(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
母体としての七ホウ酸リチウムと、前記母体中に存在する発光中心としての銅とを含み、
熱蛍光の波長に対する発光強度分布が唯一かつ単峰型であり、及び６００ｎｍよりも短波長の可視領域内に存在する
ことを特徴とする熱蛍光体。
【請求項２】
請求項１に記載の熱蛍光体であって、
前記波長に対する発光強度分布が４００〜５５０ｎｍの範囲内の波長領域に存在する
ことを特徴とする熱蛍光体。
【請求項３】
請求項１または２に記載の熱蛍光体であって、
熱蛍光の温度に対する発光強度分布が、４５〜１３０℃の範囲内において唯一かつ単峰型である
ことを特徴とする熱蛍光体。
【請求項４】
四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する第１工程と、
該混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、該混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、前記母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える第２工程と
を含み、
前記第１工程において、前記四ホウ酸リチウムと前記酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合する
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【請求項５】
四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する第１工程と、
該混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、該混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、前記母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える第２工程と
を含み、
前記第１工程において、前記四ホウ酸リチウムと前記酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝６：１のモル比で混合する
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【請求項６】
四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する第１工程と、
該混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、該混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、前記母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える第２工程と
を含み、
前記第１工程において、前記四ホウ酸リチウムと前記酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝２：１のモル比で混合する
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【請求項７】
請求項４〜６のいずれか一項に記載の熱蛍光体の製造方法であって、
前記第２工程において、前記熱処理を８５０℃の温度で行う
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【請求項８】
請求項４〜７のいずれか一項に記載の熱蛍光体の製造方法であって、
前記第１工程において、前記酸化銅（ＩＩ）を前記混合体に対して０．１〜０．３５ｗｔ％の範囲内の割合で混合する
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【請求項９】
請求項４〜８のいずれか一項に記載の熱蛍光体の製造方法であって、
前記第１工程において、前記四ホウ酸リチウム、前記酸化ホウ素、及び前記酸化銅（ＩＩ）の各重量を調整して混合することによって、当該熱蛍光体の実効原子番号を調整する
ことを特徴とする熱蛍光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、熱蛍光体及びその製造方法に関し、特に放射線の３次元線量分布を取得するための線量計であって、人体と組織等価な当該線量計の材料として使用可能な熱蛍光体及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知の通り、近年の放射線治療では、放射線として例えば硬Ｘ線、電子線、または加速粒子線等を、照射する放射線の形状及び線量の大小を適宜設定して照射する３次元原体照射（３Ｄ−ＣＲＴ）や強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）などの、高度な定位放射線照射が注目されている（例えば、非特許文献１参照）。これらの治療方法では、例えば治療計画装置を利用して放射線の照射位置や範囲、または出力等の種々のパラメータを設定して、放射線の照射を行う。これによって、例えば、病巣に近接する重要な臓器を避けて、病巣のみに高線量で放射線を照射する等の、精密な治療を実現させる努力がなされている。従って、このような放射線治療では、上述した各種パラメータを好適な値に決定することが重要である。そして、照射装置自体の機械的精度、装置が具える各種フィルタや線幅拡大器等の管理には、高い精度が求められる。
【０００３】
そこで、このような放射線治療では、実施に際して、治療に用いる放射線の線量測定を行うことによって、上述した各種パラメータ値の決定や精度の検証を行う必要がある。特に、放射線を照射すべき病巣近傍における、放射線の立体的な線量分布に関しては、多くの経験的なデータを得る必要がある。
【０００４】
ここで、放射線の立体的な線量分布、すなわち３次元線量分布を測定するための線量計として、熱蛍光板状体が立体的に複数枚積層されて構成された熱蛍光積層体が周知である（例えば特許文献１参照）。
【０００５】
特許文献１によれば、熱蛍光積層体を構成する熱蛍光板状体は、平板状の板状体であり、かつ熱蛍光物質、すなわち四ホウ酸リチウム等を母体とし、この母体に発光中心としてのマンガンが添加された熱蛍光物質を材料として形成されている。そして、この熱蛍光板状体によって構成された熱蛍光積層体に放射線照射を行えば、放射線の３次元線量分布を得ることができる。
【０００６】
より詳細には、熱蛍光積層体に対する放射線照射後に、それぞれの熱蛍光板状体にバラしてから、各熱蛍光板状体を加熱する。そして、各熱蛍光板状体から、この加熱により発生する熱蛍光の光強度分布を取得する。周知の通り熱蛍光の光強度と被曝線量とには一定の対応関係があるため、取得された光強度分布情報から、放射線が照射された面に沿った放射線の平面的な被曝線量分布（以下、単に線量分布とも称する）、すなわち２次元線量分布の情報を得ることができる。そして、これら得られた各線量分布情報を、元の熱蛍光積層体に照射した放射線の線量分布情報として復元すれば、立体的な、すなわち３次元線量分布を取得できる。
【０００７】
また、特許文献１によれば、熱蛍光積層体を構成する熱蛍光板状体は、人体を構成する生体組織（例えば筋肉組織）と組織等価な、すなわち実効原子番号が同程度に調整されている。
【０００８】
そのため、特許文献１による熱蛍光積層体では、放射線が照射された場合に、例えば光電作用、コンプトン効果、電子対生成作用等の作用が、人体と同程度に生じる。従って、このような熱蛍光積層体を線量計として用いる場合には、種々の補正を行うことなく、得られた測定値を以って、人体に対する放射線の被曝線量に関するデータを取得することができる。
【０００９】
