(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体（１１９）を備え、前記誘電体（１１９）を貫通する１対のコンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）を有するプラグインサート（１１８）であって、前記コンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）が共通の方向に互いに対して平行に延びる中心軸（１９２Ａ、１９２Ｂ）を有し、前記コンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）がそれぞれのチャネル壁（１２６Ａ、１２６Ｂ）によって画定されるとともに、前記誘電体（１１９）のチャネル間部分（１３４）によって分離され、前記チャネル壁（１２６Ａ、１２６Ｂ）が前記対応する中心軸（１９２Ａ、１９２Ｂ）の周囲に延びる壁外周部（ＷＰＡ、ＷＰＢ）を有する、プラグインサート（１１８）と、
前記１対のコンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）によって保持されるコンタクトサブアセンブリ（１８０）であって、前記コンタクトサブアセンブリ（１８０）が前記コンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）内で受容される嵌合コンタクト（１２０）と、前記コンタクトチャネル（１２５Ａ、１２５Ｂ）内で前記嵌合コンタクト（１２０）と前記チャネル壁（１２６Ａ、１２６Ｂ）の間に位置決めされる保持クリップ（１５０Ａ、１５０Ｂ）とを備え、前記保持クリップ（１５０Ａ、１５０Ｂ）がそれぞれ凹状体（１６０）を有し、クリップ縁部（１８４、１８６）が開放側面（１８８）によって分離され、前記凹状体（１６０）が前記壁外周部（ＷＰＡ、ＷＰＢ）の周りに部分的に延び、前記開放側面（１８８）が前記壁外周部（ＷＰＡ、ＷＰＢ）の一部分に沿って位置決めされ、前記保持クリップ（１５０Ａ、１５０Ｂ）が互いに向き合うような向きであり、したがって前記チャネル間部分（１３４）が前記保持クリップ（１５０Ａ、１５０Ｂ）の前記開放側面（１８８）間をまっすぐに延びる、コンタクトサブアセンブリ（１８０）と、
を備える電気コネクタ（１００）。
【請求項２】
前記壁外周部（ＷＰ）がそれぞれ、内壁部分（１３０）および外壁部分（１３２）を含み、
前記外壁部分（１３２）が、前記保持クリップ（１５０）と係合し、
前記誘電体（１１９）の前記チャネル間部分（１３４）が、一方のコンタクトチャネル（１２５）の内壁部分（１３０）から他方のコンタクトチャネル（１２５）の内壁部分（１３０）まで延び、
前記内壁部分（１３０）が、前記開放側面（１８８）と連結する、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項３】
前記内壁部分（１３０）と前記外壁部分（１３２）が異なる形状を有し、
前記外壁部分（１３２）の輪郭が、それぞれの前記保持クリップ（１５０）を保持するように構成される、請求項２に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項４】
前記内壁部分（１３０）が第１の半円形状を有し、
前記外壁部分（１３２）が第２の半円形状を有し、
前記第１の半円形状と前記第２の半円形状が異なる曲率半径を有する、請求項２に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項５】
前記中心軸（１９２）が、コンタクト面（ＣＰ１）内で前記コンタクト面（ＣＰ１）に対して平行に延び、
前記コンタクト面（ＣＰ１）が、前記嵌合コンタクト（１２０）、前記チャネル間部分（１３４）、および前記保持クリップ（１５０）の前記凹状体（１６０）を横切る、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項６】
前記コンタクトサブアセンブリ（１８０）が、第１のコンタクトサブアセンブリであり、
前記電気コネクタ（１００）が、前記第１のコンタクトサブアセンブリに隣接する第２のコンタクトサブアセンブリをさらに備え、
前記第１コンタクトサブアセンブリおよび前記第２のコンタクトサブアセンブリの前記コンタクト面が互いに対して垂直である、請求項５に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項７】
前記電気コネクタ（１００）が、前記第１のコンタクトサブアセンブリおよび前記第２のコンタクトサブアセンブリを含む１組のコンタクトサブアセンブリを含み、
前記１組のコンタクトサブアセンブリ内のコンタクトサブアセンブリの数が４の倍数である、請求項６に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項８】
前記誘電体（１１９）が誘電体材料を含み、
複数の前記嵌合コンタクト（１２０）を分離する材料が、前記開放側面（１８８）間の前記チャネル間部分（１３４）の前記誘電体材料のみである、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項９】
前記保持クリップ（１５０）が、対応するコンタクト受容空間（１７４）を画定する内側表面を有するとともに、前記コンタクト受容空間（１７４）内へ延びる弾性の可撓性フィンガ（１７２）を備え、
前記嵌合コンタクト（１２０）が、前記コンタクト受容空間（１７４）を通って動くときに、前記可撓性フィンガ（１７２）を径方向外側へ偏向させる、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項１０】
前記嵌合コンタクト（１２０）が嵌合コンタクトの差動対を備える、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項１１】
前記嵌合コンタクト（１２０）を通して１０Ｇのイーサネット以上の高速度でデータ信号を伝送可能である、請求項１０に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項１２】
前記プラグインサート（１１８）が、基部本体（２１０）とキャップ本体（２１２）とを備え、
前記基部本体（２１０）が、前部表面（２４４）と、前記前部表面（２４４）から前記基部本体（２１０）内へ延びるクリップ受容キャビティとを有し、
