(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１種の大環状ラクトン殺虫剤、少なくとも１種のタンパク質性物質および少なくとも１種のポリマー物質を含む組成物であって、前記タンパク質性物質が、ウシ血清アルブミン、卵白、乳漿、ゼラチンおよびゼインからなる群から選択され、前記ポリマー物質が、ポリビニルアルコール、ポリビニルアルコールの誘導体、ポリビニルピロリドン、およびポリビニルピロリドンの誘導体からなる群から選択され、前記組成物が少なくとも１種のタンパク質性物質および少なくとも１種のポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較して殺有害生物剤活性レベルの増強を示す組成物。
【請求項２】
少なくとも１種の大環状ラクトン殺虫剤が、スピネトラムおよびスピノサドからなる群から選択されるスピノシンである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
少なくとも１種のタンパク質性物質と少なくとも１種の殺有害生物剤の重量比を２：１から８：１、少なくとも１種のポリマー物質と少なくとも１種の殺有害生物剤の重量比を１：２から３：１、および少なくとも１種のタンパク質性物質と少なくとも１種のポリマー物質の重量比を２：１から５：１で含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
少なくとも１種のタンパク質性物質と少なくとも１種の殺有害生物剤の重量比を１：２から４：１、少なくとも１種のポリマー物質と少なくとも１種の殺有害生物剤の重量比を４：１から１０：１、および少なくとも１種のタンパク質性物質と少なくとも１種のポリマー物質の重量比を１：８から１：１で含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
２重量％から２５重量％のスピネトラム、１５重量％から７５重量％のタンパク質性物質および５重量％から７０重量％のポリマー物質を含み、前記ポリマー物質が、ポリビニルアルコール、ポリビニルアルコールの誘導体、ポリビニルピロリドン、およびポリビニルピロリドンの誘導体からなる群から選択される、組成物。
【請求項６】
タンパク質性物質が卵白を含み、ポリマー物質がポリビニルアルコールを含む、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
５重量％から１５重量％のスピネトラム、６５重量％から７５重量％のタンパク質性物質および１０重量％から２０重量％のポリマー物質を含む、請求項５に記載の組成物。
【請求項８】
５重量％から１５重量％のスピネトラム、１０重量％から２０重量％のタンパク質性物質および６５重量％から７５重量％のポリマー物質を含む、請求項５に記載の組成物。
【請求項９】
防除が望まれる部位に、請求項５から８のいずれか一項に記載の組成物の昆虫不活性化量を施用する段階を含む、昆虫を防除する方法。
【請求項１０】
１５重量％から６０重量％のスピネトラムおよび３０重量％から７５重量％の少なくとも１種のポリマー物質を含み、前記少なくとも１種のポリマー材料がポリビニルアルコールおよびポリビニルピロリドンからなる群から選択される少なくとも１種のメンバーを含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
少なくとも１種のポリマー物質がポリビニルアルコールを含む、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
防除が望まれる部位に、請求項１０または１１に記載の組成物の昆虫不活性化量を施用する段階を含む、昆虫を防除する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、その内容が全体で参照により本明細書に組み込まれる、２００９年４月３０日に出願された米国仮出願第６１／２１４，９５２号に対する優先権を主張する。
【０００２】
本明細書に開示される発明は、殺有害生物剤、および有害生物の防除におけるその使用の分野に関する。
【背景技術】
【０００３】
有害生物は、毎年世界中で数百万人の人の死をもたらしている。さらに、農業で損失をもたらす１万種を超える有害生物が存在する。これらの農業損失は、毎年数十億米ドルに達する。シロアリは、住宅などの様々な構造物に損害をもたらす。これらのシロアリの損害による損失は、毎年数十億米ドルに達する。最後に注目すべき点として、多くの貯蔵食物の有害生物が貯蔵食物を食べ、かつその品質を落としている。これらの貯蔵食物の損失は、毎年数十億米ドルに達するが、より重要なことは、人々から必要な食物を奪うことである。
【０００４】
有害生物を破壊し、それらがもたらす損害を軽減するために、多くの殺有害生物剤組成物が長期にわたって開発されてきた。これらの組成物はしばしば、昆虫もしくは他の有害生物が生息するまたはそれらの卵が存在する環境に、それらを取り囲む空気、それらが食べる食物、またはそれらが接触する対象を含めて、施用される。これらの組成物のいくつかは、これらの環境に施用される場合、化学的および物理的分解を受けやすい。これらの種類の分解が起こる場合、殺有害生物剤の殺有害生物剤活性は、悪影響を受けることがあり得、一般に、殺有害生物剤が施用される濃度の増加および／または殺有害生物剤のより頻繁な施用が必要となる。結果として、使用者のコストおよび消費者に対するコストは、上昇し得る。したがって、例えば、殺有害生物剤組成物が、有害生物を防除するために環境に施用される場合、既存の殺有害生物剤組成物と比較して、安定性の増加および活性の増強を示す新規な殺有害生物剤組成物に対する必要性が存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、新規な殺有害生物剤組成物ならびに昆虫および特定の他の無脊椎動物の防除におけるその使用に関する。一実施形態では、組成物は、少なくとも１種の殺有害生物剤、少なくとも１種のタンパク質性物質および少なくとも１種のポリマー物質を含む。この実施形態では、組成物は、少なくとも１種のタンパク質性物質および少なくとも１種のポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較して殺有害生物剤活性レベルの増強を示す。一形態では、少なくとも１種の殺有害生物剤は、光不安定な殺有害生物剤である。別の形態では、少なくとも１種の殺有害生物剤は、大環状ラクトン殺虫剤である。
【０００６】
より特定の形態では、少なくとも１種の殺有害生物剤は、スピノシン、例えば、スピネトラムまたはスピノサドであり、少なくとも１種のタンパク質性物質は、ウシ血清アルブミン、卵白、乳漿、ゼラチンまたはゼインの少なくとも１種を含み、少なくとも１種のポリマー物質は、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ラテックスまたはテルペンポリマーの少なくとも１種を含む。しかし、少なくとも１種の殺有害生物剤、タンパク質性物質およびポリマー物質に対する代替物が企図されることが理解されるべきである。
【０００７】
別の実施形態では、組成物は、約２重量％から約２５重量％のスピネトラム、約１５重量％から約７５重量％のタンパク質性物質、および約５重量％から約７０重量％のポリマー物質を含む。この実施形態の一態様では、タンパク質性物質は、卵白を含み、ポリマー物質は、ポリビニルアルコールを含む。
【０００８】
他の一実施形態では、組成物は、約１５重量％から約６０重量％のスピネトラムおよび約３０重量％から約７５重量％の少なくとも１種のポリマー物質を含む。この実施形態では、組成物は、少なくとも１種のポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較して殺有害生物剤活性レベルの増強を示す。この実施形態の一形態では、少なくとも１種の殺有害生物剤は、光不安定な殺有害生物剤である。特定の形態では、少なくとも１種の殺有害生物剤は、スピノシン、例えば、スピネトラムまたはスピノサドである。
