(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ローカルネットワーク内の第１の局が実行する方法であって、前記方法は、
通信媒体を介して第１の送信を受信することと、
前記第１の送信に関連する受信信号強度情報に、少なくとも一部において、基づいて第１の再利用決定を生成することと、ここで、前記第１の再利用決定は、他の局と前記通信媒体を同時に利用するかどうかを示す、
前記ローカルネットワークとは異なる近隣ネットワーク内の近隣局から少なくとも１つの他の再利用決定を受信することと
を備え、前記第１の再利用決定は、前記他の局と前記通信媒体の再利用を調整するために前記少なくとも１つの他の再利用決定を用いて調整される、
方法。
【請求項２】
前記第１の送信は、第２の局から受信され、１つまたは複数の他の局から前記第２の局によって受信された信号についての統計情報を含み、
前記第１の再利用決定は、前記統計情報にさらに基づく、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１の局から調整局に前記第１の再利用決定を提供することをさらに備える、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記調整局は、前記ローカルネットワークのための調整された再利用決定を行うために、前記ローカルネットワーク内の少なくともいくつかの他の局に対応する他の再利用決定と前記第１の再利用決定とを用いるように構成され、前記調整局は、前記調整された再利用決定を前記ローカルネットワーク内の前記他の局に提供するようにさらに構成される、
請求項３に記載の方法。
【請求項５】
第２の送信を受信することと、
前記第２の送信が前記ローカルネットワーク内のローカル局または前記近隣ネットワークからの前記近隣局からのものであるかどうかを決定することと、ここで、前記決定することは、前記第２の送信のヘッダに基づく、
前記決定することに基づいて前記第１の再利用決定を適用することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記通信媒体を介する、前記第１の送信を含む複数の送信を受信することをさらに備え、
前記複数の送信の各々は、１つまたは複数の他の局から受信された信号についての統計情報を含み、
前記第１の再利用決定は、前記複数の送信に含まれる前記統計情報にさらに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の局は、調整局であり、前記方法は、前記第１の局からの前記第１の再利用決定を前記ローカルネットワークの前記１つまたは複数の他の局に提供することをさらに備える、
請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の再利用決定は、前記第１の局によって受信された第２の送信に関する受信信号強度情報にさらに基づく、
請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第１の局からの前記第１の再利用決定を前記近隣局に送ることをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２の送信は、第２の局から前記第１の局によって受信され、前記第２の送信は、前記第２の局において受信された他の信号の信号強度に関する統計情報を備える、請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１の再利用決定または前記少なくとも１つの他の再利用決定のうちのどちらかが前記通信媒体を共有することを示す場合に前記通信媒体を再利用するというよりはむしろ前記通信媒体を共有することを示すために前記第１の再利用決定をアップデートすることをさらに備える、
請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１の再利用決定は、前記ローカルネットワークの第２の局からの第２の再利用決定で調整され、前記第２の局は、前記第１の局とは異なる、
請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ローカルネットワークは、複数の局からの再利用決定に基づいて再利用調整を実行するように構成された中央調整器を含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１の局からの前記第１の再利用決定を前記中央調整器に送ることをさらに備える、
請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の再利用決定は、ローカルネットワークレベル決定である、
請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１の送信は、前記第１の局と第２の局との間のリンクを介して前記第２の局から受信され、前記第１の再利用決定は、前記第１の局と前記第２の局との間の前記リンクのために調整される、
請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記ローカルネットワーク内のレガシー局を検出することと、
前記ローカルネットワーク内の前記レガシー局を検出することに応答して前記第１の再利用決定に関連付けられた閾値を調整することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記第１の局と少なくとも１つの他の局とを含む第１のサブネットワークと、前記レガシー局を含む第２のサブネットワークに前記ローカルネットワークを区分することをさらに備え、
前記第１の再利用決定は、前記第１のサブネットワーク内の局のための前記通信媒体を再利用することを備え、
前記第１の再利用決定は、前記第２のサブネットワーク内の局のための前記通信媒体を共有することを備える、
請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記第１の再利用決定は、前記第１の送信が受信された第２の局の送信周波数にさらに基づく、
請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１の再利用決定は、前記ローカルネットワーク内の複数の局のうちのどの局が、前記近隣ネットワーク上の複数の他の局のうちのどの局と同じタイムスロット内で前記通信媒体を再利用し得るかをさらに示し、前記ローカルネットワーク内の送信は、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）プロトコルにしたがって実行される、
請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
前記ローカルネットワークは、送電線ネットワークである、
請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
プログラム命令を格納する非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記プログラム命令は、ローカルネットワーク内の第１の局に、
通信媒体を介して第１の送信を受信することと、
前記第１の送信に関する受信信号強度情報に、少なくとも一部において、基づいて第１の再利用決定を生成することと、ここで、前記第１の再利用決定は、他の局と前記通信媒体を同時に利用するかどうかを示す、
前記ローカルネットワークとは異なる近隣ネットワーク内の近隣局から少なくとも１つの他の再利用決定を受信することと
を備える動作を実行させるようコンピュータで実行可能であり、前記第１の再利用決定は、前記他の局と前記通信媒体の再利用を調整するために前記少なくとも１つの他の再利用決定を用いて調整される、
非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２３】
通信媒体を介して第１の送信を受信することと、
前記第１の送信に関する受信信号強度情報に、少なくとも一部において、基づいて第１の再利用決定を生成することと、ここで、前記第１の再利用決定は、他の局と前記通信媒体を同時に利用するかどうかを示す、
ローカルネットワークとは異なる近隣ネットワーク内の近隣局から少なくとも１つの他の再利用決定を受信することと、
を行うように構成された前記ローカルネットワーク内の第１の局を備え、
前記第１の再利用決定は、前記他の局と前記通信媒体の再利用を調整するために前記少なくとも１つの他の再利用決定を用いて調整される、システム。
【請求項２４】
前記第１の再利用決定は、同時送信を使用して前記通信媒体を同時に利用するか、またはコンテンションベースのアクセスを使用して前記通信媒体を共有するかのどちらかを示す、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
[0001]本明細書は、２０１１年１２月２８日に出願された米国特許出願番号１３／３３８，３８４の優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
[0002]本開示は、一般に通信システムに関し、特に、通信システムにおけるチャネル再利用に関する。
【背景技術】
【０００３】
[0003]衛星システム、無線システム、送電線、同軸ケーブル、及び電話線といった広く用いられている多くの通信媒体において、局によって受信された信号は、他の局のセットからの減衰された送信信号の和であり、歪み、遅延、及びノイズによって破損している可能性がある。マルチアクセスメディアと呼ばれる、このような媒体は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）、衛星ネットワーク、及びセルラーネットワークの標準である。このような通信システムにおいて、望ましい送信局以外の局からの信号は、受信局において干渉とみなされる。現代の通信理論によると、受信局の信号対干渉雑音電力比（ＳＩＮＲ）が閾値より大きい場合、信号は正常に受信されることができる。これによって、お互いに強い干渉を起こさない局のセットが同じチャネルを再利用するのを可能にすることによって、マルチアクセス通信システムの能力を向上する機会が与えられる。このアプローチはチャネル再利用と呼ばれる。
【０００４】
[0004]電磁信号の強度は、様々なタイプの通信媒体を介する伝達に従って減衰する。受信局において、局でのＳＩＮＲが高いので、干渉信号の強度が十分小さい場合、送信局と干渉局の両方は、同じチャネルを経由して同時にデータを送信し得る。チャネル再利用をサポートするために、セルラーシステムは、空間的に離れている局が同じ時刻に同じチャネルを使用できるようにチャネルの割り振りメカニズムを使用することができる。一般的に、セルラーシステムは、地理的に複数のセルに区分され、各セルは基地局として知られる中央コントローラによってカバーされる。使用可能なチャネルのセットは、再利用グループと呼ばれる複数のサブセットに区分される。次に、これらのチャネルグループは、同じチャネルグループを用いる複数のセルがお互いに接近しないような方法でセルに割り当てられ得る。同一チャネルセルが相互にどのくらい接近しているかはＳＩＮＲ要求に依存し得る。
