(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水管ならびに共用の出湯管に接続された流水路、この流水路を流通する湯水を加熱可能なバーナ、ＣＯセンサ、およびこのＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が可能なドリフトチェック処理手段をそれぞれ有する複数の給湯器を備え、
これら複数の給湯器のそれぞれは、前記ＣＯセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であるときには、前記バーナの燃焼駆動が阻止されるように構成されており、
前記複数の給湯器のうち、いずれか１つの給湯器は、所定の給湯開始条件が満たされたときに最初に給湯運転動作を開始するメイン給湯器とされ、かつ他の給湯器は、給湯補完要求を受けたときに給湯運転動作を開始するサブ給湯器とされる、給湯システムであって、
前記サブ給湯器は、前記給湯補完要求を受けたときであっても、前記所定のドリフトチェック処理が未完了である場合には、このサブ給湯器の流水路の通水が阻止されるように構成されており、
前記メイン給湯器は、その流水路に所定量以上の通水があったときに、前記メイン給湯器の設置後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合、または前記ＣＯセンサについての所定の異常検出があった場合においてその後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合には、バーナを燃焼駆動させることなく、このメイン給湯器の流水路の通水許容状態を維持するように構成されていることを特徴とする、給湯システム。
【請求項２】
請求項１に記載の給湯システムであって、
前記所定のドリフトチェック処理は、前記サブ給湯器の設置後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理である、給湯システム。
【請求項３】
請求項１または２に記載の給湯システムであって、
前記所定のドリフトチェック処理は、前記ＣＯセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理である、給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯水加熱用のバーナやＣＯセンサなどを備えた複数の給湯器が連結されたタイプの給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のとおり、ホテルや旅館などの施設では、一般家庭用の給湯器と比較して、給湯能力がかなり高い給湯システムが要望される場合が多い。従来では、そのような要望に応えるべく、ガス給湯器などの複数の給湯器を連結した給湯システムがある（たとえば、特許文献１を参照）。このような給湯システムでは、複数の給湯器が個々に制御されることに加え、複数の給湯器がメイン給湯器とサブ給湯器とに割り付けられて、システム全体が統括的に制御される。メイン給湯器は、たとえば給湯栓が開けられたときに最初に給湯運転動作を開始する給湯器であり、これ以外はサブ給湯器である。サブ給湯器は、所定の給湯補完要求を受けたときに、給湯運転動作を開始するように構成されている。このような構成によれば、複数の給湯器のうち、実際の給湯負荷に見合った台数の給湯器のみを効率良く稼働させることができる。
【０００３】
一方、バーナを備えた給湯器は、ＣＯセンサを備え、燃料の不完全燃焼などの燃焼不良を検出できるようにされているのが通例である。このような給湯器としては、ＣＯ濃度の検出精度を高めるべく、ドリフトチェック処理を適宜行なうことが可能とされたものがある（たとえば、特許文献２を参照）。このドリフトチェック処理では、ＣＯセンサのクリーニング処理、およびセンサ出力ゼロ点補正が行なわれる。このようなドリフトチェック処理が適切に実行されないまま、給湯器を運転させたのでは、ＣＯセンサを利用したＣＯ濃度検出値に高い信頼性をおくことはできない。具体例を挙げると、給湯器の設置後において、ＣＯセンサについての最初のドリフトチェック処理が未だ完了していない期間があるが、このような期間におけるＣＯ濃度検出値は、余り信頼できるものではない。そこで、前記したような期間においては、給湯栓が開かれた場合であっても、バーナの燃焼駆動を阻止しておくといった手段が採用される。