【０００９】
さらに別の形態では、方法は、防除が望まれる部位に、殺有害生物剤組成物の昆虫不活性化量を施用する段階を含む。
【００１０】
なお、本発明のさらなる実施形態、形態、特徴、態様、利益、目的および利点は、提供される詳細な説明および実施例から当然明らかになるであろう。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書を通して、特に断らない限り、すべての温度は、セルシウス度で示され、すべてのパーセントは、重量パーセントである。
【００１２】
安定性の増加および殺有害生物剤活性の増強を示す殺有害生物剤組成物は、本明細書で詳述される。さらに特定すると、一または複数の実施形態で、殺有害生物剤組成物は、残留殺有害生物剤活性の増強を示す。殺有害生物剤は、いくらかの殺有害生物剤活性もしくは殺生剤活性を示す、またはそうでなければ、有害生物集団の防除もしくは制限に関与する任意の化合物と本明細書で定義される。このような化合物には、殺真菌剤、殺虫剤、殺線虫剤、殺ダニ剤、殺シロアリ剤、殺鼠剤、殺軟体動物剤、殺節足動物剤、除草剤、殺生剤、ならびにフェロモンおよび誘因物質などが含まれる。
【００１３】
本明細書で記載される組成物中に含まれ得る殺有害生物剤の例には、抗生物質殺虫剤、大環状ラクトン殺虫剤（例えば、アベルメクチン殺虫剤、ミルベマイシン殺虫剤、およびスピノシン殺虫剤）、ヒ素殺虫剤、植物性殺虫剤、カルバメート殺虫剤（例えば、ベンゾフラニルメチルカルバメート殺虫剤、ジメチルカルバメート殺虫剤、オキシムカルバメート殺虫剤、およびフェニルメチルカルバメート殺虫剤）、ジアミド殺虫剤、乾燥殺虫剤、ジニトロフェノール殺虫剤、フッ素殺虫剤、ホルムアミジン殺虫剤、燻蒸殺虫剤、無機殺虫剤、昆虫成長調節剤（例えば、キチン合成阻害剤、幼若ホルモン類似物質、幼若ホルモン、脱皮ホルモンアゴニスト、脱皮ホルモン、脱皮阻害剤、プレコセン、および他の未分類昆虫成長調節剤）、ネレイストキシン類似体殺虫剤、ニコチノイド殺虫剤（例えば、ニトログアニジン殺虫剤、ニトロメチレン殺虫剤、およびピリジルメチルアミン殺虫剤）、有機塩素殺虫剤、有機リン殺虫剤、オキサジアジン殺虫剤、オキサジアゾロン殺虫剤、フタルイミド殺虫剤、ピラゾール殺虫剤、ピレスロイド殺虫剤、ピリミジンアミン殺虫剤、ピロール殺虫剤、テトラミン酸殺虫剤、テトロン酸殺虫剤、チアゾール殺虫剤、チアゾリジン殺虫剤、チオ尿素殺虫剤、尿素殺虫剤、ならびに他の未分類殺虫剤が含まれるが、これらに限定されない。
【００１４】
本明細書に記載される組成物中に用いられ得る特定の殺虫剤の一部には、１，２−ジクロロプロパン、１，３ジクロロプロペン、アバメクチン、アセフェート、アセタミプリド、アセチオン、アセトプロール、アクリナトリン、アクリロニトリル、アラニカルブ、アルジカルブ、アルドキシカルブ、アルドリン、アレトリン、アロサミジン、アリキシカルブ、アルファ−シペルメトリン、アルファ−エンドスルファン、アミジチオン、アミノカルブ、アミトン、アミトラズ、アナバシン、アチダチオン、アザジラクチン、アザメチホス、アジンホス−エチル、アジンホスメチル、アゾトエート、六フッ化ケイ酸バリウム、バルトリン、ベンジオカルブ、ベンフラカルブ、ベンスルタップ、ベータ−シフルトリン、ベータ−シペメトリン、ビフェントリン、ビオアレトリン、ビオエタノメトリン、ビオペルメトリン、ビオレスメトリン、ビストリフルロン、ボラックス、ホウ酸、ホウ酸、ブロムフェンビンホス、ブロモシクレン、ブロモ−ＤＤＴ、ブロモホス、ブロモホスエチル、ブフェンカルブ、ブプロフェジン、ブタカルブ、ブタチオホス、ブトカルボキシム、ブトネート、ブトキシカルボキシム、カズサホス、ヒ酸カルシウム、多硫化カルシウム、カンフェクロール、カルバノレート、カルバリル、カルボフラン、二硫化炭素、四塩化炭素、カルボフェノチオン、カルボスルファン、カルタップ、クロラントラニリプロール、クロルビシクレン、クロルダン、クロルデコン、クロルジメホルム、クロルエトキシホス、クロルフェナピル、クロルフェンビンホス、クロルフルアズロン、クロルメホス、クロロホルム、クロロピクリン、クロルホキシム、クロルプラゾホス、クロルピリホス、クロルピリホス−メチル、クロルチオホス、クロマフェノジド、シネリンＩ、シネリンＩＩ、シスメトリン、クロエトカルブ、クロサンテル、クロチアニジン、アセト亜ヒ酸銅、ヒ酸銅、ナフテン酸銅、オレイン酸銅、クマホス、クミトエート、クロタミトン、クロトキシホス、クルホメート、クリオライト、シアノフェンホス、シアノホス、シアントエート、シクレトリン、シクロプロトリン、シフルトリン、シハロトリン、シペルメトリン、シフェノトリン、シロマジン、シチオエート、ＤＤＴ、デカルボフラン、デルタメトリン、デメフィオン、デメフィオン−Ｏ、デメフィオン−Ｓ、デメトン、デメトン−メチル、デメトン−Ｏ、デメトン−Ｏ−メチル、デメトン−Ｓ、デメトン−Ｓ−メチル、デメトン−Ｓ−メチルスルホン、ジアフェンチウロン、ジアリホス、珪藻土、ダイアジノン、ジカプトン、ジクロフェンチオン、ジクロルボス、ジクレシル、ジクロトホス、ジシクラニル、ジエルドリン、ジフルベンズロン、ジロール、ジメフルトリン、ジメホックス、ジメタン、ジメトエート、ジメトリン、ジメチルビンホス、ジメチラン、ジネックス、ジノプロップ、ジノサム、ジノテフラン、ジオフェノラン、ジオキサベンゾホス、ジオキサカルブ、ジオキサチオン、ジスルホトン、ジチクロホス、ｄ−リモネン、ＤＮＯＣ、ドラメクチン、エクジステロン、エマメクチン、ＥＭＰＣ、エンペントリン、エンドスルファン、エンドチオン、エンドリン、ＥＰＮ、エポフェノナン、エプリノメクチン、エスフェンバレレート、エタホス、エチオフェンカルブ、エチオン、エチプロール、エトエート−メチル、エトプロホス、ギ酸エチル、エチル−ＤＤＤ、二臭化エチレン、二塩化エチレン、エチレンオキシド、エトフェンプロックス、エトリムホス、ＥＸＤ、ファムファー、フェナミホス、フェナザフロル、フェンクロルホス、フェネタカルブ、フェンフルトリン、フェニトロチオン、フェノブカルブ、フェノキサクリム、フェノキシカルブ、フェンピリトリン、フェンプロパトリン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェンチオン−エチル、フェンバレレート、フィプロニル、フロニカミド、フルベンジアミド、フルコフロン、フルシクロクスロン、フルシトリネート、フルフェネリム、フルフェノクスロン、フルフェンプロックス、フルバリネート、ホノホス、ホルメタネート、ホルモチオン、ホルムパラネート、ホスメチラン、ホスピレート、ホスチエタン、フラチオカルブ、フレトリン、ガンマ−シハロトリン、ガンマ−ＨＣＨ、ハルフェンプロックス、ハロフェノジド、ＨＣＨ、ＨＥＯＤ、ヘプタクロル、ヘプテノホス、ヘテロホス、ヘキサフルムロン、ＨＨＤＮ、ヒドラメチルノン、シアン化水素、ヒドロプレン、ヒキンカルブ、イミダクロプリド、イミプロトリン、インドキサカルブ、ヨードメタン、ＩＰＳＰ、イサゾホス、イソベンザン、イソカルボホス、イソドリン、イソフェンホス、イソプロカルブ、イソプロチオラン、イソチオエート、イソキサチオン、イベルメクチン、ジャスモリンＩ、ジャスモリンＩＩ、ジョードフェンホス、幼若ホルモンＩ、幼若ホルモンＩＩ、幼若ホルモンＩＩＩ、ケレバン、キノプレン、ランバ−シハロトリン、ヒ酸鉛、レピメクチン、レプトホス、リンデン、リリムホス、ルフェヌロン、リチダチオン、マラチオン、マロノベン、マジドックス、メカルバム、メカルホン、メナゾン、メホスホラン、塩化第一水銀、メスルフェンホス、メタフルミゾン、メタクリホス、メタミドホス、メチダチオン、メチオカルブ、メトクロトホス、メトミル、メトプレン、メトキシクロル、メトキシフェノジド、臭化メチル、メチルクロロホルム、塩化メチレン、メトフルトリン、メトルカルブ、メトキサジアゾン、メビンホス、メクサカルベート、ミルベメクチン、ミルベマイシンオキシム、ミパフォックス、ミレックス、モノクロトホス、モルホチオン、モキシデクチン、ナフタロホス、ナレド、ナフタレン、ニコチン、ニフルリジド、ニテンピラム、ニチアジン、ニトリラカルブ、ノバルロン、ノビフルムロン、オメトエート、オキサミル、オキシデメトン−メチル、オキシデプロホス、オキシジスルホトン、パラ−ジクロロベンゼン、パラチオン、パラチオン−メチル、ペンフルロン、ペンタクロロフェノール、ペルメトリン、フェンカプトン、フェノトリン、フェントエート、ホレート、ホサロン、ホスホラン、ホスメット、ホスニクロル、ホスファミドン、ホスフィン、ホキシム、ホキシム−メチル、ピリメタホス、ピリミカルブ、ピリミホス−エチル、ピリミホス−メチル、亜ヒ酸カリウム、チオシアン酸カリウム、ｐｐ’−ＤＤＴ、プラレトリン、プレコセンＩ、プレコセンＩＩ、プレコセンＩＩＩ、プリミドホス、プロフェノホス、プロフルトリン、プロマシル、プロメカルブ、プロパホス、プロペタンホス、プロポキスル、プロチダチオン、プロチオホス、プロトエート、プロトリフェンブテ、ピラクロホス、ピラフルプロール、ピラゾホス、ピレスメトリン、ピレトリンＩ、ピレトリンＩＩ、ピリダベン、ピリダリル、ピリダフェンチオン、ピリフルキナゾン、ピリミジフェン、ピリミテート、ピリプロール、ピリプロキシフェン、クアッシア、キナルホス、キナルホスメチル、キノチオン、ラフォキサニド、レスメトリン、ロテノン、リアニア、サバジラ、シュラーダン、セラメクチン、シラフルオフェン、シリカゲル、亜ヒ酸ナトリウム、フッ化ナトリウム、六フッ化ケイ酸ナトリウム、チオシアン酸ナトリウム、ソファミド、スピネトラム、スピノサド、スピロメシフェン、スピロテトラマト、スルコフロン、スルフルラミド、スルホテップ、フッ化スルフリル、スルプロホス、タウ−フルバリネート、タジムカルブ、ＴＤＥ、テブフェノジド、テブフェンピラド、テブピリムホス、テフルベンズロン、テフルトリン、テメホス、ＴＥＰＰ、テラレトリン、テルブホス、テトラクロロエタン、テトラクロルビンホス、テトラメトリン、シータ−シペルメトリン、チアクロプリド、チアメトキサム、チクロホス、チオカルボキシム、チオシクラム、チオジカルブ、チオファノックス、チオメトン、チオスルタップ、チューリンゲンシン、トルフェンピラド、トラロメトリン、トランスフルトリン、トランスペルメトリン、トリアラテン、トリアザメート、トリアゾホス、トリクロルホン、トリクロルメタホス−３、トリクロロナート、トリフェノホス、トリフルムロン、トリメタカルブ、トリプレン、バミドチオン、バニリプロール、ＸＭＣ、キシリルカルブ、ゼータ−シペルメトリン、ゾラプロホス、およびα−エクジソンが含まれるが、これらに限定されない。
【００１５】
さらに、上記殺虫剤の任意の組合せが、本明細書で記載される組成物中に用いられ得ることが企図される。詳細については、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｌａｎｗｏｏｄ．ｎｅｔ／ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ／ｉｎｄｅｘ．ｈｔｍｌにある「殺有害生物剤一般名の大要（ＣＯＭＰＥＮＤＩＵＭ  ＯＦ  ＰＥＳＴＩＣＩＤＥ  ＣＯＭＭＯＮ  ＮＡＭＥＳ）」を参照されたい。また、Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｃｒｏｐ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｃｉｌによる２００６年著作権のＣＤＳ  Ｔｏｍｌｉｎ編、「殺有害生物剤マニュアル（ＴＨＥ  ＰＥＳＴＩＣＩＤＥ  ＭＡＮＵＡＬ）」第１４版も参照されたい。
【００１６】
様々な殺有害生物剤は、特定の環境の影響、例えば、熱および／または光の存在下で化学的および物理的分解を受けやすい。これらの影響の後者に関して分解を受けやすい殺有害生物剤は一般に、「光不安定な」と呼ばれる。少なくとも一部の光不安定な殺有害生物剤に関して、それらの分解は、一重項酸素との反応に起因し得ると考えられる。一重項酸素と反応性である殺有害生物剤の例は、ある種のオレフィン類、芳香族類、フェノール類、ナフトール類、フラン類、ピラン類および酸素を含有する他のヘテロ環類；ピロール類、オキサゾール類、イミダゾール類、インドール類および窒素を含有する他のヘテロ環類；脂肪族、脂環式および芳香族のアミン類；アミノ酸類、ペプチド類およびタンパク質類；ならびにメルカプタン類およびスルフィド類などの硫黄含有化合物などが含まれるが、これらに限定されない。殺有害生物剤が、一重項酸素と反応性であるかどうかの確認に関するさらなる詳細は、国際特許公開第ＷＯ２００７／０５３７６０号で提供されている。上記の光不安定な、一重項酸素反応性殺有害生物剤のいずれか１つまたは組合せは、本明細書で記載される組成物中に含まれ得ることが理解されるべきである。
【００１７】
本明細書で記載される組成物中に単独でまたは互いに組み合わせて含まれ得る光不安定な、一重項酸素反応性殺有害生物剤のより特定の例には、微生物、微生物産物、および植物、動物、またはミネラル保有岩石に由来するもしくはそれらから抽出される物質である天然産物が含まれるが、これらに限定されない。これらの天然産物には、放線菌類などの天然由来の土壌中にすむ生物由来の産物、例えば、大環状ラクトン殺虫剤などが含まれる。１つの例示的な大環状ラクトン殺虫剤には、アベルメクチンおよびその誘導体、例えば、アバメクチン、ドラメクチン、エマメクチン、エプリノメクチン、イベルメクチンおよびセラメクチンが含まれる。別の例示的な大環状ラクトン殺虫剤には、ミルベマイシンおよびその誘導体、例えば、レピメクチン、ミルベメクチン、ミルベマイシンオキシムおよびモキシデクチンが含まれる。さらに別の例示的な大環状ラクトン殺虫剤には、スピノサドなどのスピノシン、およびその誘導体、例えば、それらのそれぞれが、参照によりその全体でこれによって本明細書に組み込まれる、米国特許第５，２２７，２９５号；同第５，６７０，３６４号；同第５，５９１，６０６号；同第６，００１，９８１号;同第６，１４３，５２６号；同第６，４５５，５０４号；同第６，５８５，９９０号；同第６，９１９，４６４号；同第５，３６２，６３４号；同第５，５３９，０８９号；および同第５，２０２，２４２号に開示されたとおりの合成的に製造されたスピネトラムが含まれる。他の天然産物には、サバジラまたはベラトリン、除虫菊またはピレトリン、ニームオイルまたはアザジラクチン、ロテノン、リアニアまたはリアノジン、Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｔｈｕｒｉｎｇｅｎｓｉｓ（Ｂ．ｔ．）、枯草菌、フェロモン、天然誘因物質などが含まれる。本明細書で記載される組成物中に含まれ得る他の殺有害生物剤は、一重項酸素に対して反応性である合成的に製造された殺有害生物剤を含み得る。例には、インドキサカルブ、イマザリルおよびフェンプロピモルフが含まれるが、これらに限定されない。上記に加えて、本明細書で記載される組成物は、一重項酸素と反応性である少なくとも１種の殺有害生物剤、および一重項酸素と反応性でないまたはそうでなければ光不安定である他の少なくとも１種の殺有害生物剤も含み得ることが理解されるべきである。
【００１８】
一実施形態では、組成物は、上記の殺有害生物剤の少なくとも１種または混合物、少なくとも１種のタンパク質性物質および少なくとも１種のポリマー物質を含む。この実施形態では、組成物は、タンパク質性物質およびポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較して殺有害生物剤活性の増強を示す。例えば、組成物の活性または半減期が延び、したがって、タンパク質性物質およびポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較する場合、同じ活性がより低い量の組成物で達成され得ることが企図される。さらにまたは代わりに、タンパク質性物質およびポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較する場合、長期にわたって改善された殺有害生物剤防除が、タンパク質性物質およびポリマー物質を含む組成物で達成されることが企図される。