【０００５】
[0005]このようなチャネル再利用メカニズムは、セルラーシステムでうまく機能するが、集中チャネルプランニング(centralized channel planning)を実行するためにはサービスプロバイダを必要とし得る。このような要求は、個々の顧客によって開発及び管理されるホームネットワークのような、多くのアドホックマルチアクセス通信システムにおいて満たすことが困難であり、通信媒体として無線送電線、同軸ケーブル、及び／又は電話線を使用することが困難であり得る。例えば、多数のホームユニットが１つの領域に存在し得る。チャネルプランニングを実行する中央エンティティ(central entity)がないために、対応するチャネル割り振り課題は、セルラーシステムで使用される同じチャネルプランニングメカニズムを用いて解決するには非常に複雑であり得る。さらに、各ネットワークを使用は、非常に動的でありうるので、静的な（又は予め特定された）チャネル割り当ては、いくつかのチャネルの浪費によって（（例えば、使用の下で）スペクトル効率に多大な影響を与えかねない。
【概要】
【０００６】
[0006]マルチアクセス通信システムでの動的チャネル再利用に関する技術が開示される。いくつかの実施例において、方法は、通信ネットワーク内の第１の局が、通信媒体を介して送信を受信することと、第１の局が、受信された送信に関する情報に基づいて再利用決定を生成することとを備え、再利用決定は、通信媒体の再利用を調整するために少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用可能である。
【０００７】
[0007]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が通信媒体を介して、送信を含む、複数の送信を受信することをさらに備え、複数の送信の各々は、通信ネットワーク内の１つ又は複数のローカル局及び近隣ネットワーク内の１つ又は複数の近隣局から受信された信号についての統計情報を含み、再利用決定は、複数の受信された送信に関する情報にさらに基づく。
【０００８】
[0008]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、調整局に再利用決定を提供することをさらに備え、通信ネットワークは、集中型ネットワークである。
【０００９】
[0009]いくつかの実施例において、調整局は、ネットワーク再利用決定を行うために通信ネットワーク内の再利用決定と少なくともいくつかの他の局に対応する他の再利用決定を用いるように構成され、調整局は、通信ネットワーク内の他の局にネットワーク再利用決定を提供するようにさらに構成される。
【００１０】
[0010]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、別の送信を受信することと、第１の局が、他の受信された送信がローカル局又は近隣ネットワークからの局からであるかどうかを決定することと、ここで、該決定することは、他の受信された送信のヘッダに基づく、第１の局が、該決定することに基づいて再利用決定を適用又はバイパスすることとをさらに備える。
【００１１】
[0011]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、通信媒体を介して、送信を含む、複数の送信を受信することをさらに備え、複数の送信の各々は、通信ネットワーク内の１つ又は複数のローカル局及び近隣ネットワーク内の１つ又は複数の近隣局から受信された信号についての統計情報を含み、再利用決定は、複数の受信された送信に関する情報にさらに基づき、第１の局は、調整局であり、通信ネットワークは、集中型ネットワークである。
【００１２】
[0012]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、再利用決定を通信ネットワークの１つ又は複数の他の局に提供することをさらに備える。
【００１３】
[0013]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、別の送信を受信することと、第１の局が、他の受信された送信がローカル局又は近隣ネットワークからであるかどうかを決定することと、ここで、該決定することは、他の受信された送信のヘッダに基づく、第１の局が、該決定することに基づいて再利用決定を適用すること又はバイパスすることとをさらに備える。
【００１４】
[0014]いくつかの実施例において、第１の局は、調整局であり、通信ネットワークは、集中型ネットワークであり、再利用決定は、別の受信された送信に関する情報にさらに基づく。
【００１５】
[0015]いくつかの実施例において、少なくとも１つの他の再利用決定は、集中型ネットワーク以外の異なるネットワークからのものであり、再利用調整は、異なるネットワークと集中型ネットワークの間の調整である。
【００１６】
[0016]いくつかの実施例において、方法は、調整局が、再利用決定を集中型ネットワークと異なるネットワーク内の局に送ることをさらに備える。
【００１７】
[0017]いくつかの実施例において、方法は、調整局が、少なくとも１つの他の再利用決定を集中型ネットワークと異なるネットワーク内の局から受信することをさらに備える。
【００１８】
[0018]いくつかの実施例において、受信された送信は、送信が受信される局で受信された信号の信号強度に関する統計情報の専用送信である。
【００１９】
[0019]いくつかの実施例において、少なくとも１つの再利用決定又は少なくとも１つの他の再利用決定のうちの少なくとも１つは、通信媒体を共有することを示し、該調整は、通信媒体を共有することを示すために決定をアップデートする。
【００２０】
[0020]いくつかの実施例において、再利用決定は、通信媒体を再利用することを示し、該調整することは、通信媒体を共有することを示す少なくとも１つの他の再利用決定を受信することと、通信媒体を共有するために再利用決定を更新することを含む。
【００２１】
[0021]いくつかの実施例において、調整は、ローカルネットワークレベル調整であり、少なくとも１つの他の再利用決定は、第１の局と同じローカルネットワーク内にある第１の局以外の局からの決定である。
【００２２】
[0022]いくつかの実施例において、通信ネットワークは、再利用調整を実行するように構成された中央調整局を含む。
【００２３】
[0023]いくつかの実施例において、方法は、第１の局が、再利用決定を中央調整局に送ることをさらに備え、少なくとも１つの他の再利用決定は、通信ネットワークの別の局からのものである。
【００２４】
[0024]いくつかの実施例において、再利用決定は、ローカルネットワークレベル決定である。
【００２５】
[0025]いくつかの実施例において、受信された送信は、通信ネットワークの第２の局からのものであり、少なくとも１つの他の再利用決定は、第２の局からのものであり、調整は、第１の局と第２の局との間のリンクのための調整である。
【００２６】
[0026]いくつかの実施例において、通信ネットワークは、レガシー局を含み、通信ネットワークに関する再利用決定は、別のネットワークと通信媒体を共有するためのものである。
【００２７】
[0027]いくつかの実施例において、方法は、通信ネットワークを第１の局と少なくとも１つの他の局を含む第１のサブネットワークとレガシー局を含む第２のサブネットワークに区分することを備え、第１の局は、少なくとも１つの他の局に送信するために通信媒体を再利用する。
【００２８】
[0028]いくつかの実施例において、受信された送信に関する情報は、送信が受信された局からの局の送信周波数を含む。
【００２９】
[0029]いくつかの実施例において、再利用決定は、通信ネットワーク内の複数の局のうちのどの局が、別の通信ネットワーク内の複数の他の局のうちのどの局と同じタイムスロット内で通信媒体を再利用し得るかをさらに示し、示された局からの送信は、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）プロトコルに従って実行される。
【００３０】
[0030]いくつかの実施例において、通信ネットワークは送電線ネットワークである。
【００３１】
[0031]いくつかの実施例において、非一時的コンピュータ可読記憶媒体は、プログラム命令を記憶し、プログラム命令は、通信媒体を介して送信を受信することと、受信された送信からの情報に基づいて再利用決定を生成することとを実装するためにコンピュータ−で実行可能であり、再利用決定は、通信媒体の再利用を調整するために、少なくとも１つの他の再利用決定と共に利用可能である。
【００３２】
[0032]いくつかの実施例において、システムは、通信媒体を介して送信を受信することと、受信された送信からの情報に基づいて再利用決定を生成することとを行うように構成された通信ネットワーク内の局を備え、再利用決定は、通信媒体の再利用を調整するために、少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
[0033]本会のより良い理解は、下記の実施例の詳細な説明を下記の図面とともに読むことで得られることができる。
【図１】図１は、典型的なＣＳＭＡネットワークにおける局の動作を例証する。
【図２】図２は、ＰＨＹプロトコルデータユニット（ＰＰＤＵ）フォ−マットの例を例証する。
【図３】図３は、１つの例に従って、キャリアセンスレンジの例と送信レンジの例を例証する。
【図４】図４は、いくつかの例に従って、局のエレメントのブロック図の例である。
【図５】図５は、いくつかの例に従って、動的チャネル再利用の例の図である。
【図６】図６は、動的チャネル再利用決定の１つの実施例のフローチャートを例証する。
【図７】図７は、局及びネットワークの構成の例である。
【図８】図８は、局及びネットワークの構成の例である。
【図９】図９は、局及びネットワークの構成の例である。
【図１０】図１０は、いくつかの例に従って、レガシー局が存在し得る動的チャネル再利用の図である。
【図１１】図１１は、開示された動的チャネル再利用の技術のうちの１つの実施例のフローチャートを例証する。
【００３４】
[0043]本開示は、様々な修正及び代替の形式を受け入れることができるが、一方で、それらの特定の例は図中の例によって示され、明細書中で詳細に説明される。しかし、特定の実施例に対する図面及び詳細な説明は、開示された特定の形式に本開示を限定するものではなく、むしろ、添付の請求項によって定義される本開示の精神及び範囲内に含まれる全ての変更、均等、及び代替をカバーするものであると理解されるべきである。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