前記クリップ受容キャビティが、前記保持クリップ（１５０）を受容し、
前記キャップ本体（２１２）が、前記前部表面（２４４）と係合して、前記クリップ受容キャビティ内に前記保持クリップ（１５０）を閉じ込める、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に電気コネクタに関し、より詳細には、高速信号伝送用の電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
通信ケーブルを電気システム内へプラグ接続するために使用される電気コネクタは、差動対を形成するいくつかの導体を収容するハウジングを含むことができる。差動対は、プラグ着脱可能な相手側コネクタが係合されると、電気システムの相手側コネクタ内の対応する差動対と接続するように構成される。しかしながら、現在使用されているプラグ着脱可能なコネクタは、差動対間の望ましくない電磁結合のため、特定の制限を有することがある。たとえば、公知のプラグ着脱可能なコネクタの動作速度は、ギガビット・イーサネットの速度より遅い伝送速度に制限されることがある。これらのプラグ着脱可能なコネクタがギガビット・イーサネットを上回る速度で動作した場合、差動対間の望ましくない電磁結合により、信号のインテグリティおよびコネクタの性能が損なわれるはずである。より具体的には、プラグ着脱可能なコネクタの動作速度を増大させると、望ましくない近端クロストーク（ＮＥＸＴ）、遠端クロストーク、および／または反射損失を増大させることがあり、その場合コネクタは、ギガビット・イーサネットなどの適用分野に対する業界の要件を満たすことができない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、解決すべき問題は、電磁結合の悪影響を低減させるように構成されたプラグ着脱可能なコネクタが必要とされていることである。また一般に、より速い信号伝送速度で動作可能であり、および／または所望の電気的性能を得ることが可能なプラグ着脱可能なコネクタも必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
その解決策は、誘電体と、誘電体を貫通する１対のコンタクトチャネルとを有するプラグインサートを含む電気コネクタによって提供される。コンタクトチャネルは、共通の方向に互いに対して平行に延びる中心軸を有する。コンタクトチャネルは、それぞれのチャネル壁によって画定され、誘電体のチャネル間部分（inter-channel portion）によって分離される。チャネル壁は、対応する中心軸の周囲に延びる壁外周部（wall perimeters）を有する。電気コネクタはまた、１対のコンタクトチャネルによって保持されるコンタクトサブアセンブリを含む。コンタクトサブアセンブリは、コンタクトチャネル内で受容される嵌合コンタクトと、コンタクトチャネル内で嵌合コンタクトとチャネル壁の間に位置決めされる保持クリップとを含む。保持クリップはそれぞれ凹状体を有し、クリップ縁部は開放側面によって分離される。凹状体は、壁外周部の周りに部分的に延び、開放側面は、壁外周部の一部分に沿って位置決めされる。保持クリップは、互いに向き合うような向きであり、したがってチャネル間部分は、保持クリップの開放側面間をまっすぐに延びる。
【０００５】
以下、添付の図面を参照して本発明を例示する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、一実施形態によって形成された電気コネクタの斜視図である。
【図２】図２は、図１に示した電気コネクタとともに使用可能な、１対のコンタクトチャネルを拡大した横断面図である。
【図３】図３は、コンタクトチャネル内に配置された嵌合コンタクトおよび保持クリップを示す図２の拡大横断面図である。
【図４】図４は、図１に示した電気コネクタとともに使用可能な保持クリップの分離した側面図である。
【図５】図５は、図４に示した保持クリップの斜視図である。
【図６】図６は、図４に示した保持クリップの後端部の平面図である。
【図７】図７は、一実施形態によって形成された電気コネクタ組立体の断面図である。
【図８】図８は、図７に示したコネクタ組立体の垂直断面図を拡大した図である。
【図９】図９は、図７に示したコネクタ組立体とともに使用可能な電気コネクタの正面端面図である。
【図１０】図１０は、他の実施形態によって形成された電気コネクタの正面端面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
一実施形態では、誘電体と、誘電体を貫通する１対のコンタクトチャネルとを有するプラグインサートを含む電気コネクタが提供される。コンタクトチャネルは、共通の方向に互いに対して平行に延びる中心軸を有する。コンタクトチャネルは、それぞれのチャネル壁によって画定され、誘電体のチャネル間部分によって分離される。チャネル壁は、対応する中心軸の周囲に延びる壁外周部を有する。電気コネクタはまた、１対のコンタクトチャネルによって保持されるコンタクトサブアセンブリを含む。コンタクトサブアセンブリは、コンタクトチャネル内で受容される複数の嵌合コンタクトと、コンタクトチャネル内で嵌合コンタクトとチャネル壁の間に位置決めされる複数の保持クリップとを含む。保持クリップはそれぞれ凹状体を有し、クリップ縁部は開放側面によって分離される。凹状体は、壁外周部の周りに部分的に延び、開放側面は、壁外周部の一部分に沿って位置決めされる。複数の保持クリップは互いに向き合うような向きであり、チャネル間部分は保持クリップの開放側面間をまっすぐに延びる。
【０００８】
他の実施形態では、誘電体と、誘電体を貫通する複数のコンタクトチャネルとを備えるプラグインサートを含む電気コネクタが提供される。コンタクトチャネルは、共通の方向に互いに対して平行に延びる中心軸を有する。コンタクトチャネルは、それぞれのチャネル壁によって画定される。チャネル壁は、対応する中心軸の周囲に延びる壁外周部を有する。複数のコンタクトチャネルは、関連するコンタクトチャネル対（pairs of contact channels）を含む。それぞれの関連するコンタクトチャネル対は、誘電体の対応するチャネル間部分によって分離される。電気コネクタはまた、プラグインサートによって保持される１組のコンタクトサブアセンブリを含む。コンタクトサブアセンブリはそれぞれ、１対の関連するコンタクトチャネル内で受容される複数の嵌合コンタクトを含む。コンタクト面は、前記１対の関連するコンタクトチャネルの中心軸を貫通する。コンタクトサブアセンブリはそれぞれまた、コンタクトチャネル内に位置決めされた複数の保持クリップを含む。保持クリップはそれぞれ凹状体を有し、クリップ縁部は開放側面によって分離される。凹状体は、対応する壁外周部の周りに部分的に延び、開放側面は、対応する壁外周部の一部分に沿って位置決めされる。複数の保持クリップは互いに向き合うような向きであり、チャネル間部分は保持クリップの開放側面間をまっすぐに延びる。このコンタクトサブアセンブリ組は、２つの隣接するコンタクトサブアセンブリを含む。隣接するコンタクトサブアセンブリのコンタクト面は、互いに対して垂直に延びる。
