(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体側部の下端部に車両前後方向を長手方向として配置されてロッカにおける車両幅方向外側の部位を構成するロッカアウタパネルと、
前記車体側部に車両上下方向を長手方向として配置されてピラーにおける車両幅方向外側の部位を構成し、前記ロッカアウタパネルの外側面に対して車両前後方向に並ぶ複数の被結合部で結合された下端フランジ部が形成されると共に、前記下端フランジ部の上方側には水平断面形状が車両幅方向内側に開口部を向けたハット形状とされて車両幅方向外側の部位に車両上下方向を長手方向とする前側稜線部及び後側稜線部が形成されたピラーアウタパネルと、
前記ピラーアウタパネルの下端部に形成され、前記前側稜線部及び前記後側稜線部のいずれか一方と一体化されると共に、車両側面視で上端部が前記いずれか一方の隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部とされ、一対の下端部が前記被結合部のいずれかの上方側にそれぞれ設定されたビードと、
を有する車体側部構造。
【請求項２】
前記ビードとして、前記前側稜線部と一体化された前側ビードと、前記後側稜線部と一体化された後側ビードと、が形成されている、請求項１記載の車体側部構造。
【請求項３】
前記ビードを主ビードとし、さらに、前記ピラーアウタパネルの下端部において前記主ビードに対して車両前後方向に並設されて車両上下方向に延びかつ前記被結合部の他のいずれかの上方側に配置された補助ビードが形成されている、請求項１又は請求項２に記載の車体側部構造。
【請求項４】
前記補助ビードの上端部と前記主ビードとを車両前後方向に連結する連結ビードが形成されている、請求項３記載の車体側部構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体側部構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
車体側部の下部においては、ピラーアウタパネルの下部とロッカアウタパネルとが結合されている（例えば、特許文献１参照）。このような結合部では、側面衝突（以下、単に「側突」という）時の側突荷重がピラーの中心軸上に作用した場合に結合箇所の剥がれが発生しないように所定値以上の結合強度が確保されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１１３７６９公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、側突荷重がピラーの中心軸から車両前後方向にずれて作用する場合があり、このような側突荷重に対するピラーアウタパネルとロッカアウタパネルとの結合強度の観点からは改善の余地がある。
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮して、ピラーの中心軸から車両前後方向にずれた側突荷重に対するピラーアウタパネルとロッカアウタパネルとの結合強度を向上させることができる車体側部構造を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載する本発明の車体側部構造は、車体側部の下端部に車両前後方向を長手方向として配置されてロッカにおける車両幅方向外側の部位を構成するロッカアウタパネルと、前記車体側部に車両上下方向を長手方向として配置されてピラーにおける車両幅方向外側の部位を構成し、前記ロッカアウタパネルの外側面に対して車両前後方向に並ぶ複数の被結合部で結合された下端フランジ部が形成されると共に、前記下端フランジ部の上方側には水平断面形状が車両幅方向内側に開口部を向けたハット形状とされて車両幅方向外側の部位に車両上下方向を長手方向とする前側稜線部及び後側稜線部が形成されたピラーアウタパネルと、前記ピラーアウタパネルの下端部に形成され、前記前側稜線部及び前記後側稜線部のいずれか一方と一体化されると共に、車両側面視で上端部が前記いずれか一方の隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部とされ、一対の下端部が前記被結合部のいずれかの上方側にそれぞれ設定されたビードと、を有する。