用語  
[0044]下記は、本明細書で用いられる用語の解説である。
【００３６】
[0045]この明細書は、「１つの実施例」又は「実施例」への言及を含む。フレーズ「１つの実施例に（in one embodiment）おける」又は「１つの実施例において（in an embodiment）」の出現は、必ずしも同じ実施例について言及していない。特別な特徴、構造、又は特性は、本開示と整合性のとれる任意の適切な方法で組み合わされ得る。
【００３７】
[0046]記憶媒体−記憶媒体（又はメモリ媒体）は、コンピュータ／プロセッサによって読み取り可能な非一時的な／実体のある任意の記憶媒体を含み得る。例えば、媒体は、コンピュータ／プロセッサに命令及び／又はデータを提供するために読み込まれ得る。例えば、コンピュータ可読記憶媒体は、例えば、ディスク(disk)（固定された又は取り外し可能な）、テープ、ＣＤ−ＲＯＭ、又はＤＶＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＷ、又はＢｌｕ−Ｒａｙのような磁気又は光学媒体といった記憶媒体を含み得る。記憶媒体は、ＲＡＭ（例えば同期ダイナミックＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブルデータレート（ＤＤＲ、ＤＤＲ２、ＤＤＲ３、等）ＳＤＲＡＭ、低電力ＤＤＲ（ＬＰＤＤＲ２、等）ＳＤＲＡＭ、ラムバスＤＲＡＭ（ＲＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、等）、ＲＯＭ、フラッシュメモリ、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）インターフェース等の周辺装置のインターフェースを介してアクセス可能な不揮発性メモリ（例えば、フラッシュメモリ）といった揮発性又は不揮発性メモリ媒体をさらに含み得る。記憶媒体は、ネットワーク及び／又は無線リンクのような通信媒体を介してアクセス可能な記憶媒体だけでなくマイクロメカニカルシステムを含み得る。
【００３８】
[0047]備える−この用語は非限定である。添付の請求項で用いられるように、この用語は付加的な構造又はステップを排除しない。「・・・局を備える装置」を記載する請求項を検討する。こういった請求項は付加的なコンポーネント（例えば、受信機、プロセッサ、記憶媒体、アンテナ、等）を含むことから装置を排除しない。
【００３９】
[0048]するように構成される−様々なユニット、回路、又は他のコンポーネントは、タスク又は複数のタスクを行う「ように構成される」と記載又は請求され得る。このようなコンテキストにおいて、「ように構成される」は、ユニット／回路／コンポーネントが動作中それらのタスク又は複数のタスクを行う構造体（例えば、回路）を含むことを示すことによって構造を含意するために用いられる。こうして、ユニット／回路／コンポーネントは、特定のユニット／回路／コンポーネントが現在動作可能でない場合でもタスクを行うように構成されるべきであると言える。「ように構成される」という言葉と共に用いられるユニット／回路／コンポーネントは、例えば、回路、動作を実施するために実行可能なプログラム命令を記憶するメモリ、等のハードウェアを含む。ユニット／回路／コンポーネントが１つ又は複数のタスクを行う「ように構成される」という記載は、ユニット／回路／コンポーネントという理由で、米国特許法第１１２条第６段落を行使しないことをはっきり意図しているわけではない。さらに、「ように構成される」は、継続中のタスクを実行することができる方法で動作するために、ソフトウェア及び／又はファ−ムウェア（例えば、ソフトウェアを実行するＦＰＧＡ又は一般目的プロセッサ）によって操作される包括的な構造体（例えば、包括的な回路）を含むことができる。
【００４０】
[0049]第１の、第２の、等−これらの用語は、それらが先行する名詞に関するラベルとして用いられ、いずれかの順番付け（例えば、空間の、一時的な、論理上の、等）のタイプを暗示するものではない。例えば、複数の局のネットワークにおいて、用語「第１」及び「第２」の局は、いずれか２つの局に言及するために用いられることができる。言い換えれば、「第１」及び「第２」の局は論理局０及び１に限定されない。
【００４１】
[0050]に基づく−この用語は、決定に影響を与える１つ又は複数の要因を説明するために用いられる。この用語は、決定に影響を与え得る付加的な要因を排除しない。すなわち、決定は、単にそれらの要因に基づき得る、又は少なくとも一部においてそれらの要因に基づき得る。フレーズ「Ｂに基づいてＡを決定する」を検討する。ＢがＡの決定に影響を与える要因であり得る一方で、このようなフレーズは、同じくＣに基づいていることからＡの決定を排除しない。他の事例において、Ａは、単にＢに基づいて決定され得る。
【００４２】
[0051]コンピュータシステム−様々なタイプの移動型又は固定型のコンピュータ又は処理システムのいずれかは、パーソナルコンピュータシステム（ＰＣ）、メインフレームコンピュータシステム、ワークステーション、ネットワーク機器、インターネット機器、携帯電話、スマートフォン、ラップトップ、ノートブック、ネットブック、又はタブレットコンピュータシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、マルチメディアデバイス、又は他のデバイス又は複数のデバイスの組み合わせを含む。一般的に、用語「コンピュータシステム」は、メモリ媒体からの命令を実行する少なくとも１つのプロセッサを有する任意のデバイス（又は複数のデバイスの組み合わせ）を抱合するように広義に定義されることができる。
【００４３】
[0052]送信媒体−有線の送信媒体（例えば、ツイストペア、光ファイバー、電話配線、電気配線、等）又は無線送信媒体（例えば、電磁スペクトル内の様々な使用が認められている又は使用が認められていない帯域のうちのいずれか）を含む送信／受信の通信のやりとりのために用いられることができる任意の様々な媒体。フレーズ「動的送信媒体」は、時間に渡ってそのＰＨＹ比率内の実質的な変化を受ける送信媒体についてより具体的に言及し得る。８０２．１１（ＷＬＡＮ／Ｗｉ−Ｆｉ）及び送電線通信ネットワーク（ＰＬＣ）は、動的送信媒体を利用するネットワーキング技術のうちの２つの例であり、干渉、チャネルフェージング、ノイズコンディション等の比較的予測不可能な要因は、８０２．１１ネットワークによって用いられるＩＳＭ帯域とＰＬＣネットワークによって用いられる電気配線の両方に影響を与え得る。
【００４４】
[0053]実施例は、マルチアクセス通信ネットワークにおける動的チャネル再利用に関する。いくつかの実施例は、理解の容易のために、送電線ネットワーク内の送電線デバイスの観点から記載されるが、開示された実施例は、等しく、他のネットワークデバイス、ネットワーク（例えば、送電線及び同軸ホームネットワークなどのハイブリッドネットワークを含む）及び技術に適用され得る。低い実施費用と満足のいく性能に起因して、キャリアセンスマルチプルアクセス（ＣＳＭＡ）プロトコルは、様々なマルチアクセス通信システム（例えば、無線／送電線ＬＡＮ）で用いられる媒体アクセス制御（ＭＡＣ）プロトコルによって採用されている。ＣＳＭＡにおいて、局が通信媒体をセンスすることによってそのデータパケットを送信する前に、局は、チャネルがネットワーク内の他の局によって使われているかどうかを決定し得る。チャネルが現在使用中である場合、局は、チャネルが使用可能になるまでその送信を延期する。そうでない場合、局はある確率でチャネルにアクセスし得、実際には、アクセスは短い時間周期の間送信をバックオフすることによって実施され、ここにおいて、バックオフ期間の長さはチャネルアクセス可能性に依存する。
【００４５】
[0054]送電線通信ネットワークにおいて、通信媒体は、電力伝送のためにさらに用いられる送電線である。例えば、送電線通信ネットワークは、ＰＣ、ブロードバンドモデム、セットトップボックス、ゲームコンソール、音声／映像プレーヤー、フラットスクリーンディスプレー、防犯カメラ、及び他の電子デバイスを接続するために、家庭又は中小企業内の既存の電気配線及びコンセントを用いる。
【００４６】
[0055]いくつかの例において、送電線通信ネットワークは、標準として国際電気通信連合（ＩＴＵ）によって採用されている７レイヤオープンシステムインターコネクション（ＯＳＩ）ネットワークモデルのようなレイヤード通信ネットワークモデル(layered communication network model)にならって作られることができる。７つのレイヤは、物理レイヤ（ＰＨＹ）、データリンクレイヤ、ネットワークレイヤ、トランスポートレイヤ、セッションレイヤ、プレゼンテーションレイヤ、及びアプリケーションレイヤを含む。ＰＨＹは、通信ネットワークの物理的実装に関係する基礎レイヤである。物理レイヤは、送電線媒体を介した送信のための通信データをカプセル化するためにデータリンクレイヤとインターフェースをとる。データリンクレイヤは、送電線通信ネットワーク内の様々な局の間での通信をイネーブルするために、アドレッシング及びチャネルアクセス制御機構を提供するための媒体アクセス制御（ＭＡＣ）サブレイヤを含む。ＰＨＹは、送電線媒体を介する送信のために、より高いレベルからの通信データをＰＨＹプロトコルデータユニット（ＰＰＤＵ）として知られるビットストリームデータユニットに配置する。
【００４７】
[0056]図１は、典型的な送電線通信（ＰＬＣ）ネットワーク内の局の動作を例証する。無線ローカル領域ネットワーク（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ＷＬＡＮ）で用いられるＭＡＣプロトコルに類似して、送電線通信（ＰＬＣ）ネットワークで用いられるＭＡＣプロトコルは通常、プロトコルのうちのＣＳＭＡファミリーに属する。送信局１００が送信するためのデータパケットを有しており、チャネルが使用中でない場合、送信局１００は２つの優先度レゾリューションスロット（ＰＲＳ：priority resolution slot）１０５においてその優先度シンボルを送り得る。優先度シンボルは、局の保留になっているデータパケットの送信優先度を示し得る。送信局１００より低い送信優先度を持つ別の局に対して、他の局は、より高い優先度（例えば、送信局１００）を有する局にチャネルを譲渡し得る。２つのＰＲＳスロットにおいてその優先度シンボルを送信した後、送信局１００が優先度に起因するチャネルコンテンションに負けない場合、送信局１００は、特定の範囲から多数のコンテンションスロットをランダムに選択することによって、ランダムバックオフプロシージャ１１０を開始し得る。バックオフプロシージャ１１０の終了後でもチャネルがフリーのままである場合、送信局１００は、そのデータパケット１１４の送信を開始し得る。データパケット１１４は、いくつかの制御情報（例えば、データパケット送信時間）が予約されたデミリタフィールドにピギーバックされる、フレーム（ＳＯＦ）デリミタ１１５の始まりと呼ばれるＭＡＣレイヤヘッダによってカプセル化され得る。受信局１２０がデータパケット１１４を成功裏に受信する場合、受信局１２０は、例えば、小さい選択的なアクノリッジメント（ＳＡＫ）パケット１２５で受信を肯定応答し得る。一方、ＳＯＦデリミタ内の送信時間情報に基づいて、第３の局１３０は、現在の送信が完了する時にチャネルコンテンションをレジュームし、媒体／チャネルアクセス延期１３５を開始し得る。受信局及び送信局への言及は、単に各局が信号を受信又は送信するように構成されていることを記載するために用いられ得ることに留意すべきである。様々な実施例において、局は、異なる時刻又は同じ時刻に受信及び送信の両方を行えるように構成され得る。従って、用語、受信局を用いることが、局が送信する能力が無いことを示唆しているわけではない。同様に、用語、送信局を用いることが、局が受信する能力がないことを示唆しているわけではない。
