(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置であって、
前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との３位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機が配備されていて、
前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なデフレクタロールが備えられていることを特徴とする短尺材の圧延装置。
【請求項２】
前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なピンチロールが備えられていることを特徴とする請求項１に記載の短尺材の圧延装置。
【請求項３】
短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて、短尺材にリーダ材が接続されてなる圧延材を圧延するに際しては、以下の工程(i)〜工程(iii)を行うことを特徴とする短尺材の圧延方法。
(i)  圧延材の先端を巻取リールに対して圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して圧延パスライン側から巻き掛ける。
(ii)  前記工程(i)を行った後、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より短い間は、短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行う。
(iii)  前記工程(ii)を経た後に、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より長くなった際には、圧延材の先端を巻取リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けた上で、ワークロールの入側及び出側に配備されたデフレクタロールで圧延材を支持しつつ前
記ワークロールにて短尺材を圧延する。
【請求項４】
前記工程（iii)において、圧延材の先端又は後端を巻取リール又は巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛ける際に、
前記デフレクタロールと当該デフレクタロールに圧延材を介して対面する位置にあるピンチロールとで前記圧延材を挟持した状態で、短尺材とリーダ材とを切断し、
切断後の短尺材の端部を前記巻取リール又は巻出リールに巻き掛けることを特徴とする請求項３に記載の短尺材の圧延方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、短尺である圧延材を圧延可能とする圧延装置及び圧延方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知の如く、板圧延においては２段、４段、６段圧延機や場合により１２段、２０段といった板用のコイル圧延機が用いられる。板用のコイル圧延機としては、一般的な２段、４段、６段圧延機やワークロールを支持する中間ロールと中間ロールを支持するバックアップロールとが葡萄の房のように扇状に広がるクラスタ型の多段圧延機がある。
特許文献１にはクラスタ型の多段圧延機の一例が示されていている。
【０００３】
さて、このような多段圧延機を用いて、短尺の圧延材を圧延することを考える。なお、ここでいう「短尺」とは、多段圧延機の上下流側に配備された巻取リールと巻出リールとの間隔より圧延材の長さ（当初の長さ）が短い場合が一つの典型的な例である。また、圧延材の長さがより長い場合も含み、巻取リールと巻出リールに十分に巻き付けられて適正な張力が負荷できない程度の長さの場合も「短尺」と呼ぶ。
【０００４】
このような短尺の圧延材（短尺材）を圧延する技術としては、特許文献２、特許文献３に開示されたものがある。これらの特許文献に開示された装置は、圧延ロールを挟んで、圧延材をローラコンベアなどのテーブル上を移動させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−８９１１３号公報
【特許文献２】特開平６−２６２２２２号公報
【特許文献３】特開平６−２７７７３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、多段圧延機を用いて短尺材を圧延するに際し、以下の圧延手法を採用可能である。
一つは、短尺材のまま圧延を行うものであり、短尺材の先端部に対して張力をかけずに圧延ロールに噛み込ませ、その後、後端部も無張力状態で圧延を行うやり方である。もう一つは、短尺材の先端部及び後端部に別の導入用の長尺板（リーダ材）を溶接などで接続し、全体として圧延材の長さを巻取リールと巻出リールに巻き付けできる程度に延長し、この延長した圧延材を圧延する方法である。