ここで、上述した特許文献１に開示されているマンガン含有の四ホウ酸リチウム（Ｌｉ２Ｂ４Ｏ７）の他に、線量計の材料として使用することが可能な熱蛍光物質として、例えば以下の熱蛍光物質が周知である（例えば、非特許文献２、非特許文献３、及び非特許文献４参照）。
【００１０】
すなわち、非特許文献２及び非特許文献３によれば、銅を含有した三ホウ酸リチウム（ＬｉＢ３Ｏ５）が熱蛍光を示す熱蛍光物質であることが開示されている。
【００１１】
また、非特許文献４には、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）の熱反応合成物として熱蛍光物質が得られることが開示されている。そして、この非特許文献４では、これら四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）の混合比を変更することによって、この混合比に応じた様々な特性を有する熱蛍光物質を形成することが開示されている。
【００１２】
なお、これら非特許文献２、非特許文献３、または非特許文献４に係る熱蛍光物質を材料として３次元線量分布を測定するための線量計を作成するためには、まず、例えば特許文献２に開示されているように、樹脂をバインダとして用いて熱蛍光物質を平板状の板状体に成型する。そして、この板状体を上述した特許文献１に開示されている熱蛍光板状体と同様に、複数枚積層することによって、熱蛍光積層体を作成できると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２０１０−１２７９３０号公報
【特許文献２】特開昭６１−２６９１００号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】日本放射線技術学会雑誌  第５８巻  第６号  ＩＭＲＴ（強度変調放射線治療）における線量検証  ２００２年  ６月  ｐ．７６１〜７７２
【非特許文献２】Ｚｅｙｎｅｐ  Ｏｚｄｅｍｉｒ  Ｊｅｍｉｒ，  Ｇｕｌｈａｎ  Ｏｚｂａｙｏｇｌｕ，  ａｎｄ  Ａｙｓｅｎ  Ｙｉｌｍａｚ，  Ｊ．Ｍａｔｅｒ  Ｓｃｉ（２００７）４２：８５０１−８５０８
【非特許文献３】ＣＤＰＳ−ＩＣＣＤ  Ｃａｒｄ  Ｎｏ．３２−５４９
【非特許文献４】Ｖ．Ｗ．Ｈｏｌｏｖｅｙ，  Ｖ．Ｉ．Ｌｙａｍａｙｅｖ，  Ａ．Ｍ．Ｓｏｌｏｍｏｎ，  Ｎ．Ｎ．Ｂｉｒｏｖ，  Ｐ．Ｐ．Ｐｕｇａ，  ａｎｄ  Ｖ．Ｔ．Ｍａｓｌｙｕｋ，  Ｎｅｏｒｇａｎｉｃｈｅｓｋｉｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｙ（Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ），２００６，Ｖｏｌ．４２，Ｎｏ．１１，ｐｐ１３８４−１３９２：Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，２００６，Ｖｏｌ．４２，Ｎｏ．１１，ｐｐ１２６５−１２７２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
特許文献１に開示のマンガン含有の四ホウ酸リチウムにより構成された熱蛍光板状体及び熱蛍光積層体は、熱蛍光の発光強度分布が５５０〜７５０ｎｍの波長領域に存在する。
【００１６】
ここで、一般に熱蛍光特性を有する物体を加熱し高温状態とした際には、周知の通りこの加熱に起因してその物体自体が発光する。この物体をマンガン含有の四ホウ酸リチウムとする場合は、加熱に起因するマンガン含有四ホウ酸リチウム自体の発光強度分布は、短波長側のボトムが６００ｎｍ付近の波長領域に存在する。従って、加熱に起因する発光強度分布の波長領域と熱蛍光による発光強度分布の波長領域とが部分的に重複する。
【００１７】
そして、特許文献１による熱蛍光板状体及び熱蛍光積層体は、熱蛍光を発生させるために、上述した加熱に起因する発光が発生しうる温度まで加熱を行う必要がある。
【００１８】
そのため、熱蛍光による発光強度を正確に測定するために、例えば近赤外線カットフィルタを用いて熱蛍光による発光と加熱に起因する発光とを分離する必要がある。
【００１９】
また、非特許文献２及び非特許文献３による銅含有の三ホウ酸リチウムでは、熱蛍光の発光強度が低いという問題がある。
【００２０】
また、非特許文献４による熱蛍光物質は、波長に係る熱蛍光の発光強度分布が紫外領域に存在する。
【００２１】
既に説明したように、非特許文献４による熱蛍光物質を利用して３次元線量分布を測定するための線量計を作成するためには、樹脂をバインダとして用いて熱蛍光物質を板状体に成型する必要がある。特に、人体と組織等価な線量計を作成するためには、実効原子番号が人体と同程度の樹脂、すなわち例えばエポキシ樹脂をバインダとして板状体を形成することが好ましい。より具体的には、バインダとして用いるに当たり、好適な実効原子番号が人体と同程度のエポキシ樹脂として、例えばブレニー技研のＧＭ−９００５が周知である。
【００２２】
しかしながら、このようなバインダとして用いるエポキシ樹脂は紫外光を吸収する性質を有する。そのため、非特許文献４による熱蛍光物質では、３次元線量分布測定を目的とした線量計の材料として利用する場合には、熱蛍光が樹脂に吸収され、その結果、熱蛍光の発光強度が低くなるという問題がある。
【００２３】
また、非特許文献４では、上述した紫外領域に熱蛍光の発光強度分布が存在する熱蛍光物質とは別に、４１０ｎｍ付近の波長領域に熱蛍光の発光強度分布が存在する熱蛍光物質（以下、非特許文献４による第２の熱蛍光物質とも称する）も開示されている。
【００２４】
この非特許文献４による第２の熱蛍光物質は、温度に係る熱蛍光の発光強度分布が低温部すなわち９４〜１２４℃程度の温度範囲内と高温部すなわち１７２〜１８６℃程度の温度範囲内とにそれぞれ存在する。
【００２５】
ここで、温度に係る熱蛍光の発光強度分布が複数存在することは、放射線の照射を受けた際にその熱蛍光物質がエネルギーを蓄積する準安定状態が異なる温度に複数存在することを意味する。そして、このような熱蛍光物質では、熱蛍光を観測するための加熱を行った際に、各準安定状態間においてエネルギーの移動が起こる。その結果、ある準安定状態で熱蛍光物質に蓄積されたエネルギーが、複数の温度領域における異なる熱蛍光の発光強度分布に関与することとなる。そのため、被曝線量と熱蛍光の発光強度との関係が複雑化し、その結果、測定された熱蛍光の発光強度から被曝線量を算出する際に種々の補正を行う必要がある。
【００２６】
また、このような温度に係る熱蛍光の発光強度分布が複数存在する熱蛍光物質を繰り返し線量計として使用する場合には、先の測定における放射線照射によって蓄積されたエネルギーを放出させるために、次の測定を行う前に少なくとも高温部の熱蛍光の発光強度分布が存在する温度範囲よりも高い温度まで熱蛍光物質を加熱する必要がある。
【００２７】
しかしながら、上述したエポキシ樹脂すなわち例えばＧＭ−９００５は１８０℃以上の温度における光学的な耐熱性を有していない。すなわち、ＧＭ−９００５は、１８０℃以上に加熱することによって変色する。そのため、ＧＭ−９００５は、１８０℃以上の温度下において熱蛍光による発光を吸収してしまう。従って、この非特許文献４による第２の熱蛍光物質を材料として３次元線量分布測定を目的とした線量計を作成する場合、高温部の熱蛍光の発光強度分布を十分な発光強度で測定することができないという問題がある。
【００２８】
この出願に係る発明者らは、研究を重ねた結果、銅含有の七ホウ酸リチウム（Ｌｉ３Ｂ７Ｏ１２）を熱蛍光物質として含む熱蛍光体が、可視領域でありかつ６００ｎｍよりも短波長である範囲内の波長領域に熱蛍光の強度の発光強度分布を有し、さらにこの発光強度分布が樹脂の耐熱可能な温度の範囲内に一つ存在することを見出した。
【００２９】
また、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を材料として、これらの混合比、及びこれら各材料を混合して形成した混合体を熱処理する温度を調整することによって、銅含有の七ホウ酸リチウムを含む熱蛍光体を形成できることを見出した。
【００３０】
この発明は、上述した従来の諸問題の解決を図るためになされたものである。