【０００７】
請求項１に記載する本発明の車体側部構造によれば、ロッカアウタパネルの外側面に対してピラーアウタパネルの下端フランジ部は車両前後方向に並ぶ複数の被結合部で結合されている。ここで、ピラーアウタパネルの下端部に形成されたビードは、前側稜線部及び後側稜線部のいずれか一方と一体化されると共に、車両側面視で上端部が前記いずれか一方の隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部となっており、一対の下端部が被結合部のいずれかの上方側にそれぞれ設定されている。このため、側突荷重が作用した場合には、当該荷重は、前側稜線部及び後側稜線部を通ってそれぞれ被結合部のいずれかに伝達されるうえ、前側稜線部又は後側稜線部と一体化されたビードによって他の被結合部にも効果的に伝達される。よって、側突荷重がピラーの中心軸から車両前後方向にずれて作用した場合にも、特定の被結合部への荷重の集中が回避され、側突荷重に対するピラーアウタパネルとロッカアウタパネルとの結合強度が向上する。
【０００８】
請求項２に記載する本発明の車体側部構造は、請求項１記載の構成において、前記ビードとして、前記前側稜線部と一体化された前側ビードと、前記後側稜線部と一体化された後側ビードと、が形成されている。
【０００９】
請求項２に記載する本発明の車体側部構造によれば、ビードとして、前側稜線部と一体化された前側ビードと、後側稜線部と一体化された後側ビードと、が形成されているので、側突荷重がピラーの中心軸から車両前後方向のいずれの側にずれて作用した場合にも、当該荷重は複数の被結合部にバランス良く分担される。
【００１０】
請求項３に記載する本発明の車体側部構造は、請求項１又は請求項２に記載の構成において、前記ビードを主ビードとし、さらに、前記ピラーアウタパネルの下端部において前記主ビードに対して車両前後方向に並設されて車両上下方向に延びかつ前記被結合部の他のいずれかの上方側に配置された補助ビードが形成されている。
【００１１】
請求項３に記載する本発明の車体側部構造によれば、補助ビードは、ピラーアウタパネルの下端部において主ビードに対して車両前後方向に並設されて車両上下方向に延びかつ被結合部の他のいずれかの上方側に配置されている。このため、側突時に側突荷重が作用した場合、その荷重の一部が補助ビードによって他の被結合部にも伝達されるので、側突荷重が一層分散される。
【００１２】
請求項４に記載する本発明の車体側部構造は、請求項３記載の構成において、前記補助ビードの上端部と前記主ビードとを車両前後方向に連結する連結ビードが形成されている。
【００１３】
請求項４に記載する本発明の車体側部構造によれば、補助ビードの上端部と主ビードとが連結ビードによって車両前後方向に連結されている。このため、側突時には、主ビード側から補助ビード側へ側突荷重の一部が伝達されるので、側突荷重は複数の被結合部へ一層効果的に分散される。
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように、本発明に係る請求項１に記載の車体側部構造によれば、ピラーの中心軸から車両前後方向にずれた側突荷重に対するピラーアウタパネルとロッカアウタパネルとの結合強度を向上させることができるという優れた効果を有する。
【００１５】
請求項２に記載の車体側部構造によれば、側突荷重がピラーの中心軸から車両前後方向のいずれの側にずれて作用した場合にも、当該荷重を複数の被結合部にバランス良く分担させることができるという優れた効果を有する。
【００１６】
請求項３に記載の車体側部構造によれば、側突時には、主ビードに加えて補助ビードによっても、複数の被結合部への側突荷重の分散がなされるので、側突荷重を複数の被結合部へ効果的に分散させることができるという優れた効果を有する。
【００１７】
