(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて前記磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に磁気センサ（４１，４２）を配置し、前記磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で前記磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて、前記磁石付回転体（１５）の回転数を検出可能な回転検出装置（５０）において、
前記磁石（３０）は、前記磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、
前記磁気センサ（４１，４２）は、前記円環状軌跡（Ｒ１）より前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、
前記磁気センサ（４１，４２）と前記円環状軌跡（Ｒ１）とが前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、
前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が前記回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向けられ、
前記磁気センサ（４１，４２）を隣り合わせに２つ設けて、前記磁石付回転体（１５）の回転に伴う前記２つの磁気センサ（４１，４２）の検出信号の周期的変化の位相差に基づき、前記磁石付回転体（１５）の回転方向を検出可能とし、
前記２つの磁気センサ（４１，４２）の前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）に延びた１対の基準線（４１Ｌ，４２Ｌ）を、前記円環状軌跡（Ｒ１）に接近するに従って互いに離れるように配置したことを特徴とする回転検出装置（５０）。
【請求項２】
磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて前記磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に磁気センサ（４１，４２）を配置し、前記磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で前記磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて、前記磁石付回転体（１５）の回転数を検出可能な回転検出装置（５０）において、
前記磁石（３０）は、前記磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、
前記磁気センサ（４１，４２）は、前記円環状軌跡（Ｒ１）より前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、
前記磁気センサ（４１，４２）と前記円環状軌跡（Ｒ１）とが前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、
前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が前記回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向けられ、
前記磁気センサ（４１，４２）として第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）を共通の回路基板（２３）に実装し、前記磁石付回転体（１５）の回転に伴う前記第１と第２の磁気センサ（４１，４２）の検出信号の周期的変化の位相差に基づき、前記磁石付回転体（１５）の回転方向を検出可能とし、
前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と前記回路基板（２３）との両方に直交する第１基準軸（Ｊ１）に対して前記第１の磁気センサ（４１）より前記第２の磁気センサ（４２）を離すと共に、前記磁石（３０）の着磁方向を前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に対して傾斜させ、
前記磁石（３０）が前記回路基板（２３）側に接近しかつ前記磁石（３０）の着磁方向が前記第１基準軸（Ｊ１）と平行になったときに、前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸方向（Ｈ２）から見て前記回路基板（２３）と平行な方向における前記磁石（３０）の中心（３０Ｃ）が、前記第１の磁気センサ（４１）の中心（４１Ｃ）と前記第２の磁気センサ（４２）の中心（４２Ｃ）との間に配置されるようにしたことを特徴とする回転検出装置（５０）。
【請求項３】
釣糸巻取用のスプール（１２）を回転可能に支持する支持体（１１，２０）の内部に、前記スプール（１２）と連動回転又は一体回転しかつ磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）と、前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と平行に配置された回路基板（２３）と、前記回路基板（２３）のうち前記磁石付回転体（１５）の回転に応じて前記磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に実装された第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）とを備え、前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）でそれら磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて前記スプール（１２）による釣糸の巻取量又は引出量を計測可能な釣用リール（１０）において、
前記磁石（３０）は、前記磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、
前記回路基板（２３）は、前記円環状軌跡（Ｒ１）より前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、
前記回路基板（２３）と前記円環状軌跡（Ｒ１）とが前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、
前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が前記回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向くように前記回路基板（２３）に実装され、