【００３１】
従って、この発明の第１の目的は、３次元線量分布を測定するための線量計の材料として用いることが可能な熱蛍光体であって、熱蛍光の波長に対する発光強度分布が、上述した加熱による発光の強度分布と重複しない可視領域に存在し、かつ上述した銅含有の三ホウ酸リチウムと比して熱蛍光の発光強度が高い熱蛍光体及びその製造方法を提供することにある。
【００３２】
また、この発明の第２の目的は、上述した第１の目的を達成した上で、さらに熱蛍光の温度に対する発光強度分布が、バインダとして用いる樹脂が光学的に耐えうる、すなわち変色しない温度範囲に唯一かつ単峰型で存在する熱蛍光体及びその製造方法を提供することにある。
【００３３】
また、この発明の第２の目的は、上述した第１及び第２の目的を達成した上で、さらに人体と組織等価な実効原子番号を有する発光強度が高い熱蛍光体及びその製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００３４】
そこで、上述の目的を達成するために、この発明による熱蛍光体は、以下の特徴を有している。
【００３５】
すなわち、この発明による熱蛍光体は、母体としての七ホウ酸リチウムと、この母体中に存在する発光中心としての銅とを含み、熱蛍光の波長に対する発光強度分布が唯一かつ単峰型であり、及び６００ｎｍよりも短波長の可視領域内に存在する。
【００３６】
また、この発明による熱蛍光体において、熱蛍光の温度に対する発光強度分布が、４５〜１３０℃の範囲内において唯一かつ単峰型であるのが好ましい。
【００３７】
また、この発明による熱蛍光体の製造方法は、以下の第１工程及び第２工程を含んでいる。
【００３８】
すなわち、まず、第１工程では、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する。
【００３９】
この第１工程では、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合する。
【００４０】
次に、第２工程では、混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、この混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える。
【００４１】
また、この発明による熱蛍光体の製造方法は、以下の第１工程及び第２工程を含んでいる。
【００４２】
すなわち、まず、第１工程では、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する。
【００４３】
この第１工程では、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝６：１のモル比で混合する。
【００４４】
次に、第２工程では、混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、この混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える。
【００４５】
また、この発明による熱蛍光体の製造方法は、以下の第１工程及び第２工程を含んでいる。
【００４６】
すなわち、まず、第１工程では、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）を混合することによって混合体を形成する。
【００４７】
この第１工程では、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝２：１のモル比で混合する。
【００４８】
次に、第２工程では、混合体を８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理することによって、この混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える。
【００４９】
また、この発明による熱蛍光体の製造方法では、第１工程において、四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）の各重量を調整して混合することによって、形成する当該熱蛍光体の実効原子番号を調整するのが好ましい。
【発明の効果】
【００５０】
この発明による熱蛍光体では、母体として七ホウ酸リチウムを含むことによって、熱蛍光の波長に関する発光強度分布が、６００ｎｍよりも短波長である可視領域に存在する。そのため、この発明による熱蛍光体の熱蛍光では、上述した加熱に起因する発光を考慮する必要がなく、そのため例えば近赤外線カットフィルタを用いる必要がない。
【００５１】
また、この発明による熱蛍光体では、熱蛍光の温度に関する発光強度分布が４０〜１３０℃の温度の範囲内に唯一かつ単峰型で存在する構成とした場合、熱蛍光の熱蛍光の発光強度分布が、実効原子番号が人体と同程度である上述した例えばエポキシ樹脂が光学的に耐熱可能な、すなわち変色しない温度範囲に存在する。
【００５２】
そのため、３次元線量分布を測定するための線量計を作成するために、上述したエポキシ樹脂、すなわち例えばＧＭ−９００５をバインダとして用いて板状体を形成することができる。
【００５３】
従って、この発明による熱蛍光体は、３次元線量分布を測定するための線量計であって、かつ人体と組織等価な線量計の材料として使用することが可能である。
【００５４】
また、この発明による熱蛍光体では、熱蛍光の熱蛍光の発光強度分布が唯一かつ単峰型であるため、熱蛍光の発光強度分布が複数存在する熱蛍光体と比して、被曝線量と熱蛍光の発光強度との関係が単純となる。その結果、測定された熱蛍光の発光強度から被曝線量を算出する際に複雑な補正を行う必要がない。
【００５５】
また、この発明による熱蛍光体では、七ホウ酸リチウムを母体として熱蛍光体を構成することによって、四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムを母体とする場合と比して高い発光強度で熱蛍光を示す。
【００５６】
また、この発明による熱蛍光体の製造方法では、上述したように、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１、６：１、または２：１のいずれかのモル比で混合する。
【００５７】
その結果、製造される熱蛍光体に母体としての七ホウ酸リチウムを含有させることができる。
【００５８】
さらに、この発明によるこの発明による熱蛍光体の製造方法では、上述した四ホウ酸リチウム、酸化ホウ素、及び酸化銅（ＩＩ）の各重量を調整して混合する各重量を調整することによって、人体と組織等価な、すなわち実効原子番号が同程度の熱蛍光板状体及び熱蛍光積層体を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】第１の実施の形態による熱蛍光体の製造方法を示すフローチャートある。
【図２】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体における熱蛍光の発光強度を比較する図である。
【図３】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図４】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図５】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図６】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図７】第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図８】第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図９】第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図１０】第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図１１】第１の実施の形態による熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【図１２】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体における熱蛍光の発光強度を比較する図である。
