(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
保水性を有する保水体を含み、施工対象面に敷設される保水構造体であって、
蒸発有効表面積／敷設面積が１．８以上であり、
前記保水体は、球状であり、複数の前記保水体が最密充填されるように積層されていることを特徴とする保水構造体。
【請求項２】
前記保水体を収容する保持部材をさらに備え、
前記保持部材と施工対象面とが接触する面積が、前記保持部材の平面視投影面積より小さい請求項１に記載の保水構造体。
【請求項３】
前記保持部材の底部を前記施工対象面の上方へ引き離す、かさ上げ部材をさらに備える請求項２に記載の保水構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、保水体を用いた保水構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、都市部の気温が郊外部に比べて高くなる現象、いわゆるヒートアイランド現象がますます顕著となりつつある。ヒートアイランド現象は、熱中症・睡眠障害など健康への影響を引き起こすだけでなく、空調などの電気設備の負荷増加を招くことにより、エネルギー消費量を増加させる。
【０００３】
また、ヒートアイランド現象は、近年、都市部で局所的に大雨が降る現象、いわゆるゲリラ豪雨の要因ともいわれている。特に都市部では、地面の大部分がアスファルトやコンクリートで舗装されているため、雨水を吸収することができない。ゲリラ豪雨が発生した場合、短時間で許容量を超える雨水が下水道や河川に流入し、都市部に特徴的な水害である都市型洪水が発生する。以上の諸問題を防止するために、ヒートアイランド現象緩和策が切望されている。
【０００４】
都市空間は、すでに地上・地下とも過密利用されている。そのため、ヒートアイランド現象の緩和技術として、利用率の低いビルの屋上の有効活用に期待が寄せられている。そのひとつに、建物の屋上に芝生等を敷設する屋上緑化の試みがある。しかし、屋上緑化は、施工費用や維持管理の問題から、十分な普及には至っていない。また、屋上緑化された設備は、雨水を保水する能力がそれほど高いわけではなく、都市型水害の緩和にはあまり役に立っていなかった。
【０００５】
そのため、より大量の雨水を貯留して都市型洪水を抑制する新たな技術が求められている。この技術は、また、貯留した雨水を晴天時に蒸発させ、蒸発冷却作用によって建物や周囲の温度上昇を抑え、ヒートアイランドを緩和できればより望ましい。
【０００６】
特許文献１には、ビルの屋上などに敷設することができ、保水性と蒸発性を兼ね備えた保水セラミックスを隙間なく敷き詰める技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平８−３１２０１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１の技術では、ビルの屋上にブロック状の保水セラミックスが隙間なく敷き詰められている。このため、保水セラミックスが外気に触れる領域が保水セラミックスの上面に限定されている。保水セラミックスが外気に触れる領域は蒸発に寄与する部分であるため、保水セラミックスの蒸発性能が十分に発揮されていなかった。この結果、降雨によって保水された水が蒸発しきる前に次の降雨が発生してしまうことがあり、保水セラミックスの保水能力を十分に活かし切れない場合があった。
【０００９】
本発明はこうした課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、保水構造体の蒸発性を向上させることができる技術の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のある態様は、保水性を有する保水体を含み、施工対象面に敷設される保水構造体であって、蒸発有効表面積／敷設面積が１．８以上であることを特徴とする。なお、蒸発有効面積は、保水構造体の表面積のうち、外気に直に接している部分の表面積、すなわち、蒸発に寄与している部分の表面積をいう。
【００１１】