前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）の前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）に延びた１対の基準線（４１Ｌ，４２Ｌ）を、前記円環状軌跡（Ｒ１）に接近するに従って互いに離れるように配置したことを特徴とする釣用リール（１０）。
【請求項４】
釣糸巻取用のスプール（１２）を回転可能に支持する支持体（１１，２０）の内部に、前記スプール（１２）と連動回転又は一体回転しかつ磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）と、前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と平行に配置された回路基板（２３）と、前記回路基板（２３）のうち前記磁石付回転体（１５）の回転に応じて前記磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に実装された第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）とを備え、前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）でそれら磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて前記スプール（１２）による釣糸の巻取量又は引出量を計測可能な釣用リール（１０）において、
前記磁石（３０）は、前記磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、
前記回路基板（２３）は、前記円環状軌跡（Ｒ１）より前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、
前記回路基板（２３）と前記円環状軌跡（Ｒ１）とが前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、
前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、前記磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が前記回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向くように前記回路基板（２３）に実装され、
前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と前記回路基板（２３）との両方に直交する第１基準軸（Ｊ１）に対して前記第１の磁気センサ（４１）より前記第２の磁気センサ（４２）を離すと共に、前記磁石（３０）の着磁方向を前記磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に対して傾斜させ、
前記磁石（３０）が前記回路基板（２３）側に接近しかつ前記磁石（３０）の着磁方向が前記第１基準軸（Ｊ１）と平行になったときに、前記磁石付回転体（１５）の回転中心軸方向（Ｈ２）から見て前記回路基板（２３）と平行な方向における前記磁石（３０）の中心（３０Ｃ）が、前記第１の磁気センサ（４１）の中心（４１Ｃ）と前記第２の磁気センサ（４２）の中心（４２Ｃ）との間に配置されるようにしたことを特徴とする釣用リール（１０）。
【請求項５】
前記第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、巨大磁気抵抗効果素子であることを特徴とする請求項３又は４に記載の釣用リール（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁石付回転体の回転数を磁気センサによって検出可能な回転検出装置及び釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のこの種の回転検出装置として、磁石付回転体と磁気センサとを磁石付回転体の回転半径方向で対向するように配置したものが知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−９０６４４号公報（段落［００１５］、第１図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上述した従来の回転検出装置では、磁石付回転体の回転半径方向の側方位置から磁気センサをずらした配置にして、回転検出装置を備えた製品（例えば、釣用リール）の設計を行うことができないという問題があった。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、磁石付回転体の回転半径方向の側方位置から磁気センサをずらした配置にして回転数を検出することが可能な回転検出装置及び釣用リールの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するためになされた請求項１の発明に係る回転検出装置（５０）は、磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に磁気センサ（４１，４２）を配置し、磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて、磁石付回転体（１５）の回転数を検出可能な回転検出装置（５０）において、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、磁気センサ（４１，４２）は、円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、磁気センサ（４１，４２）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向けられ、磁気センサ（４１，４２）を隣り合わせに２つ設けて、磁石付回転体（１５）の回転に伴う２つの磁気センサ（４１，４２）の検出信号の周期的変化の位相差に基づき、磁石付回転体（１５）の回転方向を検出可能とし、２つの磁気センサ（４１，４２）の磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）に延びた１対の基準線（４１Ｌ，４２Ｌ）を、円環状軌跡（Ｒ１）に接近するに従って互いに離れるように配置したところに特徴を有する。
【０００７】
