(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビタミンＡ類を含有する組成物に下記式（１）で表される化合物を含有させるビタミンＡ類の安定化方法。
【化１】
0005695355.tif 000009
（上記式中、Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ独立に水素原子又は下記式（２）で表されるＲ−ＣＯ−基である。但し、Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも１つはＲ−ＣＯ−基である。Ｒは一価の炭化水素基である。）
【化２】
0005695355.tif 000010
（上記式中、ｎは２〜１０、Ｙは水素原子又はＲ−ＣＯ−基であってＲは一価の炭化水素基、Ｚ１及びＺ３は炭素数が２〜２０の二価の炭化水素基、Ｚ２及びＺ４は炭素数が２〜１５の一価の炭化水素基である。）
【請求項２】
上記式（２）中、ｎは３〜８、ＹはＲ−ＣＯ−基であってＲは水酸基を有するアルキル基、Ｚ１及びＺ３は−（ＣＨ２）ｍで表される炭素数が５〜１５の二価の炭化水素基、Ｚ２及びＺ４は炭素数が−（ＣＨ２）ｍで表される４〜１０の一価の炭化水素基である請求項１記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【請求項３】
Ｒ１〜Ｒ６の２以上がＲ−ＣＯ−基である請求項１又は２記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【請求項４】
上記式（１）で表される化合物の分子量が１，０００〜１０，０００である請求項１乃至３のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【請求項５】
上記式（１）で表される化合物の含有量が０．５〜５質量％である請求項１乃至４のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【請求項６】
上記ビタミンＡ類と上記式（１）で表される化合物との割合（重量比）が１：（１〜１００）である請求項１乃至５のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ビタミンＡ類を含有する各種製品（例えば、化粧品等）において、含まれているビタミンＡ類を安定化する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
レチノール等のビタミンＡ類は種々の生理作用を有する物質として知られている。例えば、レチノールはしわに対して効果が高い美容素材として知られている。そこで、従来より、ビタミンＡ類を含有する化粧品が市販されている。また、ビタミンＡ類として生体機能の維持に必須の成分であり、特に目の機能維持に重要であることが知られている。そこで、従来より、ビタミンＡ類を含有する栄養剤及び医薬組成物が開発されている。
【０００３】
一方、レチノール等のビタミンＡ類は安定性の悪い物質として知られており、化粧品等に添加した場合に酸化等により分解することがある。このような分解が進めば、化粧品等においてレチノールの生理作用を十分に発現させることができなくなる。そこで、従来より、化粧品等に添加したビタミンＡ類を安定化させる方法が求められている。
【０００４】
レチノール等のビタミンＡ類を安定化させる公知の方法として、例えば、特許文献１には、特定の流動パラフィンを特定の割合で配合することにより、レチノールを安定化させる方法が開示されている。特許文献２には、脂質系成分、オイル系成分及び乳化系成分を特定割合で含み、レチノール等の親油性皮膚有用物質を安定化させる乳化物が開示されている。特許文献３には、レチノールを非リン脂質リポソーム中に被包することにより安定化させる方法が開示されている。特許文献４には、レチノールをシリル化することにより安定化させる方法が開示されている。特許文献５には、レチノールを特定の液晶の内相に含有させて安定化させる方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−９４８３９号公報
【特許文献２】特開２００２−２５５７９２号公報
【特許文献３】特表平１１−５０３１６５号公報
【特許文献４】特開２００５−２３０１８号公報
【特許文献５】特開平１１−７９９２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、安全性が高く、優れたビタミンＡ類の安定化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は以下のとおりである。