請求項４に記載の車体側部構造によれば、側突時には、主ビード側から補助ビード側へ側突荷重の一部が伝達されるので、側突荷重を複数の被結合部へ一層効果的に分散させることができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係る車体側部構造が適用された車体の一部を示す側面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る車体側部構造の要部を車体側方側から見た状態で示す側面図である。
【図３】図１の３−３線に沿った拡大断面図である。
【図４】本発明の変形例に係る車体側部構造の要部を示す側面図である。図４（Ａ）は第１の変形例を示す。図４（Ｂ）は第２の変形例を示す。図４（Ｃ）は第３の変形例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
（実施形態の構成）
本発明の一実施形態に係る車体側部構造について図１〜図３を用いて説明する。なお、これらの図において適宜示される矢印ＦＲは車両前方側を示しており、矢印ＵＰは車両上方側を示しており、矢印ＩＮは車両幅方向内側を示している。
【００２０】
図１には、車体側部構造１２が適用された自動車（車両）の車体１０の一部が模式的な側面図にて示されている。また、図２には、車体側部構造１２の要部が車体側方側から見た状態の側面図にて示され、図３には、図１の３−３線に沿った拡大断面図が示されている。
【００２１】
図１に示されるように、車体側部１０Ａのフロント側には、図示しないフロントサイドドアによって開閉されるフロント側ドア開口部１４が形成されており、車体側部１０Ａのリヤ側には、図示しないリヤサイドドアによって開閉されるリヤ側ドア開口部１６が形成されている。フロント側ドア開口部１４及びリヤ側ドア開口部１６の下縁側、すなわち、車体側部１０Ａの両サイドの下端部には、車両前後方向を長手方向としてロッカ１８（サイドシルともいう）が配置されている。
【００２２】
フロント側ドア開口部１４の前側の縁部には、フロントピラー２０（Ａピラー）が配置されている。また、フロント側ドア開口部１４の後側の縁部でリヤ側ドア開口部１６の前側の縁部には、センタピラー２２（Ｂピラー）が配置されている。さらに、リヤ側ドア開口部１６の後側の縁部には、リヤピラー２４（Ｃピラー）が配置されている。フロントピラー２０、センタピラー２２、及びリヤピラー２４は、車体側部１０Ａの両サイドにおいて略車両上下方向を長手方向としており、各上端部がルーフサイドレール２６に接続されている。
【００２３】
図３に示されるように、ロッカ１８は、閉断面構造の車体骨格材であり、車両幅方向内側の部位を構成するロッカインナパネル３０を備えている。ロッカインナパネル３０は、車両前後方向を長手方向として配置され、開口部を車両幅方向外側に向けた断面ハット形状とされている。また、ロッカインナパネル３０の上端部には、上フランジ部３０Ａが形成され、ロッカインナパネル３０の高さ方向中間部には、側壁部３０Ｃ１を含む膨出部３０Ｃが形成され、ロッカインナパネル３０の下端部には、下フランジ部３０Ｂが形成されている。上フランジ部３０Ａ、側壁部３０Ｃ１、及び下フランジ部３０Ｂは、その一般面が車両上下方向及び車両前後方向を含む面を面方向として配置されている。
【００２４】
また、ロッカ１８は、ロッカインナパネル３０の車両幅方向外側に配置されるロッカアウタパネル３２を備えている。ロッカアウタパネル３２は、ロッカ１８における車両幅方向外側の部位を構成して車両前後方向を長手方向として配置され、開口部を車両幅方向内側に向けた断面ハット形状とされている。また、ロッカアウタパネル３２の上端部には、上フランジ部３２Ａが形成され、ロッカアウタパネル３２の高さ方向中間部には、側壁部３２Ｃ１を含む膨出部３２Ｃが形成され、ロッカアウタパネル３２の下端部には、下フランジ部３２Ｂが形成されている。上フランジ部３２Ａ、側壁部３２Ｃ１、及び下フランジ部３２Ｂは、その一般面が車両上下方向及び車両前後方向を含む面を面方向として配置されている。
【００２５】
ロッカ１８は、基本的には、ロッカインナパネル３０の上フランジ部３０Ａとロッカアウタパネル３２の上フランジ部３２Ａとがスポット溶接されると共に、ロッカインナパネル３０の下フランジ部３０Ｂとロッカアウタパネル３２の下フランジ部３２Ｂとがスポット溶接されることにより、閉断面構造に構成されている。すなわち、ロッカインナパネル３０とロッカアウタパネル３２とによって閉断面部３４が形成された構造になっている。