【００１９】
本明細書で用いられる場合、「タンパク質性物質」という用語は、タンパク質によって定義される、少なくとも１種のタンパク質を含むまたはタンパク質の基本要素である、物質、組成物または化合物を記載するために用いられる。一形態では、タンパク質性物質は、水溶性タンパク質であり得る。タンパク質性物質のさらなる非限定的な例には、少しの可能性を挙げるだけでも、アルブミン（卵白またはウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）など）；カゼイン；ゼラチン；ゼイン；乳漿組成物（ラクトースおよび乳漿タンパク質の混合物など）；乳漿タンパク質およびアミノ酸（システイン、メチオニン、トリプトファン、ヒスチジン、およびチロシンなど）が含まれる。上記の非限定的なタンパク質性物質の例の２種以上の混合物は、本明細書に記載される組成物の１種または複数に含まれ得ることも企図される。
【００２０】
本明細書で用いられる場合、「ポリマー物質」という用語は、少なくとも１種のポリマーまたはその誘導体で定義されるまたはそれらを含む、物質、化合物または組成物を記載するために用いられる。非限定的な一例では、ポリマー物質にはポリビニルアルコールが含まれる。他の例では、ポリマー物質には、ポリビニルアルコールの誘導体；ポリビニルピロリドンおよび／またはそれらの１種もしくは複数の誘導体；天然または合成ラテックス；多糖あるいはテルペンポリマーが含まれ得る。具体的な一例では、ポリマー物質は、高分子量ビニル−アクリルラテックス、例えば、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（２０３０  Ｄｏｗ  Cｅｎｔｅｒ，Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ  ４８６７４）から市販されているＵＣＡＲ（商標）Ｌａｔｅｘ  ３７９Ｇである。別の具体的な例では、ポリマー物質は、テルペンポリマー、例えば、Ｍｉｌｌｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｆｅｒｔｉｌｉｚｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ  ３３３，１２０  Ｒａｄｉｏ  Ｒｏａｄ，Ｈａｎｏｖｅｒ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ  １７３３１）から市販されているＮＵ  ＦＩＬＭ  １７（登録商標）である。上記の非限定的なポリマー物質の例の２種以上の混合物も、本明細書で記載される組成物の１種または複数に含まれ得ることが理解されるべきである。
【００２１】
タンパク質性物質およびポリマー物質は典型的には、本明細書で記載される組成物内に活性増強量で存在する。活性増強量は、組成物の半減期を増加させ、あるいは組成物が、タンパク質性物質およびポリマー物質の非存在下で、組成物の同じ殺有害生物剤防護または防除に必要とされる量より少ないレベルで有害生物の同じ防除を達成することを可能にする量である。言い換えれば、タンパク質性物質およびポリマー物質は、組成物の防護に必要とされる割合を減少させ、またはその残留性を伸ばす。
【００２２】
一実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の間の重量比を、約１：１００から約１００：１、約１：５０から約５０：１、約１：２５から約２５：１、約１：５から約１５：１、約１：２から約１２：１、約１：１から約１０：１、または約２：１から約８：１で含み得る。別の実施形態では、組成物は、ポリマー物質と殺有害生物剤の間の重量比を、約１：１００から約１００：１、約１：５０から約５０：１、約１：２５から約２５：１、約１：８から約１５：１、約１：４から約１２：１、約１：２から約１０：１、または約１：１から約８：１で含み得る。さらに別の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質とポリマー物質の重量比を、約１：１００から約１００：１、約１：５０から約５０：１、約１：２５から約２５：１、約１：１２から約１２：１、約１：８から約１０：１、約１：６から約８：１、または約１：４から約５：１で含み得る。なお、組成物が、タンパク質性物質と殺有害生物剤、ポリマー物質と殺有害生物剤およびタンパク質性物質とポリマー物質の間の、上に示された１つまたは複数の重量比の組合せを含み得ることも企図される。
【００２３】
より特定の一実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約３：１から約１０：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：４から約５：１、およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：１から約７：１で含む。別のより特定の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約２：１から約８：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：２から約３：１、およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約２：１から約５：１で含む。なお、さらに別のより特定の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約４：１から約７：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：１から約２．５：１、およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約２：１から約５：１で含む。
【００２４】
別の特定の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：４から約８：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約２：１から約１２：１、およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：１０から約２：１で含む。さらに別のより特定の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：２から約４：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約４：１から約１０：１およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：８から約１：１で含む。別の特定の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：１から約２：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約６：１から約８：１、およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：６から約１：２で含む。
【００２５】
