(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝送媒体を内包するコアと、
前記コアを被覆し、外周に長手方向の凸状突起を有する、熱可塑性樹脂製の被覆部と、
前記凸状突起に沿って前記被覆部の内部に配置された、前記被覆部よりも硬い材質の介在物と、
を具備し、
前記介在物の外表面の熱可塑性樹脂の融点が、前記被覆部の融点よりも低く、前記被覆部と前記介在物の外表面とが全体にわたって熱融着されることを特徴とするケーブル。
【請求項２】
前記被覆部の厚さ方向について測定した前記介在物の最大長さが、前記介在物が配置されない部分における前記被覆部の厚さ以上であることを特徴とする請求項１記載のケーブル。
【請求項３】
前記介在物の最大長さが、前記被覆部の厚さの１〜３倍であることを特徴とする請求項２記載のケーブル。
【請求項４】
前記介在物が、内層と、前記内層の外側に設けられた樹脂製の外層とからなり、前記内層は、金属製、または、繊維補強樹脂製であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載のケーブル。
【請求項５】
前記介在物の外表面の全周が、前記被覆部で被覆されていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれかに記載のケーブル。
【請求項６】
前記介在物の外表面の一部が、前記コアと接触していることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれかに記載のケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ケーブルを敷設した後に、ケーブルの中間部分で外被を部分的に除去し、ケーブル内の伝送媒体を取出して分岐接続を行うことがある。このような中間後分岐作業において、ケーブルの外被を除去しやすくするために、様々な工夫がなされている。
【０００３】
例えば、ケーブルの外被の内面に長手方向のノッチを設け、外被の外面にノッチの両側を挟むように長手方向の突起を設けておき、突起の付け根部に切断工具の刃部を当てて切断し、外被に切り込みを入れることにより、外被の一部を除去する方法がある。この方法では、所定の範囲の外被を除去した後に、外被内部の引き裂き紐を使用して、外被を縦裂きする（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１５８１７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した方法では、切断工具で外被を切断する際に大きな力が必要となる。また、ケーブル敷設時の引き回し作業によって外被に設けた突起が磨耗した場合には、切断工具の刃が突起に引っかからずに滑ってしまうという問題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、前述した問題点に鑑みてなされたもので、その目的とすることは、伝送媒体に損傷を与えることなく、ケーブルの被覆を長手方向に容易に除去することができるケーブルを提供することである。
【０００７】
前述した目的を達成するために、本発明は、伝送媒体を内包するコアと、前記コアを被覆し、外周に長手方向の凸状突起を有する、熱可塑性樹脂製の被覆部と、前記凸状突起に沿って前記被覆部の内部に配置された、前記被覆部よりも硬い材質の介在物と、を具備し、前記介在物の外表面の熱可塑性樹脂の融点が、前記被覆部の融点よりも低く、前記被覆部と前記介在物の外表面とが全体にわたって熱融着されることを特徴とするケーブルである。
【０００８】
本発明では、凸状突起内に被覆部よりも硬い材質の介在物を設ける。そのため、ケーブル敷設時の引き回し作業によって被覆部が磨耗した場合でも、介在物の外表面で磨耗を抑制することができる。また、本発明では、凸状突起を切断工具で挟みこむ作業と、切断工具で介在物を掴みつつケーブルの長手方向に被覆部を引き剥がす作業とによって被覆部を除去するが、凸状突起を切断工具で挟みこんだ時に被覆部よりも硬い材質である介在物の感触を確実に感じることができるため、これらの作業を一連の動作で簡単に行なうことができる。さらに、被覆部と同時に介在物を引き剥がす際に、介在物が引きちぎれることがない。