【０００９】
本明細書に記載の実施形態は、データ信号を伝送するように構成された嵌合コンタクトを有する電気コネクタを含む。嵌合コンタクトは、他の公知のコネクタに比べて電気コネクタの性能を改善するように配置された差動対を形成することができる。たとえば、本明細書に記載の実施形態は、挿入損失、近端クロストーク（ＮＥＸＴ）、遠端クロストーク、および反射損失のうちの少なくとも１つを低減、制御、または改善するように構成された差動対を有する。さらに、本明細書に記載の実施形態では、当該電気コネクタを別のコネクタに嵌合させるとき、電気コネクタを容易に組み立てられるようにし、また嵌合コンタクトを容易に保持できるようにする保持クリップを利用する。特定の実施形態では、隣接する嵌合コンタクトを係合させる複数の保持クリップは、電気コネクタの性能を改善するために、互いに位置決めすることができる。たとえば、保持クリップは、隣接する差動対間で近端クロストーク（ＮＥＸＴ）性能が最適化されるように、対称となる方向に配置することができる。さらに、公知の電気コネクタと比較すると、保持クリップによって、嵌合コンタクト間に均一の量の誘電体材料が位置することができ、場合によっては、嵌合コンタクトのより密な構成（またはより高い密度）が可能となる。
【００１０】
特定の実施形態では、電気コネクタは、プラグ着脱可能なコネクタである。本明細書では、「プラグ着脱可能なコネクタ」とは、プラグ着脱可能な係合によって別の電気コネクタ（相手側コネクタとも呼ぶ）と嵌合するように構成された電気コネクタである。プラグ着脱可能な係合とは、２つの電気コネクタを、どちらのコネクタも損傷することなく容易に分離できるような取外し可能な係合である。本明細書に記載のプラグ着脱可能なコネクタは、相手側コネクタのキャビティ内へ挿入されるように構成されたプラグインサートを含むことができる。プラグ着脱可能なコネクタはまた、相手側コネクタからプラグインサートを受容するキャビティを有するレセプタクル・コネクタとすることができる。したがって、２つのプラグ着脱可能なコネクタからなるコネクタ組立体は、プラグインサートを有するプラグ着脱可能な第１コネクタを含むことができる。この第１コネクタのプラグインサートは、プラグ着脱可能な第２コネクタのキャビティ内へ挿入される。第２コネクタは、プラグインサートを受容するように構成されたキャビティを有する。単なる例示にすぎないが、本明細書に記載の実施形態は、（ａ）１６接点、寸法１３のＭＩＬ−３８９９９インサートを有するモジュラ・コネクタ、（ｂ）寸法７または９のＭＩＬ−３８９９９プラグ・シェル内に８接点インサートを有するモジュラ・コネクタ、（ｃ）Ｑｕａｄｒａｘのような金属シェル内に８接点インサートを有するモジュラ・コネクタ、および（ｄ）Ｑｕａｄｒａｘのような金属シェル内に１６＋接点インサートを有するモジュラ・コネクタに類似のものとすることができる。いくつかの実施形態では、電気コネクタは、図１に示す電気コネクタ１００など、円形の横断面を有することができる。但し、代替実施形態では、電気コネクタは、多角形の横断面（たとえば、矩形、５角形）または半円形の横断面など、非円形の横断面を有することができる。
【００１１】
さらに、プラグ着脱可能なコネクタは、ギガビット・イーサネット内で適用されるような高速で動作することができる。特定の実施形態では、プラグ着脱可能なコネクタは、１０Ｇのイーサネット内で適用されるような速度で信号を伝送することができる。但し、他の実施形態では、プラグ着脱可能なコネクタは、高速で動作しないことがある。本明細書に記載の様々な実施形態は、データ信号を伝送するのに適用できるが、他の実施形態は、データ信号に加えて電力を伝送するように、または電力のみを伝送するように構成してもよい。
【００１２】
図１は、一実施形態によって形成された電気コネクタ１００の斜視図である。電気コネクタ１００は、嵌合端部１９６と装填端部１９８の間を長手方向軸１９０に沿って延びるコネクタハウジング１０２を含むことができる。コネクタハウジング１０２は、装填端部１９８でケーブル１０４に接続することができる。図示の実施形態では、電気コネクタ１００は実質上、直線状の構造を有し、コネクタハウジング１０２全体が長手方向軸１９０に沿った方向に延びる。代替実施形態では、コネクタハウジング１０２全体が長手方向軸１９０に沿って延びていないことがあり、所望の形状とすることができる。たとえば、コネクタハウジング１０２は、直角の構造を有することができる。図示のように、コネクタハウジング１０２は本体１０６を含む。本体１０６は、装填端部１９８を含み、ケーブル１０４に接続される。コネクタハウジング１０２はまた嵌合壁１０８を含む。嵌合壁１０８は、本体１０６から突出し、長手方向軸１９０に沿って嵌合端部１９６へ延びる。嵌合壁１０８はまた、長手方向軸１９０の周囲に延び、または長手方向軸１９０を取り囲んで、ハウジングキャビティ１１０を提供する。嵌合壁１０８は、ハウジングキャビティ１１０の開口１１１を画定する前縁部１０９を含む。嵌合壁１０８、開口１１１、およびハウジングキャビティ１１０は、相手側コネクタ（図示せず）と嵌合するように寸法および形状を設定することができる。
【００１３】
嵌合壁１０８は、相手側コネクタと係合するように寸法および形状を設定された横断面を有することができる。この横断面は、長手方向軸１９０に対して垂直に切り取ったものである。より具体的には、嵌合壁１０８の横断面は、実質上円形とすることができる。嵌合壁１０８はまた、電気コネクタ１００と相手側コネクタを容易に位置合わせできるように、キーイング機構１１５を含むことができる。さらに、ハウジングキャビティ１１０は、相手側コネクタからプラグ本体を受容するように寸法および形状を設定することができる。図示のように、嵌合壁１０８は、外側表面１１２と、ハウジングキャビティ１１０を画定する内側表面１１４とを有する。外側表面１１２は、相手側コネクタに固定するように構成することができる。たとえば、外側表面１１２は、相手側コネクタにおける内側表面上の相補形のねじ山と係合するようにねじ山をつけて構成することができる。但し、他の実施形態では、内側表面１１４に、相手側コネクタにおける外側表面上の相補形のねじ山と係合するようにねじ山をつけて構成することができる。代替実施形態では、電気コネクタ１００は、相手側コネクタと係合するための他の機構を有することができる。