この態様の保水構造体によれば、蒸発有効面積の割合が敷設面積に対して十分に高いため、蒸発性をより高めることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、保水構造体の蒸発性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１（Ａ）は第１の実施の形態に係る保水構造体の概略を示す平面図である。図１（Ｂ）は図１（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図２】図２（Ａ）は第２の実施の形態に係る保水構造体の概略を示す平面図である。図２（Ｂ）は図２（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図３】第２の実施の形態で用いられる保持部材を所定の領域で分割した模式図である。
【図４】図４（Ａ）は第２の実施の形態に係る保水構造体の概略を示す平面図である。図４（Ｂ）は図４（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図５】図５（Ａ）は第２の実施の形態に係る保水構造体の概略を示す平面図である。図５（Ｂ）は図５（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図６】第５の実施の形態の保水構造体の概略構造を示す斜視図である。
【図７】図７（Ａ）は比較例に係る保水構造体の概略を示す平面図である。図７（Ｂ）は図７（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図８】変形例１に係る保水構造体で用いられる保水体の概略構造を示す斜視図である。
【図９】変形例２に係る保水構造体を側面方向から見た図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（第１の実施の形態）
図１（Ａ）は第１の実施の形態に係る保水構造体１０の概略を示す平面図である。図１（Ｂ）は図１（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。以下、すべての図面において、同等の構成要素には同じ符号を付し、適宜その説明を省略する。第１の実施の形態の保水構造体は、施工対象面Ｐに複数の保水体２０が敷き詰められた構造を有する。なお、図１（Ａ）および図１（Ｂ）は、保水構造体１０を模式的に示しており、保水体２０と施工対象面Ｐとの大きさの関係は図示された構成比率とは限らない。
【００１５】
施工対象面Ｐを１辺の長さがａの正方形とする。また、保水体２０は半径ｒの球状である。本実施の形態では、施工対象面Ｐの上面に複数の保水体２０が最密充填されるように積層されている。最表層以外の保水体２０は蒸発に直接は寄与しないため、最表層に並設された保水体２０の表面積が蒸発有効面積になると考えられる。
【００１６】
第１の実施の形態の保水構造体１０の蒸発有効面積を算出するために、最表層に並設される保水体２０の数を求める。平面に円を最密充填したときの充填密度はπ／（１２）１／２（六方充填配置）である。よって、１辺の長さがａの施工対象面Ｐに円を充填したときの円の総面積はπａ２／（１２）１／２となる。各円の半径をｒとすると、各円の面積はπｒ２であることから、最表面に並設されうる円の個数は（πａ２／（１２）１／２）／（πｒ２）＝ａ２／（（１２）１／２・ｒ２）となる。この個数は、最表層に併設されうる保水体２０の個数に対応する。
【００１７】
各保水体２０において蒸発に寄与する部分が上半分の半球部分であるとすると、その表面積は４πｒ２／２となる。このため、蒸発有効面積は（４πｒ２／２）×（ａ２／（（１２）１／２・ｒ２）＝２πａ２／（１２）１／２となる。
【００１８】
以上より、第１の実施の形態の保水構造体１０における蒸発有効面積／敷設面積は（２πａ２／（１２）１／２）／ａ２=２π／（１２）１／２≒１．８１３となる。この結果が示すように、本実施の形態の保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が保水体２０の半径によらない数値となる。
【００１９】
保水体２０に用いられる材料として多孔質セラミックスが挙げられる。多孔質セラミックスは、孔径１〜１００μｍの細孔の体積の合計が全体積の５３〜７０％を占めるものとする。多孔質セラミックスから作られた保水体２０の細孔の孔径は、水銀ポロシメータを用い、ＪＩＳ Ｒ １６５５に従って測定することができる。
