと、
回転軸に外嵌されたロータコアにマグネットが設けられてなるロータと、
前記ロータの回転角を検出する回転角検出部とを備え、
前記ハウジングの軸方向両端部には、空気を吸入・排出可能なハウジング孔がそれぞれ形成されるとともに、前記ロータには、前記各ハウジング孔のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なロータ孔が形成されたモータであって、
前記ロータ孔は、前記ロータの回転軸に対して傾斜するように形成され、
前記ハウジングは、軸方向における一方側の端部を形成するとともに前記回転軸を軸支するカバーを備え、
前記カバーは、軸方向における前記ロータと反対側において前記回転角検出部を収容する収容凹部と、前記収容凹部の周縁に位置する周縁部とを備え、
前記周縁部には、前記ハウジング孔が形成されるとともに、前記収容凹部には、前記収容凹部の内側と前記ロータ側とを連通する収容凹部孔が形成されていることを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記ロータコアは、貫通孔を有する鋼板が複数枚積層されてなるものであって、
前記ロータ孔は、隣接する前記鋼板に形成された貫通孔が所定角度ずつ回転した位置に配置されることにより形成されたことを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のモータにおいて、
前記ロータ孔の内周面には、突起が形成されたことを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のモータにおいて、
前記ハウジングの一端部に設けられ、前記モータコイルへの駆動電力の供給を制御する制御装置を備え、
前記制御装置は、前記ハウジングの一端部に固定されるヒートシンクと、前記ヒートシンク上に配置される回路基板と、前記回路基板を収容するケースとを備え、
前記ケースには、空気を吸入・排出可能なケース孔が形成され、
前記ヒートシンク及び前記回路基板には、前記ハウジングの一端部に形成されたハウジング孔及び前記ケース孔のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なシンク孔及び基板孔がそれぞれ形成されたことを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載のモータを備えたことを特徴とする電動パワーステアリング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータ及び電動パワーステアリング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両用のパワーステアリング装置には、モータを駆動源とした電動パワーステアリング装置（ＥＰＳ）がある（例えば特許文献１参照）。そして、このようなＥＰＳには、エネルギー効率に優れ、且つ高い制御性及びレイアウト自由度を有する等といった数多くの利点があることから、近年、その採用が広く進められるようになっている。
【０００３】
ところで、モータでは、その通電に伴ってコイル等が発熱することにより、ハウジング内に設けられた各部材（ステータやロータ等）が高温になる虞がある。そのため、例えば耐熱性を考慮して部品を選定する必要があり、コストが増大する等の問題があった。また、マグネットには、その温度上昇に伴う減磁を考慮して高保磁力のものを採用する必要があるが、一般に高保磁力のマグネットは磁束密度が低いため、モータ出力を確保すべく大型のマグネットを用いることでモータが大型化するという問題があった。
【０００４】
そこで、従来では、ハウジングやロータ等に空気の通路となる孔を形成するとともに、空気流を強制的に発生させるためのファン等を設けることで、モータの作動時に各部材が空冷されるようにしたモータが提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１２０７３９号公報
【特許文献２】特許４００３２２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献２のモータでは、ロータの回転軸（モータ軸）に形成された空気の通路であるロータ孔（貫通孔）が、回転軸の軸方向に沿った形状となっている（特許文献２、第１図参照）。そのため、図８（ａ），（ｂ）に示すように、ロータ９１の回転によりロータ孔９２の内周面に衝突した空気は、軸方向のいずれにも流れるため、全体として空気の流れる方向が定まらず、同ロータ９１の回転のみではロータ孔９２内に空気流がほとんど発生しない。なお、図８において、空気の流れを白抜き矢印で模式的に示す。
【０００７】
従って、ロータ孔９２内では、上記ファン等の作用により発生した空気流の勢いで流れるのみであるため、同ロータ孔９２内において空気流の流速が遅くなり易く、ロータ孔９２内を流れる空気の流量が減少する虞がある。その結果、ロータ９１の冷却効率が低下することでロータ９１に設けられたマグネット（図示略）が高温になり易く、この点においてなお改善の余地があった。
【０００８】
本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、ロータの冷却効率の向上を図ることのできるモータ及び電動パワーステアリング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、筒状のハウジングと、前記ハウジング内に収容され、ステータコアのティースにモータコイルが巻回されてなるステータと、回転軸に外嵌されたロータコアにマグネットが設けられてなるロータと、前記ロータの回転角を検出する回転角検出部とを備え、前記ハウジングの軸方向両端部には、空気を吸入・排出可能なハウジング孔がそれぞれ形成されるとともに、前記ロータには、前記各ハウジング孔のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なロータ孔が形成されたモータであって、前記ロータ孔は、前記ロータの回転軸に対して傾斜するように形成され、前記ハウジングは、軸方向における一方側の端部を形成するとともに前記回転軸を軸支するカバーを備え、前記カバーは、軸方向における前記ロータと反対側において前記回転角検出部を収容する収容凹部と、前記収容凹部の周縁に位置する周縁部とを備え、前記周縁部には、前記ハウジング孔が形成されるとともに、前記収容凹部には、前記収容凹部の内側と前記ロータ側とを連通する収容凹部孔が形成されていることを要旨とする。
【００１０】
上記構成によれば、ロータ孔が回転軸に対して傾斜しているため、ロータの回転によりロータ孔の内周面に衝突した空気は、同回転軸の軸方向におけるいずれか一方側に向かって流れるようになる。つまり、ロータの回転によりロータ孔内で空気流が発生するようになるため、ロータ孔内で空気流の流速が遅くなることを防いで流量を増大させることが可能になる。また、回転軸の軸方向に沿ってロータ孔を形成する場合に比べ、ロータ孔の全長が長くなるため、ロータ孔の内周面の面積を増大させることが可能になる。このように上記構成では、ロータ孔内を流れる空気の流量、及び空気の接触面であるロータ孔の内周面の面積を増大することができ、ロータの冷却効率を向上させることができる。これにより、ロータコアに設けられたマグネットが高温になることを好適に抑制できるため、マグネットに磁束密度の高いものを採用できるようになり、モータの小型化が可能になる。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のモータにおいて、前記ロータコアは、貫通孔を有する鋼板が複数枚積層されてなるものであって、前記ロータ孔は、隣接する前記鋼板に形成された貫通孔が所定角度ずつ回転した位置に配置されることにより形成されたことを要旨とする。
【００１２】
上記構成によれば、ロータ孔は、回転軸を中心とした螺旋状に形成される。そして、このように隣接する鋼板に形成された貫通孔の位相をずらして各鋼板を積層することにより、容易に回転軸に対して傾斜したロータ孔を形成することができる。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のモータにおいて、前記ロータ孔の内周面には、突起が形成されたことを要旨とする。
上記構成によれば、ロータ孔の内周面の面積が増大するため、ロータの冷却効率をより向上させることができる。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載のモータにおいて、前記ハウジングの一端部に設けられ、前記モータコイルへの駆動電力の供給を制御する制御装置を備え、前記制御装置は、前記ハウジングの一端部に固定されるヒートシンクと、前記ヒートシンク上に配置される回路基板と、前記回路基板を収容するケースとを備え、前記ケースには、空気を吸入・排出可能なケース孔が形成され、前記ヒートシンク及び前記回路基板には、前記ハウジングの一端部に形成されたハウジング孔及び前記ケース孔のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なシンク孔及び基板孔がそれぞれ形成されたことを要旨とする。
【００１５】