［１］ビタミンＡ類を含有する組成物に下記式（１）で表される化合物を含有させるビタミンＡ類の安定化方法。
【化１】
0005695355.tif 000002
（上記式中、Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ独立に水素原子又は下記式（２）で表されるＲ−ＣＯ−基である。但し、Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも１つはＲ−ＣＯ−基である。Ｒは一価の炭化水素基である。以下、「化合物（１）」という。）
【化２】
0005695355.tif 000003
（上記式中、ｎは２〜１０、Ｙは水素原子又はＲ−ＣＯ−基であってＲは一価の炭化水素基、Ｚ１及びＺ３は炭素数が２〜２０の二価の炭化水素基、Ｚ２及びＺ４は炭素数が２〜１５の一価の炭化水素基である。）
［２］上記式（２）中、ｎは３〜８、ＹはＲ−ＣＯ−基であってＲは水酸基を有するアルキル基、Ｚ１及びＺ３は−（ＣＨ２）ｍで表される炭素数が５〜１５の二価の炭化水素基、Ｚ２及びＺ４は炭素数が−（ＣＨ２）ｍで表される４〜１０の一価の炭化水素基である［１］記載のビタミンＡ類の安定化方法。
［３］Ｒ１〜Ｒ６の２以上がＲ−ＣＯ−基である［１］又は［２］記載のビタミンＡ類の安定化方法。
［４］上記式（１）で表される化合物の分子量が１，０００〜１０，０００である［１］乃至［３］のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
［５］上記式（１）で表される化合物の含有量が０．５〜５質量％である［１］乃至［４］のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
［６］上記ビタミンＡ類と上記式（１）で表される化合物との割合（重量比）が１：（１〜１００）である［１］乃至［５］のいずれかに記載のビタミンＡ類の安定化方法。
【０００８】
【化１】
0005695355.tif 000004
【発明の効果】
【０００９】
本発明のビタミンＡ類の安定化方法は、安全性が高く、ビタミンＡ類の安定化に優れる。よって、本発明のビタミンＡ類の安定化方法は、例えば、レチノール等のビタミンＡ類を含む化粧料、飲食品、及び医薬品に対して好適に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例に係るレチノール残存率と経過週数との相関を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を詳しく説明する。
本発明では、ビタミンＡ類を含有する組成物に化合物（１）を含有させる。本発明では、化合物（１）を１種単独で含有させてもよく、２種以上の異なる構造の化合物（１）を含有させてもよい。
【００１２】
Ｒ−ＣＯ−基を構成する「Ｒ」は一価の炭化水素基である。上記一価の炭化水素基としては、以下の各種のものが挙げられるが、本発明では、前記式（２）で表されるＲ−ＣＯ−基における「Ｒ」である。一般的な「Ｒ」としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基が挙げられる。
【００１３】
上記アルキル基、アルケニル基、及びアルキニル基（以下、「アルキル基等」と総称する。）の構造には特に限定はない。上記アルキル基等は、直鎖状でもよく、分岐状でもよい。また、上記アルキル基等は、鎖状構造でもよく、環状構造（シクロアルキル基、シクロアルケニル基、及びシクロアルキニル基）でもよい。また、上記アルキル基等は、鎖状構造中又は環状構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を１個又は２個以上含んでいてもよい。上記炭素原子及び水素原子以外の原子としては、例えば、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子の１種又は２種以上が挙げられる。
【００１４】
上記アルキル基等は、その構造中に置換基として、炭素原子及び水素原子以外の原子を含む置換基を１種又は２種以上有していてもよい。該置換基として具体的には、例えば水酸基が挙げられる。また、該水酸基は、他のカルボン酸化合物とエステル構造を形成していてもよい。該他のカルボン酸化合物が水酸基を有する場合、該水酸基は、他のカルボン酸化合物とエステル構造を形成していてもよい。本発明では、上記アルキル基等は、ポリヒドロキシカルボン酸由来の基（前記式（２）参照）である。
【００１６】