【０００７】
短尺材のまま先端部及び後端部を無張力状態で圧延する方法は、特許文献１には一切記載されていない。特許文献２，３の圧延機においても、無張力圧延においては、高速且つ高圧下の圧延が困難なため生産性が低下し、且つ特に先後端部分の板幅方向の長さや板クラウンが変化し、その部分を製品とすることができず歩留まりが低下し、さらに板長手方向の板厚精度等の品質の確保も困難である。
【０００８】
一方、短尺材にリーダ材を溶接などで接続して圧延材の長さを延長する方法であれば、短尺材の先端部及び後端部に張力を付与しつつ圧延を行うことが可能であり、特許文献１のような通常の板用コイル圧延機で圧延可能であると共に前述の無張力状態を回避できる。
しかしながら、短尺材とリーダ材との接続部が圧延機のデフレクタロール、ガイドロール、ピンチロールなどを通過せざるを得ず、これらのロールに対する疵付き、さらには、疵付いたロールによる圧延材の疵発生などの不都合が懸念される。
【０００９】
例えば、従来の圧延装置１０１（４段圧延機）を模式的に示した図３を用いて説明すると、右行き圧延の際（黒塗り矢印）に、短尺材Ｓとリーダ材Ｌとの接続部Ｂ’が左側のデフレクタロール１０７を通過し、当該デフレクタロール１０７に疵が発生する可能性大である。同様に、左行き圧延の際（白抜き矢印）に、接続部Ａ’が右側のデフレクタロール１０７を通過し、当該デフレクタロール１０７に疵が発生する可能性大である。もしデフレクタロール１０７に疵が発生すると、その疵が圧延材Ｗに転写され、圧延材Ｗの品質が低下してしまう。
【００１０】
このような疵付きを避けるために、各ロールに不織布などを巻き付けたり、ロール表面に対して硬化処理を行うなどの対策を取ることも可能ではあるものの、確実な効果は望めないのが現状である。なお、接続部が圧延ロールを通過することを避けることで、圧延ロールの疵付きは回避可能かもしれないが、デフレクタロール、ガイドロールなどを接続部が通過しないようにすると、圧延材の非圧延部分が長大となり生産性を低下させる一因となる。
【００１１】
そこで、本発明は、上記問題点を鑑み、短尺材にリーダ材を接続した圧延材を用いた圧延において、短尺材の圧延を確実に行える短尺材の圧延装置及び圧延方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述の目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
本発明に係る短尺材の圧延装置は、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置であって、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との３位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機が配備されていることを特徴とする。
【００１３】
好ましくは、前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なデフレクタロールが備えられているとよい。
好ましくは、前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なピンチロールが備えられているとよい。
また、本発明に係る短尺材の圧延装置の最も好ましい形態は、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置であって、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との３位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機が配備されていて、前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なデフレクタロールが備えられている。
【００１４】
また、本発明に係る短尺材の圧延方法は、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて短尺材を圧延するに際しては、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との３位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機を配置し、前記短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行うことを特徴とする。
【００１５】
好ましくは、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて、短尺材にリーダ材が接続されてなる圧延材を圧延するに際しては、以下の工程(i)〜工程(iii)を行うとよい。