【００１４】
電気コネクタ１００はまた、コネクタハウジング１０２によって保持されたオーガナイザまたはプラグインサート１１８を含む。プラグインサート１１８は、ハウジングキャビティ１１０内に位置し、プラグインサート１１８の誘電体１１９を貫通する複数のコンタクトチャネル１２５（図２に示す）を含む。誘電体１１９は、誘電体材料を含む。コンタクトチャネル１２５は、電気コネクタ１００における複数の嵌合コンタクト１２０を所定の配置で保持するように構成される。図示の実施形態では、嵌合コンタクト１２０は、プラグインサート１１８から開口１１１の方へ、長手方向軸１９０に対して平行に延びる。嵌合コンタクト１２０は、相手側コネクタの嵌合コンタクト（図示せず）と電気的に接続するように、所定の構成で配置することができる。図１に示すように、嵌合コンタクト１２０は、ピンコンタクトとすることができる。但し、他の実施形態では、嵌合コンタクト１２０は、ピンコンタクトを受容するように構成されたソケットコンタクトとすることができる。
【００１５】
図２は、長手方向軸１９０（図１）に対して垂直に切り取ったプラグインサート１１８の一部分を拡大した横断面図であり、１対のコンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂを示す。より具体的には、図２は、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂ（図３に示す）を配置できるコンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの横断面図を示す。コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂは、誘電体１１９の一部分を貫通する。特定の実施形態では、１対のコンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂはまた、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ（図３に示す）の差動対を受容するように構成されるという点で、関連する１対のコンタクトチャネルと呼ぶことができる。図示のように、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂは、各コンタクトチャネルの中心を貫通する中心軸１９２Ａ、１９２Ｂをそれぞれ有する。中心軸１９２Ａ、１９２Ｂは、共通の方向に互いに対して平行に、また長手方向軸１９０（図１）に対して平行に延びる。図２では、中心軸１９２Ａ、１９２Ｂは、紙面に出入りする方向に延びる。
【００１６】
コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂは、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ（図３）ならびに保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂ（図３）を受容するように寸法および形状を設定することができる。図示のように、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂは、それぞれのチャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂによって画定される。チャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂは、誘電体１１９の内部表面１２８Ａ、１２８Ｂを含む。チャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂならびに内部表面１２８Ａ、１２８Ｂは、それぞれの中心軸１９２Ａ、１９２Ｂの周囲に延びる。また、チャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂは、それぞれ対応する中心軸１９２Ａ、１９２Ｂの周囲に延びる壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢを有する。壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢは、中心軸１９２Ａ、１９２Ｂに対して垂直に切り取った（または長手方向軸１９０（図１）に対して垂直に切り取った）コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの横断面を画定する。言い換えれば、壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢは、それぞれの中心軸１９２Ａ、１９２Ｂに沿った方向で視認される。壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢは、平面閉曲線（たとえば、円形、楕円形、長方形など、または幾何形状の組合せ）を形成することができる。たとえば、図示の実施形態では、壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢは、寸法設定の異なる２つの半円形を含む。
【００１７】
図示のように、チャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂはそれぞれ、内壁部分１３０および外壁部分１３２を含むことができる。異なるコンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの内壁部分１３０は、互いに隣接して位置する。外壁部分１３２は、互いから離れて位置する。
【００１８】