【０００９】
前記被覆部の厚さ方向について測定した前記介在物の最大長さは、前記介在物が配置されない部分における前記被覆部の厚さ以上とする。前記介在物の最大長さは、前記被覆部の厚さの１〜３倍であることがさらに望ましい。これにより、介在物を内包する凸状突起の位置を簡単に判別することができる。また、被覆部を除去する際に、凸状突起を切断工具で容易に挟むことができる。
【００１０】
前記被覆部と前記介在物の外表面とは、熱融着される。前記介在物は、全体を樹脂製としてもよいし、内層と、前記内層の外側に設けられた樹脂製の外層とで構成し、内層は、金属製、または、繊維補強樹脂製としてもよい。被覆部と介在物の外表面とを熱融着させることにより、ケーブル敷設時の引き回し作業によって被覆部が磨耗破損した場合にも、介在物が被覆の役割を果たし、コアへの雨水などの進入を防ぐことができる。
【００１１】
前記介在物は、外表面の全周が、前記被覆部で被覆されている。または、前記介在物の外表面の一部が、前記コアと接触している場合もある。介在物の外表面の一部がコアと接触していることにより、被覆部を引き剥がす際に必要な力が小さくなる。また、被覆部を引き剥がした後にコアの一部が露出するため、伝送媒体の取り出しが容易となる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、伝送媒体に損傷を与えることなく、ケーブルの被覆を長手方向に容易に除去することができるケーブルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ケーブル１の周方向の断面図
【図２】被覆部１３を除去するための各工程を示す図
【図３】他のケーブル１ａの周方向の断面図
【図４】他のケーブル１ｂの周方向の断面図
【図５】他のケーブル１ｃの周方向の断面図
【図６】他のケーブル１ｄの周方向の断面図
【図７】他のケーブル１ｅの周方向の断面図
【図８】他のケーブル１ｆの周方向の断面図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面に基づいて、本発明の第１の実施の形態について詳細に説明する。図１は、ケーブル１の周方向の断面図を示す。図１に示すように、ケーブル１は、伝送媒体３、緩衝材５、コア７、抗張力体９、介在物１１、被覆部１３等からなる。
【００１５】
伝送媒体３は、例えば、４心光ファイバテープ心線４を６枚積層したものである。緩衝材５は、伝送媒体３の周囲に設置される。コア７は、伝送媒体３を緩衝材５で内包したものである。抗張力体９、介在物１１は、コア７の外側に、ケーブル１の長手方向に配置される。被覆部１３は、コア７の全周を被覆する。被覆部１３は、外周に長手方向の凸状突起１５を有する。介在物１１は、被覆部１３の凸状突起１５の内部に配置される。介在物１１は、外表面１７の全周が被覆部１３により被覆される。
【００１６】
被覆部１３は、熱可塑性樹脂製である。介在物１１は、被覆部１３よりも硬い材質とする。被覆部１３と介在物１１の外表面１７とは、熱融着される。被覆部１３、介在物１１の材質は、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、直鎖状低密度ポリエチレン（Ｌ−ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ナイロン、ポリエチレンテレフタレート、エンジニアプラスチック等や、これらを複合したもの、これらをエラストマー化したものや混合物としたもの等とする。
【００１７】
ケーブル１を敷設するための引き回し作業の際、凸状突起１５を被覆する被覆部１３は、他の部分の被覆部１３よりも磨耗を受けやすいため、破損して貫通穴ができる可能性がある。介在物１１を被覆部１３よりも硬い材質とすることにより、凸状突起１５の被覆部１３が磨耗により破損して貫通穴ができた場合でも、介在物１１の外表面１７で更なる磨耗を抑制することができる。
【００１８】
また、被覆部１３と介在物１１の外表面１７とを熱融着させることにより、凸状突起１５の被覆部１３が磨耗により破損して貫通穴ができた場合でも、被覆部１３と介在物１１との間に雨水等が進入せず、伝送特性の劣化を防ぐことができる。さらに、凸状突起１５の被覆部１３が破損して介在物１１が露出しても、介在物１１がコア７の被覆として機能する。