(i)  圧延材の先端を巻取リールに対して圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して圧延パスライン側から巻き掛ける。
(ii)  前記工程(i)を行った後、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より短い間は、短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行う。
(iii)  前記工程(ii)を経た後に、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より長くなった際には、圧延材の先端を巻取リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けた上で、ワークロールの入側及び出側に配備されたデフレクタロールで圧延材を支持しつつ前記ワークロールにて短尺材を圧延する。
【００１６】
好ましくは、前記工程（iii)において、圧延材の先端又は後端を巻取リール又は巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛ける際に、前記デフレクタロールと当該デフレクタロールに圧延材を介して対面する位置にあるピンチロールとで前記圧延材を挟持した状態で短尺材とリーダ材とを切断し、切断後の短尺材の端部を前記巻取リール又は巻出リールに巻き掛けるとよい。
【００１７】
なお、上記した工程(i)は、後述する図２（ａ)〜図２（ｂ）に対応する。工程(ii)は、後述する図２（ｂ)の状態における圧延作業に対応する。工程(iii)は、後述する図２（ｃ)〜図２（ｅ）に対応する。ただし、これらの各図に限定されるものでないことは、言うまでもない。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の短尺材の圧延装置及び圧延方法を用いることで、圧延装置に備えられた各ロールへの疵付きを確実に抑制しつつ、生産性を低下させることなく短尺材の圧延を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の圧延装置を模式的に示した図である。
【図２】本発明の圧延方法を説明するための連続図である。
【図３】従来の圧延装置を模式的に示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明に係る圧延装置及び圧延方法の実施形態を、図を基に説明する。
なお、以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。
図１は、本発明に係る圧延装置１を示したものである。
この圧延装置１は、圧延機２（４段圧延機）と、圧延機２に圧延材Ｗを巻き出すための巻出リール３と、圧延機２で圧延された圧延材Ｗを巻き取る巻取リール４とを備えている。
【００２１】
圧延機２はリバース圧延機であり、右行き圧延の際（図１の黒塗り矢印）には、圧延機２の左側に配備されたリールが巻出リール３、圧延機２の右側に配備されたリールが巻取リール４となる。左行き圧延の際（図１の白抜きり矢印）には、圧延機２の右側に配備されたリールが巻出リール３、圧延機２の左側に配備されたリールが巻取リール４となる。
本実施形態の圧延装置１は、鋼やステンレス等の主として金属製の短尺の圧延材Ｗを板材等に圧延するものであり、特に短尺の圧延材Ｗを圧延する。ここでいう「短尺」とは、圧延材の当初長さが圧延機２の上下流側に配備された巻取リール４と巻出リール３の間隔より短い場合が一つの典型的な例である。また、圧延材の長さがより長い場合も含み、巻取リールと巻出リールに十分に巻き付けできないか、巻き付けできても適正な張力を付与できない程度の長さの場合も含むものとする。具体的な長さとしては、全長約１メートルから約２０メートル程度の長さの圧延材が本発明に好適であるが、この長さに限定されるものではない。
【００２２】
このような短尺の圧延材Ｗ（短尺材Ｓ）を圧延するに際しては、短尺材Ｓの先端部及び後端部に別の導入用長尺板（リーダ材Ｌ）を溶接などで接続することにより、全体としてより長尺の圧延材Ｗとし、この圧延材Ｗを巻出リール３から巻取リール４に架け渡してコイル圧延する。
以下、本実施形態の圧延装置１の詳細を説明する。
【００２３】
図１に示す如く、圧延装置１に備えられた圧延機２は４段圧延機となっていて、上下一対に配置されたワークロール５，５を有している。各ワークロール５は、上下一対のバックアップロール６，６で支持されている。ワークロール５及びバックアップロール６は、軸受ベアリング等を内蔵した軸支持部を介して、ミルハウジングに回転自在に支持されている。ワークロール５を駆動モータで駆動している。