【０００４】
複数の給湯器を連結した給湯システムを構築する場合、各給湯器としては、前記したようにＣＯセンサを備え、かつそのドリフトチェック処理を行なうことが可能なものとすることが好ましい。しかしながら、このような構成を採用する場合、次に述べるような不具合を生じる場合があった。
【０００５】
すなわち、給湯システムのサブ給湯器は、ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が未だ一度も完了していない状況下において、給湯補完要求を受ける場合がある。このような要求を受けると、サブ給湯器は、その要求に対応して給湯運転動作を開始しようとし、このサブ給湯器への通水を阻止していたバルブを開くこととなる。ただし、サブ給湯器のバーナは、燃焼駆動が阻止された状態にある。したがって、このような状況を生じたのでは、メイン給湯器から所定の給湯先に供給されている湯水に、サブ給湯器を経由した非加熱の湯水が混合することとなる。これでは、給湯先に供給される湯水温度が低下することとなり、目標給湯温度での給湯動作が困難となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−１４０４２６号公報
【特許文献２】特許第３７１１０２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであり、複数の給湯器を連結して組み合わせたタイプの給湯システムにおいて、サブ給湯器がＣＯセンサについての所定のドリフトチェック処理を完了していない状態であっても、目標給湯温度での給湯動作を的確に行なうことが可能な給湯システムを提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００９】
本発明により提供される給湯システムは、給水管ならびに共用の出湯管に接続された流水路、この流水路を流通する湯水を加熱可能なバーナ、ＣＯセンサ、およびこのＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が可能なドリフトチェック処理手段をそれぞれ有する複数の給湯器を備え、これら複数の給湯器のそれぞれは、前記ＣＯセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であるときには、前記バーナの燃焼駆動が阻止されるように構成されており、前記複数の給湯器のうち、いずれか１つの給湯器は、所定の給湯開始条件が満たされたときに最初に給湯運転動作を開始するメイン給湯器とされ、かつ他の給湯器は、給湯補完要求を受けたときに給湯運転動作を開始するサブ給湯器とされる、給湯システムであって、前記サブ給湯器は、前記給湯補完要求を受けたときであっても、前記所定のドリフトチェック処理が未完了である場合には、このサブ給湯器の流水路の通水が阻止されるように構成されており、前記メイン給湯器は、その流水路に所定量以上の通水があったときに、前記メイン給湯器の設置後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合、または前記ＣＯセンサについての所定の異常検出があった場合においてその後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合には、バーナを燃焼駆動させることなく、このメイン給湯器の流水路の通水許容状態を維持するように構成されていることを特徴としている。
【００１０】
このような構成によれば、サブ給湯器では、給湯補完要求を受けたときに流水路が一律に通水状態になるのではなく、ＣＯセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であって、バーナが燃焼駆動しない状態にある場合には、流水路は通水状態にならない。このため、非加熱の湯水がサブ給湯器を経由して共用の出湯管内に流出することはない。その結果、メイン給湯器から所定の給湯先に供給されている湯水温度が不当に低下することが解消され、目標給湯温度での給湯動作を実行することができる。なお、本発明においては、サブ給湯器からの出湯が抑制される分だけ、給湯量を十分に確保できなくなることが一時的には生じ得るが、このような現象は、給湯温度が大きく低下する場合と比較すると、ユーザに与える違和感や不安感は小さい。