【００２０】
本実施の形態において用いられる多孔質セラミックスの大きさは、１〜１２００ｃｍ３、特に１〜２００ｃｍ３、とりわけ１０〜１００ｃｍ３の範囲が好ましい。多孔質セラミックスをこのような範囲にすることで、ビルの屋上等に敷き詰めやすくすることができる。保水体２０を構成する多孔質セラミックスは、球形、半球状、楕円球状（たとえばラグビーボール状）、立方体、直方体、錘形、円盤形状、柱状体など任意である。
【００２１】
上記孔径のものを採用すれば、細孔内の水が凍結しても、多孔質セラミックス外に押し出されやすく、凍結融解作用を繰り返し受けても、多孔質セラミックスが割れにくいことが実験で確認されている。
【００２２】
多孔質セラミックスを構成するセラミックスの組成は
ＳｉＯ２：５０〜８０ｗｔ％とりわけ５５〜７０ｗｔ％
Ａｌ２Ｏ３：１０〜３０ｗｔ％とりわけ１５〜２５ｗｔ％
Ｎａ２ＯおよびＫ２Ｏの合計：１〜１０ｗｔ％とりわけ３〜７ｗｔ％
であることが好ましい。
【００２３】
こうしたソーダ・カリを多く含むアルミノ珪酸塩系セラミックスは、親水性であり、多孔質セラミックスの保水性および水の蒸発性が良好となる。
【００２４】
なお、湿潤状態にある多孔質セラミックスに藻が発生することを防止するために、多孔質セラミックス中にＣｕＯを０．１〜１．５ｗｔ％程度配合してもよい。多孔質セラミックスには、その一部または全面に光触媒コーティング液を塗布して光触媒効果を付与してもよく、これにより、光触媒による浄化作用で、多孔質セラミックスの耐汚染性を高めることができる。
【００２５】
保水体２０を構成する多孔質セラミックスを製造するには、窯業系原料、アルミナセメントおよび粉末状吸水性ポリマー並びに好ましくはさらに炭酸リチウムを乾式混合し、次いで水を添加して混合し、その後、成形、乾燥および焼成する。この際の配合割合は、好ましくは、
窯業系原料：７５〜９５ｗｔ％、特に８０〜９５ｗｔ％
アルミナセメント：３〜１５ｗｔ％、特に５〜１５ｗｔ％
吸水性ポリマー：０．５〜１０ｗｔ％、特に１〜５ｗｔ％
炭酸リチウム：１０ｗｔ％以下、特に１〜１０ｗｔ％、とりわけ１〜５ｗｔ％である。
【００２６】
なお、水の混合割合は、水以外の全原料の合計重量に対して１３０〜１７０ｗｔ％程度であって、吸水性ポリマーに対して８０〜１５０倍程度とすることが、取り扱い性、成形性、吸水性ポリマーの吸水膨張性、その後の乾燥、焼成効率の面から好ましい。
【００２７】
窯業系原料としては、カリ長石、粘土、珪砂などの１種または２種以上を用いることができるが、これに限定されない。これらの窯業系原料をＳｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、Ｎａ２Ｏ＋Ｋ２Ｏの割合が前述となるように選択して用いる。
【００２８】
アルミナセメントとしては、ＪＩＳに定めるものを用いることができる。このアルミナセメントは、硬化が速いので、水を添加して混合し、成形すると、短時間のうちにハンドリングできる程度の成形体が得られる。
【００２９】
粉末状吸水性ポリマーとしては、粒径１０〜５０μｍ、特に２０〜３０μｍ程度のものが好適である。吸水性ポリマーとしては、ポリアクリル酸塩系、酢酸ビニル・アクリル酸エステル共重合体ケン化物、でんぷん・アクリル酸グラフト共重合体など、各種のものを１種を単独で、あるいは２種以上を混合して用いることができる。
【００３０】
この混合物を成形するには、定量充填機、鋳込成型機、押出成形機、ハニカム成形機などを用いることができるが、これに限定されない。この成形体を好ましくは８０〜２５０℃で５〜４０時間特に６〜１２時間加熱して乾燥した後、好ましくは１０５０〜１２００℃特に１１００〜１１５０℃で０．２〜２０時間特に０．３〜２時間焼成して焼結体とする。この焼成には、ローラーハースキルン、トンネルキルン、シャトルキルン等を用いることができる。
【００３１】
以上、第１の実施の形態に係る保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が１．８以上であり、敷設面積に対する蒸発有効面積を大幅に増加させることができる。蒸発有効面積の増加に伴い、保水構造体１０全体の蒸発効率の向上を図ることができる。このため、保水体２０に一旦保持された水をより速やかに蒸発させることができ、再度保水が可能になるまでに要する時間が短縮される。この結果、次回の降雨が生じたときに保水体２０の保水能力を活かし切ることができる。