【００２４】
なお、本実施形態の圧延機２は４段に限定はされない。２段や６段の圧延機でもよく、１２段乃至は２０段 といったクラスタ型多段圧延機であってもよい。また、ロール駆動はワークロールに限らず中間ロールやバックアップロールであってもよい。
前述した一対のワークロール５，５間を圧延材Ｗが一方から他方側（又は、他方側から一方側）に通過し、ワークロール５，５によってその厚み方向に圧延される。ワークロール５の入側及び出側のそれぞれに、短尺材Ｓを含む圧延材Ｗを巻き出す巻出リール３、圧延後の圧延材Ｗを巻き取る巻取リール４が設けられている。巻出リール３及び巻取リール４は、巻き出し・巻き取り張力を設定することで、圧延材Ｗに対して必要な張力を付与できるようになっている。すなわち、テンションリールとしての機能を有している。
【００２５】
圧延機２と巻出リール３（左側のリール）との間には、デフレクタローラ７が設置されている。従来からある一般的な板圧延機では 、図３に示すように左右のデフレクタローラ１０７と圧延機１０２のワークロール１０５でパスラインを水平に保ち、またデフレクタローラ１０７に圧延材Ｗを巻き付けて巻出リール１０３、巻取リール１０４に巻きつけている。
【００２６】
また、一般的な板圧延機では、圧延材Ｗを挟んでデフレクタロール７の上方には、ピンチロール８を配備し、圧延材Ｗを搬送可能とする場合がある。
なお、圧延機２と巻取リール４（右側のリール）との間にも同様の構成を備えたデフレクタロール７とピンチロール８とが備えられている。
本実施形態の特徴的な構成としては、巻出リール３から圧延材Ｗが巻き出される位置Ｐ１（巻き出し位置）、ワークロール５による圧下位置Ｐ２（圧延位置）、巻取リール４が圧延材Ｗを巻き取る位置Ｐ３（巻き取り位置）の３点が全て略水平ライン上に並んでいることである。ここで、「略水平ライン」とは幾何学的な厳密さをもった水平の意味ではない。図３に示す一般的な多段圧延機１０１での圧延パスラインとの比較において水平と見なせる状況を意味する。言い換えれば、本願発明において、圧延パスラインは厳密に水平を維持する必要はなく、水平線から若干の角度だけ傾いていてもよいし、若干上に凸であったり下に凸であったりしてもよい。 
【００２７】
また、本実施形態の圧延装置１では、圧延時において、デフレクタロール７を下降させると共にピンチロール８も上昇させることで、これらのロールを圧延パスラインに対して離隔し、両ロール７，８とも圧延材Ｗと接さないようにする。このような構成とすることで、圧延装置１に備えられた各ロール７，８への疵付きを確実に抑制しつつ短尺材Ｓの圧延を行うことができるようになる。
【００２８】
以上述べた圧延装置１を用いて短尺材Ｓの圧延を行う際の一連の使用態様を、本発明の圧延方法を説明するための連続図である図２を用いて説明する。
まず、圧延対象である短尺材Ｓの先端部及び後端部にリーダ材Ｌを溶接などで接続し、全長が延長された圧延材Ｗを準備する。
まず、図２（ａ）に示すように、この圧延材Ｗを繰り出して、ワークロール間を通過させ、巻取リール４（右側のリール）に達するようにする。圧延材Ｗを繰り出す際には、デフレクタロール７及びピンチロール８で圧延材Ｗもしくはリーダ材Ｌを挟み込み、ピンチローラ８を回転させる。しかしながら、短尺材Ｓの接続部Ａ，Ｂ（すなわち溶接点）が左側のピンチロール８及びデフレクタロール７を通過する際には、左側のピンチロール８を上昇させると共にデフレクタロール７を降下させ、右側のピンチロール８及びデフレクタロール７を通過する際には、右側のピンチロール８を上昇させると共にデフレクタロール７を降下させ、接続部Ａ，Ｂが各ロールに接触しない状態とする。また、短尺材Ｓの接続部Ａ，Ｂが一対のワークロール５の間を通過する際には、ワークロール５の間隔を広げておくかもしくはワークロール５がライン内にない状態とする。その後、圧延材Ｗの先端が巻取リール４に達した後は、圧延材Ｗを巻取リール４に対して上側（圧延パスライン側）から巻き掛ける。
【００２９】
その後、図２（ｂ）に示す如く、圧延材Ｗの後端を巻出リール３（左側のリール）に対して上側（圧延パスライン側）から巻き掛ける。その上で、ワークロール５の圧下位置（ロールギャップ量）を所定のものとし、リバース圧延を行うことで、短尺材Ｓの厚さを少しずつ薄板材に圧延する。
この時、接続部Ａ，Ｂが各ロール７，８に接触しないようにピンチロール８の上昇状態とデフレクタロール７の下降状態は維持したままにする。また、短尺材Ｓの先端部とリーダ材Ｌとの接続部Ａはワークロール５の右側に位置するようにし、短尺材Ｓの後端部とリーダ材Ｌとの接続部Ｂはワークロール５の左側に位置するようにする。なお、リバース圧延で、圧延材Ｗを右送りする際は、接続部Ｂがワークロール５の直近傍になるまで短尺材Ｓの圧延を行うことができる。圧延材Ｗを左送りする際は、接続部Ａがワークロール５の直近傍になるまで短尺材Ｓの圧延を行うことができる。