また、メイン給湯器のＣＯセンサが信頼性の乏しい所定の状況にある場合には、このメイン給湯器のバーナの燃焼駆動が阻止され、安全性が担保される。一方、そのような状況下であっても、給湯先には、メイン給湯器を経由した非加熱の湯水の供給が可能である。したがって、仮に、サブ給湯器が通水不能な状態にあったとしても、システム全体としての通水性を確保し、断水状態を生じさせないようにすることができる。
【００１１】
本発明において、好ましくは、前記所定のドリフトチェック処理は、前記サブ給湯器の設置後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理である。
【００１２】
このような構成によれば、サブ給湯器が設置されてからＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が一度も実行されていない状況において、このサブ給湯器のバーナが燃焼駆動することは適切に回避される。したがって、給湯システムを適切に運転させる上で、より好ましいものとなる。また、前記したようにサブ給湯器のバーナが燃焼駆動できない状態にあるときには、給湯補完要求を受けてもサブ給湯器の流水路は通水状態にはならず、給湯温度が不当に低下する不具合を生じないようにすることができる。
【００１３】
本発明において、好ましくは、前記所定のドリフトチェック処理は、前記ＣＯセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行される前記ＣＯセンサについてのドリフトチェック処理である。
【００１４】
このような構成によれば、ＣＯセンサについての異常検出があったにも拘わらず、その後にＣＯセンサについてのドリフトチェック処理が一度も実行されていない状況下において、バーナが燃焼駆動することは適切に防止される。したがって、給湯システムを適切に運転させる上でより好ましい。また、前記したような事情に基づいて、サブ給湯器のバー
ナの燃焼駆動が防止された状態にあるときには、給湯補完要求を受けたとしても、このサブ給湯器の流水路は通水状態にはならないため、やはり給湯温度が不当に低下する不具合が防止される。
【００１７】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係る給湯システムの一例を示す説明図である。
【図２】図１に示す給湯システムのサブ給湯器において実行される動作制御の一例を示すフローチャートである。
【図３】図１に示す給湯システムのメイン給湯器において実行される動作制御の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２０】
図１に示す給湯システムＡは、２台の給湯器Ｂ（Ｂ１，Ｂ２）が連結して組み合わされたものである。各給湯器Ｂの基本的なハード構成自体は、一般の給湯器と同様である。すなわち、各給湯器Ｂは、ファン１０から供給される燃焼用空気を利用して燃料を燃焼させるバーナ１１、このバーナ１１によって発生された燃焼ガスから熱回収を行なう伝熱管方式の熱交換器１２、これらを収容する缶体１３、この缶体１３の排気口１４近傍においての燃焼ガスのＣＯ濃度を検出するためのＣＯセンサＳａ、熱交換器１２の伝熱管を含んで構成された流水路２、通水制御用のバルブＶ１，Ｖ２、ならびに制御部Ｃを備えている。
【００２１】
流水路２は、入水口２０および出湯口２１を有し、かつ入水口２０に供給された湯水を熱交換器１２内に通過させてから出湯口２１に到達させることが可能であり、通水制御用の第１のバルブＶ１、および流量センサＳｂを有している。熱交換器１２は、流水路２の一部を構成している。流水路２には、通水制御用の第２のバルブＶ２、および流量センサＳｃを備えたバイパス路２２も設けられており、入水口２０に供給された湯水を熱交換器１２に通過させることなく出湯口２１に導くことも可能である。入水口２０には、水道管などの給水管３が接続されている。出湯口２１には、２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２に共用される出湯管４が接続されており、２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２のそれぞれの出湯口２１から出湯した湯水は、いずれも共用の出湯管４を通過してから所定の給湯先に供給される。この共用の出湯管４の末端側は、複数の配管部に分岐し、複数の給湯栓４０が取り付けられた構成である。なお、給水管３については、出湯管４とは異なり、２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２に