請求項２の発明に係る回転検出装置（５０）は、磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に磁気センサ（４１，４２）を配置し、磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて、磁石付回転体（１５）の回転数を検出可能な回転検出装置（５０）において、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、磁気センサ（４１，４２）は、円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、磁気センサ（４１，４２）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向けられ、磁気センサ（４１，４２）として第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）を共通の回路基板（２３）に実装し、磁石付回転体（１５）の回転に伴う第１と第２の磁気センサ（４１，４２）の検出信号の周期的変化の位相差に基づき、磁石付回転体（１５）の回転方向を検出可能とし、磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と回路基板（２３）との両方に直交する第１基準軸（Ｊ１）に対して第１の磁気センサ（４１）より第２の磁気センサ（４２）を離すと共に、磁石（３０）の着磁方向を磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に対して傾斜させ、磁石（３０）が回路基板（２３）側に接近しかつ磁石（３０）の着磁方向が第１基準軸（Ｊ１）と平行になったときに、磁石付回転体（１５）の回転中心軸方向（Ｈ２）から見て回路基板（２３）と平行な方向における磁石（３０）の中心（３０Ｃ）が、第１の磁気センサ（４１）の中心（４１Ｃ）と第２の磁気センサ（４２）の中心（４２Ｃ）との間に配置されるようにしたところに特徴を有する。
【０００８】
請求項３の発明に係る釣用リール（１０）は、釣糸巻取用のスプール（１２）を回転可能に支持する支持体（１１，２０）の内部に、スプール（１２）と連動回転又は一体回転しかつ磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）と、磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と平行に配置された回路基板（２３）と、回路基板（２３）のうち磁石付回転体（１５）の回転に応じて磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に実装された第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）とを備え、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）でそれら磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいてスプール（１２）による釣糸の巻取量又は引出量を計測可能な釣用リール（１０）において、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、回路基板（２３）は、円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、回路基板（２３）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向くように回路基板（２３）に実装され、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）の磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）に延びた１対の基準線（４１Ｌ，４２Ｌ）を、円環状軌跡（Ｒ１）に接近するに従って互いに離れるように配置したところに特徴を有する。
【０００９】
請求項４の発明に係る釣用リール（１０）は、釣糸巻取用のスプール（１２）を回転可能に支持する支持体（１１，２０）の内部に、スプール（１２）と連動回転又は一体回転しかつ磁石（３０）が固定された磁石付回転体（１５）と、磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と平行に配置された回路基板（２３）と、回路基板（２３）のうち磁石付回転体（１５）の回転に応じて磁石（３０）による磁束の強度が変化し得る位置に実装された第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）とを備え、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）が有する磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）でそれら磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいてスプール（１２）による釣糸の巻取量又は引出量を計測可能な釣用リール（１０）において、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）のうち回転中心軸（１５Ｊ）から離れた位置に固定されて円環状軌跡（Ｒ１）を描くように回転すると共に、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁され、回路基板（２３）は、円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、回路基板（２３）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で重ならないように磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置され、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）が回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向に向くように回路基板（２３）に実装され、磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）と回路基板（２３）との両方に直交する第１基準軸（Ｊ１）に対して第１の磁気センサ（４１）より第２の磁気センサ（４２）を離すと共に、磁石（３０）の着磁方向を磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に対して傾斜させ、磁石（３０）が回路基板（２３）側に接近しかつ磁石（３０）の着磁方向が第１基準軸（Ｊ１）と平行になったときに、磁石付回転体（１５）の回転中心軸方向（Ｈ２）から見て回路基板（２３）と平行な方向における磁石（３０）の中心（３０Ｃ）が、第１の磁気センサ（４１）の中心（４１Ｃ）と第２の磁気センサ（４２）の中心（４２Ｃ）との間に配置されるようにしたところに特徴を有する。
【００１０】
ここで、請求項１〜請求項４の発明における「回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向」とは、「回転半径方向（Ｈ１）と同一の方向」という意味だけでなく、「回転半径方向（Ｈ１）に対して４５度未満の範囲で傾斜した方向」という意味を含むものである。
【００１１】