【００３２】
（第２の実施の形態）
図２（Ａ）は第２の実施の形態に係る保水構造体１０の概略を示す平面図である。図２（Ｂ）は図２（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。図２（Ａ）において、保水体２０の図示が省略されている。第２の実施の形態の保水構造体１０は、複数の保水体２０が保持部材３０に収容された構造を有する。本実施の形態の保持部材３０は網目状の袋である。保水体収容前の保持部材を平面視したときの形状は一辺の長さが５０ｃｍの略正方形である。保持部材３０は保水体２０を収容することで膨らみを持つ。保水体２０収容時における保持部材３０の周縁部分の断面形状は略半円形状であり、保持部材３０の周縁部分と施工対象面Ｐとの間に隙間が形成されている。保持部材３０と施工対象面Ｐとが接触する面積は、施工対象面Ｐから離れてる周縁部分だけ、保持部材３０の平面視投影面積より小さい。
【００３３】
保水体２０の半径を２ｃｍとし、保水体２０収容時の保持部材３０の高さを１０ｃｍとする。また、保水体２０収容時における保持部材３０の周縁部分の断面形状を半径５ｃｍの略半円とする。
【００３４】
保水体２０収容時の保持部材３０と施工対象面Ｐとが接触する部分の一辺の長さ（以下、接触長さＭという）は、保水体２０収容前の保持部材３０の一辺の長さ５０ｃｍから半径５ｃｍの半円分の円周長さを引くことで算出され、３４．３ｃｍとなる。
【００３５】
保水体２０収容時の保持部材３０の一辺の長さＮは、接触長さＭに両端の周縁部分の半径を加えたものであり、３４．３ｃｍ＋５ｃｍ×２＝４４．３ｃｍとなる。したがって、保水構造体１０の敷設面積は、４４．３ｃｍ×４４．３ｃｍ≒１９６２ｃｍ２となる。
【００３６】
本実施の形態の保水構造体１０の蒸発有効面積は以下の手順で算出される。まず、保持部材３０の網目のうち、施工対象面Ｐと接触する領域を除く露出部分の面積を算出する。保持部材３０の露出部分の面積は、図３に示した領域ａの面積、領域ｂの面積、領域ｃの面積の合計である。なお、図３では、保持部材３０の外形と各領域の境界線のみが示されている。
【００３７】
領域ａ（４カ所）の面積は３４．３ｃｍ×５ｃｍ×π×４≒２１５４ｃｍ２である。領域ｂ（４カ所）の面積は半径５ｃｍの球の表面積で近似でき、４×π×５ｃｍ×５ｃｍ≒３１４ｃｍ２である。領域ｃの面積は、３４．３ｃｍ×３４．３ｃｍ≒１１７６ｃｍ２である。露出部分の面積は２１５４ｃｍ２＋３１４ｃｍ２＋１１７６ｃｍ２＝３６４４ｃｍ２となる。
【００３８】
露出部分に円を最密充填した場合の円の総面積は、露出部分の面積に充填密度を乗じて求めることができ、３６４４ｃｍ２×π／（１２）１／２≒３３０３ｃｍ２となる。各円の半径を２ｃｍとすると、各円の面積は４πｃｍ２であることから、保持部材３０の露出部分に接触した状態で並設されうる円の個数は３３０３／４π≒２６３個となる。この個数は、保持部材３０の露出部分に併設されうる保水体２０の個数に対応する。
【００３９】
保持部材３０の露出部分に接触した状態設けられた保水体２０の表面積のうち、保持部材３０側の半球部分が蒸発に寄与すると仮定すると、蒸発有効面積は（４π×２ｃｍ×２ｃｍ／２）×２６３≒６６０７ｃｍ２となる。
【００４０】
以上より、第２の実施の形態の保水構造体１０における蒸発有効面積／敷設面積は６６０７／１９６２≒３．４となる。
【００４１】
以上、第２の実施の形態に係る保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が３．４であり、敷設面積に対する蒸発有効面積を第１の実施の形態と比べてより一層増加させることができる。このため、保水構造体１０全体の蒸発効率のさらなる向上を図ることができ、ひいては、保水体２０の保水能力をより一層活かし切ることができる。
【００４２】
（第３の実施の形態）