式中、ｎは２〜１０であり、好ましくは３〜８である。また、式中、Ｙは水素原子又はＲ−ＣＯ−基（Ｒ；一価の炭化水素基）である。Ｒについては上記の説明が妥当する。Ｚ１及びＺ３は二価の炭化水素基である。該二価の炭化水素基は直鎖状でも分岐状でもよい。また、該二価の炭化水素基は飽和炭化水素基でもよく、不飽和結合を含んでいてもよい。Ｚ１及びＺ３の炭素数は２〜２０であり、好ましくは５〜１５である。Ｚ１及びＺ３としては、例えば、−（ＣＨ２）ｍ−が挙げられる（ｍ；２〜２０、好ましくは５〜１５の整数）。Ｚ１及びＺ３は同一の構造でもよく、異なる構造でもよい。Ｚ２及びＺ４は一価の炭化水素基である。該一価の炭化水素基については上記の説明が妥当する。Ｚ２及びＺ４の炭素数は２〜１５であり、好ましくは４〜１０である。Ｚ２及びＺ４としては、例えば、−（ＣＨ２）ｍ−ＣＨ３が挙げられる（ｍ；２〜１５、好ましくは４〜１０の整数）。Ｚ２及びＺ４は同一の構造でもよく、異なる構造でもよい。
【００１８】
上記アルキル基として具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、及び２−エチルヘキシル基が挙げられる。上記シクロアルキル基として具体的には、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、及び２−メチルシクロヘキシル基が挙げられる。上記アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、及びイソプロペニル基が挙げられる。上記シクロアルケニル基として具体的には、例えば、シクロヘキセニル基が挙げられる。
【００１９】
水酸基を有する上記Ｒ−ＣＯ−基としては、例えば、１２−ヒドロキシステアリン酸由来の基が挙げられる。上記他のカルボン酸化合物とのエステル構造を有する上記Ｒ−ＣＯ−基としては、例えば、ポリヒドロキシステアリン酸由来の基（下記式参照。式中、ｎは２〜１０であり、好ましくは３〜８）が挙げられる。
【００２０】
【化３】
0005695355.tif 000005
【００２１】
上記アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基（以下、「アリール基等」と総称する。）の構造には特に限定はない。上記アリール基等は、他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。例えば、上記アリール基等に含まれる芳香環は、他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。従って、上記アリール基等は、無置換のアリール基（Ｃ６Ｈ５−）を有する場合だけでなく、芳香環に置換基を有するアリール基を有する場合も含む。芳香環に位置する置換基の位置は、ｏ−、ｍ−、及びｐ−のいずれでもよい。上記置換基として具体的には、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、及び臭素原子等）、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ニトロ基、置換アミノ基、及びアルコキシ基の１種又は２種以上が挙げられる。
【００２２】
上記Ｒ−ＣＯ−基は、これまで述べた基のなかでも、本発明では、特に脂肪酸残基（脂肪酸中のカルボキシル基から水酸基が除かれてなる一価の基）である。即ち、上記化合物（１）は、ジペンタエリスリトールと脂肪酸とのエステル化合物である。
【００２３】
上記脂肪酸としては、飽和脂肪酸及び不飽和脂肪酸のいずれであってもよいが、飽和脂肪酸が好ましい。即ち、例えば、カプロン酸（Ｃ６直鎖）、イソカプロン酸（Ｃ６分枝）、カプリル酸（Ｃ８直鎖）、イソカプリル酸（Ｃ８分枝）、カプリン酸（Ｃ１０直鎖）、ラウリン酸（Ｃ１２直鎖）、ミリスチン酸（Ｃ１４直鎖）、イソミリスチン酸（Ｃ１４分枝）、パルミチン酸（Ｃ１６直鎖）、イソパルミチン酸（Ｃ１６分枝）、ステアリン酸（Ｃ１８直鎖）、イソステアリン酸（Ｃ１８分枝）、アラキジン酸（Ｃ２０直鎖）、ベヘン酸（Ｃ２２直鎖）、リグノセリン酸（Ｃ２２直鎖）が好ましい。これらは１種のみ用いてもよく２種以上併用されてもよい。
【００２４】
更に、脂肪酸は、前述のように置換基を有してもよいが、この置換基は水酸基であることが好ましい。即ち、例えば、上記に例示された各種の脂肪酸がヒドロキシル化されたヒドロキシ脂肪酸（ヒドロキシステアリン酸、ヒドロキシイソステアリン酸など）である。これらのヒドロキシ脂肪酸が有する水酸基（カルボキシル基由来の水酸基を除く）は１つであってもよく、２つ以上であってもよいが、１つであることが好ましい。また、水酸基の結合位置は特に限定されないが、中心炭素（炭素数１２であれば、６位の炭素）よりもカルボキシル基から離れた位置の炭素に結合されていることが好ましい（炭素数１２でれば、７〜１２位の炭素に結合される）。
【００２５】