上記構成によれば、制御装置がモータと一体的に設けられるため、モータと制御装置とを離れた位置に配置するとともにこれらをケーブルで接続する場合に比べ、同ケーブルを短縮又は廃止することができ、その軽量化や電流損失の低減等を図ることができる。そして、上記構成では、モータで生じる空気流により、制御装置のケース内の回路基板及びヒートシンクが冷却される。そのため、回路基板（各種の回路素子）が高温になることを好適に抑制でき、ヒートシンクを小型化することができる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載のモータを備えた電動パワーステアリング装置であることを要旨とする。
上記構成によれば、モータの小型化が可能になるため、容易にモータを搭載することができ、組み付け性に優れた電動パワーステアリング装置を提供することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ロータの冷却効率の向上を図ることのできるモータ及び電動パワーステアリング装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】電動パワーステアリング装置（ＥＰＳ）の概略構成図。
【図２】モータの断面図。
【図３】図２におけるＡ−Ａ断面図。
【図４】図２におけるＢ−Ｂ断面図。
【図５】ロータコアに形成されたロータ孔を示す模式的な斜視図。
【図６】ロータコアを構成する磁性鋼板の積層状態を示す説明図。
【図７】（ａ），（ｂ）本実施形態のロータ孔内でのロータの回転に伴う空気の流れを示す模式図。
【図８】（ａ），（ｂ）従来のロータ孔内でのロータの回転に伴う空気の流れを示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、電動パワーステアリング装置（ＥＰＳ）１において、ステアリング２が固定されたステアリングシャフト３は、ラックアンドピニオン機構４を介してラック軸５と連結されている。これにより、ステアリング操作に伴うステアリングシャフト３の回転は、ラックアンドピニオン機構４によりラック軸５の往復直線運動に変換される。なお、ステアリングシャフト３は、コラム軸８、中間軸９、及びピニオン軸１０を連結してなる。そして、このステアリングシャフト３の回転に伴うラック軸５の往復直線運動が、同ラック軸５の両端に連結されたタイロッド１１を介して図示しないナックルに伝達されることにより、転舵輪１２の舵角、すなわち車両の進行方向が変更される。
【００２０】
また、ＥＰＳ１は、減速機構１３を介して駆動源であるモータ１４をコラム軸８に連結することにより、同コラム軸８を回転駆動する所謂コラム型のＥＰＳとして構成されている。すなわち、ＥＰＳ１は、減速機構１３により減速されたモータ１４の回転をステアリングシャフト３に伝達することにより、そのモータトルクをアシスト力として操舵系に付与する構成となっている。
【００２１】
次に、本実施形態のＥＰＳ１の駆動源であるモータ１４の構成について説明する。
図２に示すように、モータ１４は、筒状のハウジング２１と、ハウジング２１内に収容されたステータ２２と、ステータ２２の径方向内側において回転自在に支承されたロータ２３とを備えたブラシレスモータとして構成されている。また、ハウジング２１の一端側（図２における上側）には、駆動電力の供給を通じてモータ１４の作動を制御する制御装置２４が一体的に設けられている。
【００２２】
詳述すると、ハウジング２１は、一端側が開口した有底筒状のハウジング本体３１と、ハウジング本体３１の開口端を閉塞するように設けられる円環状のカバー部材３２とを備えている。
【００２３】
図２及び図３に示すように、ステータ２２は、ハウジング本体３１における筒状部３１ａの内周に固定される円環部３４、及び同円環部３４から径方向内側に向って延びる複数のティース３５からなるステータコア３６を備えている。また、ステータ２２は、各ティース３５にインシュレータ３７を介して巻回されるモータコイル３８を備えている。なお、ステータ２２からは、複数の接続端子３９が延びており、各接続端子３９は制御装置２４に電気的に接続されている。
【００２４】
一方、ロータ２３は、減速機構１３（図２では図示略）に連結される回転軸４１と、回転軸４１に外嵌されて同回転軸４１と一体回転するロータコア４２と、ロータコア４２の外周に固定される複数のマグネット４３とを備えている。また、ロータコア４２の一端には、円板状のエンドカバー４４が固定されるとともに、その外周にはマグネット４３が脱落することを防止する円筒状のプロテクトチューブ４５が装着されている。そして、図２に示すように、ロータ２３は、その回転軸４１が上記カバー部材３２及びハウジング本体３１の底部３１ｂに設けられた軸受４６ａ，４６ｂに軸支されることにより、上記ステータ２２の内側において回転自在に支承されている。
【００２５】
また、回転軸４１におけるロータコア４２の一端側には、ロータ２３の回転角を検出するレゾルバ４７が上記ロータコア４２と同軸に併置されている。レゾルバ４７は、カバー部材３２に形成された収容凹部３２ａ内に収容される円環状のセンサステータ４８と、回転軸４１に固定されるセンサロータ４９とを備えている。