【００１９】
ケーブル１では、凸状突起１５の被覆部１３が破損して介在物１１がコア７の被覆として機能する可能性を考慮して、介在物１１に、カーボンブラック、紫外線防止剤、紫外線吸収剤、酸化防止材、カラー顔料等を単独または複合して適宜配合し、耐候処方としてもよい。また、必要に応じて難燃性の材料を処方してもよい。
【００２０】
図１に示すように、被覆部１３の厚さ方向について測定した介在物１１の最大長さ１９は、介在物１１が配置されない部分における被覆部１３の被覆厚さ２１以上とする。介在物１１の最大長さ１９は、被覆部１３の被覆厚さ２１の１〜３倍とすることが好ましい。最も望ましい比率は、１．５程度である。
【００２１】
介在物１１の最大長さ１９を被覆部１３の被覆厚さ２１以上とすることにより、凸状突起１５の位置が簡単に判別できる。また、ケーブル１の敷設時に、引き回し作業により凸状突起１５の被覆部１３が磨耗しても、介在物１１が被覆部１３の外周より外側に位置するため、介在物１１の位置が簡単に判別できる。
【００２２】
なお、介在物１１の最大長さ１９と被覆部１３の被覆厚さ２１との比率が３より大きい場合、限られたスペースにケーブル１を多条敷設する際に凸状突起１５が妨げになったり、ケーブル１をドラムに巻く際に整列巻きが困難となったりする可能性がある。また、ケーブル１の曲げ方向に制約ができてしまう懸念がある。
【００２３】
次に、ケーブル１の被覆部１３を除去する方法について説明する。図２は、被覆部１３を除去するための各工程を示す図である。図２の（ａ）図は、凸状突起１５を切断工具２３で挟みこむ工程を示す。ケーブル１の被覆部１３の一部を除去するには、まず、図２の（ａ）図に示すように、ニッパ等の切断工具２３を用いて、凸状突起１５の両側を挟み込む。そして、切断工具２３の刃先２５で、凸状突起１５の両側の根元に切込みを入れる。
【００２４】
ケーブル１は、介在物１１の最大長さ１９が被覆部１３の被覆厚さ２１以上であるため、図２の（ａ）図に示す工程では、凸状突起１５を切断工具２３で容易に挟むことができる。また、被覆部１３よりも介在物１１の方が硬く、凸状突起１５を切断工具２３で挟んだ際に刃先２５が介在物１１に当たる感触を感じることができるため、介在物１１そのものを切断工具で切り裂いてしまうことがない。
【００２５】
図２の（ａ）図に示す工程では、必要に応じて、凸状突起１５を挟み込んだ状態で切断工具２３の刃先２５を矢印Ａに示す方向に滑らせ、所定の範囲の凸状突起１５の両側の根元に浅い傷２７をつけてもよい。
【００２６】
図２の（ｂ）図は、ケーブル１の長手方向に被覆部１３を引き剥がす工程を示す図である。図２の（ｂ）図に示す工程では、切断工具２３を用いて凸状突起１５を掴んだ状態で、ケーブル１の長手方向に被覆部１３を引き剥がす。図２の（ａ）図に示す工程において、凸状突起１５の根元に予め傷２７を付けることにより、図２の（ｂ）図に示す工程において、被覆部１３を更に容易に引き剥がすことができる。
【００２７】
上述したように、ケーブル１では、凸状突起１５を切断工具２３で挟んだ際に刃先２５が介在物１１に当たる感触を感じることができる。そのため、介在物１１の感触を感じた段階で切断工具２３の刃の動きを止め、被覆部１３の引き剥がし作業に移行することにより、図２に示す一連の動作を短時間で簡単に行なうことができる。ケーブル１では、被覆部１３よりも介在物１１の方が硬いため、被覆部１３を引き剥がす際に、介在物１１が引きちぎれることがない。
【００２８】
被覆部１３、介在物１１の材質については上述した通りであるが、図２の（ａ）図に示す工程において、切断工具２３を用いて凸状突起１５を挟み込んだ際に介在物１１の感触を感じるためには、被覆部１３の硬さと介在物１１の硬さとに所定の差が必要である。例えば、被覆部１３を低密度ポリエチレン製とし、介在物１１を高密度ポリエチレン製とした場合、ＪＩＳ  Ｋ  ７２１５「プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法」で測定したＨＤＤ硬さは、被覆部１３がＤ５２程度、介在物１１はＤ６２程度となる。被覆部１３と介在物１１との硬さの比は、低密度ポリエチレンと高密度ポリエチレンを用いた場合の硬さの比以上とすることが好ましい。