共用のものとされている必要はなく、たとえば２本の給水管が２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２のそれぞれに個別に接続されていてもよい。
【００２２】
ＣＯセンサＳａは、たとえば前記した特許文献２に記載されたものと同様であり、白金線コイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティグして乾燥・焼成した構成である。測定対象の燃焼ガス中にＣＯが存在すると、このＣＯとの反応熱によって白金線コイルの抵抗値が上昇する原理に基づき、ＣＯ濃度を検出することが可能である。このＣＯセンサＳａでは、その表面に汚染物質が付着する結果、ゼロ点変動（一定のＣＯ濃度におけるＣＯセンサＳａからのセンサ出力が、その基準値としてのゼロ点からずれる現象）を生じる。これに対応し、各給湯器Ｂにおいては、ＣＯセンサＳａについてのドリフトチェック処理が適当なタイミングまたは時間間隔（たとえば、１日に１回）で行なわれる。前記ドリフトチェック処理では、ＣＯセンサＳａのクリーニング処理、およびこのクリーニング処理の後に前記したセンサ出力のゼロ点変動を補正するゼロ点補正処理が行なわれる。前者のクリーニング処理は、たとえばＣＯセンサＳａをヒートアップさせることにより行なわれる。
【００２３】
制御部Ｃは、マイクロコンピュータなどを用いて構成されており、各給湯器Ｂの動作を制御することに加え、前記したドリフトチェック処理も担当する。したがって、制御部Ｃは、本発明でいうドリフトチェック処理手段の一例に相当する。制御部Ｃは、給湯栓４０が開けられることにより、流水路２に通水を生じ、流量センサＳｂを利用して検出される通水流量が所定の最低作動流量以上になると、バーナ１１を駆動させる制御を実行する。
ただし、ＣＯセンサＳａについてのドリフトチェック処理のうち、給湯器Ｂの設置後に初めて実行されるＣＯセンサＳａについてのドリフトチェック処理が未完了の場合には、バーナ１１が燃焼駆動しないように構成されている。また、ＣＯセンサＳａについての所定の異常検出（たとえば、断線、回路故障など）があった場合において、その異常が解消した後に初めて実行されるドリフトチェック処理が未完了である場合にも、前記同様に、バーナ１１が燃焼駆動しないようにされている。なお、ＣＯセンサＳａの異常検出があった場合には、安全のためにバーナ１１の燃焼駆動が強制的に停止される仕様となっている。この場合、給湯システムＡの運転をオフ状態として、前記の異常状態を解消する作業を完了すれば、その後に給湯システムＡを再度運転オン状態に復帰させることとなる。異常検出後に初めて実行されるドリフトチェック処理とは、そのような復帰動作を終えた後に初めて実行されるドリフトチェック処理である。
また、「ドリフトチェック処理が未完了」とは、ドリフトチェック処理が未だ開始されていない場合と、ドリフトチェック処理が開始されてはいるものの、その処理が未だ途中段階にある場合との双方を含む。制御部Ｃは、前記したようなバーナ１１の駆動制御に加え、バルブＶ１，Ｖ２を利用した流水路２の通水制御をも実行する。ただし、その詳細については、後述する。
【００２４】
２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２の制御部Ｃ（Ｃ１，Ｃ２）は、互いにデータ通信が可能に接続されている。本実施形態では、全体の統括制御方式として、マスタ・スレーブ方式が採用されており、たとえば給湯器Ｂ１がマスタ給湯器、給湯器Ｂ２がスレーブ給湯器とされている。このため、給湯器Ｂ１の制御部Ｃ１には、給湯システムＡの全体を統括制御するためのプログラムが組み込まれている。もちろん、本発明においては、そのような方式に代えて、給湯システム全体の統括制御手段を、各給湯器Ｂとは別個に設けた構成とすることもできる。
【００２５】
２つの給湯器Ｂ１，Ｂ２は、いずれか一方がメイン給湯器とされ、かつ他方がサブ給湯器となるように制御される。メイン給湯器は、給湯栓４０が開けられて給湯システムＡにおいて給湯運転が行なわれる場合に、最初に給湯運転動作を開始する給湯器である。サブ給湯器は、給湯補完要求を受けた場合に、給湯運転動作を開始する給湯器である。給湯補