また、請求項１〜請求項４の発明における「回転中心軸（１５Ｊ）に沿う方向」とは、「回転中心軸（１５Ｊ）と同一の方向」という意味だけでなく、「回転中心軸（１５Ｊ）に対して４５度未満の範囲で傾斜した方向」という意味を含むものである。
【００１４】
請求項５の発明は、請求項３又は４に記載の釣用リール（１０）において、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、巨大磁気抵抗効果を発生する磁気センサであるところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１５】
［請求項１及び２の発明］
請求項１及び２の発明によれば、磁気センサ（４１，４２）は、磁石付回転体（１５）の回転によって磁石（３０）が描く円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、磁気センサ（４１，４２）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で互いに重ならないように磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置されている。つまり、磁気センサ（４１，４２）は、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）の側方位置からずらして配置されている。
【００１６】
一方、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁されているので、磁束が、磁石（３０）の着磁方向の一端（Ｎ極）から回転半径方向（Ｈ１）に沿って放射され、磁石付回転体（１５）の側方領域を通って磁石（３０）の着磁方向の他端（Ｓ極）に帰還する。その磁束の一部が、回転中心軸方向（Ｈ２）に沿う方向に磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）を向けて配置された磁気センサ（４１，４２）を貫通すると共に、磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束のうち、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で貫通する磁束の強度が磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて変化する。つまり、磁気センサ（４１，４２）が検出する磁束強度は、磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて変化するので、磁束強度に応じて得られる検出信号に基づいて、磁石付回転体（１５）の回転数を検出することができる。
【００１７】
このように、本発明によれば、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）の側方位置から磁気センサ（４１，４２）をずらした配置にして磁石付回転体（１５）の回転数を検出することが可能になる。
【００１８】
そして、請求項１の発明によれば、１対の磁気センサ（４１，４２）の磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）を異ならせたことで、それら１対の磁気センサ（４１，４２）を近づけて配置しても、それらの検出信号を明確に区別可能となるように位相差を保つことができ、コンパクトな構成で磁石付回転体（１５）の回転方向を正確に検出することが可能になる。
【００１９】
また、請求項２の発明によれば、例えば、設計の都合により、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）とのちょうど中央位置に第１基準軸（Ｊ１）を配置することが不可能で、第１基準軸（Ｊ１）に対して第１の磁気センサ（４１）より第２の磁気センサ（４２）を離して配置しなければならない場合であっても、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）とで検出される磁束強度の差を抑えることができる。これにより、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）の検出信号の位相差を明確に判別して、磁石付回転体（１５）の回転方向を正確に検出することが可能になる。なお、この効果は［発明を実施するための形態］の中で詳説する。
【００２０】
［請求項３〜５の発明］
請求項３，４の発明によれば、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）が実装された回路基板（２３）は、磁石付回転体（１５）の回転によって磁石（３０）が描く円環状軌跡（Ｒ１）より磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）から離れて配置されると共に、回路基板（２３）と円環状軌跡（Ｒ１）とが磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）で互いに重ならないように、磁石付回転体（１５）の回転中心軸（１５Ｊ）の軸方向（Ｈ２）で互いにずらして配置されている。つまり、磁気センサ（４１，４２）は、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）の側方位置からずらして配置されている。
【００２１】
一方、磁石（３０）は、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）に沿う方向で着磁されてるので、磁束が、磁石（３０）の着磁方向の一端（Ｎ極）から回転半径方向（Ｈ１）に沿って放射され、磁石付回転体（１５）の側方領域を通って磁石（３０）の着磁方向の他端（Ｓ極）に帰還する。その磁束の一部が、回転中心軸方向（Ｈ２）に沿う方向に磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）を向けて配置された第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）を貫通すると共に、これら磁気センサ（４１，４２）を貫通する磁束のうち、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）で貫通する磁束の強度が磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて変化する。つまり、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）が検出する磁束強度が、磁石付回転体（１５）の回転位置に応じて変化するので、その磁束強度に応じて得られる検出信号に基づいて、磁石付回転体（１５）の回転数を検出することができる。また、２つの磁気センサ（４１，４２）の検出信号の周期的変化の位相差に基づき、磁石付回転体（１５）の回転方向を検出することができる。
【００２２】