【００２６】
なお、ロッカ１８の車両幅方向内側には、フロアパン４０が配設されている。フロアパン４０の車両幅方向外側の端末部４０Ａは、ロッカインナパネル３０の側壁部３０Ｃ１の下部側にスポット溶接されている。また、フロアパン４０の上面側で車両前後方向中間部には、車両幅方向を長手方向としてフロアクロスメンバ４２が配設されており、このフロアクロスメンバ４２は、ロッカインナパネル３０の側壁部３０Ｃ１の上部とフロアパン４０の上面とにスポット溶接されている。
【００２７】
ロッカアウタパネル３２の車両幅方向外側には、車体側板部を構成するサイメンアウタ３６の下部が配設されている。サイメンアウタ３６の下端部３６Ａはロッカアウタパネル３２の下フランジ部３２Ｂにスポット溶接されている。また、サイメンアウタ３６の下部には、車両幅方向外側に膨出した膨出部３６Ｂが形成されている。膨出部３６Ｂの上方側には、サイドドア３８が配設されている。なお、サイドドア３８は、車両幅方向外側の部位を構成するドアアウタパネル３８Ａと、車両幅方向内側の部位を構成するドアインナパネル３８Ｂと、を含んで構成されている。
【００２８】
ロッカインナパネル３０の下フランジ部３０Ｂと、ロッカアウタパネル３２の下フランジ部３２Ｂとの間には、ピラーインナパネル４４の下端部４４Ａが挟持された状態で配設されている。また、図３の断面の車両前方側及び車両後方側では、ロッカインナパネル３０の上フランジ部３０Ａと、ロッカアウタパネル３２の上フランジ部３２Ａとの間にピラーインナパネル４４の一部が挟持された状態で配設されている。ピラーインナパネル４４は、センタピラー２２の車両幅方向内側の部位を構成し、略車両上下方向に沿って立設されており、前述した下フランジ部３０Ｂ、３２Ｂ及び上フランジ部３０Ａ、３２Ａにスポット溶接されている。なお、ピラーインナパネル４４の下部には、図示しない車載装置（例えば、リトラクタ等）を取り付けるための孔部４４Ｂが形成されている。
【００２９】
ピラーインナパネル４４は、ロッカ１８の車両上方側では、水平断面形状が開口部を車両幅方向外側に向けたハット形状とされると共に前端部及び後端部には接合用の前後一対のフランジ部（図示省略）が形成されている。ピラーインナパネル４４の車両幅方向外側には、センタピラー２２の車両幅方向外側の部位を構成するピラーアウタパネル４６が対向配置されている。
【００３０】
ピラーアウタパネル４６は、略車両上下方向を長手方向として配置されている。ピラーアウタパネル４６は、後述する下端フランジ部４６Ｃの上方側における水平断面形状が車両幅方向内側に開口部を向けたハット形状とされている。図２に示されるように、ピラーアウタパネル４６の前端部及び後端部には、接合用の前後一対のフランジ部４６Ａ、４６Ｂが形成され、車両幅方向外側の部位には、略車両上下方向を長手方向とする前側稜線部４８Ａ及び後側稜線部４８Ｂが形成されている。
【００３１】
センタピラー２２は、基本的には、ピラーインナパネル４４（図３参照）の前後一対のフランジ部（図示省略）とピラーアウタパネル４６の前後一対のフランジ部４６Ａ、４６Ｂとがスポット溶接されることにより、閉断面構造に構成されている。すなわち、ピラーインナパネル４４（図３参照）とピラーアウタパネル４６とによって閉断面部が形成された構造になっている。
【００３２】
図２及び図３に示されるように、ピラーアウタパネル４６の下端部には、ロッカアウタパネル３２の側壁部３２Ｃ１に車両幅方向外側から重ね合わせられた下端フランジ部４６Ｃが形成されている。下端フランジ部４６Ｃは、ロッカアウタパネル３２の側壁部３２Ｃ１の外側面に対して車両前後方向に並ぶ複数（本実施形態では計六個）の被結合部５０Ａ〜５０Ｆでアークスポット溶接により結合されている。なお、図中の×印はアークスポット溶接のスポット打点（溶接部位）を示している。
【００３３】
また、図２に示されるように、ピラーアウタパネル４６の下端部には、その上方側に作用する側突荷重を被結合部５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｅ、５０Ｆ側へ伝達するための主ビードとしての前側ビード５４及び後側ビード５６が車両幅方向外側へ凸形状となるように形成されている。