【図１３】第１の実施の形態による熱蛍光体の温度特性を示す図である。
【図１４】（Ａ）及び（Ｂ）は、第１の実施の形態による熱蛍光体と従来技術による熱蛍光体との波長特性及び温度特性を比較する図である。
【図１５】第１の実施の形態による熱蛍光体における、熱蛍光の発光強度と被曝線量との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００６０】
以下、図面を参照して、この発明の好適な実施の形態について説明する。なお、各図は、この発明が理解できる程度に概略的に示してあるに過ぎない。また、以下に説明する実施の形態は、単なる好適例にすぎず、従って、この発明の構成は、以下に説明する図示の構成例のみに何ら限定されるものではなく、この発明の範囲を逸脱することなく、多くの変形や変更を行い得ることが明らかである。
【００６１】
〈第１の実施の形態〉
第１の実施の形態では、銅含有の七ホウ酸リチウムを熱蛍光物質として含む熱蛍光体、及びその製造方法について説明する。この製造方法は、第１工程及び第２工程を含んでいる。以下、第１工程から順に各工程につき説明する。
【００６２】
図１は、この発明の第１の実施の形態を説明するための図であり、第１の実施の形態に係る熱蛍光体の製造方法のフローチャートある。
【００６３】
まず、第１工程では、四ホウ酸リチウム（Ｌｉ２Ｂ４Ｏ７）、酸化ホウ素（Ｂ２Ｏ３）、及び酸化銅（ＩＩ）（ＣｕＯ）を粉砕混合することによって混合体を形成する（Ｓ１）。
【００６４】
この第１の実施の形態では、上述した混合体の各材料のうちの四ホウ酸リチウム及び酸化ホウ素から、製造すべく熱蛍光体の母体となる七ホウ酸リチウムを形成する。
【００６５】
そして、四ホウ酸リチウム及び酸化ホウ素を材料として用いて七ホウ酸リチウムを収率良く、すなわち四ホウ酸リチウム及び酸化ホウ素から形成される七ホウ酸リチウムとは別の不純物の含有量を抑えて形成するために、これら四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、好ましくは例えば四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１、６：１、または２：１のいずれかのモル比で混合する。より好ましくは、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合することによって、他のモル比で混合した場合と比して良好な収率で七ホウ酸リチウムを形成することができる。
【００６６】
表１に、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とのモル比の各好適例における四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素の添加量を示す。なお、表１には、それぞれ後述する、各モル比における酸化銅（ＩＩ）の添加量の好適例、及び各モル比で熱蛍光体を製造した際の実効原子番号についても並べて示してある。
【００６７】
【表１】
0005835539.tif 000002
【００６８】
四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合するために、例えば５０７．３ｇの四ホウ酸リチウムと６９．６ｇの酸化ホウ素とを混合するのが好ましい。
【００６９】
また、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝６：１のモル比で混合するために、例えば１０１４．６ｇの四ホウ酸リチウムと６９．６ｇの酸化ホウ素とを混合するのが好ましい。
【００７０】
また、四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝２：１のモル比で混合するために、例えば３３８．２ｇの四ホウ酸リチウムと６９．６ｇの酸化ホウ素とを混合するのが好ましい。
【００７１】
また、酸化銅（ＩＩ）に含まれる銅は、製造される熱蛍光体において、母体中に存在する発光中心として作用する。
【００７２】
ここで、この第１の実施の形態において製造する熱蛍光体は、この第１工程において混合する酸化銅（ＩＩ）の添加量に応じて熱蛍光の発光強度が変化する。
【００７３】
そこで、熱蛍光の発光強度を高くするために酸化銅（ＩＩ）を、混合体（すなわちこの酸化銅（ＩＩ）と四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素との混合体）に対して例えば０．１０〜０．３５ｗｔ％の範囲内の割合となるように混合するのが好ましい。
【００７４】
従って、混合体を形成するために上述したように例えば５０７．３ｇの四ホウ酸リチウム及び６９．６ｇの酸化ホウ素を添加する場合には、酸化銅（ＩＩ）を例えば０．５８〜２．０２ｇの範囲内の重量で混合するのが好ましい。
【００７５】
また、１０１４．６ｇの四ホウ酸リチウム及び６９．６ｇの酸化ホウ素を添加する場合には、酸化銅（ＩＩ）を例えば１．０８〜３．７９ｇの範囲内の重量で混合するのが好ましい。
【００７６】
また、３３８．２ｇの四ホウ酸リチウム及び６９．６ｇの酸化ホウ素を添加する場合には、酸化銅（ＩＩ）を例えば０．４１〜１．４２ｇの範囲内の重量で混合するのが好ましい。
【００７７】
次に、第２工程では、上述した第１工程において得た混合体を熱処理することによって、この混合体に含まれている四ホウ酸リチウム及び酸化ホウ素から七ホウ酸リチウムを形成する。その結果、混合体を、母体としての七ホウ酸リチウムと、前記母体中に存在する発光中心としての銅とを含む熱蛍光体に変える（Ｓ２）。
【００７８】
この熱処理の温度は、この混合体から七ホウ酸リチウムが生成される温度であれば良く、例えば８００〜８５０℃の範囲内の温度で、より好適には８５０℃の温度で６時間程度熱処理を行うのが好ましい。ここで得られた七ホウ酸リチウムには、発光中心としての銅が含まれている。
【００７９】
その結果、四ホウ酸リチウム及び酸化ホウ素から形成された母体としての七ホウ酸リチウムと、酸化銅（ＩＩ）由来の、母体中に存在する発光中心としての銅とを含む粉末状の熱蛍光物質、すなわち熱蛍光体を得ることができる。
【００８０】
なお、発光中心である銅は、例えば、単体の銅としてのみではなく、酸化物の状態で、または熱蛍光体に含まれるその他の物質との化合物等の状態で含まれている場合もあり得る。
【００８１】
ここで、人体の筋肉組織の実効原子番号は、７．４２程度である（例えば、「医療科学社  改訂版  放射線計測学  日本放射線技術学会監修  Ｐ．１３６（ファイルＮｏ．１−２）」参照）。
【００８２】
従って、熱蛍光体を、人体に対する放射線の被曝線量に関するデータを取得するための線量計の材料として利用するためには、熱蛍光体の実効原子番号Ｚｅｆｆが人体の実効原子番号と近似な値に調整されているのが好ましい。より具体的には、実効原子番号の算出方法や、その決定時のバラツキを考慮すると、第１の実施の形態による熱蛍光板状体を、実効原子番号が７．３〜７．６程度までの範囲内の値、またはその近傍の値に調整されているのが好ましい。
【００８３】
そして、この第１の実施の形態では、上述した第１工程において、５０７．３ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．１０ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．３２に調整された熱蛍光体が得られる。
【００８４】