つまり、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）の側方位置から第１と第２の磁気センサ（４１，４２）をずらした配置にして磁石付回転体（１５）の回転数及び回転方向を検出することが可能となる。そして、磁石付回転体（１５）の回転半径方向（Ｈ１）の側方位置から磁気センサ（４１，４２）をずらした配置にして、スプール（１２）の回転数及び回転方向を検出する釣用リール（１０）を設計することが可能になる。
そして、請求項３の発明によれば、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）の磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）を異ならせたことで、それら第１と第２の磁気センサ（４１，４２）を近づけて配置しても、それらの検出信号を明確に区別可能となるように位相差を保つことができ、コンパクトな構成で磁石付回転体（１５）の回転方向を正確に検出することが可能になる。
また、請求項４の発明によれば、例えば、設計の都合により、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）のちょうど中央位置に第１基準軸（Ｊ１）を配置することが不可能で、第１基準軸（Ｊ１）に対して第１の磁気センサ（４１）より第２の磁気センサ（４２）を離して配置しなければならない場合であっても、第１と第２の磁気センサ（４１，４２）とで検出される磁束強度の差を抑えることができる。これにより、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）の検出信号の位相差を明確に判別して、磁石付回転体（１５）の回転方向を正確に検出することが可能になる。なお、この効果は［発明を実施するための形態］の中で詳説する。
【００２３】
ここで、第１及び第２の磁気センサ（４１，４２）は、磁束検出方向（４１Ｘ，４２Ｘ）を有するものであればよく、例えば、ホール素子でもよいし、巨大磁気抵抗効果素子でもよい（請求項５の発明）。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第１実施形態に係る釣用リールの平面図
【図２】釣用リールの右側面図
【図３】回転検出装置の側面図
【図４】（Ａ）回転検出装置を回路基板と直交する方向から見たときの平面図、（Ｂ）同じく、回路基板と平行かつピニオンの回転中心軸と直交した方向から見たときの正面図、（Ｃ）同じく、ピニオンの回転中心軸方向から見たときの側面図
【図５】磁束が磁気センサを貫通した状態を示す概念図
【図６】（Ａ）磁気センサの検出信号の周期的変化を示すグラフ、（Ｂ）その検出信号を二値化したグラフ
【図７】磁気センサとしてのＧＭＲ素子の断面図
【図８】（Ａ）第２実施形態に係る回転検出装置を回路基板と直交する方向から見たときの平面図、（Ｂ）同じく、回路基板と平行かつピニオンの回転中心軸と直交した方向から見たときの正面図、（Ｃ）同じく、ピニオンの回転中心軸方向から見たときの側面図
【図９】（Ａ）第３実施形態に係る回転検出装置を回路基板と直交する方向から見たときの平面図、（Ｂ）同じく、回路基板と平行かつピニオンの回転中心軸と直交した方向から見たときの正面図、（Ｃ）同じく、ピニオンの回転中心軸方向から見たときの側面図
【図１０】変形例に係る回転検出装置の概念図
【発明を実施するための形態】
【００２７】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態を図１〜図７に基づいて説明する。図１には、本発明の釣用リール１０の全体が示されている。釣用リール１０は、図示しない釣り竿に取り付け可能なボディ１１と、そのボディ１１に回転可能に支持されたスプール１２とを備えている。スプール１２は、その回転軸１２Ｊの両端がボディ１１の左右の両側壁に支持されている。ボディ１１の一方の側面（本実施形態では右側面）には、巻き取りハンドル１３が備えられている。巻き取りハンドル１３の回転軸１３Ｊは、スプール１２の回転軸１２Ｊよりも前方に配置されている。巻き取りハンドル１３の回転軸１３Ｊには第１ギヤ１３Ｇが固定されており、スプール１２の回転軸１２Ｊには第２ギヤ１２Ｇが固定されている。これら第１ギヤ１３Ｇと第２ギヤ１２Ｇは、ボディ１１の右側壁（以下、ギヤボックス１４という）の内部でギヤ連結している（図２参照）。
【００２８】
ギヤボックス１４には、スプール１２の回転を検出するための回転検出用歯車（以下、「ピニオン１５」という）が回転可能に支持されている。ピニオン１５の回転中心軸１５Ｊは、スプール１２の回転軸１２Ｊより後方に配置されており、ピニオン１５と第２ギヤ１２Ｇとがギヤ連結している（図２参照）。第２ギヤ１２Ｇとピニオン１５とのギヤ比は、例えば、２：１となっている。即ち、スプール１２が１回転するとピニオン１５が２回転する。そして、ピニオン１５には、１対の磁石３０，３０が固定されており、これら１対の磁石３０，３０と、後述する１対の磁気センサ４１，４２とによって、本発明の回転検出装置５０が構成されている（図３参照）。なお、ピニオン１５は、本発明の「磁石付回転体」に相当する。
【００２９】
図１に示すように、ボディ１１の前端寄り位置には、スプールモータ１６が備えられている。そのスプールモータ１６の出力軸１６Ｊに固定された出力ギヤ１６Ｇが、ギヤボックス１４内で第１ギヤ１３Ｇとギヤ連結している（図２参照）。これにより、巻き取りハンドル１３の回転操作又は、スプールモータ１６の動力によって、釣糸をスプール１２に巻き取ることが可能となっている。なお、図示しないが、第１ギヤ１３Ｇと第２ギヤ１２Ｇの間及び、第１ギヤ１３Ｇと出力ギヤ１６Ｇとの間には、それらのギヤ連結を結合及び解除することが可能なクラッチ機構が備えられている。
【００３０】
図１に示すように、ボディ１１のうちスプール１２の上方部分には制御ボックス２０が備えられている。制御ボックス２０の上面には、表示窓２１及び操作ボタン２２，２２が備えられている。制御ボックス２０の内部には、液晶表示器（図示せず）が収容されており、表示窓２１を通して液晶表示器を視認可能となっている。また、操作ボタン２２，２２の操作により、液晶表示器の表示内容を切り替え可能となっている。
【００３１】
図２に示すように、制御ボックス２０の内部には回路基板２３が収容されている。回路基板２３は、スプール１２の回転軸１２Ｊ及びピニオン１５の回転中心軸１５Ｊと平行に配置されている。回路基板２３には１対の磁気センサ４１，４２が実装されている。これら１対の磁気センサ４１，４２の検出信号は、回路基板２３に実装されたマイクロコンピュータ（図示せず）によって演算処理される。そして、その処理結果として、スプール１２への釣糸の巻取量やスプール１２からの引出量等が液晶表示器に表示される。なお、ボディ１１と制御ボックス２０とで本発明に係る「支持体」が構成されている。
【００３２】