【００２９】
このように、第１の実施の形態によれば、被覆部１３に介在物１１を内包する凸状突起１５を設け、介在物１１を被覆部１３よりも硬い材質とし、被覆部１３と介在物１１の外表面１７とを熱融着させ、介在物１１の最大長さ１９を被覆部１３の被覆厚さ２１以上として、切断工具２３で凸状突起１５を挟み込み、凸状突起１５を掴んだ状態で被覆部１３をケーブル１の長手方向に引き剥がすことにより、伝送媒体３に損傷を与えることなく、ケーブル１の被覆部１３を長手方向に容易に除去することができる。
【００３０】
次に、第２の実施の形態について説明する。図３は、他のケーブル１ａの周方向の断面図である。図３に示すケーブル１ａは、第１の実施の形態の図１に示すケーブル１と略同様の構成であるが、介在物１１の替わりに介在物１１ａが用いられる。
【００３１】
介在物１１ａは、内層２９と、内層２９の外側に設けられた外層３１とで構成される。内層２９と外層３１とは、接着または融着により一体化される。介在物１１ａは、被覆部１３よりも硬い材質とする。介在物１１ａの内層２９は、金属製、ガラス繊維や高抗張力繊維を用いた繊維補強樹脂製等とする。外層３１は、樹脂製とする。外層３１の樹脂には、第１の実施の形態において介在物１１の材質として例示したものが用いられる。
【００３２】
ケーブル１ａにおいても、被覆部１３の厚さ方向について測定した介在物１１ａの最大長さは、介在物１１ａが配置されない部分における被覆部１３の被覆厚さ以上である。介在物１１ａの最大長さは、被覆部１３の被覆厚さの１〜３倍とすることが好ましく、最も望ましい比率は、１．５程度である。
【００３３】
また、介在物１１ａの外層３１の外表面１７ａと被覆部１３とは熱融着される。外層３１に、接着性樹脂や被覆部１３よりも融点の低い熱可塑性の樹脂を用いることにより、介在物１１ａと被覆部１３との熱融着がさらに容易になる。
【００３４】
ケーブル１ａの被覆部１３の一部を除去する際には、第１の実施の形態と同様に、凸状突起１５を切断工具で挟みこみ、刃先が介在物１１ａに当たる感触を感じた段階で切断工具の刃の動きを止め、被覆部１３をケーブル１ａの長手方向に引き剥がす。
【００３５】
第２の実施の形態においても、被覆部１３に介在物１１ａを内包する凸状突起１５を設け、介在物１１ａを被覆部１３よりも硬い材質とし、被覆部１３と介在物１１ａの外表面１７ａとを熱融着させ、介在物１１ａの最大長さを被覆部１３の被覆厚さ以上として、切断工具で凸状突起１５を挟み込み、凸状突起１５を掴んだ状態で被覆部１３をケーブル１ａの長手方向に引き剥がすことにより、第１の実施の形態と同様に、伝送媒体３に損傷を与えることなく、ケーブル１ａの被覆部１３を長手方向に容易に除去することができる。
【００３６】
次に、第３の実施の形態について説明する。図４は、他のケーブル１ｂの周方向の断面図である。図４に示すケーブル１ｂは、第１の実施の形態の図１に示すケーブル１と略同様の構成であるが、介在物１１の替わりに介在物１１ｂが用いられる。
【００３７】
介在物１１ｂは、外表面の一部がコア７と接触している。すなわち、介在物１１ｂは、外表面の一部に被覆部１３からの露出部３３が設けられる。介在物１１ｂのコア７側への露出度合い３５は、０．５ｍｍ程度とする。露出度合い３５が大きすぎると、伝送媒体３への側圧等による伝送ロス増を発生させる場合がある。
【００３８】
ケーブル１ｂにおいても、被覆部１３の厚さ方向について測定した介在物１１ｂの最大長さは、介在物１１ｂが配置されない部分における被覆部１３の被覆厚さ以上である。介在物１１ｂの最大長さは、被覆部１３の被覆厚さの１〜３倍とすることが好ましく、最も望ましい比率は、１．５程度である。
【００３９】
また、介在物１１ｂは、被覆部１３よりも硬い材質とし、外表面と被覆部１３とは熱融着される。介在物１１ｂには、第１の実施の形態において介在物１１の材質として例示したものと同様の材質が用いられる。
【００４０】
ケーブル１ｂの被覆部１３の一部を除去する際には、第１の実施の形態と同様に、凸状突起１５を切断工具で挟みこみ、刃先が介在物１１ｂに当たる感触を感じた段階で切断工具の刃の動きを止め、被覆部１３をケーブル１ｂの長手方向に引き剥がす。
【００４１】