【００２６】
具体的には、センサステータ４８は、磁性鋼板を複数枚積層してなるセンサコア５１と、センサコア５１にインシュレータ５２を介して巻回されるセンサコイル５３とを備えている。センサステータ４８からは、複数の接続端子５４が延びており、これらの接続端子５４は制御装置２４に電気的に接続されている。一方、センサロータ４９は、磁性鋼板を複数枚積層してなるとともに、その外周面は、センサステータ４８の内周とのギャップパーミアンスが該センサロータ４９の回転角度に応じて変化するような形状に形成されている。そして、センサロータ４９は、回転軸４１の端部に螺着されたナット５５により同回転軸４１に固定されている。
【００２７】
制御装置２４は、ハウジング２１の一端部を構成するカバー部材３２に固定されるヒートシンク６１と、ヒートシンク６１上に配置される複数（本実施形態では２枚）の回路基板６２ａ，６２ｂと、各回路基板６２ａ，６２ｂを収容するケース６３とを備えている。
【００２８】
ヒートシンク６１は、回路基板６２ａが載置される平板状の本体部６１ａ、及び本体部６１ａからカバー部材３２側（図２における下側）に延出されて同カバー部材３２に取着される取付部６１ｂを有している。なお、ヒートシンク６１は、アルミ合金等の熱伝導性に優れた材料により構成されている。
【００２９】
回路基板６２ａは、モータコイル３８に三相の駆動電力を供給するためのインバータ回路を構成するスイッチング素子等の回路素子が実装されており、ヒートシンク６１の本体部６１ａ上に固定されている。一方、回路基板６２ｂは、上記インバータ回路にスイッチング素子のオン／オフ状態を切り替えるための制御信号等を出力するＣＰＵ（中央演算処理装置）等が実装されており、回路基板６２ａ上に立設されたピン６６を介して支持されている。また、ケース６３は、有底筒状に形成されており、その内部に各回路基板６２ａ，６２ｂが収容されるようにヒートシンク６１に固定されている。
【００３０】
このように構成されたモータ１４では、レゾルバ４７により検出される回転角に応じた三相（Ｕ，Ｖ，Ｗ）の駆動電力が各モータコイル３８に供給されることにより回転磁界が発生し、ロータ２３は、当該回転磁界と各マグネット４３が形成する界磁磁束との関係に基づき回転する。そして、回転軸４１に連結された減速機構１３を介してステアリングシャフト３に、ロータ２３の回転により生ずるモータトルクが伝達されることが構成となっている。
【００３１】
（冷却構造）
次に、本実施形態のモータを構成する各部材を空気により冷却するための冷却構造について説明する。
【００３２】
本実施形態のモータ１４では、その通電に伴ってモータコイル３８や回路基板６２ａ，６２ｂ等が発熱するため、外部から空気（外気）を取り込んで同モータ１４を構成する各部材（ステータ２２や制御装置２４等）を空冷する構成となっている。
【００３３】
詳述すると、ハウジング２１（ハウジング本体３１）の他端側（図２における下側）には、径方向に貫通した複数の第１ハウジング孔７１が形成されている。一方、カバー部材３２には、回転軸４１の軸方向に貫通した複数の第２ハウジング孔７２が形成されている。なお、本実施形態では、第２ハウジング孔７２は、カバー部材３２の収容凹部３２ａ、及び同収容凹部３２ａの周縁部３２ｂにそれぞれ形成されている。また、ロータコア４２には、軸方向両端面に開口した複数のロータ孔７３が形成され、エンドカバー４４には、各ロータ孔７３に連続する複数のプレート孔７４が形成されている。これにより、第１及び第２ハウジング孔７１，７２間でロータ孔７３及びプレート孔７４を介して空気が流通可能となっている。
【００３４】
ヒートシンク６１の本体部６１ａには、回転軸４１の軸方向に貫通した複数のシンク孔７５が形成されており、各シンク孔７５は取付部６１ｂに囲まれた空間を介して第２ハウジング孔７２と連通している。また、回路基板６２ａには、各シンク孔７５と同軸に複数の基板孔７６が形成されるとともに、回路基板６２ｂには、回転軸４１の軸方向に貫通した複数の基板孔７７が形成されている。さらに、ケース６３の上底部６３ａには、回転軸４１の軸方向に貫通したケース孔７８が形成されている。これにより、第１ハウジング孔７１とケース孔７８との間で、ロータ孔７３、プレート孔７４、第２ハウジング孔７２、シンク孔７５及び各基板孔７６，７７を介して空気が流通可能となっている。
【００３５】