以上が、釣用リール１０の概要説明である。次に、釣用リール１０に備えた回転検出装置５０について詳説する。ピニオン１５に固定された１対の磁石３０，３０は、ピニオン１５のうち、回転中心軸１５Ｊからそれぞれ等距離だけ離れかつ、ピニオン１５の回転方向で互いに１８０度離れた位置に固定されており、ピニオン１５の回転に伴い、同一の円環状軌跡Ｒ１を描いて回転する（図４（Ｃ）参照）。また、各磁石３０，３０は、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１に沿う方向（正確には、回転半径方向Ｈ１と同一の方向）で着磁されている。本実施形態の磁石３０，３０は、例えば、円柱形をなしており、その円柱の軸方向に着磁されている。即ち、円柱形をなした磁石３０，３０の軸方向（着磁方向）はピニオン１５の半径方向に向けられ、Ｎ極がピニオン１５の半径方向外側に向けられると共に、Ｓ極がピニオン１５の回転中心側に向けられている。また、磁石３０，３０は、ピニオン１５に埋め込まれた状態で固定されており、径方向の一部がピニオン１５の一方の端面（回路基板２３側の端面）から露出している（図４（Ａ）及び同図（Ｂ）参照）。
【００３３】
１対の磁気センサ４１，４２は、回路基板２３のうち、ピニオン１５に最も近接した角部の下面に実装されている。詳細には、ピニオン１５の回転位置に応じて磁石３０，３０による磁束の強度が変化し得る位置に実装されており、磁束の強度に応じた検出信号を出力する。また、磁気センサ４１，４２は、特定の磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘを有している（特定の方向の磁束のみを検出する又は、特定の方向の磁束を高感度で検出する）。
【００３４】
本実施形態の磁気センサ４１，４２は、巨大磁気抵抗効果（ＧＭＲ）素子である。図７に示すように、ＧＭＲ素子は、下から反強磁性層４３、固定磁性層（Ｐｉｎ層）４４、非磁性層４５、フリー磁性層４６及び保護層４７の順で積層された構造となっている。例えば、反強磁性層４３は、ＩｒＭｎ、固定磁性層４４はＣｏＦｅ，非磁性層４５はＣｕ、フリー磁性層４６はＮｉＦｅ，保護層４７はＴａで構成されている。なお、図７に示した積層構造や各層の材質は一例である。
【００３５】
ＧＭＲ素子は、少なくとも固定磁性層４４とフリー磁性層４６が非磁性層４５を介して積層された積層部分を備えている。反強磁性層４３と固定磁性層４４との間には、交換結合磁界（Ｈｅｘ）が生じて固定磁性層４４の磁化の方向（向き）が一方に固定されている。磁気センサ４１，４２としてＧＭＲ素子を用いた本実施形態において、磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘとは、固定磁性層４４の磁化の向き（図７の矢印で示す向き）と平行な方向のことである。そして、磁気センサ４１，４２は、固定磁性層４４の磁化の向きが、図４（Ａ）の太線矢印で示すように、円環状軌跡Ｒ１側を向くように配置されている。
【００３６】
一方、フリー磁性層４６の磁化の方向（向き）は固定されておらず、外部磁界によって変動する。そして、フリー磁性層４６の磁化方向が固定磁性層４４の磁化方向と一致するとき（同じ向きのとき）に磁気抵抗が最も小さくなり、図７に示すように、フリー磁性層４６の磁化方向が固定磁性層４４の磁化方向と１８０度反対（逆向き）のときに磁気抵抗が最も大きくなる。
【００３７】
なお、磁石３０，３０のＳ極をピニオン１５の半径方向外側に向け、Ｎ極をピニオン１５の回転中心側に向けて配置した場合には、固定磁性層４４の磁化の向きが、円環状軌跡Ｒ１から離れる方向（図４（Ａ）に示す太線矢印と逆向き）になるように磁気センサ４１，４２を配置すればよい。
【００３８】
なお、磁気センサ４１，４２はＧＭＲ素子以外に、非磁性層４５をＡＬ２Ｏ３，ＭｇＯ等の絶縁材料で形成したトンネル型磁気抵抗効果（ＴＭＲ）素子を用いてもよい。
【００３９】
さて、本実施形態の釣用リール１０では、後述するような設計の都合により、制御ボックス２０の側壁の一部をピニオン１５の真上に配置せざるを得ないため（図４（Ｂ）参照）、従来のように、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１の側方位置に磁気センサ及び回路基板を配置することが不可能となっている。そのため、本実施形態では、磁気センサ４１，４２及び回路基板２３がピニオン１５に対して以下のような配置となっている。
【００４０】
即ち、１対の磁気センサ４１，４２及びこれらを備えた回路基板２３は、磁石３０，３０の円環状軌跡Ｒ１よりピニオン１５の回転中心軸１５Ｊから離れて配置される（図４（Ｃ）参照）と共に、回路基板２３（１対の磁気センサ４１，４２）と円環状軌跡Ｒ１とがピニオン１５の回転半径方向Ｈ１で互いに重ならないように、ピニオン１５の回転中心軸方向Ｈ２で互いにずらして配置されている。また、図４（Ａ）に示すように、回転検出装置５０を回路基板２３と直交した方向から見たときに、１対の磁気センサ４１，４２は、回転中心軸１５Ｊに対して直角な方向で隣り合わせにして設けられている。
【００４１】
そして、１対の磁気センサ４１，４２は、それらが有する磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘを、ピニオン１５の回転中心軸１５Ｊの軸方向Ｈ２に沿う方向に向けて配置されている。詳細には、図４（Ａ）に示すように、１対の磁気センサ４１，４２の磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘに延びた１対の基準線４１Ｌ，４２Ｌが、円環状軌跡Ｒ１に接近するに従って互いに離れるように配置されている。より具体的には、１対の磁気センサ４１，４２の中央をピニオン１５の回転中心軸１５Ｊと平行に延びた中央線Ｌ１に対して、１対の基準線４１Ｌ，４２Ｌがそれぞれ４５度未満の同一角度（例えば、２０度）だけ傾いた状態で配置されている。なお、図４（Ａ）に示すように、本実施形態の磁気センサ４１，４２は平面視長方形であり、その長方形の長手方向が磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘとなっている。
【００４２】
本実施形態の構成は以上であって、以下作用を説明する。スプールモータ１６をオン又は巻き取りハンドル１３を回転操作するとスプール１２が回転し、スプール１２の外側に釣糸が巻き取られる。また、スプール１２の回転に連動してピニオン１５が回転する。ピニオン１５が回転すると、磁石３０，３０が１対の磁気センサ４１，４２に対して周期的に接離する。従って、これら磁気センサ４１，４２を、それらが有する磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘで貫通する磁束の強度が、ピニオン１５の回転位置に応じて変化する。
【００４３】