以上のように、上記化合物（１）が脂肪酸エステル化合物である場合には、上記Ｒ−ＣＯ−基のうちの少なくとも１つは、ヒドロキシ飽和脂肪酸の縮合体の残基｛ポリヒドロキシ脂肪酸の残基、即ち、上記式（３）等で表されるＲ’−ＣＯ−基｝である。
【００２６】
更に、上記化合物（１）は、上記ポリヒドロキシ飽和脂肪酸の残基以外にも、Ｒ−ＣＯ−基として、他の脂肪酸残基を有することができる。他の脂肪酸残基を構成する脂肪酸としては、ロジン酸等が挙げられる。即ち、例えば、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、パラストリン酸、ピマール酸、イソピマール酸、デヒドロアビエチン酸などが挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく、２種以上が併用されてもよい。
【００２７】
また、式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ独立に水素原子又はＲ−ＣＯ−基である（Ｒ；一価の炭化水素基）。但し、Ｒ１〜Ｒ６のうちの少なくとも１つはＲ−ＣＯ−基である。化合物（１）において通常、Ｒ１〜Ｒ６のうち２以上、好ましくは３以上がＲ−ＣＯ−基である。勿論、Ｒ１〜Ｒ６の全てがＲ−ＣＯ−基でもよい。また、式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６の２以上、好ましくは３以上がＲ’−ＣＯ−基（Ｒ’；構造中に水酸基又は該水酸基と他のカルボン酸化合物とのエステル構造を有する一価の炭化水素基）である。
【００２８】
式（１）中、Ｒ−ＣＯ−基が２以上含まれている場合、各Ｒ−ＣＯ−基は同じ構造でもよく、異なる構造でもよい。例えば、Ｒ−ＣＯ−基が２以上含まれている場合、全て同じＲ−ＣＯ−基でもよく、Ｒの構造が異なるＲ−ＣＯ−基でもよい。
【００２９】
化合物（１）の分子量には特に限定はない。該分子量は通常１０００〜１００００、好ましくは１２００〜８０００、更に好ましくは１３００〜７０００である。
【００３０】
上記組成物中の化合物（１）の含有量には特に限定はない。化合物（１）の含有量は通常０．５〜５質量％、好ましくは０．７〜４質量％、更に好ましくは１〜３質量％である。また、上記組成物中のレチノール及び化合物（１）の割合も特に限定はない。該割合は必要に応じて種々の範囲とすることができる。上記組成物中のレチノール及び化合物（１）の割合（重量比）は通常１：（１〜１００）、好ましくは１：（１〜５０）、更に好ましくは１：（５〜３０）である。
【００３１】
上記ビタミンＡ類は、イソプレノイド型ポリエンアルコールを基本骨格として有する化合物及び該化合物の誘導体である。上記ビタミンＡ類として具体的には、例えば、ビタミンＡ１（レチノール）、ビタミンＡ２、ビタミンＡ３及び３，４−ジヒドロレチノール並びにこれらが酸化されたアルデヒド（レチナール等）及びカルボン酸（レチノイン酸）等が挙げられる。また、上記ビタミンＡ類には、薬学的に許容される塩及び薬学的に許容される誘導体をも含む。上記誘導体としては、例えば、上記レチノール等のカルボン酸エステルが挙げられる。上記誘導体としてより具体的には、例えば、酢酸レチノール及びパルミチン酸レチノール等のＣ１〜Ｃ３０エステル等が挙げられる。尚、本発明では、上記ビタミンＡ類は１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
上記ビタミンＡ類を含有する組成物の種類及び組成には特に限定はない。本発明はレチノール等のビタミンＡ類を含む化粧料、化粧品素材、飲食品、飲食品用添加剤、及び医薬品に対して好適に適用することができる。上記ビタミンＡ類を含有する組成物の形態にも特に限定はない。上記ビタミンＡ類を含有する組成物は固形状（例えば、錠剤状、トローチ状、チューインガム状、粉末状、顆粒状）、半固形状、及び液状のいずれでもよい。上記ビタミンＡ類を含有する組成物が液状の化粧品又は化粧品素材の場合、例えば、ローション、クリーム及び乳液とすることができる。
【００３３】
更に、上記ビタミンＡ類を含有する組成物は、必要に応じて他の成分を含んでいてもよい。例えば、化粧品、化粧品素材、飲食品、飲食品用添加剤、及び医薬品において公知の添加成分を含んでいてもよい。上記他の成分としては、例えば、植物エキス、ビタミン、ビタミン様物質、ミネラル、低級アルコール類、多価アルコール類、油脂類、界面活性剤、抗酸化剤、紫外線吸収剤、増粘剤、色素、防腐剤、及び香料が挙げられる。
【実施例】
【００３４】
以下、本発明を実施例により具体的に説明する。
以下に記載の処方に基づいて化粧料組成物１〜６（実施例；化粧料組成物１、比較例；化粧料組成物２〜６）を調製した。