同じく図示のように、誘電体１１９のチャネル間部分１３４は、コンタクトチャネル１２５Ａとコンタクトチャネル１２５Ｂを分離することができる。チャネル間部分１３４は、内壁部分１３０間をまっすぐに延びる。チャネル間部分１３４は、内壁部分１３０を画定する内部表面１２８Ａ、１２８Ｂを含む。より具体的には、チャネル間部分１３４は、コンタクトチャネル１２５Ａにおける内壁部分１３０の内部表面１２８Ａからコンタクトチャネル１２５Ｂにおける内壁部分１３０の内部表面１２８Ｂまでを画定することができる。さらに、チャネル間部分１３４は、壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢを部分的に画定することができる。図示の実施形態では、チャネル間部分１３４は、実質上Ｉ字形である。同じく図示のように、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂは、本体面ＢＰ１に対して対称とすることができる。本体面ＢＰ１は、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂ間を延びてチャネル間部分１３４を２等分する。本体面ＢＰ１は、コンタクト面ＣＰ１（図３に示す）に対して垂直とすることができる。
【００１９】
図示の実施形態では、内壁部分１３０および外壁部分１３２は、半円形の形状（または半円形の輪郭）を有する。より具体的には、内壁部分１３０および外壁部分１３２は、それぞれの曲率半径を有することができる。内壁部分１３０と外壁部分１３２の曲率半径は、異なってもよい。図示のように、半径ＲＡ１は、共通の中心ＣＡから測定され、外壁部分１３２の内部表面１２８Ａまで延びる。半径ＲＡ２は、中心ＣＡから測定され、内壁部分１３０の内部表面１２８Ａまで延びる。半径ＲＡ１は、半径ＲＡ２より大きい。半径ＲＡ１と半径ＲＡ２は、異なる曲率半径を画定することができる。さらに、コンタクトチャネル１２５Ｂの内側部分１３０および外壁部分１３２は、同様に、コンタクトチャネル１２５Ｂの共通の中心ＣＢから測定される半径ＲＢ１および半径ＲＢ２を有することができる。半径ＲＢ１は、半径ＲＢ２より大きい。
【００２０】
コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの外壁部分１３２は、実質上Ｃ字形とすることができる。図示の実施形態では、外壁部分１３２は、半円形である。但し、他の実施形態では、外壁部分１３２は、半円形よりわずかに大きくても、半円形より小さくてもよい。たとえば、外壁部分１３２は、４分の１の円形とすることができる。外壁部分１３２はまた、円形ではない他の形状を有することもできる。
【００２１】
外壁部分１３２は、本体セグメント１５２ならびに径方向セグメント１５４、１５６を含むことができる。径方向セグメント１５４、１５６は、対応する本体セグメント１５２の両端に対して径方向に（すなわち、中心軸１９２から離れて）延びる。本体セグメント１５２は、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの外壁部分１３２のそれぞれの曲率半径によって画定することができる。より具体的には、半径ＲＡ１および半径ＲＢ１をそれぞれ中心ＣＡおよび中心ＣＢから回転させることによって得られる曲線が、本体セグメント１５２の形状を形成することができる。図示の実施形態では、半径ＲＡ１および半径ＲＢ１は実質上等しく、半径ＲＡ２および半径ＲＢ２は実質上等しい。また、図示の実施形態では、半径ＲＡ１および半径ＲＡ２ならびに半径ＲＢ１および半径ＲＢ２は、それぞれ共通の中心ＣＡおよび共通の中心ＣＢから測定される。但し、代替実施形態では、半径ＲＡ１および半径ＲＡ２の曲率半径の中心、ならびに半径ＲＢ１および半径ＲＢ２の曲率半径の中心は異なってもよい。
【００２２】
図３は、図２に示すプラグインサート１１８の一部を拡大した横断面図であり、コンタクトサブアセンブリ１８０を示す。コンタクトサブアセンブリ１８０は、１対のコンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂによって保持される。コンタクトサブアセンブリ１８０は、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂ内に配置された嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂならびに保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂを含む。保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂ内で、対応する嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂとそれぞれのチャネル壁１２６Ａ、１２６Ｂの間に位置決めされる。より具体的には、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂの外壁部分１３２は、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂ内で保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂと係合することができる。
【００２３】
図３に示すように、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂはそれぞれ、凹状体１６０を有する。凹状体１６０はそれぞれ、クリップ縁部１８４とクリップ縁部１８６の間を延びる。クリップ縁部１８４とクリップ縁部１８６は、開放側面１８８によって分離される。開放側面１８８はまた、コンタクトチャネル１２５内に形成された空隙として特徴付けることができる。なお、この空隙は、クリップ縁部１８４および１８６、嵌合コンタクト１２０、ならびにチャネル壁１２６の内壁部分１３０の間に概ね位置する。凹状体１６０はそれぞれ、対応する壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢの周りに部分的に延び、開放側面１８８は、壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢの一部分に沿って位置決めされる。保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂの開放側面１８８間をチャネル間部分１３４がまっすぐに延びるように、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは互いに向き合うように位置決めされる。保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、互いに直径方向に対向することができる。図示の実施形態では、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、同一の構造を有する。但し、代替実施形態では、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、異なる構造を有することができる。