【００３０】
図２（ｃ）の如く、短尺材Ｓの長さが比較的長くなった際には、接続部Ｂにおいて、リーダ材Ｌと短尺材Ｓとを切り離し、短尺材Ｓの後端部を巻出ロール３に下側から（反圧延パスライン側から）巻き付けする。この場合、Ｐ１’が巻出ロール３の巻掛位置となる。なお、切り離しの際に、短尺材Ｓがフリー（無張力状態）となることを防ぐために、巻出ロール３に近い側のピンチロール８は下降しデフレクタロール７は上昇をして、両ロール７，８にて短尺材Ｓを挟み込むようにし、接続部Ｂ近傍の短尺材Ｓ部分においてリーダ材Ｌと短尺材Ｓとを切断するようにすれば、リーダと短尺材を切り離しし易く、また、切断時にワークロールが引っ張られてワークロールの傷つきの発生を防止することができるので好ましい。
【００３１】
図２（ｄ）の如く、さらに圧延が進み、短尺材Ｓが板材となり長尺となった際には、接続部Ａ近傍の短尺材Ｓ部分においてリーダ材Ｌと短尺材Ｓとを切り離し、短尺材Ｓの端部を巻取ロール４に下側巻き付けるようにする。この場合、Ｐ２’が巻取ロール４の巻取位置となる。なお、切り離しの際に、短尺材Ｓがフリー（無張力状態）となることを防ぐために、巻取ロール４に近い側のピンチロール８とデフレクタロール７とで短尺材Ｓを挟み込むようにする。
【００３２】
その後、図２（ｅ）の如く、巻出リール３，巻取リール４に対して下側（反圧延パスライン側）から巻き掛け状態でリバース圧延を行い、短尺材Ｓを板材になるまで圧延する。短尺材Ｓが所定の板厚の板材となった後は、左右どちらかの巻取リール４からコイルをコイルカー等（図示せず）で搬出し、製品として次工程へ送る。
以上述べた圧延を行うことで、圧延材Ｗに存在する短尺材Ｓとリーダ材Ｌとの接続部がデフレクタロール７、ガイドロール、ピンチロール８等と接触することはなく、接続部が圧延機の圧延ロールの直前に位置するまで、リバース圧延を行うことが可能となる。
【００３３】
それ故、ロールに対する疵付き、さらには、疵付いたロールによる圧延材Ｗの疵発生などの不都合を確実に回避することが可能となると共に、各パスで適切な張力を負荷しコイル圧延ができるため、通常短尺材の圧延で行われるシート圧延に比べると、高速且つ高圧下の圧延が可能であり生産性が向上し、且つ先後端部の歩留まりの向上や板厚精度等の品質も高品質な製品ができるという大きな利点がある。
【００３４】
以上述べた本実施形態の圧延装置１、すなわち、圧延材Ｗの巻き出し位置Ｐ１、圧延位置Ｐ２、巻き取り位置Ｐ３の３点が水平方向にほぼ一直線上に並ぶように配備され、巻取リール４とワークロール５との間に他のロール（デフレクタロール７、ガイドロールなど）が非接触状態の圧延装置１を用いることで、圧延材Ｗに存在する短尺材Ｓとリーダ材Ｌとの接続部がデフレクタロール７などと接触することはなく、接続部が圧延機の圧延ロールの直前に位置するまで、リバース圧延を行うことが可能となり、圧延材Ｗを高速且つ高圧下で圧延可能となり、生産性が向上し、且つ先後端部の歩留まりの向上や板厚精度等の品質も高品質な製品ができるようになる。
【００３５】
ところで、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
例えば、巻出リール３，巻取リール４、すなわち左側リール、右側リールに対する巻き出し・巻き取りの形態は制限されない。
【００３６】
すなわち、左側リールと右側リールを共に、上記実施形態のように圧延材の下方ではなく上方に配置し、下巻き出し且つ下巻き取りとしてもよい。この場合、デフレクタロールとピンチロールの位置を上下反対にすればよい。また、左側リールが下巻き出し・下巻き取りであって、右側リールが上巻き出し・上巻き取りであってもよい。左側リールが上巻き出し・上巻き取りであって、右側リールが下巻き出し・下巻き取りであってもよい。
【００３７】
また、圧延材が比較的長尺な場合は、リード材が左右一方のみ接続されていてもよい。
さらに、デフレクタロール７、ピンチロール８などの補助ロールの形状・個数に特に制限は無く、必要に応じて適宜設置すればよい。
加えて、圧延材に関しては、所定の板厚になった時に巻き取りして取り出してもよいし、図示しない巻き替えリールを設置し、巻き替えリールからコイルを取り出すようにしてもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１    圧延装置
２    多段圧延機
３    巻出リール
４    巻取リール
５    ワークロール
６    バックアップロール
７    デフレクタロール
８    ピンチロール
Ｌ    リーダ材
Ｓ    短尺材
Ｗ    圧延材
Ｐ１  巻出位置
Ｐ２  圧延位置
Ｐ３  巻取位置
【図１】
0005738089.tif 000002
【図２】
0005738089.tif 000003
【図３】
0005738089.tif 000004