センサロータ４９を固定するナット５５には、ロータ２３の回転に伴って空気流を発生させる送風羽根（ファン）７９が設けられている。また、エンドカバー４４には、ロータ２３の回転に伴って空気流を発生させる複数の送風羽根８０が各プレート孔７４の開口部に設けられている。なお、本実施形態では、図４に示すように、送風羽根８０は、エンドカバー４４の一部を回転軸４１に対して斜交するように切り起こすことにより形成されている。すなわち、本実施形態では、ナット５５及びエンドカバー４４が回転部材に相当する。そして、モータ１４の作動時に、上記送風羽根７９，８０において空気流が発生し、第１ハウジング孔７１とケース孔７８との間で空気が流れることにより、モータ１４を構成する各部材が冷却されるようになっている。
【００３６】
ところで、上述のようにロータ孔７３が回転軸４１の軸方向に沿って形成されていると、ロータ２３の回転のみではロータ孔７３内に空気流がほとんど発生せず、同ロータ孔７３内において空気流の流速が遅くなることで、ロータ２３の冷却効率が低下する虞がある（図８参照）。
【００３７】
この点を踏まえ、図５に示すように、本実施形態のロータ孔７３は、回転軸４１を中心とした螺旋状に形成されており、回転軸４１に対して傾斜している。
詳述すると、ロータコア４２は、磁性鋼板８１を複数枚積層することにより構成されている。この磁性鋼板８１は、円環状に形成されるとともに、複数の貫通孔８２が周方向に等角度間隔で形成されている。そして、図６に示すように、隣接する磁性鋼板８１の貫通孔８２が所定角度ずつ回転した位置（周方向にずれた位置）に配置されるように各磁性鋼板８１が積層されることにより、ロータ孔７３が形成されている。なお、図６では、紙面奥側に配置される磁性鋼板８１の貫通孔８２を破線で示し、紙面手前側に配置される磁性鋼板８１の貫通孔８２を二点鎖線で示している。
【００３８】
また、各貫通孔８２の内周面には、複数の突起８３が形成されている。すなわち、ロータ孔７３の内周面には、複数の突起８３が形成されている。なお、本実施形態では、各突起８３は、四角形状に形成されるとともに、貫通孔８２における周方向両側の側面からそれぞれ対向する方向に突出して形成されている。これにより、貫通孔８２（ロータ孔７３）の内周面の面積の増大が図られている。
【００３９】
このように構成されたロータ２３では、ロータ孔７３が回転軸に対して傾斜しているため、その回転によりロータ孔７３の内周面に衝突した空気は、図７（ａ），（ｂ）に示すように、同ロータ２３の回転方向に応じて回転軸４１の軸方向におけるいずれか一方側に向かって流れるようになる。つまり、ロータ２３の回転によりロータ孔７３内で空気流が発生するようになっている。なお、図７において、空気の流れを白抜き矢印で模式的に示す。
【００４０】
以上記述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。
（１）ハウジング２１の軸方向両端部に第１及び第２ハウジング孔７１，７２をそれぞれ形成するとともに、ロータ２３を構成するロータコア４２に第１及び第２ハウジング孔７１，７２のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なロータ孔７３を形成した。そして、ロータ孔７３をロータ２３の回転軸４１に対して傾斜するように形成した。
【００４１】
上記構成によれば、ロータ孔７３が回転軸４１に対して傾斜して形成されることから、ロータ２３の回転によりロータ孔７３内で空気の流れが発生するようになるため、ロータ孔７３内で空気流の流速が遅くなることを防いで流量を増大させることが可能になる。また、回転軸４１の軸方向に沿ってロータ孔７３を形成する場合に比べ、ロータ孔７３の全長が長くなるため、ロータ孔７３の内周面の面積を増大させることが可能になる。このように上記構成では、ロータ孔７３内を流れる空気の流量、及び空気の接触面であるロータ孔７３の内周面の面積を増大することができ、ロータ２３の冷却効率を向上させることができる。これにより、ロータコア４２に設けられたマグネット４３が高温になることを好適に抑制できるため、マグネット４３に磁束密度の高いものを採用することでモータ１４の小型化が可能になり、組み付け性に優れたＥＰＳ１を提供することができる。
【００４２】
（２）ロータコア４２を、貫通孔８２が形成された磁性鋼板８１を複数枚積層することにより構成した。そして、隣接する磁性鋼板８１に形成された貫通孔８２を所定角度ずつ回転した位置に配置することにより、ロータ孔７３を螺旋状に形成した。これにより、容易に回転軸４１に対して傾斜したロータ孔７３を形成することができる。
【００４３】
（３）ロータ孔７３の内周面に複数の突起８３を形成したため、ロータ孔７３の内周面の面積を増大させることができ、ロータ２３の冷却効率をより向上させることができる。
（４）モータ１４は、カバー部材３２に設けられ、モータコイル３８への駆動電力の供給を制御する制御装置２４を備えた。そして、制御装置２４のケース６３に、空気を吸入・排出可能なケース孔７８を形成するとともに、ヒートシンク６１及び回路基板６２ａ，６２ｂに、第２ハウジング孔７２及びケース孔７８のいずれか一方から吸入された空気をいずれか他方側に排出可能なシンク孔７５及び基板孔７６，７７をそれぞれ形成した。