【００４８】
[0057]ＭＡＣレイヤからの各データパケットに対して、ＰＨＹレイヤは、送信媒体（例えば、送電線媒体）を介して送信するためのＰＨＹプロトコルデータユニット（ＰＰＤＵ）として知られるビットストリームデータユニットにパケットを配置し得る。次に図２に進み、ＰＰＤＵのフォ−マットの例は、プリアンブル２００、フレーム制御部分２０５、及びペイロード２１０を含み得る。プリアンブル２００とフレーム制御２０５は、まとめてデリミタと称される。プリアンブル２００は、ＰＰＤＵの開始を決定するために受信局によって用いられ得る所定のパターンであり得る。プリアンブル２００はまた、キャリアセンシングのために用いられ得る。いくつかの事例において受信局は、プリアンブル検出のためのシンボル相関テストを実行し得る。テストから取得された相関の程度は、プリアンブルパターンが受信信号において検出されるかどうかを決定するために用いられることができる。ＰＰＤＵのフレーム制御２０５部分は、ＰＰＤＵのソースアドレス及び宛先アドレス、ＰＰＤＵの送信局が属するネットワークアイデンティティ、ＰＰＤＵペイロードを復調するのに必要な情報（例えば、変調及び符号化情報）、ペイロードの送信時間／ペイロードの長さに関する情報、及び他のチャネルアクセス情報のような制御情報に関連するＭＡＣ及びＰＨＹを含み得る。ペイロード２１０は、アプリケーションデータ又は管理メッセージを含み得る。いくつかの例において、ＰＰＤＵは、ペイロード２１０を含み得ない。受信局及び送信局への言及は単に、各局が信号を受信又は送信するように構成されることを記載するために用いられ得ることに留意すべきである。様々な実施例において、局は、それぞれ異なる時刻又は同じ時刻に、受信及び送信の両方を行うように構成され得る。従って、用語、受信局を用いることが、局が、送信能力が無いことを示唆しているわけでは無い。同様に、用語、送信局を用いることが、局が受信する能力が無いことを示唆しているわけでは無い。
【００４９】
[0058]送信送電線媒体を介して送信される信号は、様々なノイズ又は干渉によって汚染され得る。このため、デリミタは、例えば、送電線媒体内の潜在的なノイズ及び干渉の影響を最小化するために、ロバストな変調スキーム及び符号化スキームを用い得る。従って、ロバストなキャリアセンシング及びフレーム制御機能性は、送電線システムに提供されることができる。ロバストネスは、低送信データレートを犠牲にするので、ペイロード送信に対して、適応レートは、送信信頼性と送信データレートの均衡を保つために用いられ得る。従って、プリアンブルとフレーム制御は、ペイロードを送信するために用いられるのとは異なる変調スキーム及び符号化スキームを用い得る。デリミタとペイロードの異なる変調スキーム及び符号化スキームは、デリミタとペイロードがそれぞれ高い可能性を持つ局によって成功裏に受信されることになる、異なる範囲に生じ得る。
【００５０】
[0059]次に図３に進むと、局のための例示のキャリアセンス範囲と例示の送信範囲が例証される。特に、固定された変調スキーム及び符号化スキームが与えられた場合、キャリアセンスと送信の２つの範囲は、示された実施例の受信局３００に対して示される。キャリアセンシング範囲３２０内で送信されるデリミタは、高い確率で受信局３００によって復号され得る。しかしながら、ペイロードがより少ないロバストな変調スキーム及び符号化スキームを用いるので、送信範囲３２５内で送信されるペイロードは、高い確率で受信局３００によって受信され得る。従って、送信レンジ３２５とオーバーラップしないキャリアセンス範囲３２０の部分内で送信されるペイロードは、高い確率で受信局３００によって受信され得ない。送信範囲は、ペイロードのために用いられる変調スキーム及び符号化スキームに依存し得ることに留意するべきである。いくつかの状況において、ペイロードがデリミタと同じ変調スキーム及び符号化スキームを用いる場合、送信範囲３２５は、キャリアセンス範囲３２０と同じであり得る。他の実施例において、ペイロードがデリミタより効率的な変調スキーム及び符号化スキームを用いる場合、送信範囲３２５は、キャリアセンス範囲３２０よりずっと小さくなり得る。
【００５１】
[0060]いくつかの例において、１つの局が他の局のキャリアセンス範囲内にある場合、２つの局が常にチャネルを共有するべきであるということを必ずしも意味するわけでは無い。図３は、４つの局３００、３０５、３１０、及び３１５を例証する。局３００と３０５は、１つのネットワークを形成し、局３１０と３１５は、別のネットワークを形成し得る。局３００がデータを局３０５に送り、局３１０がデータを局３１５に送るシナリオを検討する。全ての局が同じキャリアセンス範囲と送信範囲を有していると仮定して、図３は、局３００と３０５が局３１０のキャリアセンス範囲内にあることを示す。同様に、局３１０と３１５は、局３００のキャリアセンス範囲内にある。局３００は、局３１０からデリミタを受信し、局３１５は、局３０５からデリミタを受信することができるが、局３００から局３１５への信号強度減衰は、局３００におけるＳＩＮＲが、低いビット誤り率を持つ局３０５からペイロードを受信するのに十分高くなるような十分な大きさであり得る。従って、チャネルは、両方のネットワークのために再利用され得る。同様に、示されるように、局３１０から局３０５への信号強度減衰は、局３１５におけるＳＩＮＲが低いビット誤り率を持つ局３１０からのペイロードを受信するために十分高くなるような十分な大きさであり得る。
【００５２】
[0061]しかし、プリアンブルとフレーム制御のロバスト送信は、例えば、標準ＣＳＭＡプロトコルを用いる送電線システムにおけるチャネル再利用に重大な影響を与える可能性がある。局３００が局３１０からデリミタを受信する場合、図１に記載された標準ＣＳＭＡプロトコルに従って、局は、局３１０がペイロードの送信を完了するまでそのチャネルコンテンションを延期する。結果として、ネットワークは、排他的にチャネルを使用する一方、チャネルは、システム性能を最適化するために両方のネットワークによって潜在的に再利用されることができる。
【００５３】
[0062]次に図４に進むと、局（例えば、送電線通信デバイス）のエレメントの例示のブロック図が示されている。本開示は、送電線通信デバイスのコンテキストにおいて記載されているが、無線、同軸ケーブル、又は電話回線ＬＡＮのような、他のタイプのマルチアクセス通信システムにさらに拡張され得る。送電線通信デバイスは、ＰＨＹデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）４２５、ＲＦエレメント４３０、メモリ４００、及びプロセッサ４２０を含み得る。メモリ４００は、ＭＡＣモジュール４０５、オペレーションシステムモジュール４１０、及び他のサポートモジュール４１５を含み得る。プロフェッサ４２０は、開示される動的チャネル再利用技術を含みうる、デバイスの様々な機能を実行するために、メモリ４００に記憶された命令を実行するように構成され得る。ＰＨＹ  ＤＳＰ４２５は、異なる変調スキーム及び符号化スキームでＰＰＤＵの送信と受信をサポートする技術を実装し、その後、ペイロードは、異なるデータレートで送信され得る。本明細書に記載されるように、ＰＨＹ  ＤＳＰ４２５は、適切な時刻にＰＰＤＵを送信するために、ＭＡＣモジュール４０５の制御の下で動作し得る。ＲＦエレメント４３０は、様々な無線周波数においてベースバンド信号を送信及び受信し得る。
【００５４】
[0063]開示された技術の様々な実施例は、ＭＡＣモジュール４０５に実装され得る。いくつかの実施例において、各受信されたデリミタに対して、受信局は、情報の様々なピース、例えば、受信信号強度、送信局のアイデンティティ、及び関連するネットワークアイデンティティを受信及び／又は決定し得た。受信信号強度は、様々な方法で、ＰＨＹ  ＤＳＰから取得され得る。いくつかの実装において、受信機増幅器は、受信信号を調節するために利得制御器を有する。利得は、例えば、自動利得制御（ＡＧＣ）によって制御され得る。ＡＧＣは、信号を増幅することによってアナログデジタルコンバータ（ＡＤＣ）での量子化ノイズを最小化するために受信局をイネーブルし得る。一度、信号を受信するための適切なＡＧＣ設定が決定されると、局は、ＰＰＤＵの残りのために受信機増幅器の利得をフリーズし得る。ＰＰＤＵを受信するための受信機増幅器の固定された利得設定は、ＡＧＣ利得と呼ばれ得る。一般的に、高いＡＧＣ利得は、低い受信信号強度を示し得る。他の実施例において、他の技術は、プリアンブルの信号エネルギーに基づいて、受信信号の信号強度を推測するために用いられ得る。
【００５５】
[0064]送信局のアイデンティティとそのネットワークアイデンティティ情報は、受信されたデリミタに含まれる情報から抽出されることができる。受信信号強度、局及びネットワークアイデンティティに基づいて、受信局は、局及び／又はネットワークアイデンティティによってインデックスを付された特定のテーブルに受信信号強度を記録し得る。受信信号強度を記録することが発生した後、受信局は、現在のＰＰＤＵ送信のための受信信号強度の測定を止めることができる。代替として、局は、ＭＡＣプロトコルセマンティクスに従って、興味のあるアイデンティティを推測することができる。例えば、局が肯定応答パケットのデリミタを受信し、デリミタが送信局のアイデンティティを有していないシナリオを検討する。このようなシナリオにおいて、アイデンティティ情報は、受信局がペイロードを受信したすぐ後に肯定応答パケットが典型的に送信されるので、最新の送信データパケットのＳＯＦデリミタから推測されることができ、ＳＯＦデリミタは、ターゲット局のアイデンティティを含み得る。
【００５６】