しかし、タンパク質性物質と殺有害生物剤の間、ポリマー物質と殺有害生物剤の間およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比に対する代替値が企図されることも理解されるべきである。例えば、一実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：１００から約１００：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：１０から約１００：１およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：１００から約１００：１で含み得ることが企図される。別の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：５０から約５０：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：５０から約５０：１およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：５０から約５０：１で含み得ることが企図される。なお、別の実施形態では、組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤の重量比を約１：２５から約２５：１、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：２５から約２５：１およびタンパク質性物質とポリマー物質の重量比を約１：２５から２５：１で含み得ることが企図される。
【００２６】
さらに別の実施形態では、組成物は、約１重量％から約３５重量％の殺有害生物剤、約５重量％から約８５重量％のタンパク質性物質および約２重量％から約８０重量％のポリマー物質を含む。別の実施形態では、組成物は、約１重量％から約３０重量％の殺有害生物剤、約１０重量％から約８０重量％のタンパク質性物質および約３重量％から約７５重量％のポリマー物質を含む。さらに別の実施形態では、組成物は、約２重量％から約２５重量％の殺有害生物剤、約１５重量％から約７５重量％のタンパク質性物質および約５重量％から約７０重量％のポリマー物質を含む。
【００２７】
より特定の一実施形態では、組成物は、約１重量％から約３５重量％の殺有害生物剤、約１０重量％から約８５重量％のタンパク質性物質および約１重量％から約３５重量％のポリマー物質を含む。別のより特定の実施形態では、組成物は、約１重量％から約３０重量％の殺有害生物剤、約１５重量％から約７５重量％のタンパク質性物質および約３重量％から約３０重量％のポリマー物質を含む。さらに別の特定の実施形態では、組成物は、約２重量％から約２５重量％の殺有害生物剤、約２０重量％から約７０重量％のタンパク質性物質および約５重量％から約２５重量％のポリマー物質を含む。さらにより特定の実施形態では、組成物は、約１０重量％から約２０重量％の殺有害生物剤、約４０重量％から約６０重量％のタンパク質性物質および約５重量％から約２０重量％のポリマー物質を含む。他の一実施形態では、組成物は、約５重量％から約２５重量％の殺有害生物剤、約６０重量％から約８０重量％のタンパク質性物質および約５重量％から約２５重量％のポリマー物質を含む。別の実施形態では、組成物は、約５重量％から約１５重量％の殺有害生物剤、約６５重量％から約７５重量％のタンパク質性物質および約１０重量％から約２０重量％のポリマー物質を含む。
【００２８】
なお、別のより特定の実施形態では、組成物は、約２重量％から約２５重量％の殺有害生物剤、約５重量％から約３０重量％のタンパク質性物質および約５５重量％から約８５重量％のポリマー物質を含む。別のより特定の実施形態では、組成物は、約３重量％から約２０重量％の殺有害生物剤、約５重量％から約２５重量％のタンパク質性物質および約６０重量％から約８０重量％のポリマー物質を含む。さらに別の特定の実施形態では、組成物は、約５重量％から約１５重量％の殺有害生物剤、約１０重量％から約２０重量％のタンパク質性物質および約６５重量％から約７５重量％のポリマー物質を含む。
【００２９】
なお、殺有害生物剤、タンパク質性物質およびポリマー物質の重量パーセントの代替値が、企図されることが理解されるべきである。例えば、一実施形態では、組成物は、約０．１重量％から約５０重量％の殺有害生物剤、約２重量％から約９０重量％のタンパク質性物質および約１重量％から約９０重量％のポリマー物質を含み得ることが企図される。さらに、別の実施形態では、組成物は、約０．１重量％から約７５重量％の殺有害生物剤、約０．１重量％から約９５重量％のタンパク質性物質および約０．１重量％から約９５重量％のポリマー物質を含み得ることが企図される。
【００３０】
別の実施形態では、組成物は、前記殺有害生物剤の少なくとも１種または混合物、および少なくとも１種のポリマー物質を含む。この実施形態では、組成物は、ポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較して殺有害生物剤活性の増強を示す。例えば、組成物の活性または半減期は延び、したがって、ポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較した場合、同じ活性が組成物のより低い量で達成され得ることが企図される。さらにまたは代わりに、ポリマー物質を有しない点だけが異なる組成物と比較した場合、長期にわたって改善された殺有害生物剤の防除が達成されることが企図される。
【００３１】
ポリマー物質は、上記のポリマー物質の１種、または２種以上の混合物であってもよく、典型的には組成物内に活性増強量で存在する。活性増強量は、組成物の半減期を増加させ、あるいは組成物が、ポリマー物質の非存在下で、組成物の同じ殺有害生物剤の防護または防除に必要とされる量より少ないレベルで有害生物の同じ防除を達成することを可能にする量である。言い換えれば、ポリマー物質は、組成物の防護に必要とされる割合を減少させ、またはその残留性を伸ばす。
【００３２】
この実施形態の一形態では、組成物は、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：４から約１０：１で含む。別の形態では、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比は、約１：４から約８：１である。より特定の形態では、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比は、約１：２から約４：１である。さらにより特定の形態では、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比は、約１：１から約２：１である。ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比の代替値が企図されることが理解されるべきである。例えば、一形態では、組成物は、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：１００から約１００：１で含み得ることが企図される。別の形態では、組成物は、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：５０から約５０：１で含み得ることが企図される。さらに別の形態では、組成物は、ポリマー物質と殺有害生物剤の重量比を約１：２５から約２５：１で含み得ることが企図される。
【００３３】
この実施形態の別の形態では、組成物は、約５重量％から約７５重量％の殺有害生物剤、約２０重量％から約９０重量％のポリマー物質を含む。より特定の形態では、組成物は、約１０重量％から約７０重量％の殺有害生物剤および約２５重量％から約８０重量％のポリマー物質を含む。別の形態では、組成物は、約１５重量％から約６０重量％の殺有害生物剤および約３０重量％から約７５重量％のポリマー物質を含む。なお、別の形態では、組成物は、約２０重量％から約５０重量％の殺有害生物剤および約４０重量％から約７０重量％のポリマー物質を含む。さらに別の形態では、組成物は、約２０重量％から約４５重量％の殺有害生物剤および約４５重量％から約６５重量％のポリマー物質を含む。別の形態では、組成物は、約２５重量％から約４０重量％の殺有害生物剤および約５０重量％から約６５重量％のポリマー物質を含む。殺有害生物剤およびポリマー物質の重量比とともに、ポリマー物質と殺有害生物剤の間の代替重量比が企図されることが理解されるべきである。
【００３４】