【００４４】
上記構成によれば、制御装置２４がモータ１４と一体的に設けられるため、モータ１４と制御装置２４とを離れた位置に配置するとともにこれらをケーブルで接続する場合に比べ、同ケーブルを短縮又は廃止することができ、その軽量化や電流損失の低減等を図ることができる。そして、上記構成では、モータ１４で生じる空気流により、各回路基板６２ａ，６２ｂ及びヒートシンク６１が冷却される。そのため、回路基板６２ａ，６２ｂ（各種の回路素子）が高温になることを好適に抑制でき、ヒートシンク６１を小型化することができる。
【００４５】
（５）センサロータ４９を回転軸４１に固定するためのナット５５、及びロータコア４２の一端に固定されるエンドカバー４４に、ロータ２３の回転により空気流を発生させる送風羽根７９，８０をそれぞれ設けた。上記構成によれば、送風羽根７９，８０により空気流が発生するため、モータ１４内に流れる空気の流量を増大させることができ、より一層、冷却効率の向上を図ることができる。
【００４６】
なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の態様にて実施することもできる。
・上記実施形態では、センサロータ４９を固定するナット５５にそれぞれ送風羽根７９，８０を設けたが、これに限らず、例えばプロテクトチューブ４５等、ロータ２３とともに回転する他の部材に送風羽根を設けてもよい。また、ナット５５及びエンドカバー４４に送風羽根７９，８０を設けなくともよい。この場合であっても、ロータ孔７３において発生する空気流により、モータ１４を構成する各部材を冷却可能である。
【００４７】
・上記実施形態では、ロータコア４２にロータ孔７３を形成したが、これに限らず、回転軸４１の中央部分がその両端部分よりも大径となるように形成し、同回転軸４１にロータ孔７３を形成するようにしてもよい（特許文献２参照）。
【００４８】
・上記実施形態では、ロータ孔７３の内周面に突起８３を形成したが、これに限らず、突起８３を形成しなくてもよい。
・上記実施形態では、ロータ孔７３を螺旋状に形成したが、これに限らず、回転軸４１に対して傾斜していれば、ロータ孔７３を直線状や曲線状に形成してもよい。
【００４９】
・上記実施形態では、ロータコア４２を複数枚の磁性鋼板８１を積層することにより構成したが、これに限らず、例えば磁性粉体の焼結等によりロータコア４２を構成し、各ロータ孔７３を切削加工等により形成するようにしてもよい。
【００５０】
・上記実施形態では、ハウジング２１の一端部を構成するカバー部材３２に制御装置２４を一体的に設けたが、これに限らず、モータ１４と制御装置２４とを離間して配置し、これらの間をケーブルで接続するようにしてもよい。
【００５１】
・上記実施形態では、本発明をＥＰＳ１に用いられるモータ１４に具体化したが、その他、ＥＰＳ以外の用途に用いられるモータに適用してもよい。また、ＥＰＳに適用する場合においても、本実施形態のＥＰＳ１のようなコラム型に限らず、所謂ラックアシスト型や所謂ピニオン型等、その他の形式のＥＰＳに具体化してもよい。
【００５２】
次に、上記各実施形態及び別例から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに以下に追記する。
（イ）請求項１〜４のいずれか一項に記載のモータにおいて、前記ロータとともに回転する回転部材には、該ロータの回転により空気流を発生させる送風羽根が設けられたことを特徴とするモータ。上記構成によれば、送風羽根により空気流が発生するため、モータ内に流れる空気の流量を増大させることができ、より一層、冷却効率の向上を図ることができる。
【符号の説明】
【００５３】
１…電動パワーステアリング装置（ＥＰＳ）、１４…モータ、２１…ハウジング、２２…ステータ、２３…ロータ、２４…制御装置、３１…ハウジング本体、３１ａ…筒状部、３１ｂ…底部、３２…カバー部材、３２ａ…収容凹部、３２ｂ…周縁部、３５…ティース、３６…ステータコア、３８…モータコイル、４１…回転軸、４２…ロータコア、４３…マグネット、４４…エンドカバー、４５…プロテクトチューブ、４７…レゾルバ、５５…ナット、６１…ヒートシンク、６２ａ，６２ｂ…回路基板、６３…ケース、７１…第１ハウジング孔、７２…第２ハウジング孔、７３…ロータ孔、７４…プレート孔、７５…シンク孔、７６，７７…基板孔、７８…ケース孔、７９，８０…送風羽根、８２…貫通孔、８３…突起。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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