得られた化粧料組成物１〜６を、各々エアレス容器に充填後、２５℃の条件で保管した。その後、６週間経過時（化粧料組成物１〜６）、１０週間経過時（化粧料組成物５）、１２週間経過時（化粧料組成物１〜４）、１６週間経過時（化粧料組成物６）の各経過時における化粧料組成物中に残存されたレチノール残存率（％）を測定した。当初添加量したレリノール量に対する残存されたレチノール量の割合を測定し、その結果を表１及び図１に示した。
【００３５】
上記測定に際して、レチノール量は下記方法により測定した。即ち、５０ｍＬメスフラスコに測定対象の化粧料組成物を２００ｍｇ量り取り、次いで、ＤＭＦ９０体積％及びｎ−ヘキサン１０体積％を含む混合液を添加した後、４０℃において５分間インキュベートし、更に５分間超音波溶解した。その後、０．４５μｍ孔径フィルタを通して得られた液体に含まれるレチノールの量をＨＰＬＣで測定した。
上記ＨＰＬＣに際しては、以下の分析条件とした。即ち、カラムにナーゲル社製「Ｎｕｃｌｅｏｓｉｌ  Ｃ１８  １００−７μｍ（長さ２５０ｍｍ、内径４ｍｍ）」を用い、カラム温度は３５℃とし、移動相としてメタノール９０体積％及び水１０体積％の混合液を用いた。更に、検知には波長３２５ｎｍの紫外線光を利用した。
【００３６】
化粧料組成物１〜５（組成物全体１００質量％中）
レチノール；０．１質量％
化合物（１）として下記化合物Ａ〜Ｄのいずれか；２．００質量％
トリ（カプリル／カプリン酸）グリセリル；６．００質量％
グリセリン；５．００質量％
（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマ
；４．５０質量％
ホホバ油；４．００質量％
１，３−ブチルグリコール；３．５０質量％
スクワラン；１．５０質量％
ペンチレングリコール；１．５０質量％
グリコシルトレハロース；１．２０質量％
バチルス／（コメヌカエキス／ダイズエキス）発酵液；１．００質量％
ヒアルロン酸Ｎａ；０．０１質量％
ポリソルベート６０；０．５０質量％
加水分解水添デンプン；０．９０質量％
フェノキシエタノール；０．６０質量％
水；残部
【００３７】
尚、化粧料組成物５は、化合物（１）に換えて、１２−ヒドロキシステアリン酸（以下、表及び図において「化合物Ｅ」という）を２質量％含有させたこと以外は、上記化粧料組成物１〜４と同配合である。また、化粧料組成物６は、化合物（１）を含有させないこと以外は、上記化粧料組成物１〜４と同配合である。
【００３８】
上記各化粧料組成物に用いた化合物（１）は、以下の通りである。
（１）化粧料組成物１；トリポリヒドロキシステアリン酸ジペンタエリスリチル
式（１）に示すＲ１〜Ｒ６として、「式（３）に示す基（但し、ｎ≒４）」と「水素原子」とを、３：３で有する化合物（以下、表及び図において「化合物Ａ」という）。
【化１】
0005695355.tif 000006
【化３】
0005695355.tif 000007
【００３９】
（２）化粧料組成物２；ヘキサヒドロキシステアリン酸ジペンタエリスチル
式（１）に示すＲ１〜Ｒ６として、Ｒ１〜Ｒ６の全てに「１２−ヒドロキシステアリン酸のエステル残基」を有する化合物（以下、表及び図において「化合物Ｂ」という）。
【００４０】
（３）化粧料組成物３；テトラ（ヒドロキシステアリン酸／イソステアリン酸）ジペンタエリスリチル
式（１）に示すＲ１〜Ｒ６として、「１２−ヒドロキシステアリン酸のエステル残基」と「イソステアリン酸のエステル残基」と「水素原子」とを、３：１：２で有する化合物（以下、表及び図において「化合物Ｃ」という）。
【００４１】
（４）化粧料組成物；ヘキサ（ヒドロキシステアリン酸／ステアリン酸／ロジン酸）ジペンタエリスリチル；
式（１）に示すＲ１〜Ｒ６として、「１２−ヒドロキシステアリン酸のエステル残基」と「ステアリン酸のエステル残基」と「ロジン酸のエステル残基」とを、４：１．５：０．５で有する化合物（以下、表及び図において「化合物Ｄ」という）。
【００４２】
【表１】
0005695355.tif 000008
【００４３】
表１及び図１より、上記化粧料組成物６（化合物（１）無配合）では、１６週経過時点で残存率７４．６％であった。また、上記化粧料組成物５（化合物（１）無配合）では、１０週経過時点で残存率７２．４％であった。
一方、化合物（１）を配合した化粧料組成物１〜４では、１２週経過時点で９０％前後の残存率を達成している。このことから、化合物（１）を配合することにより、上記化粧料組成物中のレチノールが安定化されていることが分かる。
【００４４】
尚、本発明は、上記具体的実施例に限定されず、目的、用途に応じて本発明の範囲内で種々変更することができる。
【図１】
0005695355.tif 000011