詳細には、図５に示すように、ピニオン１５に固定された磁石３０，３０は、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１と同一の方向で着磁されているので、磁束は、磁石３０，３０の着磁方向の一端（Ｎ極）から回転半径方向Ｈ１に沿って放射され、ピニオン１５の側方領域を通って磁石３０，３０の着磁方向の他端（Ｓ極）に帰還する。その磁束の一部が、１対の磁気センサ４１，４２を貫通すると共に、磁気センサ４１，４２を貫通する磁束のうち、磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘで貫通する磁束の強度が、ピニオン１５の回転位置に応じて変化する。
【００４４】
１対の磁気センサ４１，４２は、それらの磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘで貫通した磁束の強度に応じた検出信号を出力する。各磁気センサ４１，４２の検出信号は、ピニオン１５の回転に伴って、図６（Ａ）に示す信号波形Ｗ１，Ｗ２のように周期的に変化する。詳細には、１周期が１８０度（１回転当たり２周期）の信号波形となる。また、図４（Ａ）に示すように、１対の磁気センサ４１，４２を隣り合わせにして配置したので、磁気センサ４１から出力される信号波形Ｗ１と、磁気センサ４２から出力される信号波形Ｗ２との間には、図６（Ａ）に示すように明確な位相差が生じる。
【００４５】
磁気センサ４１，４２から出力された検出信号はマイクロコンピュータ（図示せず）に取り込まれ、マイクロコンピュータは、上記した２つの信号波形Ｗ１，Ｗ２（図６（Ａ）参照）を、予め定めた閾値に基づいて二値化する（図６（Ｂ）参照）。信号波形Ｗ１，Ｗ２を二値化することで、ピニオン１５の１回転（３６０度）が４つの角度領域に分割され、どの角度領域に位置するかを判別することで、ピニオン１５（スプール１２）の回転数及び回転方向が検出される。さらに、スプール１２の回転数及び回転方向に基づいて釣糸の巻取量又は引出量が演算され、液晶表示部に表示される。
【００４６】
このように、本実施形態によれば、１対の磁気センサ４１，４２を備えた回路基板２３が、ピニオン１５の回転によって磁石３０，３０が描く円環状軌跡Ｒ１よりピニオン１５の回転中心軸１５Ｊから離れて配置されていると共に、回路基板２３と円環状軌跡Ｒ１とがピニオン１５の回転半径方向Ｈ１で互いに重ならないようにピニオン１５の回転中心軸方向Ｈ２で互いにずらして配置されている。つまり、図４（Ａ）及び同図（Ｂ）に示すように、１対の磁気センサ４１，４２は、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１の側方位置からずらして配置されている。
【００４７】
そして、ピニオン１５の回転に伴って磁石３０，３０が１対の磁気センサ４１，４２に接離し、磁気センサ４１，４２を貫通する磁束のうち、磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘで貫通する磁束の強度がピニオン１５の回転位置に応じて変化する。つまり、磁気センサ４１，４２が検出する磁束強度が、ピニオン１５の回転位置に応じて変化するので、その磁束強度に応じて得られる検出信号に基づいて、ピニオン１５の回転数及び回転方向を検出することができる。
【００４８】
つまり、本実施形態の回転検出装置５０は、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１の側方位置から磁気センサ４１，４２をずらした配置にして、ピニオン１５の回転数を検出することができる。従って、本実施形態の釣用リール１０のように、例えば、把持性を高める為のロープロファイル化（ボディ１１の下面から制御ボックス２０の上面までの高さを小さくすること）や、制御ボックス２０の幅をボディ１１の左右側壁幅に対して大きくなり過ぎないようコンパクト化を図る等の設計の都合により、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１の側方位置に、制御ボックス２０の側壁を設けざるを得ないような場合（図４（Ｂ）参照）であっても、ピニオン１５、延いては、スプール１２の回転数及び回転方向を検出することができ、ロープロファイル化や制御ボックス２０の幅のコンパクト化を図りつつ、スプール１２による釣糸の巻取量又は引出量を計測することが可能になる。
【００４９】
また、１対の磁気センサ４１，４２を磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘを同一方向にしたまま近づけて配置すると、周期的に変化する検出信号の位相差が縮小して回転方向を検出する上で不利になるが、本実施形態では、１対の磁気センサ４１，４２の磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘを異ならせた（磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘに延びた１対の基準線４１Ｌ，４２Ｌが、円環状軌跡Ｒ１に接近するに従って互いに離れるようにした）ので、それら１対の磁気センサ４１，４２を近づけて配置しても、１対の磁気センサ４１，４２の検出信号を明確に区別可能となるように位相差を保つことができ、コンパクトな構成でピニオン１５の回転方向を正確に検出することが可能になる。
【００５０】
［第２実施形態］
この第２実施形態は、ピニオン１５における磁石３０，３０の配置及び回路基板２３における１対の磁気センサ４１，４２の配置が上記第１実施形態とは異なる。以下、第１実施形態と相違する構成に関してのみ説明し、第１実施形態と同一の構成に関しては同一符号を付して重複した説明は省略する。
【００５１】
図８（Ａ）に示すように、１対の磁気センサ４１，４２は、その磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘ（太線矢印で示したＧＭＲ素子における固定磁性層４４の磁化の向き）がピニオン１５の回転中心軸１５Ｊと平行になるように配置されている。また、図８（Ｃ）に示すように、１対の磁石３０，３０は、磁極の着磁方向を、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１（１対の磁石３０，３０と回転中心軸１５Ｊとを通る直線）に対して４５度未満の同一角度（例えば、約２０度）だけ傾斜させた状態で固定されている。
【００５２】
また、図８（Ｃ）に示すように、ピニオン１５の回転中心軸１５Ｊと回路基板２３との両方に直交する第１基準軸Ｊ１に対して、第１の磁気センサ４１より第２の磁気センサ４２の方が離して配置されている。また、同図に示すように、一方の磁石３０が回路基板２３に接近しかつ、その一方の磁石３０の着磁方向が第１基準軸Ｊ１と平行になったときに、ピニオン１５の回転中心軸方向Ｈ２から見て、回路基板２３と平行な方向における一方の磁石３０の中心３０Ｃが、第１の磁気センサ４１の中心４１Ｃと、第２の磁気センサ４２の中心４２Ｃとの間に配置されるようになっている。
【００５３】
本実施形態によれば、上記第１実施形態と同等の効果を奏すると共に、第１の磁気センサ４１の検出信号と第２の磁気センサ４２の検出信号との位相差を明確に判別して、ピニオン１５の回転方向を正確に検出することが可能になる。