また、上述した第１工程において、５０７．３ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．３５ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．５９に調整された熱蛍光体が得られる。
【００８５】
従って、第１の実施の形態によって製造された熱蛍光体は、第１工程において四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で形成した混合体に対して０．１０ｗｔ％の割合で酸化銅（ＩＩ）を混合した場合、及び混合体に対して０．３５ｗｔ％の割合で酸化銅（ＩＩ）を混合した場合において、実効原子番号が人体に近似な値として望まれる７．３〜７．６の範囲内に収まる。
【００８６】
また、表１に示すように、上述した第１工程において、１．０１４．６ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．１０ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．３２に調整された熱蛍光体が得られる。
【００８７】
また、上述した第１工程において、１０１４．６ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．３５ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．５９に調整された熱蛍光体が得られる。
【００８８】
また、上述した第１工程において、３３８．２ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．１０ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．３３に調整された熱蛍光体が得られる。
【００８９】
また、上述した第１工程において、３３８．２ｇの四ホウ酸リチウム、６９．６ｇの酸化ホウ素、及び混合体に対して０．３５ｗｔ％の酸化銅（ＩＩ）を混合して混合体を形成した場合には、実効原子番号が約７．６０に調整された熱蛍光体が得られる。
【００９０】
なお、熱蛍光体の実効原子番号Ｚｅｆｆは、例えば「福田覚、前川昌之著、放射線物理学演習（第２版）Ｐ６３−６４、東洋書店、２００５年」等に記載されている、下式（１）から算出することができる。
【００９１】
Ｚｅｆｆ＝（ａ１Ｚ１２．９４＋ａ２Ｚ２２．９４＋ａ３Ｚ３２．９４＋…）１／２．９４＝（ΣａｉＺｉ２．９４）１／２．９４          ・・・（１）
この式（１）において、ａ１、ａ２、ａ３、…は、化合物または混合物に含まれる各原子の原子番号Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、…に属する電子の全電子数に対する割合を示す。
【００９２】
ここで、発明者らは、上述した第１工程において混合体を形成する際の四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とのモル比、及び上述した第２工程において混合体を熱処理する際の温度について、それらの好適値を確認するための実験を行った。
【００９３】
この実験では、第１工程における混合体を、四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とのモル比をそれぞれ異なる値として製造した複数の熱蛍光体、または、第２工程における熱処理を互いに異なる温度で行って製造した複数の熱蛍光体を試料として用意した。
【００９４】
表２に各試料の作成条件を示す。
【００９５】
【表２】
0005835539.tif 000003
【００９６】
試料ａ１、ａ２、ａ３、ａ４、ａ５、及びａ６は、第２工程において混合体に対して７００℃の熱処理を行って作成した。
【００９７】
また、試料ｂ１、ｂ２、ｂ３、ｂ４、ｂ５、及びｂ６は、第２工程において混合体に対して７５０℃の熱処理を行って作成した。
【００９８】
また、試料ｃ１、ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｃ５、及びｃ６は、第２工程において混合体に対して８００℃の熱処理を行って作成した。
【００９９】
また、試料ｄ１、ｄ２、ｄ３、及びｄ４は、第２工程において混合体に対して８５０℃の熱処理を行って作成した。
【０１００】
また、試料ｅ１及びｅ２は、第２工程において混合体に対して９００℃の熱処理を行って作成した。
【０１０１】
また、試料ａ１、ｂ１、ｃ１、ｄ１、及びｅ１は、第１工程において酸化ホウ素を添加せず、四ホウ酸リチウム及び酸化銅（ＩＩ）のみを混合して混合体を形成して作成した。
【０１０２】
また、試料ａ２、ｂ２、ｃ２、ｄ２、及びｅ２は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝６：１のモル比で混合して作成した。
【０１０３】
また、試料ａ３、ｂ３、ｃ３、及びｄ３は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合して作成した。
【０１０４】
また、試料ａ４、ｂ４、ｃ４、及びｄ４は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝２：１のモル比で混合して作成した。
【０１０５】
また、試料ａ５、ｂ５、及びｃ５は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：１のモル比で混合して作成した。
【０１０６】
また、試料ａ６、ｂ６、及びｃ６は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：２のモル比で混合して作成した。
【０１０７】
なお、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して９００℃の熱処理を行って作成した試料、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝２：１のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して９００℃の熱処理を行って作成した試料、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：１のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して８５０℃の熱処理を行って作成した試料、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：１のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して９００℃の熱処理を行って作成した試料、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：２のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して８５０℃の熱処理を行って作成した試料、及び第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝１：２のモル比で混合し、かつ第２工程において混合体に対して９００℃の熱処理を行って作成した試料については、第２工程における熱処理において生成物が融解したため、これら試料を熱蛍光体として得ることができないことが確認された。その他の試料は融解しなかった。
【０１０８】
そして、これら各試料に対してＸ線管電圧を６ＭＶとした照射装置を用いて１ＧｙのＸ線を照射した。その後、暗箱中に収容し、ＣＣＤカメラの露光を開始してから、２０秒で１３５℃まで加熱し、１３５℃の温度を保った状態で２８０秒間それぞれの発光強度を観測した。なお、Ｘ線照射装置としてＥｌｅｋｔａ社製のＳＹＮＥＲＧＹ型リニアックを用いた。
【０１０９】
なお、この実験では、用意した各試料を一つの金属板（例えばアルミ製）上に並べて載置し、上述したＸ線の照射、加熱、及び熱蛍光の観測を各試料に対して同一条件で（一括して）同時に行った。また、各試料は、それぞれ第１工程において混合体に対して０．３５ｗｔ％の割合で酸化銅（ＩＩ）を混合して作成した。