【００２４】
嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂが保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂを通って挿入可能なように、外壁部分１３２は、対応する保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂを収容し、またはこれらに適合するように構成される。外壁部分１３２は、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂを保持するために、様々な形状を有することができる。したがって、実施形態は、半円形のコンタクトチャネル（または外壁部分）に限定されるものではなく、保持クリップを収容するために、他の形状を有することができる。
【００２５】
同じく図３に示すように、コンタクトサブアセンブリ１８０の中心軸１９２Ａ、１９２Ｂは、コンタクト面ＣＰ１内で、コンタクト面ＣＰ１に対して平行に延びることができる。図示の実施形態では、コンタクト面ＣＰ１は、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ、チャネル間部分１３４、開放側面１８８、ならびに保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂの凹状体１６０を横切る。さらに、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ間に配置してもよい唯一の物質（または空気もしくはガス以外の材料）は、誘電体１１９の誘電体材料のみとすることができる。そのような場合、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ間の電磁結合を最適化することができる。したがって、公知の電気コネクタと比較すると、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂにより、隣接する嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂ間に均一な量の誘電体材料が配置することができる。いくつかの実施形態では、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂによって、電気コネクタ１００（図１）内の嵌合コンタクト１２０の構成（または密度）をより密にすることも可能である。
【００２６】
代替実施形態では、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂを使用して、電力を伝送する嵌合コンタクト間の誘電体破壊強度を改善することもできる。たとえば、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、嵌合コンタクトが互いに対して近接するのを低減することができる。さらに、公知の電気コネクタと比較すると、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂによって、嵌合コンタクト間に位置する誘電体材料の量を増大させることができる。したがって、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、電力を伝送する嵌合コンタクト間のアークの発生を防止または低減することができる。
【００２７】
図４〜図６は、例示的な保持クリップ１５０をより詳細に示す。図示のように、保持クリップ１５０は、前端部１６２と後端部１６４の間を長手方向に延びる凹状体１６０を有する。凹状体１６０はまた、両方のクリップ縁部１８４および１８６間を延びる。図示のように、保持クリップ１５０は、前端部１６２と後端部１６４の間で測定される長さＬ１（図４）を有することができ、保持クリップ１５０は、外側表面または壁面１７０と内側表面またはチャネル表面１８２（図６）の間で測定される厚さＴ１（図６）を有することができる。図示の実施形態では、厚さＴ１は実質上均一であるが、他の実施形態では、厚さＴ１は変動してもよい。さらに、図示の実施形態では、保持クリップ１５０は、変形可能な弾性シート材料から型押しおよび形成することができる。但し、他の製造プロセスを使用してもよい。
【００２８】
同じく図４〜図６に示すように、保持クリップ１５０は、前端部１６２から後端部１６４の方へ延びる弾性の可撓性フィンガ１７２を含むことができる。可撓性フィンガ１７２には、型押しした空隙１７３によって輪郭をつけることができる。可撓性フィンガ１７２は、嵌合コンタクト１２０が対応するコンタクトチャネル１２５内へ挿入されるとき、対応する嵌合コンタクト１２０と係合するように構成される。可撓性フィンガ１７２は、先端縁部１７６まで延びることができる。弛緩した状態（relaxed condition）では、可撓性フィンガ１７２は、内側表面１８２から離れて延びる。
【００２９】
特に図６を参照すると、保持クリップ１５０は、内側表面１８２に沿ってクリップ縁部１８４とクリップ縁部１８６の間に位置するコンタクト受容空間１７４を画定することができる。可撓性フィンガ１７２は、前端部１６２から後端部１６４まで長手方向に延びるため、コンタクト受容空間１７４内へ延びることができ、先端縁部１７６はコンタクト受容空間１７４内に位置する。対応するコンタクトチャネル１２５の中心軸１９２（図２）に対して、可撓性フィンガ１７２は、中心軸１９２の方へ少なくとも部分的に（すなわち、径方向に少なくとも部分的に）延びることができる。たとえば、可撓性フィンガ１７２は、コンタクト受容空間１７４内へ湾曲しても、前端部１６２から直線的に延びてもよい。
【００３０】