上記の組成物は、任意の適当な仕方で調製および提供しまた他の成分を含むことができ、それらのさらなる詳細は以下に与えられる。例示的な一形態では、殺有害生物剤、ポリマー物質、タンパク質性物質（存在する場合）、水および任意の他の成分（存在する場合）は、一緒に混合され、均質化され、液体組成物として提供される。次いで、液体組成物は、スプレー乾燥させて、少しの可能性を挙げるだけでも、粉末または顆粒形態であり得る固体組成物を提供し得る。スプレー乾燥の間、液体組成物は、少なくとも部分的に脱水または乾燥され、このような脱水または乾燥は、液体組成物よりも少ない重量パーセントの水を含む固体組成物への液体組成物の変化をもたらす。一または複数の形態では、液体組成物が、固体組成物へ変わるにつれて、スプレー乾燥により、液体組成物から水のすべてまたは実質的にすべてが除去される。しかし、残留水が、固体組成物の一または複数の形態で存在し得ることが理解されるべきである。
【００３５】
例えば、一形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約２０重量％の水を含む。さらに別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約１５重量％の水を含む。なお別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約１０重量％の水を含む。別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約５重量％の水を含む。さらに別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約４重量％の水を含む。なお、別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約２重量％の水を含む。別の形態では、固体組成物は、スプレー乾燥後に約０．００１重量％から約１重量％の水を含む。しかし、スプレー乾燥後の固体組成物中の水の重量パーセントの代替値が、企図されることが理解されるべきである。
【００３６】
したがって、一実施形態では、方法は、少なくとも１種の殺有害生物剤、少なくとも１種のタンパク質性物質、少なくとも１種のポリマー物質および水を含む液体組成物を提供する段階、ならびに該液体組成物をスプレー乾燥させ、固体組成物を提供する段階を含む。別の実施形態では、方法は、少なくとも１種の殺有害生物剤、少なくとも１種のポリマー物質および水を含む液体組成物を提供する段階、ならびに該液体組成物をスプレー乾燥させ、固体組成物を提供する段階を含む。これらの実施形態の特定の一形態では、スプレー乾燥は、液体組成物が固体組成物に変わるにつれて、液体組成物から水のすべてを実質的に除去することを含む。前に検討されていないが、水以外の任意の他の揮発性物質は、液体組成物中に存在する場合、液体組成物がスプレー乾燥の間に固体組成物に変えられるにつれて、通常、完全にまたは実質的に除去される。しかし、水以外の残留揮発物質は、スプレー乾燥後に固体組成物中に存在し得ることが企図される。さらに、殺有害生物剤ならびにタンパク質性物質およびポリマー物質は一般に、揮発性ではなく、一般に、スプレー乾燥によって影響されない。したがって、スプレー乾燥後の固体組成物は、タンパク質性物質と殺有害生物剤、ポリマー物質と殺有害生物剤、およびタンパク性物質とポリマー物質の間の、液体組成物中のこれらの成分間の重量比と同じまたは実質的に同じである重量比を、必要に応じて含むことが理解されるべきである。
【００３７】
有害生物
一または複数の追加の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、有害生物を防除することができる。
【００３８】
一実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、線形動物門の有害生物を防除することができる。
【００３９】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、節足動物門の有害生物を防除することができる。
【００４０】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、鋏角亜門の有害生物を防除することができる。
【００４１】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、クモ綱の有害生物を防除することができる。
【００４２】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、多足亜門の有害生物を防除することができる。
【００４３】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、コムカデ綱の有害生物を防除することができる。
【００４４】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、六脚亜門の有害生物を防除することができる。
【００４５】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、昆虫綱の有害生物を防除することができる。
【００４６】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、甲虫目（カブトムシ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃａｎｔｈｏｓｃｅｌｉｄｅｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ａｃａｎｔｈｏｓｃｅｌｉｄｅｓ  ｏｂｔｅｃｔｕｓ（インゲンマメゾウムシ）、Ａｇｒｉｌｕｓ  ｐｌａｎｉｐｅｎｎｉｓ（アオナガタマムシ）、Ａｇｒｉｏｔｅｓ  ｓｐｐ．（コメツキムシ）、Ａｎｏｐｌｏｐｈｏｒａ  ｇｌａｂｒｉｐｅｎｎｉｓ（ツヤハダゴマダラカミキリ）、Ａｎｔｈｏｎｏｍｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ａｎｔｈｏｎｏｍｕｓ  ｇｒａｎｄｉｓ（ワタミハナゾウムシ）、Ａｐｈｉｄｉｕｓ  ｓｐｐ．、Ａｐｉｏｎ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ａｐｏｇｏｎｉａ  ｓｐｐ．（ウジ）、Ａｔａｅｎｉｕｓ  ｓｐｒｅｔｕｌｕｓ（Ｂｌａｃｋ  Ｔｕｒｇｒａｓｓ  Ａｔａｅｎｉｕｓ）、Ａｔｏｍａｒｉａ  ｌｉｎｅａｒｉｓ（ｐｙｇｍｙ  ｍａｎｇｏｌｄ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ａｕｌａｃｏｐｈｏｒｅ  ｓｐｐ．、Ｂｏｔｈｙｎｏｄｅｒｅｓ  ｐｕｎｃｔｉｖｅｎｔｒｉｓ（ｂｅｅｔ  ｒｏｏｔ  ｗｅｅｖｉｌ）、Ｂｒｕｃｈｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｂｒｕｃｈｕｓ  ｐｉｓｏｒｕｍ（エンドウゾウムシ）、Ｃａｃｏｅｓｉａ  ｓｐｐ．、Ｃａｌｌｏｓｏｂｒｕｃｈｕｓ  ｍａｃｕｌａｔｕｓ（ヨツモンマメゾウムシ）、Ｃａｒｐｏｐｈｉｌｕｓ  ｈｅｍｉｐｔｅｒａｓ（クリヤケシキスイ）、Ｃａｓｓｉｄａ  ｖｉｔｔａｔａ、Ｃｅｒｏｓｔｅｒｎａ  ｓｐｐ．、Ｃｅｒｏｔｏｍａ  ｓｐｐ．（ハムシ）、Ｃｅｒｏｔｏｍａ  ｔｒｉｆｕｒｃａｔａ（ｂｅａｎ  ｌｅａｆ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｃｅｕｔｏｒｈｙｎｃｈｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｃｅｕｔｏｒｈｙｎｃｈｕｓ  ａｓｓｉｍｉｌｉｓ（ｃａｂｂａｇｅ  ｓｅｅｄｐｏｄ  ｗｅｅｖｉｌ）、Ｃｅｕｔｏｒｈｙｎｃｈｕｓ  ｎａｐｉ（ｃａｂｂａｇｅ  ｃｕｒｃｕｌｉｏ）、Ｃｈａｅｔｏｃｎｅｍａ  ｓｐｐ．（ハムシ）、Ｃｏｌａｓｐｉｓ  ｓｐｐ．