【０１１０】
以下、この実験の結果につき説明する。
【０１１１】
図２（Ａ）及び（Ｂ）は、この実験の結果を示す図である。
【０１１２】
図２（Ａ）は、上述した各試料の熱蛍光による発光の様子を撮影した画像である。
【０１１３】
なお、図２（Ａ）にａ１〜ａ６、ｂ１〜ｂ６、ｃ１〜ｃ６、ｄ１〜ｄ４、ｅ１、及びｅ２の各符号を付して示した各発光は、上述した各試料ａ１〜ａ６、ｂ１〜ｂ６、ｃ１〜ｃ６、ｄ１〜ｄ４、ｅ１、及びｅ２の発光に各々対応している。すなわち、この実験を行うに当たり金属板に載置した各試料の配置関係は、図２（Ａ）に示す各符号の配置に対応している。
【０１１４】
また、図２（Ｂ）は、各試料の熱蛍光による発光強度を比較する図であり、この図２（Ｂ）において、縦軸は発光強度の相対値を示し、また、横軸は図２（Ａ）に各々符号を付して示してある各試料の配列方向の距離に対応している。すなわち、図２（Ｂ）に示す強度分布線１１は試料ａ１〜ａ６の発光強度に係る強度分布を、強度分布線１３は試料ｂ１〜ｂ６の発光強度に係る強度分布を、強度分布線１５は試料ｃ１〜６の発光強度に係る強度分布を、強度分布線１７は試料ｄ１〜ｄ４の発光強度に係る強度分布を、強度分布線１９は試料ｅ１及びｅ２の発光強度に係る強度分布を、それぞれ示している。なお、これらの発光強度は、冷却ＣＣＤカメラ（ＡＴＩＫ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製のＡＴＫ−３１４Ｌ）を用い撮影した熱蛍光を、周知の画像ソフトであるＩｍａｇｅＪ（登録商標）を用いて画像解析することによって得た。
【０１１５】
図２（Ａ）の結果から明らかなように、試料ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、ｄ３、及びｄ４は、他の試料と比して著しく高い発光強度で発光していることが確認できる。
【０１１６】
また、図２（Ｂ）の各強度分布線から明らかなように、試料ｃ２の発光強度を示すピーク１０、試料ｃ３の発光強度を示すピーク１２、試料ｃ４の発光強度を示すピーク１４、試料ｄ２の発光強度を示すピーク１６、試料ｄ３の発光強度を示すピーク１８、及び試料ｄ４の発光強度を示すピーク２０は、他の試料と比して高い発光強度を示している。そして、この図２（Ａ）から、特に試料ｄ３の発光強度のピークが最も高い発光強度を示していることが確認できる。
【０１１７】
この結果から、第１の実施の形態では、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１、６：１、または２：１のいずれかのモル比で混合し、第２工程において、８００〜８５０℃の範囲内の任意の温度で熱処理を行うことによって、製造する熱蛍光体の熱蛍光の強度を高めることができることが確認された。
【０１１８】
特に、第１の実施の形態では、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合し、第２工程において、８５０℃の温度で熱処理を行うことによって、製造される熱蛍光体の熱蛍光の強度が最も高くなることが確認された。
【０１１９】
次に、発明者は、上述した図２（Ａ）及び（Ｂ）に係る実験において用意した試料ａ１、ｂ５、ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、ｄ３、ｄ４、及びｅ２について、これら各熱蛍光体がどのような物質で構成されているかを確認するための実験を行った。
【０１２０】
この実験では、これら試料ａ１、ｂ５、ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、ｄ３、ｄ４、及びｅ２に対してＸＲＤ（Ｘ−ｒａｙ  ｄｉｆｆｒａｃｔｉｏｎ：Ｘ線回折）測定を行い、得られたスペクトルからこれら各熱蛍光体に含まれる物質を特定した。用いたＸ線回折装置はＲＩＧＡＫＵ社製のＲＩＮＴ２０００型である。
【０１２１】
図３（Ａ）及び（Ｂ）は、上述した試料ｄ３の熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【０１２２】
図３（Ａ）は、試料ｄ３のＸＲＤスペクトルを示す図である。また、図３（Ｂ）は、例えば「Ｊ．Ａｉｄｏｎｇ，Ｌ．Ｓｈｉｒｏｎｇ，Ｈ．Ｑｉｎｇｚｈｅｎ，Ｃ．Ｔｉａｎｂｉｎ，ａｎｄ  Ａｃｔａ  Ｃｒｙｓｔａｌｌｏｇｒ．，Ｓｅｃ．Ｃ，．４６，１９９９（１９９０）」に開示されている七ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトルを示す図である。そして、これら各図の縦軸は回折強度の相対値を示し、また、横軸は回折角度を°単位で目盛ってある。
【０１２３】
これら図３（Ａ）及び（Ｂ）から明らかなように、各ＸＲＤスペクトルにおけるピークの存在する回折角度及び各ピークの相対回折強度が実験的に一致していることがわかる。
【０１２４】
この結果から、試料ｄ３は七ホウ酸リチウムを主な構成物質として含有した熱蛍光体であることが確認された。
【０１２５】
また、図４（Ａ）及び（Ｂ）は、上述した試料ａ１の熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【０１２６】
図４（Ａ）は、試料ａ１のＸＲＤスペクトルを示す図である。また、図４（Ｂ）は、例えば「ＪＣＰＤＳ−ＩＣＤＤ  Ｃａｒｄ  Ｎｏ．１８−７１７」に開示されている四ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトルを示す図である。そして、これら各図の縦軸は回折強度の相対値を、また、横軸は回折角度を°単位で目盛ってある。
【０１２７】
これら図４（Ａ）及び（Ｂ）から明らかなように、各ＸＲＤスペクトルにおけるピークの存在する回折角度及び各ピークの相対回折強度が実験的に一致していることがわかる。
【０１２８】
この結果から、試料ａ１は四ホウ酸リチウムを主な構成物質として含有した熱蛍光体であることが確認された。
【０１２９】
また、図５（Ａ）及び（Ｂ）は、上述した試料ｅ２の熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【０１３０】
図５（Ａ）は、試料ｅ２のＸＲＤスペクトルを示す図である。また、図５（Ｂ）は上述した図４（Ｂ）と同じ四ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトルを示す図である。そして、これら各図の縦軸は回折強度の相対値を示し、また、横軸は回折角度を°単位で目盛ってある。
【０１３１】
これら図５（Ａ）及び（Ｂ）から明らかなように、各ＸＲＤスペクトルにおけるピークの存在する回折角度及び各ピークの相対回折強度が実験的に一致していることがわかる。
【０１３２】
この結果から、試料ｅ２は四ホウ酸リチウムを主な構成物質として含有した熱蛍光体であることが確認された。
【０１３３】
また、図６（Ａ）及び（Ｂ）は、上述した試料ｂ５の熱蛍光体を構成する物質を特定するための図である。
【０１３４】
図６（Ａ）は、試料ｂ５のＸＲＤスペクトルを示す図である。また、図６（Ｂ）は例えば「ＪＣＰＤＳ−ＩＣＤＤ  Ｃａｒｄ  Ｎｏ．３２−５４９」に開示されている三ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトルを示す図である。そして、これら各図の縦軸は回折強度の相対値を示し、また、横軸は回折角度を°単位で目盛ってある。
【０１３５】
これら図６（Ａ）及び（Ｂ）から明らかなように、各ＸＲＤスペクトルにおけるピークの存在する回折角度及び各ピークの相対回折強度が実験的に一致していることがわかる。
【０１３６】
この結果から、試料ｂ５は三ホウ酸リチウムを主な構成物質として含有した熱蛍光体であることが確認された。
【０１３７】