完要求は、メイン給湯器の運転動作のみでは給湯負荷に対応することが困難となる虞を生じたときに出力され、たとえばメイン給湯器内の通水流量が所定値を超えた際に、このメイン給湯器から出力される。メインとサブとの関係は固定されている必要はない。たとえば、所定時間が経過する都度、あるいは給湯運転の累積時間が所定時間に達する都度、メインとサブとの関係が入れ替わるようにすることができる。
【００２６】
次に、前記した給湯システムＡの作用について説明する。併せて、制御部Ｃ１，Ｃ２の動作処理手順の一例について、図２および図３のフローチャートを参照しつつ説明する。
なお、以降の説明では、理解の容易のため、給湯器Ｂ１をメイン給湯器、給湯器Ｂ２をサブ給湯器とする。また、とくに明示しない限り、給湯システムＡは、運転オン状態（運転オン・オフ切替え用のリモコンを具備している場合に、このリモコンのスイッチが運転オンとされた状態）である。
【００２７】
まず、サブ給湯器Ｂ２における動作制御の概要を説明する。サブ給湯器Ｂ２は、通常時においては、バルブＶ１，Ｖ２が全閉状態とされた待機状態にある。このような待機状態において、制御部Ｃ２がメイン給湯器Ｂ１から給湯補完要求を受けると（Ｓ１：ＹＥＳ）、サブ給湯器Ｂ２の設置後において、ＣＯセンサＳａについて最初に実行されるドリフトチェック処理が完了しているか否かを判断する（Ｓ２）。この最初のドリフトチェック処理が完了していない場合、制御部Ｃ２は、前記の給湯補完要求を無視し、バルブＶ１，Ｖ２の全閉状態を維持する（Ｓ２：ＮＯ，Ｓ６）。バーナ１１の燃焼駆動は阻止される。
【００２８】
このような動作処理によれば、サブ給湯器Ｂ２において、ＣＯセンサＳａについてのドリフトチェック処理が未だ１度も終えておらず、ＣＯセンサＳａについての信頼性が十分に高められていない状況において、サブ給湯器Ｂ２が給湯運転されることが適切に回避される。加えて、サブ給湯器Ｂ２の流水路２は、通水が阻止された状態を維持するために、この流水路２を経由して非加熱の湯水が共用の出湯管４に流れ込むこともない。したがって、メイン給湯器Ｂ１から共用の出湯管４に出湯している湯水に非加熱の湯水が混合することはなく、給湯先に供給される湯水温度を目標給湯温度に維持することができる。なお、サブ給湯器Ｂ２からの出湯量が確保できなくなる分だけ、給湯量が一時的に減少する虞はあるものの、このような虞は、たとえば給湯先の湯温が大きく低下する場合と比較すれば、さほど大きなデメリットではない。
【００２９】
一方、前記とは異なり、サブ給湯器Ｂ２の設置後の最初のドリフトチェック処理が完了している場合（Ｓ２：ＹＥＳ）、制御部Ｃ２は、前記給湯補完要求を受ける以前にＣＯセンサＳａについての異常検出があったか否か、およびこのような異常検出があった場合には、その異常検出後における最初のドリフトチェック処理が完了しているか否かをさらに判断する（Ｓ３：ＹＥＳ，Ｓ４）。このような判断の結果、以前にＣＯセンサＳａの異常検出があり、かつその異常検出後における最初のドリフトチェック処理が完了していない場合には、制御部Ｃ２は、前記の給湯補完要求をやはり無視し、バルブＶ１，Ｖ２の全閉状態を維持させる（Ｓ３：ＹＥＳ，Ｓ４：ＮＯ，Ｓ６）。バーナ１１を燃焼駆動させることもない。このような動作制御によれば、ＣＯセンサＳａに異常があったにも拘わらず、その後にドリフトチェック処理が一度もなされていない状況において、バーナ１１が燃焼駆動されることは適切に回避される。また、非加熱の湯水がサブ給湯器Ｂ２を介して共用の出湯管４に流れ込むこともなく、給湯温度が低下する不具合も生じないようにすることが可能である。
【００３０】
制御部Ｃ２が給湯補完要求を受けた時点において、サブ給湯器Ｂ２が、前記したような所定のドリフトチェック処理を完了している場合（Ｓ２：ＹＥＳ，Ｓ３：ＹＥＳ，Ｓ４、ＹＥＳ）、制御部Ｃ２は、サブ給湯器Ｂ２を給湯運転状態とすべく、バルブＶ１を開状態とし、バーナ１１を燃焼駆動させる（Ｓ５）。制御部Ｃ２が給湯補完要求を受けた時点に
おいて、サブ給湯器Ｂ２の設置後２回目以降のドリフトチェック処理、あるいはＣＯセンサＳａのエラー検出後における２回目以降のドリフトチェック処理が実行されている最中である場合には、この処理を中断してから、サブ給湯器Ｂ２を給湯運転状態とする。このことにより、サブ給湯器Ｂ２の給湯運転を迅速に開始することができる。また、ドリフトチェック処理が少なくとも一度なされていれば、ＣＯセンサＳａの信頼度を比較的高い状態に維持することができるために、前記した２回目以降のドリフトチェック処理を中断したとしても、とくに問題はない。