図４（Ａ）は第３の実施の形態に係る保水構造体１０の概略を示す平面図である。図４（Ｂ）は図４（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。第３の実施の形態の保水構造体１０は、複数の保水体２０からなる集合体が保持部材３０に収容されている点で第２の実施の形態と共通する。本実施の形態の保水構造体１０は、保持部材３０の底部を施工対象面Ｐの上方へ引き離す、かさ上げ部材４０をさらに備える。このため、本実施の形態の保持部材３０では、網目の全面が露出部分となる。本実施の形態の保持部材３０における露出部分の面積は、第２の実施の形態の保持部材３０における露出部分の面積に、施工対象面から引き離された領域の面積１１７６ｃｍ２を加えた面積であり、３６３８ｍ２＋１１７６ｃｍ２＝４８１４ｃｍ２となる。
【００４３】
本実施の形態の保水構造体の蒸発有効面積は、第２の実施の形態の保水構造体１０と同様な算出方法を適用すると８７３３ｃｍ２となる。
【００４４】
以上より、第３の実施の形態の保水構造体１０における蒸発有効面積／敷設面積は８７３３／１９６２≒４．４となる。
【００４５】
以上、第３の実施の形態に係る保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が４．４であり、敷設面積に対する蒸発有効面積を第２の実施の形態に比べてさらに増加させることができる。このため、保水構造体１０全体の蒸発効率のさらなる向上を図ることができ、ひいては、保水体２０の保水能力をより一層活かし切ることができる。
【００４６】
（第４の実施の形態）
図５（Ａ）は第４の実施の形態に係る保水構造体１０の概略を示す平面図である。図５（Ｂ）は図５（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。第４の実施の形態の保水構造体１０は、隣接する保水体２０間に所定の隙間が空くように複数の保水体２０を施工対象面Ｐに敷設した構造を有する。各保水体２０の形状はブロック状であり、保水体２０の幅、奥行き、高さをそれぞれｄ、ｄ、ｈとする。敷設される保水体の数を９とし、隣接する保水体間の隙間をｅとする。保水構造体の敷設領域をＳ×Ｓとする。保水構造体の敷設領域の一辺Ｓは、Ｓ＝３ｄ＋２ｅという式で表される。
【００４７】
保水構造体１０の最外周の側面は蒸発に寄与しないものとする。よって、本実施の形態の保水構造体１０の蒸発有効面積は、保水体２０の上面の総面積と、隣接する保水体２０において対向する側面同士の総面積とみなすことができる。保水体２０の上面の総面積は９ｄ２、隙間部分に面するの保水体２０の側面の総面積は２４ｄｈである。よって、本実施の形態の保水構造体１０の蒸発有効面積は９ｄ２＋２４ｄｈとなる。一方、保水構造体１０の敷設面積は（３ｄ＋２ｅ）２となる。以上より、本実施の形態の保水構造体１０の蒸発有効面積／敷設面積は、（９ｄ２＋２４ｄｈ）／（３ｄ＋２ｅ）２となる。ここで、保水体の幅ｄ、奥行きｄを１６ｃｍ、保水体の高さｈを１０ｃｍ、隣接する保水体間の隙間ｅを１ｃｍとすると、蒸発有効面積／敷設面積＝６１４４ｃｍ２／２５００ｃｍ２≒２．５となる。
【００４８】
以上、第４の実施の形態に係る保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が２．５であり、敷設面積に対する蒸発有効面積を第１の実施の形態と比べて一層増加させることができる。このため、保水構造体１０全体の蒸発効率のさらなる向上を図ることができ、ひいては、保水体２０の保水能力をより一層活かし切ることができる。
【００４９】
（第５の実施の形態）
図６は、第５の実施の形態の保水構造体１０の概略構造を示す斜視図である。本実施の形態の保水構造体１０は、直方体の保水体２０に円柱状の複数の孔６０が形成された構造を有する。なお、図６では、保水体２０の構成を簡略化し、複数の孔６０のうち一部分の孔６０が図示されている。
【００５０】
保水体２０の形状に関し、直方体の幅、奥行きをそれぞれ５０ｃｍとし、直方体の高さを７ｃｍとする。孔６０の数を５０個とし、各孔６０の深さは直方体の高さと同等であり、各孔６０の径を２ｃｍとする。保水体２０の体積は、（直方体の体積）−（複数の孔の体積の合計）≒１３１０２ｃｍ３である。この体積は、第２の実施の形態で説明した保持部材３０に充填された保水体の総体積と同等である。
【００５１】