【００３４】
前側ビード５４は、前側稜線部４８Ａと一体化され、車両側面視で略逆Ｕ字形状に形成されると共に、上端部が前側稜線部４８Ａの隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部５４Ａとされている。折り返し部５４Ａの上端位置は、前側ビード５４と前側稜線部４８Ａとの一体部位における最上端位置と略等しい高さ位置に設定されている。また、前側ビード５４の前後一対の下端部５４Ｂ、５４Ｃのうち、車両前方側の下端部５４Ｂは、被結合部５０Ａの上方側に設定され、車両後方側の下端部５４Ｃは、被結合部５０Ｂの上方側に設定されている。
【００３５】
後側ビード５６は、後側稜線部４８Ｂと一体化され、車両側面視で略逆Ｕ字形状に形成されると共に、上端部が後側稜線部４８Ｂの隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部５６Ａとされている。折り返し部５６Ａの上端位置は、後側ビード５６と後側稜線部４８Ｂとの一体部位における最上端位置と略等しい高さ位置に設定されている。また、後側ビード５６の前後一対の下端部５６Ｃ、５６Ｂのうち、車両後方側の下端部５６Ｂは、被結合部５０Ｆの上方側に設定され、車両前方側の下端部５６Ｃは、被結合部５０Ｅの上方側に設定されている。
【００３６】
前側ビード５４の折り返し部５４Ａと、後側ビード５６の折り返し部５６Ａとは、同じ高さ位置に設定されている。また、前側ビード５４の下端部５４Ｂ、５４Ｃの各最下端位置と、後側ビード５６の下端部５６Ｂ、５６Ｃの各最下端位置とは、いずれも同じ高さ位置に設定されている。
【００３７】
また、ピラーアウタパネル４６の下端部には、前側ビード５４に対して車両前後方向（車両後方側）に並設された補助ビード５８が車両幅方向外側へ凸形状となるように形成されている。補助ビード５８は、車両上下方向に延びて被結合部５０Ｃの上方側に配置されている。また、ピラーアウタパネル４６の下端部には、後側ビード５６に対して車両前後方向（車両前方側）に並設された補助ビード６０が車両幅方向外側へ凸形状となるように形成されている。補助ビード６０は、車両上下方向に延びて被結合部５０Ｄの上方側に配置されている。
【００３８】
補助ビード５８及び補助ビード６０の各最下端の高さ位置は、前側ビード５４の下端部５４Ｂ、５４Ｃ及び後側ビード５６の下端部５６Ｂ、５６Ｃの各最下端と同じ高さ位置に設定されている。また、補助ビード５８及び補助ビード６０の各最上端の高さ位置は、前側ビード５４の折り返し部５４Ａ及び後側ビード５６の折り返し部５６Ａの各高さ位置よりも低い高さ位置に設定されている。
【００３９】
また、ピラーアウタパネル４６の下端部には、補助ビード５８、６０の上端部と後側ビード５６とを車両前後方向に連結する連結ビード６２が車両幅方向外側へ凸形状となるように形成されている。連結ビード６２の最上端の高さ位置は、前側ビード５４の折り返し部５４Ａ及び後側ビード５６の折り返し部５６Ａの各高さ位置よりも低い高さ位置に設定されている。
【００４０】
（実施形態の作用・効果）
次に、上記実施形態の作用及び効果について説明する。
【００４１】
図３に示されるように、車体側部１０Ａの下部に衝突体１００が衝突すると、側突荷重Ｆがセンタピラー２２の下部に入力される。このとき、センタピラー２２の下部は、車両幅方向内側へ倒れるように変形しようとし、図２に示される荷重ｆ１が前側稜線部４８Ａに沿って伝達され、荷重ｆ２が後側稜線部４８Ｂに沿って伝達される。そして、センタピラー２２の中心軸よりも車両前方側にずれて側突荷重Ｆ（図３参照）が入力された場合には、荷重ｆ１が荷重ｆ２よりも大きく、センタピラー２２の中心軸よりも車両後方側にずれて側突荷重Ｆが入力された場合には、荷重ｆ２が荷重ｆ１よりも大きくなる。
【００４２】