【００３１】
次いで、メイン給湯器Ｂ１における動作制御の概要を説明する。メイン給湯器Ｂ１は、通常時においては、たとえばバルブＶ１が開状態とされた通水可能な待機状態にある。このような状態において、給湯栓４０が開けられ、流水路２に最小作動流量以上の通水を生じると（Ｓ１１：ＹＥＳ）、制御部Ｃ１は、その時点において、メイン給湯器Ｂ１の設置後における最初のドリフトチェック処理が完了しているか否かを判断する（Ｓ１２）。また、そのような最初のドリフトチェック処理が完了している場合には、以前にＣＯセンサＳａの異常検出があるか否かを判断し、かつ以前に異常検出があった場合には、この異常検出後において最初に実行されるドリフトチェック処理が完了しているか否かがさらに判断される（Ｓ１２：ＹＥＳ，Ｓ１３：ＹＥＳ，Ｓ１４）。このような判断の結果、前記したようなドリフトチェック処理が完了していれば、制御部Ｃ１は、バーナ１１を駆動させる（Ｓ１４：ＹＥＳ，Ｓ１５）。
【００３２】
これに対し、前記したようなドリフトチェック処理が完了していない場合には、バーナ１１は燃焼駆動されないにも拘わらず、バルブＶ１の開状態はそのまま維持されて、流水路２の通水性が確保される（Ｓ１６）。なお、流水路２の通水性を確保するための手段としては、バルブＶ１を開状態とすることに代えて、または加えて、バルブＶ２を開状態としてもかまわない。
【００３３】
このような動作制御によれば、メイン給湯器Ｂ１のＣＯセンサＳａが信頼性の乏しい状況にある場合には、このメイン給湯器Ｂ１のバーナ１１の燃焼駆動が適切に阻止される。一方、このようにバーナ１１の燃焼駆動が阻止された状況下であっても、給湯先には、メイン給湯器Ｂ１を経由した非加熱の湯水の供給が可能である。したがって、仮にサブ給湯器Ｂ２が通水不能な状態であったとしても、給湯先に断水状態を生じさせないようにすることができる。
【００３４】
本発明は上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る給湯システムの各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。
【００３５】
ＣＯセンサは、ＣＯ濃度検出に利用できるものであればよく、その具体的な構成や種類（アナログ式とデジタル式との種別など）は問わない。ＣＯセンサのドリフトチェック処理の代表例としては、ＣＯセンサのクリーニング処理と、このクリーニング処理後においてセンサ出力のゼロ点変動を補正するゼロ点補正処理とをセットで行なうことが挙げられるが、必ずしもこれに限定されない。本発明でいうＣＯセンサのドリフトチェック処理は、ＣＯセンサのドリフトに基づく検出値の誤差を少なくするための処理であればよく、たとえば今後新たな構造または材質のＣＯセンサが開発された場合には、それに対応した処理内容とすることができる。本発明でいう「所定のドリフトチェック処理」とは、給湯器の設置後に初めて実行されるドリフトチェック処理や、ＣＯセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行されるドリフトチェック処理に限定されず、これらとは異なる条件または時期に実行されるドリフトチェック処理とすることができる。
【００３６】
上述した実施形態の給湯システムは、２台の給湯器を組み合わせただけの簡素な構成で
あるが、これとは異なり、３台あるいはそれ以上の台数の給湯器を組み合わせた構成とすることが可能である。給湯器の台数を多くした場合であっても、それらの基本的な動作制御は、２台のものと同様である。給湯器としては、ガス燃焼式のものに代えて、たとえばオイル燃焼式のものとすることも可能であり、種々の構成とすることができる。
【符号の説明】
【００３７】
Ａ  給湯システム
Ｂ（Ｂ１，Ｂ２）  給湯器（Ｂ１：メイン給湯器，Ｂ２：サブ給湯器）
Ｃ（Ｃ１，Ｃ２）  制御部（ドリフトチェック処理手段）
Ｓａ  ＣＯセンサ
２  流水路
３  給水管
４  共用の出湯管
１１  バーナ
【図１】
0005796772.tif 000002
【図２】
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【図３】
0005796772.tif 000004