[0065]受信信号強度情報の収集と共に、各局は、測定を処理し、近隣ネットワーク間の動的チャネル再利用の達成を助けるために、ローカルネットワークと近隣ネットワークとの両方のための受信信号強度統計を生成し得る。統計値は、統計的十分性とメモリオーバーヘッドとの間のトレードオフに依存して、局ベース又はネットワークベース毎に生成され得る。使用可能なメモリサイズが十分な場合、１つの実施例において、統計情報は、受信信号を検出し得る局毎に集約されることができる。別の実施例において、統計情報は、類似の方法で、近隣ネットワーク毎に集約されるができる。いくつかの実施例において、最適化技術は、受信信号強度統計のメモリ消費を減らすために用いられることができる。例えば、完全に確率分布関数を記憶する代わりに、満足な信頼レベルを持つ分布関数の部分を保持することで十分であり得る。
【００５７】
[0066]受信信号強度統計と共に、各局は、所与の近隣ネットワークとチャネルを再利用するかどうかについての決定を周期的に再評価し得る。最新のチャネル再利用決定に従って、近隣ネットワークからデリミタの送信を検出すると、各局は、それぞれ、そのチャネルアクセスを継続又は延期し得る。図５を参照して、チャネル再利用を実行する例示の図が示される。送信局５００と受信局５０５を含む近隣ネットワークとチャネルを再利用することを送信局５１０が決定する例を検討する。デリミタのロバストな送信のために、送信局５００から受信局５０５へのＳＯＦデリミタは、送信局５１０によって聞かれることができる。図１に例証される標準ＣＳＭＡプロトコルとは対照的に、送信局５１０は、検出されたＳＯＦデリミタを無視し５２０、そのバックオフプロシージャ５１５をレジュームし得る。バックオフプロシージャが終了するとき、送信局５１０は、データをその受信局に送信し得る。他の方法で、送信局５１０が近隣ネットワークとチャネルを共有することを決定する場合、ＳＯＦデリミタを検出すると、送信局５１０は、近隣ネットワークのＰＰＤＵ送信が完了するまでチャネルアクセスを延期し得る。いくつかの実施例において、各局は、その近隣ネットワークのネットワークアイデンティティによってインデックスを付されたテーブルを保持し得る。各近隣ネットワークアイデンティティのために、対応するテーブルエントリは、最新のチャネル再利用決定を示すバイナリ変数を含む。いくつかの実施例において、各局は、そのアクティブな近隣ネットワークのリストを有し、１つずつリスト上の各ネットワークのためのチャネル再利用決定を行い得る。
【００５８】
[0067]図６は、動的チャネル再利用決定の１つの実施例のフローチャートを例証する。ブロックが、理解の容易さのために特定の順序で示されているが、他の順序が用いられ得る。いくつかの実施例において、図６の方法は、示されるブロックよりも多い（又はより少ない）ブロックを含み得る。
【００５９】
[0068]６００では、局は、次の未処理の近隣ネットワークを選択することによって決定処理を開始し得る。様々な実施例において、全ての近隣ネットワークが未処理の場合、次の近隣ネットワークは、所定のデフォルト近隣ネットワークであり得る。他の実施例において、次の未処理の近隣ネットワークは、最も強い受信信号強度を有する未処理の近隣ネットワークであるネットワークであり得、信号強度は、ネットワークによって又はブロック６００を実行する局によってまとめて決定され得る。
【００６０】
[0069]６０５に示されるように、局のローカルネットワークとターゲット近隣ネットワークがお互いにチャネルを共有するとしたら、局は、全体のスループットを推定し得る。６１０では、全体のスループットは、２つのネットワークがチャネルを再利用する状況で推定され得る。６０５と６１０における全体のスループットを推定するために用いられる基準は、いくつかのファクタを含み得る。いくつかの実施例において、近隣ネットワークとチャネルを再利用すると仮定する局での送信データレートと一時的な帯域幅共有は、ローカルネットワークと近隣ネットワークとの両方の受信信号強度統計に基づいて推定され得る。さらに、チャネルを共有すると仮定する同じ局での送信データレートと帯域幅の一時的な共有は、ローカルネットワークの受信信号強度統計に基づいて評価されることができる。いくつかの実施例において、チャネルを共有又は再利用することによるローカルネットワークの全体のスループットは、対応する送信データレートと帯域幅の一時的な共有の積によって定量化され得る。
【００６１】
[0070]６１５に例証されるように、局は、ターゲット近隣ネットワークとチャネルを再利用することが局のローカルネットワークのより良い全体のスループットにつながるかどうかを決定し得る。つながらない場合、局は、６２０に示されるように、近隣ネットワークとチャネルを共有することを決定し得る。近隣ネットワークとチャネルを再利用することがローカルネットワークのスループットを向上することになる場合、局は、６２５に示されるように、近隣ネットワークとチャネルを再利用することを決定し得る。
【００６２】
[0071]いくつかの実施例において、近隣ネットワークとのチャネル再利用決定は、その近隣ネットワーク内の様々な局からのトラフィック密度（traffic intensity）を考慮することができる。例えば、近隣ネットワーク内の最も強い干渉局が非常に低いトラフィック密度を有する場合、その局からの干渉は、チャネル再利用決定を行う間無視され得る。同様に、いくつかの実施例において、ローカルネットワーク内の様々な局へ及び様々な局からのトラフィック密度は、チャネル再利用決定を行う間に考慮されることができる。
【００６３】
[0072]６３０では、近隣ネットワークの各々が処理されたかどうかが決定され得る。局は、各近隣ネットワークが処理されるまでブロック６００から６３０を繰り返し得る。図６の方法は、時あるごとに繰り返され得る。例えば、それは、周期的に、又は局あるいはネットワークにおけるステータスの変更の後に繰り返され得る。
【００６４】
[0073]ローカルネットワーク内の様々な局に対して、各局のチャネル再利用決定は同じになり得ない。例えば、送信信号は、ローカルネットワーク内の異なる局で異なる信号強度減衰を有し得る。このような状況の一つの例が図７に示される。理解の容易のために、信号強度減衰７３０、７５０、及び７５５が各々３０ｄＢであり、信号強度減衰７３５、７４０、及び７４５が各々６０ｄＢであるシナリオを検討する。ネットワーク７００及び７０５がチャネルを再利用するとしたら、局７２５からの信号は、局７１０では低いＳＩＮＲを生じる一方、局７１５でのＳＩＮＲは、高いデータレートをサポートするのに十分な高さになり得る。この例において、局７１０は、ネットワーク７００にネットワーク７０５とチャネルを共有させることを決定するが、局７１５は、２つのネットワークに、収集した信号強度統計に基づいてチャネルを再利用させることを決定し得る。従って、ネットワーク内の１つ又は複数の局は、ネットワーク再利用決定と衝突し得る。チャネル再利用決定と衝突することによって、同じネットワーク内の局に近隣から検出されたデリミタに対する矛盾する反応を有させ得る。
【００６５】
[0074]いくつかの実施例において、チャネル再利用決定についてのローカルネットワーク広域調整は、ローカルネットワーク内の様々な局の間でのチャネル再利用決定の整合性を維持するために用いられ得る。いくつかの実施例において、集中型アプローチは、ネットワーク内の単一ノードが全ネットワークのための決定を行う場合に用いられる。ローカルネットワーク内の局の中で、１つの局がマスター局になるように選択されることができ、残りの局は、スレイブ局になり得る。スレイブ局は、トラフィック密度情報のような、他の情報とそれらの収集された受信信号強度統計をマスター局に転送し得る。スレイブ局の各々から統計を取得すると、マスター局は、各近隣ネットワークとチャネルを再利用するか否かを決定し得る。次に、決定は、スレイブ局に広められ（disseminated）得る。他の実施例において、マスター局に単独で決定を行わせるのとは対照的に、半分散型ソリューションが実施され得る。例えば、各スレイブ局は、トラフィック密度情報のような、スレイブ局自身の受信信号強度統計と他の情報に基づいて近隣ネットワークとチャネルを再利用するかどうかについてスレイブ局自身で決定を行い得る。次に、スレイブ局は、マスター局にそれらそれぞれの決定を報告し得る。次に、マスター局は、報告決定とマスター局自身の決定を組み合わせ、組み合された決定をスレイブ局に広め得る。さらに他の実施例において、完全分散型ソリューションが提供されることができる。例えば、ネットワーク内の局の各々は、トラフィック密度情報のような、それら自身の受信信号強度統計と他の情報に基づいてそれら自身の決定を行い得る。予め特定された時間周期で、各局は、最新の決定をネットワーク内の他の局に広め得る。ネットワーク内の他の局から決定を収集した後、各局は、その局自身の決定とその決定を適切に組み合わせ、組み合された決定に従う。組み合された決定は単純多数決原理決定であり得、または様々な局の決定を異なって重み付けをする（例えば、ネットワークエッジ近くの局に他の局よりも大きく重み付けする、ネットワークエッジ近くの局に他の局より小さく重み付けする、局の基礎となる受信信号強度に基づいて局決定に重み付けする（例えば、両方の局が同じ決定を行う場合であっても、３０ｄＢで送信を受信する局の再利用決定と、６０ｄＢで送信を受信する局の再利用決定とは異なる重み付けをする））。
【００６６】
[0075]いくつかの実施例において、特定の管理メッセージは、チャネル再利用決定に関する情報を別の局に送るために１つの局によって用いられることができる。これらの活動報告のイベントは、反作用的な方法で行われ得る。いくつかの例において、局は、通常の時間間隔で他の局に関連する情報を作る決定を報告する必要は無い。代わりに、情報の重大な変更がある（例えば、受信信号強度がある量またはパーセンテージだけ変更する、再利用／共有決定を変更する）場合、情報は他の局に送られ得る。半分散型決定調整の実施例を取り上げると、例えば、スレイブ局は、スレイブ局の決定が変更された場合、その決定をマスター局に報告し得る。反対に、いくつかの実施例において、マスター局からの組み合された決定は、特定の周波数でのスレイブ局に広められ得る。結果として、ネットワークに新しく加わった局は、ネットワーク内で実行される最近のチャネル再利用決定を即座に知り得る。いくつかの例において、マスター局の現在の組み合された決定は、管理メッセージの一部として又は管理メーセージで周期的にブロードキャストされることができる。例えば、送電線システムにおいて、ビーコンメッセージは、組み合された決定を搬送するために中央コントローラ（すなわち、マスター局）によって用いられ得る。
【００６７】