ここで、前述したように、ピラーアウタパネル４６の下端部に形成された前側ビード５４は、前側稜線部４８Ａと一体化されると共に、車両側面視で上端部が前側稜線部４８Ａの隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部５４Ａとなっている。そして、前側ビード５４における車両前方側の下端部５４Ｂは被結合部５０Ａの上方側に設定され、前側ビード５４における車両後方側の下端部５４Ｃは被結合部５０Ｂの上方側に設定されている。このため、側突時に側突荷重Ｆ（図３参照）が作用した場合、前側稜線部４８Ａに沿って伝達される荷重ｆ１は、前側ビード５４によって、二つの荷重伝達経路を通り、荷重ｆ１ａが被結合部５０Ａ側へ伝達されるのに加えて、荷重ｆ１ｂが被結合部５０Ｂ側へ伝達される。
【００４３】
また、ピラーアウタパネル４６の下端部に形成された後側ビード５６は、後側稜線部４８Ｂと一体化されると共に、車両側面視で上端部が後側稜線部４８Ｂの隣接位置に設定されかつ下方側へ折り返された折り返し部５６Ａとなっている。そして、後側ビード５６における車両後方側の下端部５６Ｂは被結合部５０Ｆの上方側に設定され、後側ビード５６における車両前方側の下端部５６Ｃが被結合部５０Ｅの上方側に設定されている。このため、側突時に側突荷重Ｆ（図３参照）が作用した場合、後側稜線部４８Ｂに沿って伝達される荷重ｆ２は、後側ビード５６によって、二つの荷重伝達経路を通り、荷重ｆ２ａが被結合部５０Ｆ側へ伝達されるのに加えて、荷重ｆ２ｂが被結合部５０Ｅ側へ伝達される。
【００４４】
ここで、本実施形態の前側ビード５４及び後側ビード５６が形成されていない対比構造と比較しながら、補足説明する。例えば、センタピラー２２の中心軸に対して車両前方側にずれて側突荷重が入力された場合、前記対比構造では、被結合部５０Ａに相当する被結合部には大きな荷重が作用し、被結合部５０Ｅに相当する被結合部には殆ど荷重が作用しない。被結合部５０Ａに相当する被結合部には大きな荷重が作用するのは、側突部位に対して車両前後方向の位置が近くかつ前側稜線部（４８Ａ）に沿って大きな荷重が伝達されるためである。また、被結合部５０Ｅに相当する被結合部に殆ど荷重が作用しないのは、側突部位に対して車両前後方向の位置が遠くかつ後側稜線部（４８Ｂ）に沿って伝達された荷重も入力されないためである。
【００４５】
これに対して、本実施形態では、センタピラー２２の中心軸に対して車両前方側にずれて側突荷重が入力されても、後側ビード５６によって被結合部５０Ｅにも荷重を分担させることができるうえ、前側ビード５４によって被結合部５０Ｂにも荷重を分担させることで被結合部５０Ａへの荷重入力を減らすこともできる。このため、この例のような側突荷重に対するピラーアウタパネル４６とロッカアウタパネル３２との結合強度が前記対比構造の結合強度に比べて向上している。なお、側突荷重がセンタピラー２２の中心軸に対して車両後方側にずれて入力された場合にも、本実施形態では、先の例と同様に荷重負担を分散させることができ、そのような側突荷重に対するピラーアウタパネル４６とロッカアウタパネル３２との結合強度も向上している。
【００４６】
また、本実施形態では、ピラーアウタパネル４６の下端部に補助ビード５８、６０が形成されており、補助ビード５８、６０は、前側ビード５４及び後側ビード５６に対して車両前後方向に並設されて車両上下方向に延びかつ被結合部５０Ｃ、５０Ｄの上方側に配置されている。このため、側突時に側突荷重Ｆ（図３参照）が作用した場合、その荷重の一部である荷重ｆ３ａ、ｆ３ｂが補助ビード５８、６０に沿って他の被結合部５０Ｃ、５０Ｄ側へ伝達され、側突荷重Ｆが一層分散される。
【００４７】
また、本実施形態では、補助ビード５８、６０の上端部と後側ビード５６とは、連結ビード６２によって車両前後方向に連結されている。このため、側突時には、後側ビード５６側から補助ビード５８、６０側へ荷重の一部が伝達されるので、側突荷重Ｆ（図３参照）は一層効果的に分散される。すなわち、側突荷重Ｆ（図３参照）はすべての被結合部５０Ａ〜５０Ｆにバランス良く分担（概ね均等に入力）される。
【００４８】
以上説明したように、本実施形態に係る車体側部構造１２によれば、センタピラー２２の中心軸（中央）から車両前後方向にずれた側突荷重Ｆ（図３参照）に対するピラーアウタパネル４６とロッカアウタパネル３２との結合強度を向上させることができる（ロバスト性の向上）。その結果として、側突時における車体１０の変形量も抑えられる。
【００４９】