また、図７は試料ｃ２のＸＲＤスペクトルを、図８は試料ｃ３のＸＲＤスペクトルを、図９は試料ｃ４のＸＲＤスペクトルを、図１０は試料ｄ２のＸＲＤスペクトルを、及び図１１は試料ｄ４のＸＲＤスペクトルを、それぞれＸＲＤスペクトルを示す図である。これら各図の縦軸は回折強度の相対値を示し、また、横軸は回折角度を°単位で目盛ってある。
【０１３８】
そして、図７、図８、図９、図１０、及び図１１のＸＲＤスペクトルでは、上述した図３（Ｂ）に示す七ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトル、図４（Ｂ）に示す四ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトル、及び図６（Ｂ）に示す三ホウ酸リチウムのＸＲＤスペクトルに基づいて、七ホウ酸リチウムのピークには○を、四ホウ酸リチウムのピークには×を、及び三ホウ酸リチウムのピークには△を、それぞれ付してある。
【０１３９】
これら図７、図８、図９、図１０、及び図１１から、試料ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、及びｄ４の各ＸＲＤスペクトルでは、いずれも七ホウ酸リチウムのピークが四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムのピークと比して高い回折強度を示している。
【０１４０】
従って、試料ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、及びｄ４は、七ホウ酸リチウムを最も含有量の多い主な構成物質として含有し、四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムの一方または双方を含む熱蛍光体であることが確認された。
【０１４１】
そして、図８に係る試料ｃ３、図１０に係る試料ｄ２、及び図１１に係る試料ｄ４では、特に七ホウ酸リチウムのピークが四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムと比して高い回折強度を示していることから、熱蛍光体を構成する七ホウ酸リチウムの含有量が多いことがわかった。
【０１４２】
図３（Ａ）及び（Ｂ）、図４（Ａ）及び（Ｂ）、図５（Ａ）及び（Ｂ）、図６（Ａ）及び（Ｂ）、図７、図８、図９、図１０、及び図１１の結果から、第１の実施の形態では、試料ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、ｄ３、ｄ４に係る製造条件、すなわち第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１、６：１、または２：１のいずれかのモル比で混合し、第２工程において、８００〜８５０℃の範囲内の温度で熱処理を行うことによって、七ホウ酸リチウムを構成物質に含む熱蛍光体を製造できることが確認された。
【０１４３】
さらに、試料ｃ３、ｄ２、ｄ３、ｄ４、特に試料ｄ３において七ホウ酸リチウムの収率が高くなることから、第１の実施の形態では、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合し、第２工程において、８５０℃の温度で熱処理を行うことによって、七ホウ酸リチウムの収率を向上できることが確認された。
【０１４４】
また、既に説明したように、試料ｃ２、ｃ３、ｃ４、ｄ２、ｄ３、及びｄ４、特に試料ｄ３の熱蛍光体に係る熱蛍光の発光強度が高い値を示すことから（図１（Ａ）及び（Ｂ）参照）、熱蛍光体の構成物質として七ホウ酸リチウムの含有率を大きく調製することで、四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムの含有率が大きい場合と比して熱蛍光の発光強度を向上させられることが確認された。
【０１４５】
特に、四ホウ酸リチウムを主な構成物質とする試料ａ１及びｅ２、または三ホウ酸リチウムを主な構成物質とする試料ｂ５と、七ホウ酸リチウムを主な構成物質とするｄ３との各発光強度を比較した場合、上述した図２（Ａ）及び（Ｂ）から試料ｄ３が高い発光強度を示していることが明らかである。
【０１４６】
従って、七ホウ酸リチウムを母体として熱蛍光体を構成することは、四ホウ酸リチウム及び三ホウ酸リチウムを母体とする場合と比して有利である。
【０１４７】
また、発明者らは、上述した第１工程において混合体を形成する際に、材料として混合する酸化銅（ＩＩ）の好適な添加量を確認するための実験を行った。
【０１４８】
以下、この実験につき図１２を参照して説明する。
【０１４９】
この実験では、第１工程において、混合体に対して互いに異なる割合となるように酸化銅（ＩＩ）を混合して製造した複数の熱蛍光体を試料として用意した。
【０１５０】
具体的には、試料ｆ１は、第１工程において酸化銅（ＩＩ）を添加せずに混合体を形成した。また、試料ｆ２は混合体に対して０．０１ｗｔ％の割合で、試料ｆ３は混合体に対して０．０３ｗｔ％の割合で、試料ｆ４は混合体に対して０．０５ｗｔ％の割合で、試料ｆ５は混合体に対して０．０７ｗｔ％の割合で、試料ｆ６は混合体に対して０．１０ｗｔ％の割合で、試料ｆ７は試料ｆ６と同様に混合体に対して０．１０ｗｔ％の割合で、試料ｆ８は混合体に対して０．３５ｗｔ％の割合で、試料ｆ９は混合体に対して０．７０ｗｔ％の割合で、試料ｆ１０は混合体に対して１．００ｗｔ％の割合で、試料ｆ１１は混合体に対して２．００ｗｔ％の割合で、及び試料ｆ１２は混合体に対して５．００ｗｔ％の割合で、各々酸化銅（ＩＩ）を添加して混合体を形成した。
【０１５１】
また、これら各試料は、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で混合し、第２工程において混合体に対して８５０℃の熱処理を行って作成した。
【０１５２】
そして、これら各試料に対してＸ線管電圧を６ＭＶとした照射装置を用いて１ＧｙのＸ線を照射した。その後、暗箱中に収容し、ＣＣＤカメラの露光を開始してから、２０秒で１３５℃まで加熱し、１３５℃の温度を保った状態で２８０秒間それぞれの発光強度を観測した。
【０１５３】
なお、この実験では、試料ｆ１〜ｆ６を一つの金属板上に並べて載置して、上述したＸ線の照射、加熱、及び熱蛍光の観測を各試料に対して同時に行った。同様に、試料ｆ７〜ｆ１２を一つの金属板上に並べて載置して、Ｘ線の照射、加熱、及び熱蛍光の観測を各試料に対して同時に行った。
【０１５４】
図１２（Ａ）及び（Ｂ）は、この実験の結果を示す図である。
【０１５５】
図１２（Ａ）は、上述した各試料の熱蛍光による発光の様子を撮影した画像である。なお、これら画像を撮影するために冷却ＣＣＤカメラ（ＡＴＩＫ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製のＡＴＫ−３１４Ｌ）を用いた。
【０１５６】
なお、図１２（Ａ）にｆ１〜ｆ１２の各符号を付して示した各発光は、上述した各試料ｆ１〜ｆ１２の発光に各々対応している。すなわち、この実験を行うに当たり金属板に載置した各試料の配置関係は、図１２（Ａ）に示す各符号の配置に対応している。
【０１５７】
また、図１２（Ｂ）は、各試料の熱蛍光による発光強度を比較する図であり、この図１２（Ｂ）において、縦軸は発光強度の相対値を示し、また、横軸は図１２（Ａ）に各々符号を付して示してある各試料の配列方向の距離に対応している。すなわち、図１２（Ｂ）の上図に示す強度分布線１１１は試料ｆ１〜ｆ６の発光強度に係る強度分布を、また、図１２（Ｂ）の下図に示す強度分布線１１３は試料ｆ７〜ｆ１２の発光強度に係る強度分布をそれぞれ示している。なお、これらの発光強度は、上述した冷却ＣＣＤカメラ（ＡＴＩＫ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製のＡＴＫ−３１４Ｌ）を用いて撮影した熱蛍光を、周知の画像ソフトであるＩｍａｇｅＪ（登録商標）を用いて画像解析することによって得た。
【０１５８】
なお、既に説明したように、試料ｆ６及び試料ｆ７は、第１工程及び第２工程ともに同一条件において作成されている。従って、試料ｆ６の発光強度を示すピーク１１５と試料ｆ７の発光強度を示すピーク１１７とは、実質的に同程度の発光強度である。