（ｓｏｉｌ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｃｏｎｏｄｅｒｕｓ  ｓｃａｌａｒｉｓ、Ｃｏｎｏｄｅｒｕｓ  ｓｔｉｇｍｏｓｕｓ、Ｃｏｎｏｔｒａｃｈｅｌｕｓ  ｎｅｎｕｐｈａｒ（スモモゾウムシ）、Ｃｏｔｉｎｕｓ  ｎｉｔｉｄｉｓ（Ｇｒｅｅｎ  Ｊｕｎｅ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｃｒｉｏｃｅｒｉｓ  ａｓｐａｒａｇｉ（アスパラガスクビナガハムシ）、Ｃｒｙｐｔｏｌｅｓｔｅｓ  ｆｅｒｒｕｇｉｎｅｕｓ（サビカクムネヒラタムシ）、Ｃｒｙｐｔｏｌｅｓｔｅｓ  ｐｕｓｉｌｌｕｓ（カクムネヒラタムシ）、Ｃｒｙｐｔｏｌｅｓｔｅｓ  ｔｕｒｃｉｃｕｓ（トルコカクムネヒラタムシ）、Ｃｔｅｎｉｃｅｒａ  ｓｐｐ．（コメツキムシ）、Ｃｕｒｃｕｌｉｏ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｃｙｃｌｏｃｅｐｈａｌａ  ｓｐｐ．（ウジ）、Ｃｙｌｉｎｄｒｏｃｐｔｕｒｕｓ  ａｄｓｐｅｒｓｕｓ（ｓｕｎｆｌｏｗｅｒ  ｓｔｅｍ  ｗｅｅｖｉｌ）、Ｄｅｐｏｒａｕｓ  ｍａｒｇｉｎａｔｕｓ（ｍａｎｇｏ  ｌｅａｆ−ｃｕｔｔｉｎｇ  ｗｅｅｖｉｌ）、Ｄｅｒｍｅｓｔｅｓ  ｌａｒｄａｒｉｕｓ（オビカツオブシムシ）、Ｄｅｒｍｅｓｔｅｓ  ｍａｃｕｌａｔｅｓ（ハラジオカツオブシムシ）、Ｄｉａｂｒｏｔｉｃａ  ｓｐｐ．（ハムシ）、Ｅｐｉｌａｃｈｎａ  ｖａｒｉｖｅｓｔｉｓ（インゲンテントウ）、Ｆａｕｓｔｉｎｕｓ  ｃｕｂａｅ、Ｈｙｌｏｂｉｕｓ  ｐａｌｅｓ（ｐａｌｅｓ  ｗｅｅｖｉｌ）、Ｈｙｐｅｒａ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｈｙｐｅｒａ  ｐｏｓｔｉｃａ（アルファルファタコゾウムシ）、Ｈｙｐｅｒｄｏｅｓ  ｓｐｐ．（オサゾウムシ）、Ｈｙｐｏｔｈｅｎｅｍｕｓ  ｈａｍｐｅｉ（コーヒーノミキクイムシ）、Ｉｐｓ  ｓｐｐ．（キクイムシ）、Ｌａｓｉｏｄｅｒｍａ  ｓｅｒｒｉｃｏｒｎｅ（タバコシバンムシ）、Ｌｅｐｔｉｎｏｔａｒｓａ  ｄｅｃｅｍｌｉｎｅａｔａ（コロラドハムシ）、Ｌｉｏｇｅｎｙｓ  ｆｕｓｃｕｓ、Ｌｉｏｇｅｎｙｓ  ｓｕｔｕｒａｌｉｓ、Ｌｉｓｓｏｒｈｏｐｔｒｕｓ  ｏｒｙｚｏｐｈｉｌｕｓ（イネミズゾウムシ）、Ｌｙｃｔｕｓ  ｓｐｐ．（キクイムシ／ヒラタキクイムシ）、Ｍａｅｃｏｌａｓｐｉｓ  ｊｏｌｉｖｅｔｉ、Ｍｅｇａｓｃｅｌｉｓ  ｓｐｐ．、Ｍｅｌａｎｏｔｕｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｓ、Ｍｅｌｉｇｅｔｈｅｓ  ｓｐｐ．、Ｍｅｌｉｇｅｔｈｅｓ  ａｅｎｅｕｓ（ｂｌｏｓｓｏｍ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｍｅｌｏｌｏｎｔｈａ  ｍｅｌｏｌｏｎｔｈａ（ｃｏｍｍｏｎ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  ｃｏｃｋｃｈａｆｅｒ）、Ｏｂｅｒｅａ  ｂｒｅｖｉｓ、Ｏｂｅｒｅａ  ｌｉｎｅａｒｉｓ、Ｏｒｙｃｔｅｓ  ｒｈｉｎｏｃｅｒｏｓ（ｄａｔｅ  ｐａｌｍ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｏｒｙｚａｅｐｈｉｌｕｓ  ｍｅｒｃａｔｏｒ（オオメノコギリヒラタムシ）、Ｏｒｙｚａｅｐｈｉｌｕｓ  ｓｕｒｉｎａｍｅｎｓｉｓ（ノコギリヒラタムシ）、Ｏｔｉｏｒｈｙｎｃｈｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｏｕｌｅｍａ  ｍｅｌａｎｏｐｕｓ（クビアカクビホソハムシ）、Ｏｕｌｅｍａ  ｏｒｙｚａｅ、Ｐａｎｔｏｍｏｒｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｐｈｙｌｌｏｐｈａｇａ  ｓｐｐ．（Ｍａｙ／Ｊｕｎｅ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｐｈｙｌｌｏｐｈａｇａ  ｃｕｙａｂａｎａ、Ｐｈｙｌｌｏｔｒｅｔａ  ｓｐｐ．（ハムシ）、Ｐｈｙｎｃｈｉｔｅｓ  ｓｐｐ．、Ｐｏｐｉｌｌｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ（マメコガネ）、Ｐｒｏｓｔｅｐｈａｎｕｓ  ｔｒｕｎｃａｔｅｓ（オオコナナガシンクイムシ）、Ｒｈｉｚｏｐｅｒｔｈａ  ｄｏｍｉｎｉｃａ（コナナガシンクイムシ）、Ｒｈｉｚｏｔｒｏｇｕｓ  ｓｐｐ．（コフキコガネ）、Ｒｈｙｎｃｈｏｐｈｏｒｕｓ  ｓｐｐ．（ゾウムシ）、Ｓｃｏｌｙｔｕｓ  ｓｐｐ．（キクイムシ）、Ｓｈｅｎｏｐｈｏｒｕｓ  ｓｐｐ．（オサゾウムシ）、Ｓｉｔｏｎａ  ｌｉｎｅａｔｕｓ（アカアシチビコフキゾウムシ）、Ｓｉｔｏｐｈｉｌｕｓ  ｓｐｐ．（コクゾウムシ）、Ｓｉｔｏｐｈｉｌｕｓ  ｇｒａｎａｒｉｅｓ（グラナリアコクゾウムシ）、Ｓｉｔｏｐｈｉｌｕｓ  ｏｒｙｚａｅ（イネゾウムシ）、Ｓｔｅｇｏｂｉｕｍ  ｐａｎｉｃｅｕｍ（ジンサンシバンムシ）、Ｔｒｉｂｏｌｉｕｍ  ｓｐｐ．（ｆｌｏｕｒ  ｂｅｅｔｌｅ）、Ｔｒｉｂｏｌｉｕｍ  ｃａｓｔａｎｅｕｍ（コクヌストモドキ）、Ｔｒｉｂｏｌｉｕｍ  ｃｏｎｆｕｓｕｍ（ヒラタコクヌスドモドキ）、Ｔｒｏｇｏｄｅｒｍａ  ｖａｒｉａｂｉｌｅ（キマダラカツオブシムシ）、およびＺａｂｒｕｓ  ｔｅｎｅｂｉｏｉｄｅｓが含まれる。
【００４７】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、革翅目（ハサミムシ）を防除することができる。
【００４８】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、網翅類（ゴキブリ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｂｌａｔｔｅｌｌａ  ｇｅｒｍａｎｉｃａ（チャバネゴキブリ）、Ｂｌａｔｔａ  ｏｒｉｅｎｔａｌｉｓ（トウヨウゴキブリ）、Ｐａｒｃｏｂｌａｔｔａ  ｐｅｎｎｙｌｖａｎｉｃａ、Ｐｅｒｉｐｌａｎｅｔａ  ａｍｅｒｉｃａｎａ（ワモンゴキブリ）、Ｐｅｒｉｐｌａｎｅｔａ  ａｕｓｔｒａｌｏａｓｉａｅ（コワモンゴキブリ）、Ｐｅｒｉｐｌａｎｅｔａ  ｂｒｕｎｎｅａ（トビイロゴキブリ）、Ｐｅｒｉｐｌａｎｅｔａ  ｆｕｌｉｇｉｎｏｓａ（クロゴキブリ）、Ｐｙｎｃｏｓｅｌｕｓ  ｓｕｎｉｎａｍｅｎｓｉｓ（オガサワラゴキブリ）、およびＳｕｐｅｌｌａ  ｌｏｎｇｉｐａｌｐａ（チャオビゴキブリ）が含まれる。
【００４９】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、双翅目（ハエ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｅｄｅｓ  ｓｐｐ．（カ）、Ａｇｒｏｍｙｚａ  ｆｒｏｎｔｅｌｌａ（ａｌｆａｌｆａ  ｂｌｏｔｃｈ  ｌｅａｆｍｉｎｅｒ）、Ａｇｒｏｍｙｚａ  ｓｐｐ．（ハモグリバエ）、Ａｎａｓｔｒｅｐｈａ  ｓｐｐ．（ミバエ）、Ａｎａｓｔｒｅｐｈａ  ｓｕｓｐｅｎｓａ（カリブカイミバエ）、Ａｎｏｐｈｅｌｅｓ  ｓｐｐ．（カ）、Ｂａｔｒｏｃｅｒａ  ｓｐｐ．（ミバエ）、Ｂａｃｔｒｏｃｅｒａ  ｃｕｃｕｒｂｉｔａｅ（ウリミバエ）、Ｂａｃｔｒｏｃｅｒａ  ｄｏｒｓａｌｉｓ（ミカンコミバエ）、Ｃｅｒａｔｉｔｉｓ  ｓｐｐ．（ミバエ）、Ｃｅｒａｔｉｔｉｓ  ｃａｐｉｔａｔａ（チチュウカイミバエ）、Ｃｈｒｙｓｏｐｓ  ｓｐｐ．（アブ）、Ｃｏｃｈｌｉｏｍｙｉａ  ｓｐｐ．（ラセンウジバエ）、Ｃｏｎｔａｒｉｎｉａ  ｓｐｐ．（タマバエ）、Ｃｕｌｅｘ  ｓｐｐ．（カ）、Ｄａｓｉｎｅｕｒａ  ｓｐｐ．（タマバエ）、Ｄａｓｉｎｅｕｒａ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ（ダイコンタマバエ）、Ｄｅｌｉａ  ｓｐｐ．