（実施形態の変形例）
次に、上記実施形態の変形例について図４を参照しながら説明する。なお、上記実施形態と実質的に同様の構成については同一符号を付して説明を省略する。
【００５０】
図４（Ａ）には、第１の変形例が上記実施形態の図２に対応する簡略化した側面図で示されている。図４（Ａ）に示されるように、この第１の変形例では、ピラーアウタパネル４６の下端フランジ部４６Ｃは、ロッカアウタパネル３２の側壁部３２Ｃ１の外側面に対して車両前後方向に並ぶ計五個の被結合部５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｃ、５０Ｅ、５０Ｆでアークスポット溶接により結合されている。そして、この第１の変形例は、図２に示される被結合部５０Ｄ、補助ビード６０及び連結ビード６２が形成されていない点を除いて、上記実施形態と同様の構成となっている。
【００５１】
図４（Ｂ）には、第２の変形例が上記実施形態の図２に対応する簡略化した側面図で示されている。図４（Ｂ）に示されるように、この第２の変形例では、ピラーアウタパネル４６の下端フランジ部４６Ｃは、ロッカアウタパネル３２の側壁部３２Ｃ１の外側面に対して車両前後方向に並ぶ計四個の被結合部５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｅ、５０Ｆでアークスポット溶接により結合されている。そして、この第２の変形例は、図４（Ａ）に示される被結合部５０Ｃ及び補助ビード５８が形成されていない点を除いて、第１の変形例と同様の構成となっている。
【００５２】
図４（Ｃ）には、第３の変形例が上記実施形態の図２に対応する簡略化した側面図で示されている。図４（Ｃ）に示されるように、この第３の変形例では、第２の変形例の被結合部５０Ｂ、５０Ｅ（図４（Ｂ）参照）に代えて、被結合部５０Ａと被結合部５０Ｆとの中間部に被結合部５０Ｇが設定されており、ピラーアウタパネル４６の下端フランジ部４６Ｃは、ロッカアウタパネル３２の側壁部３２Ｃ１の外側面に対して車両前後方向に並ぶ計三個の被結合部５０Ａ、５０Ｇ、５０Ｆでアークスポット溶接により結合されている。また、この第３の変形例は、前側ビード５４の車両後方側の下端部と後側ビード５６の車両前側の下端部とが一体化されている。図中では一体化された下端部が符号５５Ｃで示されている。この下端部５５Ｃは被結合部５０Ｇの上方側に設定されている。
【００５３】
以上、説明した第１〜第３の変形例によっても、センタピラー２２の中心軸から車両前後方向にずれた側突荷重に対するピラーアウタパネル４６とロッカアウタパネル３２との結合強度を向上させることができる。
【００５４】
（実施形態の補足説明）
なお、上記実施形態では、図２に示されるように、センタピラー２２のピラーアウタパネル４６の下端部に前側ビード５４、後側ビード５６、補助ビード５８、６０、及び連結ビード６２が形成されているが、前側ビード（５４）、後側ビード（５６）、補助ビード（５８、６０）、及び連結ビード（６２）は、他のピラー（例えば、図１に示されるフロントピラー２０、リヤピラー２４）における車両幅方向外側の部位を構成するピラーアウタパネルの下端部に形成されてもよい。
【００５５】
また、上記実施形態では、図２に示されるように、前側ビード５４における前後一対の下端部５４Ｂ、５４Ｃの各最下端位置が同じ高さ位置に設定されているが、例えば、前側ビード（５４）における前側（前側稜線部（４８Ａ）の側）の下端部（５４Ｂ）の最下端位置が後側の下端部（５４Ｃ）の最下端位置よりも若干上方となる高さ位置に設定されてもよい。さらに、他の変形例として、前側ビード（５４）における後側の下端部（５４Ｃ）の最下端位置が前側（前側稜線部（４８Ａ）の側）の下端部（５４Ｂ）の最下端位置よりも若干上方となる高さ位置に設定される構成も可能である。
【００５６】
また、上記実施形態では、後側ビード５６における前後一対の下端部５６Ｃ、５６Ｂの各最下端位置が同じ高さ位置に設定されているが、例えば、後側ビード（５６）における後側（後側稜線部（４８Ｂ）の側）の下端部（５６Ｂ）の最下端位置が前側の下端部（５６Ｃ）の最下端位置よりも若干上方となる高さ位置に設定されてもよい。さらに、他の変形例として、後側ビード（５６）における前側の下端部（５６Ｃ）の最下端位置が後側（後側稜線部（４８Ｂ）の側）の下端部（５６Ｂ）の最下端位置よりも若干上方となる高さ位置に設定される構成も可能である。