【０１５９】
図１２（Ａ）の結果から明らかなように、試料ｆ６、ｆ７、及びｆ８は、他の試料と比して高い発光強度で発光していることが確認できる。
【０１６０】
また、図１２（Ｂ）の各強度分布線から明らかなように、試料ｆ６の発光強度を示すピーク１１５、試料ｆ７の発光強度を示すピーク１１７、及び試料ｆ８の発光強度を示すピーク１１９は、他の試料と比して高い発光強度を示している。この結果から、第１の実施の形態では、第１工程において、混合体に対して０．１０〜０．３５ｗｔ％の範囲内の割合で酸化銅（ＩＩ）を添加することによって、製造する熱蛍光体の熱蛍光の発光強度を高めることができることが確認された。
【０１６１】
次に、発明者らは、この第１の実施の形態において製造される熱蛍光体の温度特性及び波長特性を確認する実験を行った。
【０１６２】
以下、この実験につき図１３及び図１４を参照して説明する。
【０１６３】
この実験では、第１工程において四ホウ酸リチウムと酸化ホウ素とを四ホウ酸リチウム：酸化ホウ素＝３：１のモル比で、かつ混合体に対する酸化銅（ＩＩ）を０．３５ｗｔ％の割合で、それぞれ混合し、第２工程において混合体に対して８５０℃の熱処理を行って作成した熱蛍光体を試料として用いた。そして、温度に対する熱蛍光の発光強度を確認するために、熱蛍光体に対して、ＲＩＧＡＫＵ社製のＲＩＮＴ２０００型Ｘ線分析装置によって２０ＧｙのＸ線を照射した後、０．５℃／ｓｅｃで加熱しながら熱蛍光の発光強度を測定した。また、蛍光の発光の波長を確認するために、熱蛍光体に対して、ＲＩＧＡＫＵ社製のＳＺＸ型Ｘ線分析装置によって２０ＧｙのＸ線を照射した後、１℃／ｓｅｃで加熱しながら、浜松ホトニクス社ＰＭＡ−１１型マルチチャンネル検出器を用いて熱蛍光の発光の波長を測定した。
【０１６４】
図１３は、この実験の結果を示す図であり、第１の実施の形態において製造される熱蛍光体の温度特性を示す図である。図１３において、縦軸は発光強度の相対値を示し、また、横軸は熱蛍光体の温度を℃単位で目盛ってある。
【０１６５】
また、図１４（Ａ）及び（Ｂ）は、この実験の結果を示す図であり、第１の実施の形態において製造される熱蛍光体と、従来技術による熱蛍光体、すなわち上述した特許文献１に開示されているマンガン含有四ホウ酸リチウムによって構成された熱蛍光体との波長特性及び温度特性を比較する図である。そして、図１４（Ａ）は第１の実施の形態による熱蛍光体の波長特性及び温度特性を、また、図１４（Ｂ）は特許文献１による熱蛍光体の波長特性及び温度特性をそれぞれ示している。図１４（Ａ）及び（Ｂ）において、ｘ軸は熱蛍光の波長をｎｍ単位で、また、ｙ軸は熱蛍光体の温度を℃単位で目盛ってある。そして、ｚ軸は発光強度の相対値を示している。
【０１６６】
なお、図１４（Ｂ）に係るマンガン含有四ホウ酸リチウムは、特許文献１に開示されている通り、発光強度を向上する目的でアルミニウム（ＩＩＩ）が添加されている。
【０１６７】
図１３及び図１４（Ａ）から明らかなように、第１の実施の形態による熱蛍光体の熱蛍光の発光強度は、４５〜１３０℃の温度範囲内に単峰の発光強度分布を有し、かつ９８℃付近にピークが一つ存在することが確認された。なお、これらの測定には浜松ホトニクス社ＰＭＡ−１１型マルチチャンネル検出器を用いた。
【０１６８】
そして、この熱蛍光の発光強度分布が存在する４５〜１３０℃の温度範囲は、上述したバインダとして用いるに当たり好適な、実効原子番号が人体と同程度のエポキシ樹脂、すなわち例えばブレニー技研のＧＭ−９００５が光学的に耐熱可能な、すなわち変色しない温度である。
【０１６９】
そのため、第１の実施の形態による熱蛍光体は、３次元線量分布を測定するための線量計を作成するために、このＧＭ−９００５をバインダとして用いて板状体を形成することができる。従って、第１の実施の形態による熱蛍光体は、３次元線量分布を測定するための線量計であって、かつ人体と組織等価な線量計の材料として使用することが可能である。
【０１７０】
また、第１の実施の形態による熱蛍光体では、熱蛍光の熱蛍光の発光強度分布が唯一かつ単峰型である。
【０１７１】
そのため、被曝線量と熱蛍光の発光強度との関係が単純であり、その結果、測定された熱蛍光の発光強度から被曝線量を算出する際に複雑な補正を行う必要がない。なお、この詳細は図１５を参照して後述する。
【０１７２】
また、図１４（Ａ）から、第１の実施の形態による熱蛍光体の熱蛍光の発光強度では、熱蛍光の波長に対する熱蛍光の発光強度分布が、可視領域でありかつ６００ｎｍよりも短波長である範囲内、より具体的には、４００〜５５０ｎｍの範囲内の波長領域に存在することが確認された。
【０１７３】
これに対して、図１４（Ｂ）から、特許文献１による熱蛍光体では、熱蛍光の熱蛍光の発光強度分布が５５０〜７５０ｎｍの範囲内の波長領域に存在することが確認された。
【０１７４】
背景技術の項において既に説明したように、加熱に起因するマンガン含有四ホウ酸リチウム自体の発光強度分布は、短波長側のボトムが６００ｎｍ付近の波長領域に存在する。従って、特許文献１による熱蛍光体では、加熱に起因する発光が生じる温度まで温度を上昇させた場合、例えば近赤外線カットフィルタを用いて熱蛍光による発光と加熱に起因する発光とを分離する必要がある。
【０１７５】
これに対して、第１の実施の形態による熱蛍光体の熱蛍光では、熱蛍光の発光強度分布が６００ｎｍよりも短波長である波長領域に存在するため、上述した加熱に起因する発光を考慮する必要がなく、そのため例えば近赤外線カットフィルタを用いる必要がない。
【０１７６】
また、第１の実施の形態による熱蛍光体の熱蛍光では、熱蛍光の発光強度分布が可視領域の範囲内の波長領域に存在するため、例えばエポキシ樹脂をバインダとして板状体を形成した場合においても、熱蛍光が樹脂に吸収されることなく、従って、熱蛍光の発光強度が低下することがない。
【０１７７】
次に、発明者らは、この第１の実施の形態において製造される熱蛍光体における、熱蛍光の発光強度と被曝線量との関係を確認するための実験を行った。
【０１７８】
この実験では、上述した図１３と図１４（Ａ）に係るのと同様の熱蛍光体に対して、Ｘ線管電圧を６ＭＶとした照射装置を用いて異なる線量のＸ線（０．２５Ｇｙ、０．５Ｇｙ、１Ｇｙ、２Ｇｙ）を照射し、各々の被曝線量に対応する熱蛍光の発光強度を観測した。なお、発光強度を観測するに当たり、Ｘ線照射後の熱蛍光体を暗箱中において０．５℃／ｓｅｃで１３５℃まで加熱した。
【０１７９】
図１５は、この実験の結果を示す図であり、第１の実施の形態において製造される熱蛍光体における、熱蛍光の発光強度と被曝線量との関係を示す図である。図１５において、縦軸は発光強度の相対値を示し、また、横軸は照射したＸ線の線量、すなわち熱蛍光体の被曝線量をＧｙ単位で目盛ってある。なお、この実験では、Ｘ線照射装置としてＥｌｅｋｔａ社製のＳＹＮＥＲＧＹ型リニアックを、また、発光強度の測定には冷却ＣＣＤカメラ（ＡＴＩＫ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製のＡＴＫ−３１４Ｌ）を用いた。
【０１８０】
図１５から、第１の実施の形態による熱蛍光体では、被曝線量が０．２５Ｇｙのとき相対値７、被曝線量が０．５０Ｇｙのとき相対値１５、被曝線量が１．０Ｇｙのとき相対値３０、及び被曝線量が２．０Ｇｙのとき相対値６０であるので、被曝線量の増加に対して、直線的に熱蛍光の発光強度が増大することが確認できる。
【０１８１】
従って、この結果から、第１の実施の形態による熱蛍光体を材料とした線量計では、測定された熱蛍光の発光強度を用いて複雑な補正を行うことなく被曝線量を算出できることが確認された。
【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図２】
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【図１２】
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