[0076]同じネットワークにおける局の間の決定調整に加えて、決定調整は、近隣ネットワークの間でも同様に行われ得る。次に図８を検討すると、各ネットワークが２つの局を持つ、ネットワーク８００及び８０５が示される。図８に示される例を容易に理解するために、信号強度減衰８５５は、３０ｄＢであり、他の例証される信号伝達パスに対応する信号強度減衰８３０、８３５、８４０、８４５、及び８５０は、各々６０ｄＢである。図８に示されるように構成されたネットワークが生じ得るシナリオの１つの例は、２つのローカルネットワークを含むホームネットワーク内で生じ得、１つのローカルネットワークからの２つの局は、同じ部屋に配置されるが、他のローカルネットワークからの２つの局は、異なる部屋に配置される又は大きな広い部屋の中の遠く離れて配置される。ネットワーク８００の視点から、ネットワーク８０５とのチャネルを共有することは、チャネルを再利用するより良いネットワークスループットにつながり得る。これは、ネットワーク８００とネットワーク８０５内の局が同時にチャネルにアクセスする場合、局８１０と８１５の各々でのＳＩＮＲが０ｄＢになることができるからである。その結果、ネットワーク８００のスループットと同様に局８１０と局８１５の間の送信データレートも非常に低くなり得る。反対に、ネットワーク８０５の視点から、ネットワーク８００と８０５がチャネルを再利用する場合、局８２５と８２０の各々でのＳＩＮＲは、少なくとも３０ｄＢであり得、このような高いＳＩＮＲは、局８２５と８２０の間の高い送信データレートをサポートし得る。チャネルをネットワーク８００と共有するのと比較して、チャネル再利用の決定は、ネットワーク８０５に同様の送信データレート及び２重の帯域幅一時共有を持たせる。従って、ネットワーク８０５がチャネル再利用することを決定する一方で、ネットワーク８００は、ネットワーク８０５とチャネル共有することを決定し得る。
【００６８】
[0077]２つの近隣ネットワークが異なるチャネル再利用決定で動作する場合、システム全体の動作は、２つのネットワークがチャネルを再利用する場合に類似し得る。ネットワーク８００がチャネルをネットワーク８０５と共有したいと望む場合でさえ、ネットワーク８０５からプリアンブルとデリミタを検出する多くの機会を有し得ない。これは、ネットワーク８０５がチャネルを再利用することを決定し、ネットワーク８０５の局が、ネットワーク８００から検出されたプリアンブルとデリミタを無視し、それらのデータ送信を継続することになるからである。従って、２つのネットワーク内のチャネルコンテンションを開始する時間インスタンスは、同時であり得る。結果として、２つのネットワークの間のスループット差は、（ネットワーク８００を上書きするネットワーク８０５とともに）かなり大きくなり得ることが観測されることができる。
【００６９】
[0078]近隣ネットワークのペアの間の矛盾したチャネル再利用決定に起因するこのタイプの性能相違を避けるために、近隣ネットワーク間の付加的なチャネル再利用調整が実行され得る。いくつかの実施例において、ネットワークのチャネル再利用決定は、近隣ネットワークに提供され得る。次に、近隣ネットワークのペアの決定は、各ネットワークの組み合された決定を調整するために用いられることができる。例えば、再び図８を参照し、ネットワーク８００と８０５の各々の決定は、他のネットワークと交換され得る。ネットワーク８００の決定がチャネルをネットワーク８０５と共有することを示す場合、ネットワーク８０５は、チャネルをネットワーク８００と共有し得る。こうして、ネットワーク８０５が自身の視点からチャネルを再利用することを決定した場合、決定は、ネットワーク８０５が共有するためにネットワーク８００の決定を受信した場合に修正され得る。いくつかの実施例において、近隣ネットワーク間の決定の交換は、近隣ネットワークのための組み合された決定を包含する管理メッセージをオーバヒアする（overhearing）１つのネットワーク内の局によって認識され得る。近隣ネットワークのための組み合された決定は、次にオーバヒアされた管理メッセージから抽出され得る。例えば、送電線システムにおいて、１つのネットワーク内の局は、近隣ネットワーク内の中央コントローラによって送られたビーコンメッセージをオーバヒアすることによってその近隣ネットワークの決定を抽出し得る。代替として、１つ又は複数の専用管理メッセージは、１つのネットワークからその近隣ネットワークへ決定を転送するために用いられ得る。
【００７０】
[0079]いくつかの事例において、いわゆる拡張局と呼ばれる動的チャネル再利用の特長を持ついくつかの局は、この機能をサポートしない、いわゆるレガシー局と呼ばれるデバイスと共存する。ネットワークがネットワーク内の少なくとも１つのレガシー局を含む場合、互換性のためのニーズが拡張局に動的チャネル再利用機能をディスエーブルにし、レガシー局と同じ方法で動作することを強要し得る。いくつかの実施例において、デバイスがその決定を報告するために１つ又は複数の管理メッセージを送る、又はネットワーク内の組み合された決定を広めた場合、動的チャネル再利用をサポートする局の能力は、モニタリングによって検出され得る。このような例において、ネットワーク内の単一レガシー局の存在は、ネットワークに、チャネルをその近隣ネットワークと共有させ、チャネルを動的に再利用しないようにさせ得る。
【００７１】
[0080]いくつかの実施例において、ネットワークは、２つの分離したサブネットワークに区分され得る。例えば、ネットワーク区分は、リアルタイムネットワークトラフィックトポロジーに基づき得る。区分は、拡張局に関連付けられたトラフィックが開示される動的チャネル再利用をなお実行し得るようにレガシー局と関連付けられたトラフィックを分離することを許容し得る。ネットワーク区分は、各サブネットワーク内に適応的に適切な局を関連付け、中央コントローラを割り当てることによって送電線システムにおいて実装されることができる。結果として、単一ネットワーク内の拡張局とレガシー局の互換性の問題は、１つのサブネットワークが拡張局を含み、他のサブネットワークが少なくとも１つのレガシー局を含む、２つの分離したネットワークの互換性の問題に変わる。
【００７２】
[0081]ネットワークが拡張局とレガシー局の混在を含む様々な実施例において、ネットワーク内の局の各々は、近隣ネットワーク送信に従い得る。このようなシナリオにおいて、拡張局は、近隣ネットワーク局が送信している間隔の間、ローカルネットワーク内の他の拡張局とＰＰＤＵをなお交換することができ得る。このようなシナリオの一つの例は、図１０に示される。図１０の局Ａ１とＡ２は、近隣ネットワーク内の局であり得る。局Ｂ１、Ｂ２、及びＢ３は、ローカルネットワーク内の局であり得る。Ｂ１は、レガシー局であり、Ｂ２とＢ３は、拡張局であり得る。この例において、局Ａ１は、ＰＰＤＵをＡ２に送信し、続いてＡ２が肯定応答をＡ１に送り得る。Ｂ１がレガシー局なので、組み合されたネットワーク広域決定は、Ａ１とＡ２を含む近隣ネットワークとチャネルを共有し得る。従って、Ｂ２とＢ３は、Ａ１及び／又はＡ２からの干渉が低い場合でさえもＡ１とＡ２との間の送信を完全に無視することができ得ない。性能を向上し、Ｂ１との同期をなお維持するようにＢ２とＢ３をイネーブルするために、図１０に示されるように、Ｂ２とＢ３は、Ｂ１の延期期間の間に、送信（例えば、短い送信）を互いに（及び／又はローカルネットワーク内の他の拡張局と）交換することができる。Ｂ２とＢ３の間の送信がＢ１の延期間隔の前に終了する場合、それらは、追加の送信を延期することに戻るまたは送ることができる。示されるように、Ｂ２とＢ３は、チャネルアクセスを延期することに戻る。いくつかの事例において、Ｂ２とＢ３は、Ｂ１とおよそ同じ時刻に延期から出てき得る。
【００７３】
[0082]図８に戻って、ネットワーク８０５が拡張局８２５と８２０を含み、ネットワーク８００が拡張局８１０とレガシー局８１５を含むシナリオを検討する。１つの実施例において、ネットワーク８０５は、チャネルをネットワーク８００と再利用することを決定する一方で、ネットワーク８００は、チャネルをネットワーク８０５と共有することを決定し得る。このような実施例において、ネットワーク８０５内の局がネットワーク８００からのチャネル再利用決定の報告を含む管理メッセージをオーバヒアすることができない場合、ネットワーク８０５は、ネットワーク８００がレガシーモードで動作すると推測し得る。結果として、ネットワーク８０５は、チャネルをネットワーク８００と共有することを決定し得る。従って、このような実施例において、１つのネットワーク内の１つのレガシー局は、近隣ネットワークにネットワークとチャネルを共有させる。
【００７４】
[0083]他の実施例において、他の共有／再利用決定が行われ得る。例えば、図８の局８１０と８１５との間の信号強度減衰８５０が６０ｄＢから３０ｄＢに減少する場合、２つの近隣ネットワークが各ネットワーク内の信号強度減衰とノイズレベルに関して対称である場合の例を検討する。結果として、ネットワーク８０５がチャネルを再利用する決定と決定を実行する場合、ネットワーク８００がチャネルをネットワーク８０５と共有することを継続するにもかかわらず、ネットワーク８００内の局がネットワーク８０５から送信されるプリアンブルとデリミタをまれに検出し得るので、２つのネットワークのデータ送信は、オーバーラップし得る。レガシー局が拡張局にアップグレードされる状況と比較すると、同様の性能利得が達成し得る。
【００７５】
[0084]２つのネットワークが各ネットワーク内の信号強度減衰とノイズレベルに関して対称である場合（例えば、図８の局８１０と８１５の間の信号強度減衰８５０が４０ｄＢである場合）。ネットワーク８０５内の局は、ネットワーク８００に対するネットワーク８０５の干渉の影響を軽減するために送信電力制御を適用できる。特に、ネットワーク８０５が意図した受信局での受信信号強度統計に基づいて、チャネルをネットワーク８００と再利用することを決定する場合、ネットワーク８０５内の各送信局は、受信機での結果として生じたＳＩＮＲがターゲット送信データレートをサポートするために十分になお高いままである（例えば、ある閾値を超える）という制約を条件としてその送信電力を低減するように試み得る。従って、ネットワーク８０５がチャネルをネットワーク８００と再利用する場合、ネットワーク８００内の局は、ネットワーク８０５からの可能な限り少ない干渉を経験し得る。
【００７６】
[0085]様々な実施例において、拡張局を持つネットワークがレガシー局を持つ近隣ネットワークを検出する場合、そのネットワーク（及び／又はその個々の局）は、チャネル再利用決定のために異なる規則を利用し得る。近隣レガシー局は、拡張局がそれら自身のネットワーク内の送信に対して過度な干渉を引き起こしているかどうかの任意のインジケーションを提供することができない。結果として、１つの異なる規則は、レガシーネットワーク（例えば、少なくとも１つのレガシーデバイスを持つネットワーク）とのチャネル再利用に対して、レガシーネットワークからの干渉が拡張された近隣ネットワークがある場合より著しく低くなるべきであることになり得る。例えば、決定を行うことの閾値は、閾値において利用される測定値に依存する（例えば、閾値が他の実施例における閾値よりも高いＳＩＮＲであり得る）。この規則は、チャネルを再利用する決定をする場合、レガシーネットワークを上書きする拡張ネットワークのリスクを低減し得る。
【００７７】