【００５７】
すなわち、前側ビード（５４）、後側ビード（５６）は、車両側面視で一方の下端部の最下端位置が他方の下端部の最下端位置よりも上方の高さ位置に設定された略逆Ｊ字形状に形成されてもよい。
【００５８】
また、上記実施形態の変形例として、ピラーアウタパネル（４６）の下端部に前側ビード（５４）及び後側ビード（５６）のいずれか一方のみを設定してもよい。
【００５９】
また、上記実施形態の変形例として、連結ビード（６２）は、補助ビード（５８、６０）の上端部と前側ビード（５４）とを車両前後方向に連結してもよい。また、連結ビード（６２）は、補助ビード（５８、６０）の上端部と、前側ビード（５４）及び後側ビード（５６）の両方と、を車両前後方向に連結してもよい。さらに、例えば、補助ビード（５８）の上端部と前側ビード（５４）とを車両前後方向に連結する第１の連結ビードと、補助ビード（６０）の上端部と後側ビード（５６）とを車両前後方向に連結する第２の連結ビードと、を形成してもよい。
【００６０】
また、上記実施形態の変形例として、ピラーアウタパネル（４６）の下端フランジ部（４６Ｃ）をロッカアウタパネル（３２）の側壁部（３２Ｃ１）の外側面に対して車両前後方向に並ぶ複数の被結合部（５０Ａ〜５０Ｆ）で結合させる手段は、アークスポット溶接以外の溶接やボルト締結等のような他の結合手段であってもよい。
【００６１】
さらに、請求項１に記載の「車体側部に車両上下方向を長手方向として配置」の概念には、上記実施形態のように、車体側部において上下方向に対して若干斜めとなる方向（略車両上下方向）を長手方向として配置される場合も含まれる。
【００６２】
また、請求項１に記載の「車両上下方向を長手方向とする前側稜線部及び後側稜線部」における「車両上下方向を長手方向とする」の概念には、上記実施形態のように、上下方向に対して若干斜めかつ徐変するような方向（略車両上下方向）を長手方向とする場合も含まれる。
【００６３】
また、請求項１に記載の「被結合部のいずれかの上方側にそれぞれ設定」における「上方側」の概念には、上記実施形態のように、車両側面視で直上及び直上近傍の両方が含まれる。
【００６４】
また、請求項３に記載の「車両上下方向に延び」の概念には、上記実施形態のように、車両上下方向に延びる場合が含まれる他、厳密には車両上下方向に延びるとはいえないが、車両上下方向に延びる場合と同様の作用・効果が得られて実質的に車両上下方向に延びるものとして把握されるような場合も含まれる。
【００６５】
また、請求項３に記載の「被結合部の他のいずれかの上方側に配置」における「上方側」の概念には、上記実施形態のように、車両側面視で直上及び直上近傍の両方が含まれる。なお、請求項３に記載の「被結合部の他のいずれか」は、上記実施形態から明らかなように、主ビード（前側ビード５４、後側ビード５６）の下方側に配置される被締結部（５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｅ、５０Ｆ）以外の被締結部（５０Ｃ、５０Ｄ）のいずれかを意味する。
【００６６】
なお、上記実施形態及び上述の複数の変形例は、適宜組み合わされて実施可能である。
【符号の説明】
【００６７】
１０Ａ  車体側部
１２    車体側部構造
１８    ロッカ
２２    センタピラー
３２    ロッカアウタパネル
４６    ピラーアウタパネル
４６Ｃ  下端フランジ部
４８Ａ  前側稜線部
４８Ｂ  後側稜線部
５０Ａ，５０Ｂ，５０Ｃ，５０Ｄ，５０Ｅ，５０Ｆ，５０Ｇ  被結合部
５４    前側ビード（主ビード）
５４Ａ  折り返し部
５６    後側ビード（主ビード）
５６Ａ  折り返し部
５８    補助ビード
６０    補助ビード
６２    連結ビード
【図１】
0005699961.tif 000002
【図２】
0005699961.tif 000003
【図３】
0005699961.tif 000004
【図４】
0005699961.tif 000005