第３の実施の形態においても、被覆部１３に介在物１１ｂを内包する凸状突起１５を設け、介在物１１ｂを被覆部１３よりも硬い材質とし、被覆部１３と介在物１１ｂの外表面とを熱融着させ、介在物１１ｂの最大長さを被覆部１３の被覆厚さ以上として、切断工具で凸状突起１５を挟み込み、凸状突起１５を掴んだ状態で被覆部１３をケーブル１ｂの長手方向に引き剥がすことにより、第１の実施の形態と同様に、伝送媒体３に損傷を与えることなく、ケーブル１ｂの被覆部１３を長手方向に容易に除去することができる。
【００４２】
さらに、第３の実施の形態では、介在物１１ｂの外表面の一部がコア７と接触していることにより、被覆部１３を除去する際に、被覆部１３の引き剥がしに必要な力が小さくなる。また、被覆部１３を除去した後、コア７の一部が露出した状態となるため、伝送媒体３の取り出しが容易となり、作業時間が短縮できる。さらに、ケーブル１ｂの撤去後の解体性（リサイクル性）が向上する。
【００４３】
なお、第１から第３の実施の形態では、図１、図３、図４に示すようなコア７を用いたケーブルについて説明したが、本発明は、これらに限定されるものではない。図５は、他のケーブル１ｃの周方向の断面図である。図５に示すケーブル１ｃでは、１本以上の単心光ファイバ心線を伝送媒体３ｃとし、伝送媒体３ｃを緩衝材５ｃで内包したコア７ｃが用いられる。
【００４４】
図６は、他のケーブル１ｄの周方向の断面図である。図６に示すケーブル１ｄでは、中央に抗張力体９ｄを配したスロットロッドに収納した光ファイバ心線を伝送媒体３ｄとし、スロットロッドの周囲に押巻テープ５ｄを巻いたコア７ｄが用いられる。
【００４５】
図７は、他のケーブル１ｅの周方向の断面図である。図７に示すケーブル１ｅでは、絶縁被覆されたメタル伝送媒体３ｅに例えば押巻テープ５ｅを巻いて絶縁被覆を施したコア７ｅが用いられる。
【００４６】
このように、本発明は、他の形態の光ファイバケーブルや、メタルケーブルにも適用可能である。また、図示していないが、ケーブルを自己支持するための支持線付きのケーブルにも適用できる。図５から図７に示す各ケーブルや、その他のケーブルも、第１の実施の形態と同様の方法で被覆部の一部が除去できる。
【００４７】
第１から第３の実施の形態では、被覆部内に１本の介在物を配置したが、２本以上の複数の介在物を配置する場合もある。図８は、他のケーブル１ｆの周方向の断面図である。図８に示すケーブル１ｆでは、コア７の外側に２本の介在物１１ｆが配置される。被覆部１３は、外周に２本の長手方向の凸状突起１５ｆを有する。介在物１１ｆは、被覆部１３の凸状突起１５ｆの内部に配置される。ケーブル１ｆも、第１の実施の形態と同様の方法で被覆部１３の一部が除去できる。
【００４８】
第１から第３の実施の形態では、介在物の形状を丸棒としたが、介在物の断面形状は円形に限らない。例えば、楕円形、長方形、四角形、星型等でもよい。また、介在物の形状は、管状でもよい。介在物の側面に凹凸を設けることにより、介在物を被覆する凸状突起を切断工具で挟みこむ作業が容易になる。介在物は、抗張力体としての機能を兼ねてもよい。
【００４９】
以上、添付図面を参照しながら本発明にかかるケーブルの好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【符号の説明】
【００５０】
１、１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、１ｅ、１ｆ………ケーブル
３、３ｃ、３ｄ、３ｅ………伝送媒体
７、７ｃ、７ｄ、７ｅ………コア
１１、１１ａ、１１ｂ、１１ｆ………介在物
１３………被覆部
１５、１５ｆ………凸状突起
１７、１７ａ………外表面
１９………最大長さ
２１………被覆厚さ
２９………内層
３１………外層
３３………露出部
３５………露出度合い
【図１】
0005705576.tif 000002
【図２】
0005705576.tif 000003
【図３】
0005705576.tif 000004
【図４】
0005705576.tif 000005
【図５】
0005705576.tif 000006
【図６】
0005705576.tif 000007
【図７】
0005705576.tif 000008
【図８】
0005705576.tif 000009