【００５４】
詳細には、第１の磁気センサ４１と第２の磁気センサ４２は、共通の回路基板２３に実装されており、第２の磁気センサ４２の方が、第１の磁気センサ４１より円環状軌跡Ｒ１から離れた配置となる（図８（Ｃ）参照）ので、この点においては、第１の磁気センサ４１を貫通する磁束強度の方が、第２の磁気センサ４２を貫通する磁束強度より大きくなる。
【００５５】
しかしながら、回路基板２３に接近した磁石３０の着磁方向が第１基準軸Ｊ１と平行になったときに（図８（Ｃ）に示す状態）、その磁石３０の中心３０Ｃが、第１の磁気センサ４１の中心４１Ｃと第２の磁気センサ４２の中心４２Ｃとの間に配置されるので、この点では、第１の磁気センサ４１を貫通する磁束強度と第２の磁気センサ４２を貫通する磁束強度とを同程度にすることができるから、第１と第２の磁気センサ４１，４２により検出される磁束強度の差を抑えることができる。これにより、例えば、釣用リール１０のサミング性の向上のためにスプール１２の上方空間を広げる必要があり制御ボックス２０の位置を後方に配置できない場合や、制御ボックス２０の後方に操作部材を設ける場合、或いは、前後方向に制御ボックス２０のコンパクト化を図る場合等の設計の都合により、第１の磁気センサ４１と第２の磁気センサ４２のちょうど中央位置に第１基準軸Ｊ１を配置することが不可能で、第１基準軸Ｊ１に対して第１の磁気センサ４１より第２の磁気センサ４２を離して配置しなければならない場合であっても、第１及び第２の磁気センサ４１，４２の検出信号の位相差を明確に判別することができ、釣用リール１０におけるサミング性の向上や、制御ボックス２０の後方への操作部材の配置や、制御ボックス２０の前後方向のコンパクト化等を図りながら、ピニオン１５（スプール１２）の回転方向を正確に検出することが可能になる。
【００５６】
［第３実施形態］
上記第１実施形態と上記第２実施形態とでは、磁気センサ４１，４２における磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘの向き及び、ピニオン１５における磁石３０，３０の配置が異なっていたが、図９に示すように、磁気センサ４１，４２の磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘ（太線矢印で示す向き）に関しては上記第１実施形態と同一の構成としかつ、ピニオン１５における１対の磁石３０，３０の配置に関しては上記第２実施形態と同一の構成とした回転検出装置１０でもよい。
【００５７】
即ち、図９（Ａ）に示すように、１対の磁気センサ４１，４２は、それらの磁束検出方向４１Ｘ，４２Ｘに延びた１対の基準線４１Ｌ，４２Ｌが、円環状軌跡Ｒ１に接近するに従って互いに離れるように中央線Ｌ１に対して傾けて配置されている。
【００５８】
また、図９（Ｃ）に示すように、ピニオン１５の回転中心軸１５Ｊと回路基板２３との両方に直交する第１基準軸Ｊ１に対して、第１の磁気センサ４１より第２の磁気センサ４２の方が離して配置されており、一方の磁石３０が回路基板２３に接近しかつ、その一方の磁石３０の着磁方向が第１基準軸Ｊ１と平行になったときに、ピニオン１５の回転中心軸方向Ｈ２から見て、回路基板２３と平行な方向における一方の磁石３０の中心３０Ｃが、第１の磁気センサ４１の中心４１Ｃと、第２の磁気センサ４２の中心４２Ｃとの間に配置されるようになっている。その他の構成は、上記第１実施形態と同一である。
【００５９】
［他の実施形態］
本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００６０】
（１）上記実施形態では、磁石３０，３０の着磁方向をピニオン１５の回転半径方向Ｈ１に沿う方向としていたが、図１０に示すように、磁石３０の着磁方向をピニオン１５の回転中心軸１５Ｊの軸方向Ｈ２に沿う方向としかつ、磁気センサ４１（４２）の磁束検出方向４１Ｘ（４２Ｘ）を、ピニオン１５の回転半径方向Ｈ１に沿う方向に向けて配置した構成としても、ピニオン１５の回転数を検出することが可能である。このような回転検出装置５０を概念的に纏めると以下のようになる。
【００６１】
磁石が固定された磁石付回転体の回転位置に応じて前記磁石による磁束の強度が変化し得る位置に磁気センサを配置し、前記磁気センサが有する磁束検出方向で前記磁気センサを貫通する磁束の強度に応じて得られる検出信号に基づいて、前記磁石付回転体の回転数を検出可能な回転検出装置において、前記磁石は、前記磁石付回転体のうち回転中心軸から離れた位置に固定されて円環状軌跡を描くように回転すると共に、前記磁石付回転体の回転中心軸の軸方向に沿った方向で着磁され、前記磁気センサは、前記円環状軌跡より前記磁石付回転体の回転中心軸から離れかつその回転中心軸の軸方向で前記円環状軌跡からずれた位置に固定されると共に、前記磁束検出方向が前記磁石付回転体の回転半径方向に沿った方向に向けられたことを特徴とする回転検出装置。
【００６２】
（２）上記実施形態では、磁気センサが２つ備えられていたが、回転方向を検出する必要がない場合は、磁気センサは１つでもよい。また、磁石３０の数は２つに限定するものではなく、１つ或いは３つ以上設けてもよい。
【００６３】
（３）上記実施形態では、スプール１２と連動回転するピニオン１５の回転数を検出していたが、例えば、スプール１２と一体回転する第２ギヤ１２Ｇに磁石３０を固定して本発明の「磁石付回転体」とし、この第２ギヤ１２Ｇの回転数を検出するようにしてもよい。
【００６４】
（４）上記実施形態では、第１基準軸Ｊ１に対して第１の磁気センサ４１より第２の磁気センサ４２の方が離して配置されていたが、ピニオン１５の回転中心軸方向Ｈ２から見て、ピニオン１５の回転中心軸１５Ｊが、回路基板２３と平行な方向において第１の磁気センサ４１の中心４１Ｃと第２の磁気センサ４２の中心４２Ｃとのちょうど中間位置に配置されるようにしてもよい。
【００６５】
（５）本発明の回転検出装置５０は釣用リール１０だけでなく、回転数の検出を必要とする他の製品に搭載してもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１０    釣用リール
１１    ボディ
１２    スプール
１５    ピニオン（磁石付回転体）
１５Ｊ    回転中心軸
２３    回路基板
３０    磁石
３０Ｃ    磁石の中心
４１    第１の磁気センサ
４１Ｃ    第１の磁気センサの中心
４１Ｌ，４２Ｌ    １対の基準線
４１Ｘ，４２Ｘ    磁束検出方向
４２    第２の磁気センサ
４２Ｃ    第２の磁気センサの中心
５０    回転検出装置
Ｈ１    回転半径方向
Ｈ２    回転中心軸の軸方向
Ｊ１    第１基準軸
Ｒ１    円環状軌跡
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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