図３に戻ると、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂは、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂを通って嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂを自由に動かすことができる形状とされる。保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂならびに壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢは、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂが邪魔されないように（たとえば、嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂが引っかからないように、または保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂの部品を引っかけないように）、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂならびに壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢを通って嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂを挿入可能なように構成することができる。たとえば、図示の実施形態では、保持クリップ１５０Ａ、１５０Ｂの内側表面１８２Ａ、１８２Ｂは、それぞれ内部表面１２８Ａ、１２８Ｂと実質上同一平面である。コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂを通って嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂが挿入されると、可撓性フィンガ１７２は嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂと係合し、コンタクトチャネル１２５Ａ、１２５Ｂ内での嵌合コンタクト１２０Ａ、１２０Ｂの保持（たとえば、retain）を容易にすることができる。たとえば、可撓性フィンガ１７２は、嵌合コンタクト１２０が中心軸１９２に沿った方向に動くのを少なくとも防止することができる。
【００３１】
図７は、一実施形態によって形成された電気コネクタ組立体２００の断面図である。コネクタ組立体２００は、ともにプラグ着脱可能な第１コネクタ２０２および第２コネクタ２０４を含む。プラグ着脱可能な第１コネクタ２０２および第２コネクタ２０４は、図１に示した電気コネクタ１００に類似のものとすることができる。プラグ着脱可能なコネクタ２０２は、基部本体２１０とキャップ本体２１２とを備えるプラグインサート２０６を含む。基部本体２１０とキャップ本体２１２は、互いに連結してプラグインサート２０６を形成する。プラグインサート２０６は、嵌合コンタクト２０８（本明細書では、ピンコンタクト２０８と呼ぶ）および保持クリップ２１６を保持するように構成された複数のコンタクトチャネル２１４を含む。ピンコンタクト２０８および保持クリップ２１６は、上述した嵌合コンタクト１２０（図１）および保持クリップ１５０（図３）に類似のものとすることができる。
【００３２】
同様に、プラグ着脱可能なコネクタ２０４は、基部本体２３０とキャップ本体２３２とを備えるプラグインサート２２６を含む。基部本体２３０とキャップ本体２３２は、互いに連結してプラグインサート２２６を形成する。プラグインサート２２６は、嵌合コンタクト２２８（本明細書では、ソケットコンタクト２２８と呼ぶ）および保持クリップ２３６を保持するように構成された複数のコンタクトチャネル２３４を含む。ソケットコンタクト２２８および保持クリップ２３６は、上述した嵌合コンタクト１２０（図１）および保持クリップ１５０（図３）に類似のものとすることができる。但し、図７に示すように、プラグ着脱可能なコネクタ２０２、２０４が正しく位置合わせおよび係合されると、ソケットコンタクト２２８は、ピンコンタクト２０８を受容してこれらに係合し、ピンコンタクト２０８との間で電気的接続を確立する。
【００３３】
図８は、コネクタ組立体２００（図７）の垂直断面図を拡大した図であり、ピンコンタクト２０８とソケットコンタクト２２８が互いに係合した状態を示す。図示のように、基部本体２１０のコンタクトチャネル２１４、基部本体２３０のコンタクトチャネル２３４は、それぞれ対応するクリップ領域２４０、２４２を含む。クリップ領域２４０、２４２は、それぞれ保持クリップ２１６、２３６を受容するように寸法および形状を設定される。クリップ領域２４０、２４２は、たとえば、図２および図３に関して説明した壁外周部ＷＰＡ、ＷＰＢに類似の壁外周部を有することができる。さらに、基部本体２１０は、開口２３８を含む前部表面２４４を有する。基部本体２３０は、開口２５８を含む前部表面２５４を有する。図示のように、クリップ領域２４０、２４２は、それぞれ前部表面２４４、２５４から基部本体２１０、２３０内へ深さＤ２、Ｄ３まで延びる。深さＤ２、Ｄ３は、保持クリップ２１６、２３６の長さ（保持クリップ１５０（図４）の長さＬ１など）に概ね等しく、またはそれ以上である。
【００３４】
プラグ着脱可能なコネクタ２０２を構成するために、保持クリップ２１６は、基部本体２１０の開口２３８を通って挿入される。開口２３８は、クリップ領域２４０へのアクセスを提供する。次いで、基部本体２１０の前部表面２４４に、キャップ本体２１２を係合させることができる。キャップ本体２１２は、基部本体２１０の開口２３８と位置合わせされる対応する孔２３９を有することができる。基部本体２１０の前部表面２４４にキャップ本体２１２が取り付けられてプラグインサート２０６を形成すると、プラグインサート２０６のクリップ領域２４０内に保持クリップ２１６を閉じ込めることができる。次いで、ピンコンタクト２０８をコンタクトチャネル２１４内へ前進させることができる。ピンコンタクト２０８は、コンタクトチャネル２１４によって受容されると、保持クリップ２１６の可撓性フィンガ２５０と係合し、可撓性フィンガ２５０を径方向外側へ偏向させる。可撓性フィンガ２５０は、ピンコンタクト２０８の表面に沿って摺動する。可撓性フィンガ２５０は、ピンコンタクト２０８に沿って延びる凹部または溝２５２を通過すると、溝２５２内に入って（たとえば、跳ね返って）、ピンコンタクト２０８と係合することができる。一度係合されると、ピンコンタクト２０８は、コンタクトチャネル２３４内へ取外し工具を挿入し、これを使用して可撓性フィンガ２５０を偏向させない限り、軸方向後方へ動くことはできない。たとえば、ともにプラグ着脱可能なコネクタ２０２とコネクタ２０４とが係合すると、保持クリップ２１６、またはより具体的には可撓性フィンガ２５０によって、ピンコンタクト２０８とソケットコンタクト２２８との係合時にピンコンタクト２０８が後方へ動くのを確実に止めることができる。プラグ着脱可能なコネクタ２０４は、プラグ着脱可能なコネクタ２０２と類似の形で構成することができる。