保水構造体１０の蒸発有効面積は、(直方体の上面積)−（各孔の開口面積の合計）＋(各孔の側面の面積の合計)＝５０ｃｍ×５０ｃｍ−２ｃｍ×２ｃｍ×π×５０＋２×π×２ｃｍ×７ｃｍ×５０個≒６２６８ｃｍ２となる。
【００５２】
以上より、第５の実施の形態の保水構造体１０における蒸発有効面積／敷設面積は６２３８．５／２５００≒２．５１となる。
【００５３】
以上、第５の実施の形態に係る保水構造体１０では、蒸発有効面積／敷設面積が２．５であり、敷設面積に対する蒸発有効面積を第１の実施の形態と比べて一層増加させることができるこのため、保水構造体１０全体の蒸発効率のさらなる向上を図ることができ、ひいては、保水体２０の保水能力をより一層活かし切ることができる。
【００５４】
（比較例）
図７（Ａ）は比較例に係る保水構造体１０の概略を示す平面図である。図７（Ｂ）は図７（Ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面図である。比較例の保水構造体１０は、複数の保水体２０を施工対象面Ｐに隙間なく敷き詰めた構造を有する。各保水体２０の形状はブロック状であり、保水体の幅、奥行き、高さをそれぞれｆ、ｆ、ｈとする。また、保水構造体の敷設領域を一辺がｇの正方形とする。ｇ＝ｋ×ｆ（ｋは整数）であり、施工対象面Ｐに敷設される保水体の数はｋ２である。
【００５５】
比較例の保水構造体１０では、隣接する保水体２０において対向する側面同士が密着する。このため、当該側面は外気に触れないため、蒸発に対する寄与が極めて小さい。また、保水構造体１０の最外周の側面は蒸発に寄与しないものとする。よって、比較例の保水構造体１０の蒸発有効面積は、保水体２０の上面の総面積とみなすことができる。以上より、比較例の保水構造体１０の蒸発有効面積／敷設面積はｋ２ｆ２／ｇ２=１となる。
【００５６】
このように、比較例の保水構造体１０では、外気と触れる領域が保水体２０の上面に限定されているため、常に十分な蒸発効率が得られるとは限らない。よって、上述した各実施の形態に比べて一旦保持した水を蒸発するのに長時間を要し、保水体２０の保水能力を活かし切ることができない。
【００５７】
第１の実施の形態の保水構造体と比較例の保水構造体について、それぞれ試作を行い蒸発性を評価した。夏場の外気温湿度条件（３０℃、７０％）にて、各試作品に水を含ませたのち、７時間後の蒸発量を計測した。その結果、比較例の保水構造体の試作品では、蒸発量が０．１５ｇ／ｃｍ２であった。これに対して、第１の実施の形態の保水構造体の試作品では、蒸発量が０．３３ｇ／ｃｍ２であり、蒸発有効面積／敷設面積を１．８以上とすることにより、蒸発量を倍増させることができることが確認された。
【００５８】
本発明は、上述の各実施の形態に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施の形態も本発明の範囲に含まれうるものである。
【００５９】
たとえば、蒸発有効面積／敷設面積が１．８以上である保水構造体として以下の変形例が挙げられる。
【００６０】
図８は、変形例１に係る保水構造体１０で用いられる保水体２０の概略構造を示す斜視図である。変形例１では、保水体２０は板状であり、その上面に凹凸形状が形成されている。この保水体２０を施工対象面に隙間なく敷き詰めることで、隣接する保水体２０において接触する側面が蒸発有効面積に寄与せずとも、蒸発有効面積／敷設面積を１より大きくすることができる。
【００６１】
図９は、変形例２に係る保水構造体１０を側面方向から見た図である。変形例２の保水構造体１０は、テトラポット状の保水体２０を施工対象面Ｐに積層した構造を有する。変形例２の保水構造体によれば、保水体２０自体の蒸発有効面積を高めることができ、ひいては蒸発有効面積／敷設面積を１より大きくすることができる。特に、保水体２０の形状をテトラポット状とすることにより、施工対象面Ｐと最下層の保水体２０との間に隙間を生じさせることができる。これにより、最下層に位置する保水体２０を蒸発に寄与させることができる。
【符号の説明】
【００６２】
１０  保水構造体、２０  保水体、３０  保持部材  ４０  かさ上げ部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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