[0086]受信信号強度統計情報が局ベース毎に測定される（すなわち、受信信号強度が局アイデンティティによってインデックスを付される）場合、動的チャネル再利用アルゴリズムは、異なる局にリンクバイリンクベースでチャンネルを再利用するか否かをインテリジェントに決定させるように拡張され得る。従って、局は、チャネルを再利用することが局の間に顕著な干渉を引き起こすことになる場合、チャネルを共有し得る。チャネル再利用のより微細な粒度があれば、性能利得はさらに向上する。送信局から受信局へのトラフィックによってリンクを定義することによって、チャネル再利用決定は、近隣リンク間で行われ得る。ＣＳＭＡシステムにおいて、リンクの各終端局で結果として生じたＳＩＮＲが十分に高い場合、２つの近隣リンクは、チャネルを再利用し得る。近隣ネットワーク間のチャネル再利用のケースと同様に、決定調整は、近隣のリンクのペアだけでなくリンクの各終端局のためにも実行され得る。終端局の間での調整のために、デリミタ内の予約されたフィールド又はペイロードの部分のどちらか一方が存在することは、局間の決定を移送するために用いられ得る。次に、終端局の決定は、各終端局に他の終端局からの決定と自局の決定を組み合わせることによって一致し得る。近隣リンクの決定調整のために、各リンクの終端局は、管理メッセージと共にその近隣リンクにリンクのチャネル再利用決定を周期的に広め得る。近隣リンクのペアのために、１つのリンクがチャネルを他のリンクと共有することを決定する場合、両方のリンクは、お互いにチャネルを共有し得る。
【００７８】
[0087]時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システムにおいて、局は、局が１つ又は複数の局にデータを送信し得る特定の時間割り振りが提供され得る。従って、本明細書に記載される技術はまた、各タイムスロット内のチャネルを再利用することができる局のセットを決定するために用いられ得る。さらなる強化は、ＴＤＭＡシステム内のチャネル再利用の性能利得をさらに改善するために行われ得る。いくつかの例において、ＴＤＭＡシステム内の局に対するチャネル再利用の制約は、緩和され得る。例えば、２つの近隣リンクは、各受信局で結果として生じるＳＩＮＲが十分に高い場合、チャネルを再利用し得る。図９を参照して、ＴＤＭＡ実装において、局９１０と９２０は、同じタイムスロットの間に、局９１５と９２５それぞれにデータを送信し得る。反対に、ＣＳＭＡシステムにおいて、局９１５は、局９２５が送信している間に受信していることが可能であり得る。例証の目的のために、減衰９４５、９５０、及び９５５が各々３０ｄＢであり、減衰９３５と９４０が各々８０ｄＢであり、減衰９３０が１００ｄＢであると仮定する。このようなシナリオは、図に示されたように、局９２５から局９１５までで３０ｄＢ減衰するので、局９１５で低いＳＩＮＲをもたらし得る。結果として、ＣＳＭＡシステムにおいて、局９１５のデータは高確率で破損し得る。いくつかの例において、他のチャネル再利用状況は、送信電力制御を用いて利用可能である。さらに図９を参照して、送信電力制御を用いないで、局９１０から局９１５へのデータ送信は、局９２５から局９１５への強い干渉によって局９２５から局９２０へのデータ送信と同じタイムスロット内にスケジュールされ得ない。適切な電力送信の電力制御が適用される場合、これらのデータ送信は、同じタイムスロット内に生じ得る。例えば、各局でのノイズレベルが低いと仮定すると、局９２５がその送信電力を３５ｄＢまで低減する場合において、局９１０と９２５が同じタイムスロット内でデータを送信するとき、局９１５と９２０でのＳＩＮＲは、高送信データレートをサポートするために十分な高さであり得る、３５ｄＢであり得る。
【００７９】
[0088]図１１は、動的チャネル再利用方法１１００の１つの実施例のフローチャートを例証する。ブロックが理解の容易のために、特定の順序で示されるが、他の順序が用いられ得る。いくつかの実施例において、方法１１００は、示されるより多い（又はより少ない）ブロックを含み得る。
【００８０】
[0089]１１１０に例証されるように、送信は、通信媒体、又はチャネルを介して受信され得る。例えば、通信ネットワーク内の第１の局は、送信を受信し得る。第１の局は、通信ネットワーク内の複数の局のうちの１つであり得る。様々な実施例において、通信ネットワークはまた、ローカルネットワークと称され得る。ローカルネットワークは、送電線ネットワーク、同軸ネットワーク、又は別のタイプのネットワークであり得る。送信は、ローカルネットワーク内の複数の局のうちの別の局（例えば、第２の局）から受信され得る。いくつかの事例において、ローカルネットワークは、ローカルネットワークのサブネットワークであり得る（例えば、ローカルネットワークは、区分され得る）。通信ネットワークは、集中型ネットワーク、半分散型ネットワーク、又は分散型ネットワークであり得る。従って、第１の局は、（例えば、集中型又は半分散型ネットワーク内の）調整局であり得る、又は第１の局は、ネットワークの（例えば、半分散型又は分散型ネットワーク内の）複数の局のうちの１つであり得る。
【００８１】
[0090]１１２０で示されるように、再利用決定は、様々なファクタに基づいて生成され得る。例えば、いくつかの実施例において、再利用決定は、受信された送信に関する情報に基づき得る。送信に関する情報の１つの例は、受信された情報の信号強度を含み得る。別の例は、第１の局へ送信を送る局で受信された信号の受信信号強度のような送信に含まれる統計情報を含み得る。例えば、第２の局は、１つ又は複数の他の局からの受信信号強度と、他の局への接近と、他の局から受信された送信の周波数、等を示す第１の局に専用メッセージを送り得る。いくつかの事例において、局は、ネットワークの他の局各々に関する情報を格納し得る。再利用決定は、通信媒体を再利用又は共有するかどうかを示し得る。
【００８２】
[0091]１１３０で、再利用決定は、通信媒体の再利用を調整するために、少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用でき得る。調整された再利用は、通信媒体を共有又は再利用するかどうかを示し得る。他の再利用決定は、通信ネットワークとは異なるネットワーク（例えば、近隣ネットワーク）からの局からのものであり得る、又は同じ通信ネットワーク内の別の局からのものであり得る。従って、調整は、ローカルネットワークレベル調整、リンクツーリンク調整（link to link coordination）（例えば、リンクを構成する２つの終端局のための決定）、サブネットワークレベル調整、又は２つまたはそれ以上の近隣ネットワーク間の調整であり得る。いくつかの事例において、調整は、同じ決定に対して再利用決定と他の再利用決定の各々を更新すること／同期することを含む、又は調整に基づく構成要素決定にわたる優先度を保持する組み合された決定を個別に格納することを含み得る。
【００８３】
[0092]いくつかの事例において、ブロック１１１０、１１２０、及び１１３０のうちの１つ又は複数は、（図６に記載されるように）例えば、同じローカルネットワーク内の他の局から又は近隣ネットワーク内の局から受信された送信に対して繰り返され得る。
【００８４】
[0093]様々な実施例において、第１の局は、分散型ネットワーク内の局であり得る。分散型ネットワークにおいて、ローカルネットワーク内の各局は、ローカルネットワークのための再利用決定をローカルに生成するように構成され得、それは各局と同じであるべきである。再利用決定は、調整された再利用決定を生成するために、例えば、近隣ネットワークからの別の再利用決定を用いて調整され得る。分散型ネットワークにおいて、調整は、２つまたはそれ以上の近隣ネットワークの間での決定であり得る。
【００８５】
[0094]いくつかの実施例において、第１の局は、半分散型ネットワーク内の局であり得る。第１の局は、通信ネットワークの調整局であり得る。調整局は、マスター局又は中央調整局とさらに称され得る。第１の局は、ブロック１１１０から受信された送信に基づいてローカルネットワークのための再利用決定を生成し得る。再利用決定は、他の受信された送信にさらに基づくものであり得る。例として、ローカルネットワークは、調整局と４つのスレイブ局を含み得る。調整局は、４つのスレイブ局の各々から送信を受信し、４つの送信の各々に関する情報に基づいて、再利用決定を生成し得る。次に、再利用決定は、通信媒体の再利用を調整するために、近隣ネットワークからの再利用決定を用いて使用可能であり得る。第１の局は、再利用決定を生成する局であり得る、又は近隣ネットワークからの局であり得る。いくつかの実施例において、２つのネットワークのいずれかが、通信媒体を共有するために再利用決定を行う場合、調整された再利用決定は、通信媒体を共有することになり得る。他の実施例において、より多くの複雑な決定は、ある再利用決定に他の再利用決定より大きい重み付けをするような、付加的なファクタに基づき得る。例えば、１つのネットワークの再利用決定は、チャネルを共有することになり得るが、他のネットワークからの周波数及び／又は干渉の強度に基づいて決定を行い得る。従って、１つの実施例において、干渉状態の周波数（例えば、閾値を超えて干渉するトラフィック周波数／送信周波数）は、２つのネットワーク間の通信媒体の再利用を調整するのに用いられ得る。再利用決定の類似の重み付けは、半分散型ネットワーク内のようなローカルネットワーク内の局の決定を調整するのに用いられ得る、又はサブネットワークあるいは特定リンク決定のために用いられ得る。
【００８６】
[0095]いくつかの実施例において、第１の局は、半分散型ネットワーク内の局であり得る。第１の局は、自局のローカル決定を行い、半分散型ネットワークの調整局にその決定を提供する調整局又は局であり得る。従って、第１の局が調整局以外の局である実施例において、ブロック１１２０の再利用決定は、第１の局の視点からの決定であり得、それは次に１１３０で、その事例において、ローカルネットワークのための調整であり得る、通信媒体の再利用を調整するために他の局からの他の決定を用いて使用可能であり得る。第１の局が調整局である実施例において、再利用決定は、ローカルネットワークのための決定であり得る。第１の局は、ブロック１１１０から受信された送信に関する情報に基づいて再利用決定を生成し得る。このような実施例において受信された送信は、ローカルネットワークの他の局のうちの１つからの再利用決定であり得る。次に、調整は、ローカルネットワークと近隣ネットワークとの間の調整であり得る。第１の局は、再利用調整を実行する、または近隣ネットワークの局あるいは第１のネットワークと近隣局からの局との両方が調整を実行し得る。
【００８７】
[0096]様々な事例において、第１の局は、再利用決定を別の局に（例えば、近隣ネットワークからの局に、ローカルネットワークの調整局に、等へ）提供し得る。いくつかの場合において、第１の局は、他の再利用決定を受信し得る。
【００８８】
[0097]本明細書に記載されたように、いくつかの事例において、ネットワークは、第１及び第２のサブネットワークに区分され得る。第１のサブネットワークは、第１の局と少なくとも１つの他の局を含み、第２のサブネットワークは、少なくとも１つのレガシー局を含み得る。第１の局及び／又は他の局は、（第１のサブネットワーク内の他の局および）互いに送信するために通信媒体を再利用し得る。ネットワークの区分は、第１の局、異なる調整局、又は区分されているローカルネットワークの拡張局のうちの１つ又は複数によって実行され得る。