【００３５】
図９は、電気コネクタ２０２の正面端面図であり、ピンコンタクト２０８が１組（符号２８２）のコンタクトサブアセンブリ２８０の形で配置されることを示す。以下では特にピンコンタクトを参照するが、ピンコンタクトの互いに対する配置についての以下の説明は、ソケットコンタクトにも同様に適用することができる。図９に示すように、２つのピンコンタクト２０８は、差動対Ｐを形成することができる。より具体的には、複数のピンコンタクト２０８は、複数の差動対Ｐ１〜Ｐ８を形成することができる。各差動対Ｐは、正の極性を有する一方のピンコンタクト２０８と、負の極性を有する他方のピンコンタクト２０８とを有する（すなわち、一方のピンコンタクト２０８は、他方のピンコンタクト２０８とは約１８０°位相がずれた信号電流を伝送する）。各差動対Ｐ１〜Ｐ８は、ピンコンタクト２０８Ａ、２０８Ｂならびに対応する保持クリップ２１６Ａ、２１６Ｂを含むコンタクトサブアセンブリ２８０を備えることができる。同じく図示のように、プラグインサート２０６は、プラグインサート２０６の中心を貫通する空気誘電体またはプラグキャビティ２１５を有することができる。
【００３６】
差動対Ｐ１〜差動対Ｐ８（またはコンタクトサブアセンブリ２８０）は、差動対Ｐ１〜差動対Ｐ８のピンコンタクト２０８間の望ましくない電磁結合を最小にするように、互いに対して配置することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、隣接する差動対Ｐ（またはコンタクトサブアセンブリ２８０）は、互いに対して所定の向きを有することができる。本明細書では、嵌合コンタクトの２つの差動対が、（ａ）２つの差動対間に位置する別の差動対の他の嵌合コンタクトをもたないとき、または（ｂ）２つの差動対間に位置する空気誘電体をもたないとき、２つの差動対は互いに「隣接」している。さらに、隣接する差動対は、他の差動対と比較すると、互いに比較的近接している。たとえば図９では、差動対Ｐ１は、差動対Ｐ２、Ｐ８に隣接している。但し、差動対Ｐ２、Ｐ８は、互いに隣接していない。
【００３７】
図示の実施形態では、隣接する差動対Ｐ（またはコンタクトサブアセンブリ２８０）は、互いに対して実質上垂直の向きである。たとえば、差動対Ｐ５、Ｐ６はそれぞれ、コンタクト面ＣＰ５、ＣＰ６を有する。コンタクト面ＣＰ５、ＣＰ６は、図３に関して上述したコンタクトチャネルの中心軸をそれぞれ貫通する。差動対Ｐ５のコンタクトサブアセンブリ２８０と差動対Ｐ６のコンタクトサブアセンブリ２８０は、互いに隣接しており、それぞれのコンタクト面ＣＰ５とコンタクト面ＣＰ６は、互いに対して垂直である。特定の実施形態では、コンタクト面ＣＰ６は、コンタクト面ＣＰ１に関して上述のチャネル間部分、開放側面、および凹状体を貫通するだけでなく、隣接する差動対Ｐ５のチャネル間部分も貫通することができる。さらにいくつかの実施形態では、１つのコンタクトサブアセンブリ２８０は、２つのコンタクトサブアセンブリ２８０に隣接し、両方に対して垂直であってもよい。たとえば、差動対Ｐ５のコンタクトサブアセンブリ２８０はまた、差動対Ｐ４のコンタクトサブアセンブリ２８０に対して垂直の向きである。
【００３８】
いくつかの実施形態では、１組（符号２８２）のコンタクトサブアセンブリ２８０内のコンタクトサブアセンブリ２８０の数は、４の倍数とすることができる。たとえば、図示の実施形態では、８つのコンタクトサブアセンブリ２８０が１６個のピンコンタクトを備える。他の実施形態では、４つのコンタクトサブアセンブリ２８０が８つのコンタクトを備えることができる。さらに他の実施形態では、１２および１６個のコンタクトサブアセンブリ２８０を含むことができる。但し、代替実施形態では、コンタクトサブアセンブリは４の倍数ではない。
【００３９】
図１０は、電気コネクタ１００に類似している、別の実施形態によって形成された電気コネクタ４０２の正面端面図である。電気コネクタ４０２は、上述したコンタクトサブアセンブリ２８０に類似する、１組（符号４０４）のコンタクトサブアセンブリ４０６を有する。コンタクトサブアセンブリ４０６は、差動対Ｐ９〜差動対Ｐ１２を構成する。図示のように、コンタクトサブアセンブリ４０６はそれぞれ、２つの他のコンタクトサブアセンブリ４０６のみに隣接することができる。さらに、コンタクトサブアセンブリ４０６はそれぞれ、２つの他のコンタクトサブアセンブリ４０６に対して垂直の向きとすることができる。
【００４０】
上記の説明は、限定ではなく例示を目的とすることを理解されたい。したがって、上述の実施形態（および／またはその態様）は、互いに組み合わせて使用することができる。さらに、本発明の範囲から逸脱することなく、特定の状況または材料を本発明の教示に適合させるために、多くの修正を加えることができる。たとえば、上記のピンコンタクトの説明は、ソケットコンタクトにも同様に適用することができる。コンタクトサブアセンブリは、ソケットコンタクトおよび保持クリップを含むことができる。したがって、以下の特許請求の範囲が嵌合コンタクトに言及する場合、嵌合コンタクトは、たとえばピンコンタクトおよびソケットコンタクトとすることができる。
【図１】
0005745982.tif 000002
【図２】
0005745982.tif 000003
【図３】
0005745982.tif 000004
【図４】
0005745982.tif 000005
【図５】
0005745982.tif 000006
【図６】
0005745982.tif 000007
【図７】
0005745982.tif 000008
【図８】
0005745982.tif 000009
【図９】
0005745982.tif 000010
【図１０】
0005745982.tif 000011