【００８９】
[0098]１つの実施例において、ネットワークの局間の送信は、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）プロトコルに従って実行され得る。このような事例において、再利用決定は、ネットワーク内の局のうちのどの局が近隣ネットワークの局と同じタイムスロット内の通信媒体を再利用するかを示し得る。
【００９０】
[0099]本明細書に記載された技術は、様々な方法で実装され得る。例えば、本明細書に記載されたように、技術は、各局におけるＭＡＣモジュールの部分としてプロセッサによって実行可能なソフトウェアとして実装され得る。局のアップグレードは、動的チャネル再利用の機能をサポートするソフトウェアを更新することによって達成され得る。アップグレードとは、既に拡張された局である局の機能性を更新することを指す、又はレガシー局を拡張局に更新することを指し得る。従って、１つの実施例において、局はそのＭＡＣモジュールソフトウェアを更新することによってレガシー局から拡張局へアップグレードされ得る。他の事例において、レガシー局は拡張局と置き換えられ得る。
【００９１】
[00100]上記の実施例はかなり詳細に記載されているが、多くのバリエーション、修正は、一旦上記の開示が完全に理解されれば、当業者にとって明白になるだろう。下記の請求項は、このようなすべてのバリエーション及び変更を含むように解釈されることを意図する。
以下に、本願出願の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
通信ネットワーク内の第１の局が、通信媒体を介して送信を受信することと、
前記第１の局が、前記受信された送信に関連する情報に基づいて再利用決定を生成することと
を備え、前記再利用決定は、前記通信媒体の再利用を調整するために少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用可能である、
方法。
［Ｃ２］
前記第１の局が、前記通信媒体を介して、前記送信を含む、複数の送信を受信することをさらに備え、
前記複数の送信の各々は、前記通信ネットワーク内の１つまたは複数のローカル局からおよび近隣ネットワーク内の１つまたは複数の近隣局から受信した信号についての統計情報を含み、
前記再利用決定は、前記複数の受信された送信に関する情報にさらに基づく、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ３］
前記第１の局が、調整局に前記再利用決定を提供することをさらに備え、前記通信ネットワークは、集中型ネットワークである、
［Ｃ２］に記載の方法。
［Ｃ４］
前記調整局は、ネットワーク再利用決定を行うために、前記通信ネットワーク内の少なくともいくつかの他の局に対応する他の再利用決定と前記再利用決定とを用いるように構成され、前記調整局は、前記ネットワーク再利用決定を前記通信ネットワーク内の前記他の局に提供するように構成される、
［Ｃ３］に記載の方法。
［Ｃ５］
前記第１の局が、別の送信を受信することと、
前記第１の局が、前記他の受信された送信がローカル局または近隣ネットワークからのものであるかどうかを決定することと、ここで、前記決定することは、前記他の受信された送信のヘッダに基づく、
前記第１の局が、前記決定することに基づいて前記再利用決定を適用することまたはバイパスすることと
をさらに備える、［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ６］
前記第１の局が、前記通信媒体を介する、前記送信を含む複数の送信を受信することをさらに備え、
前記複数の送信の各々は、前記通信ネットワーク内の１つまたは複数のローカル局および近隣ネットワーク内の１つまたは複数の近隣局から受信された信号についての統計情報を含み、
前記再利用決定は、前記複数の受信された送信に関する情報にさらに基づき、
前記第１の局は、調整局であり、前記通信ネットワークは、集中型ネットワークである、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ７］
前記第１の局が、前記再利用決定を前記通信ネットワークの１つまたは複数の他の局に提供することをさらに備える、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ８］
前記第１の局が、別の送信を受信することと、
前記第１の局は、前記他の受信された送信がローカル局からのものであるまたは近隣ネットワークからの局からのものであるかどうかを決定することと、ここで、前記決定することは、前記他の受信された送信のヘッダに基づく、
前記第１の局が、前記決定することに基づいて、前記再利用決定を適用することまたはバイパスすることと
をさらに備える、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ９］
前記第１の局は、調整局であり、前記通信ネットワークは、集中型ネットワークであり、前記再利用決定は、別の受信された送信に関する情報にさらに基づく、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ１０］
前記少なくとも１つの他の再利用決定は、前記集中型ネットワークと異なるネットワークからのものであり、前記再利用調整は、前記異なるネットワークと前記集中型ネットワークとの間の調整である、
［Ｃ９］に記載の方法。
［Ｃ１１］
前記調整局が、前記再利用決定を前記集中型ネットワークと異なるネットワーク内の局に送ることをさらに備える、
［Ｃ９］に記載の方法。
［Ｃ１２］
前記調整局が、前記集中型ネットワークと異なるネットワーク内の局から前記少なくとも１つの他の再利用決定を受信することをさらに備える、
［Ｃ９］に記載の方法。
［Ｃ１３］
前記受信された送信は、前記送信が受信される局で受信した信号の信号強度に関する統計情報の専用送信である、
［Ｃ９］に記載の方法。
［Ｃ１４］
前記再利用決定または前記少なくとも１つの他の再利用決定のうちの少なくとも１つは、前記通信媒体を共有することを示し、前記調整は、前記通信媒体を共有することを示すために前記決定をアップデートする、
［Ｃ９］に記載の方法。
［Ｃ１５］
前記再利用決定は、前記通信媒体を再利用することを示し、前記調整することは、
前記通信媒体を共有することを示す前記少なくとも１つの他の再利用決定を受信することと、
前記通信媒体を共有するために前記再利用決定をアップデートすることと
を含む、［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ１６］
前記調整は、ローカルネットワークレベル調整であり、前記少なくとも１つの他の再利用決定は、前記第１の局と同じローカルネットワーク内にある前記第１の局以外の局からの決定である、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ１７］
前記通信ネットワークは、前記再利用調整を実行するように構成された中央調整器を含む、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ１８］
前記第１の局が、前記再利用決定を前記中央コーディネータに送信することをさらに備え、前記少なくとも１つの他の再利用決定は、前記通信ネットワークの別の局からのものである、
［Ｃ１７記載の方法。
［Ｃ１９］
前記再利用決定は、ローカルネットワークレベル決定である、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２０］
前記受信された送信は、前記通信ネットワークの第２の局からのものであり、前記少なくとも１つの他の再利用決定は、前記第２の局からのものであり、前記調整は、前記第１の局と前記第２の局との間のリンクのための調整である、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２１］
前記通信ネットワークは、レガシー局を含み、前記通信ネットワークのための前記再利用決定は、別のネットワークと前記通信媒体を共有することである、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２２］
前記第１の局と少なくとも１つの他の局とを含む第１のサブネットワークと、前記レガシー局を含む第２のサブネットワークに前記通信ネットワークを区分することと、
前記第１の局が、前記少なくとも１つの他の局に送信するために前記通信媒体を再利用することと
をさらに備える、［Ｃ２１］に記載の方法。
［Ｃ２３］
前記受信された送信に関する前記情報は、前記送信が受信された局の送信周波数を含む、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２４］
前記再利用決定は、前記通信ネットワーク内の複数の局のうちのどの局が、別の通信ネットワーク内の複数の他の局のうちのどの局と同じタイムスロット内で前記通信媒体を再利用し得るかをさらに示し、前記示された局からの送信は、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）プロトコルにしたがって実行される、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２５］
前記通信ネットワークは、送電線ネットワークである、
［Ｃ１］に記載の方法。
［Ｃ２６］
プログラム命令を格納する非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記プログラム命令は、
通信媒体を介して送信を受信することと、
前記受信した送信からの情報に基づいて再利用決定を生成することと
を実装するためにコンピュータ−で実行可能であり、
前記再利用決定は、前記通信媒体の再利用を調整するために、少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用可能である、
非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
［Ｃ２７］
通信媒体を介して送信を受信することと、
前記受信した送信からの情報に基づいて再利用決定を生成することと
を行うように構成された通信ネットワーク内の局を備え、
前記再利用決定は、前記通信媒体の再利用を調整するために少なくとも１つの他の再利用決定を用いて使用可能である、システム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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