、Ｄｅｌｉａ  ｐｌａｔｕｒａ（タネバエ）、Ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａ  ｓｐｐ．（ショウジョウバエ）、Ｆａｎｎｉａ  ｓｐｐ．（ｆｉｌｔｈ  ｆｌｙ）、Ｆａｎｎｉａ  ｃａｎｉｃｕｌａｒｉｓ（ヒメイエバエ）、Ｆａｎｎｉａ  ｓｃａｌａｒｉｓ（コブアシヒメイエバエ）、Ｇａｓｔｅｒｏｐｈｉｌｕｓ  ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌｉｓ（ウマバエ）、Ｇｒａｃｉｌｌｉａ  ｐｅｒｓｅａｅ、Ｈａｅｍａｔｏｂｉａ  ｉｒｒｉｔａｎｓ（ノサシバエ）、Ｈｙｌｅｍｙｉａ  ｓｐｐ．（ネクイムシ）、Ｈｙｐｏｄｅｒｍａ  ｌｉｎｅａｔｕｍ（キスジウシバエ）、Ｌｉｒｉｏｍｙｚａ  ｓｐｐ．（ハモグリバエ）、Ｌｉｒｉｏｍｙｚａ  ｂｒａｓｓｉｃａ（マメハモグリバエ）、Ｍｅｌｏｐｈａｇｕｓ  ｏｖｉｎｕｓ（ｓｈｅｅｐ  ｋｅｄ）、Ｍｕｓｃａ  ｓｐｐ．（イエバエ）、Ｍｕｓｃａ  ａｕｔｕｍｎａｌｉｓ（ｆａｃｅ  ｆｌｙ）、Ｍｕｓｃａ  ｄｏｍｅｓｔｉｃａ（イエバエ）、Ｏｅｓｔｒｕｓ  ｏｖｉｓ（ヒツジバエ）、Ｏｓｃｉｎｅｌｌａ  ｆｒｉｔ（キモグリバエ）、Ｐｅｇｏｍｙｉａ  ｂｅｔａｅ（ｂｅｅｔ  ｌｅａｆｍｉｎｅｒ）、Ｐｈｏｒｂｉａ  ｓｐｐ．、Ｐｓｉｌａ  ｒｏｓａｅ（ニンジンサビバエ）、Ｒｈａｇｏｌｅｔｉｓ  ｃｅｒａｓｉ（オウトウミバエ）、Ｒｈａｇｏｌｅｔｉｓ  ｐｏｍｏｎｅｌｌａ（リンゴミバエ）、Ｓｉｔｏｄｉｐｌｏｓｉｓ  ｍｏｓｅｌｌａｎａ（ムギアカタマバエ）、Ｓｔｏｍｏｘｙｓ  ｃａｌｃｉｔｒａｎｓ（サシバエ）、Ｔａｂａｎｕｓ  ｓｐｐ．（ウマバエ）、およびＴｉｐｕｌａ  ｓｐｐ．（ガガンボ）が含まれる。
【００５０】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、半翅目（ｔｒｕｅ  ｂｕｇ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃｒｏｓｔｅｒｎｕｍ  ｈｉｌａｒｅ（ｇｒｅｅｎ  ｓｔｉｎｋ  ｂｕｇ）、Ｂｌｉｓｓｕｓ  ｌｅｕｃｏｐｔｅｒｕｓ（アメリカコバネナガカメムシ）、Ｃａｌｏｃｏｒｉｓ  ｎｏｒｖｅｇｉｃｕｓ（ｐｏｔａｔｏ  ｍｉｒｉｄ）、Ｃｉｍｅｘ  ｈｅｍｉｐｔｅｒｕｓ（ネッタイナンキンムシ）、Ｃｉｍｅｘ  ｌｅｃｔｕｌａｒｉｕｓ（ナンキンムシ）、Ｄａｇｂｅｒｔｕｓ  ｆａｓｃｉａｔｕｓ、Ｄｉｃｈｅｌｏｐｓ  ｆｕｒｃａｔｕｓ、Ｄｙｓｄｅｒｃｕｓ  ｓｕｔｕｒｅｌｌｕｓ（ｃｏｔｔｏｎ  ｓｔａｉｎｅｒ）、Ｅｄｅｓｓａ  ｍｅｄｉｔａｂｕｎｄａ、Ｅｕｒｙｇａｓｔｅｒ  ｍａｕｒａ（ｃｅｒｅａｌ  ｂｕｇ）、Ｅｕｓｃｈｉｓｔｕｓ  ｈｅｒｏｓ、Ｅｕｓｃｈｉｓｔｕｓ  ｓｅｒｖｕｓ（ｂｒｏｗｎ  ｓｔｉｎｋ  ｂｕｇ）、Ｈｅｌｏｐｅｌｔｉｓ  ａｎｔｏｎｉｉ、Ｈｅｌｏｐｅｌｔｉｓ  ｔｈｅｉｖｏｒａ（ｔｅａ  ｂｌｉｇｈｔ  ｐｌａｎｔｂｕｇ）、Ｌａｇｙｎｏｔｏｍｕｓ  ｓｐｐ．（カメムシ）、Ｌｅｐｔｏｃｏｒｉｓａ  ｏｒａｔｏｒｉｕｓ、Ｌｅｐｔｏｃｏｒｉｓａ  ｖａｒｉｃｏｒｎｉｓ、Ｌｙｇｕｓ  ｓｐｐ．（メクラカメムシ）、Ｌｙｇｕｓ  ｈｅｓｐｅｒｕｓ（ｗｅｓｔｅｒｎ  ｔａｒｎｉｓｈｅｄ  ｐｌａｎｔ  ｂｕｇ）、Ｍａｃｏｎｅｌｌｉｃｏｃｃｕｓ  ｈｉｒｓｕｔｕｓ、Ｎｅｕｒｏｃｏｌｐｕｓ  ｌｏｎｇｉｒｏｓｔｒｉｓ、Ｎｅｚａｒａ  ｖｉｒｉｄｕｌａ（ミナミオアカメムシ）、Ｐｈｙｔｏｃｏｒｉｓ  ｓｐｐ．（メクラカメムシ）、Ｐｈｙｔｏｃｏｒｉｓ  ｃａｌｉｆｏｒｎｉｃｕｓ、Ｐｈｙｔｏｃｏｒｉｓ  ｒｅｌａｔｉｖｕｓ、Ｐｉｅｚｏｄｏｒｕｓ  ｇｕｉｌｄｉｎｇｉ、Ｐｏｅｃｉｌｏｃａｐｓｕｓ  ｌｉｎｅａｔｕｓ（ｆｏｕｒｌｉｎｅｄ  ｐｌａｎｔ  ｂｕｇ）、Ｐｓａｌｌｕｓ  ｖａｃｃｉｎｉｃｏｌａ、Ｐｓｅｕｄａｃｙｓｔａ  ｐｅｒｓｅａｅ、Ｓｃａｐｔｏｃｏｒｉｓ  ｃａｓｔａｎｅａ、およびＴｒｉａｔｏｍａ  ｓｐｐ．（オオサシガメ／サシガメ）が含まれる。
【００５１】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、同翅目（アブラムシ、カイガラムシ、コナジラミ、ヨコバイ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃｒｙｔｈｏｓｉｐｈｏｎ  ｐｉｓｕｍ（エンドウヒゲナガアブラムシ）、Ａｄｅｌｇｅｓ  ｓｐｐ．（カサアブラムシ）、Ａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｐｒｏｌｅｔｅｌｌａ（ｃａｂｂａｇｅ  ｗｈｉｔｅｆｌｙ）、Ａｌｅｕｒｏｄｉｃｕｓ  ｄｉｓｐｅｒｓｅｓ、Ａｌｅｕｒｏｔｈｒｉｘｕｓ  ｆｌｏｃｃｏｓｕｓ（ウーリーコナジラミ）、Ａｌｕａｃａｓｐｉｓ  ｓｐｐ．、Ａｍｒａｓｃａ  ｂｉｇｕｔｅｌｌａ  ｂｉｇｕｔｅｌｌａ、Ａｐｈｒｏｐｈｏｒａ  ｓｐｐ．（ヨコバイ）、Ａｏｎｉｄｉｅｌｌａ  ａｕｒａｎｔｉｉ（アカマルカイガラムシ）、Ａｐｈｉｓ  ｓｐｐ．（アブラムシ）、Ａｐｈｉｓ  ｇｏｓｓｙｐｉｉ（ｃｏｔｔｏｎ  ａｐｈｉｄ）、Ａｐｈｉｓ  ｐｏｍｉ（リンゴアブラムシ）、Ａｕｌａｃｏｒｔｈｕｍ  ｓｏｌａｎｉ（ジャガイモヒゲナガアブラムシ）、Ｂｅｍｉｓｉａ  ｓｐｐ．（コナジラミ）、Ｂｅｍｉｓｉａ  ａｒｇｅｎｔｉｆｏｌｉｉ、Ｂｅｍｉｓｉａ  ｔａｂａｃｉ（タバココナジラミ）、Ｂｒａｃｈｙｃｏｌｕｓ  ｎｏｘｉｕｓ（Ｒｕｓｓｉａｎ  ａｐｈｉｄ）、Ｂｒａｃｈｙｃｏｒｙｎｅｌｌａ  ａｓｐａｒａｇｉ（ａｓｐａｒａｇｕｓ  ａｐｈｉｄ）、Ｂｒｅｖｅｎｎｉａ  ｒｅｈｉ、Ｂｒｅｖｉｃｏｒｙｎｅ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ（ダイコンアブラムシ）、Ｃｅｒｏｐｌａｓｔｅｓ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｃｅｒｏｐｌａｓｔｅｓ  ｒｕｂｅｎｓ（ルビーロウカイガラムシ）、Ｃｈｉｏｎａｓｐｉｓ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｃｈｒｙｓｏｍｐｈａｌｕｓ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｃｏｃｃｕｓ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｄｙｓａｐｈｉｓ  ｐｌａｎｔａｇｉｎｅａ（オオバコアブラムシ）、Ｅｍｐｏａｓｃａ  ｓｐｐ．（ヨコバイ）、Ｅｒｉｏｓｏｍａ  ｌａｎｉｇｅｒｕｍ（リンゴワタムシ）、Ｉｃｅｒｙａ  ｐｕｒｃｈａｓｉ（イセリアカイガラムシ）、Ｉｄｉｏｓｃｏｐｕｓ  ｎｉｔｉｄｕｌｕｓ（ｍａｎｇｏ  ｌｅａｆｈｏｐｐｅｒ）、Ｌａｏｄｅｌｐｈａｘ  ｓｔｒｉａｔｅｌｌｕｓ（ヒメトビウンカ）、Ｌｅｐｉｄｏｓａｐｈｅｓ  ｓｐｐ．、Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｓｐｐ．、（Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｅｕｐｈｏｒｂｉａｅ（ジャガイモヒゲナガアブラムシ）、Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｇｒａｎａｒｉｕｍ（ムギヒゲナガアブラムシ）、Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｒｏｓａｅ（イバラヒゲナガアブラムシ）、Ｍａｃｒｏｓｔｅｌｅｓ  ｑｕａｄｒｉｌｉｎｅａｔｕｓ（ａｓｔｅｒ  ｌｅａｆｈｏｐｐｅｒ）、Ｍａｈａｎａｒｖａ  ｆｒｉｍｂｉｏｌａｔａ、Ｍｅｔｏｐｏｌｏｐｈｉｕｍ  ｄｉｒｈｏｄｕｍ（ｒｏｓｅ  ｇｒａｉｎ  ａｐｈｉｄ）、Ｍｉｃｔｉｓ  ｌｏｎｇｉｃｏｒｎｉｓ、Ｍｙｚｕｓ  ｐｅｒｓｉｃａｅ（モモアカアブラムシ）、Ｎｅｐｈｏｔｅｔｔｉｘ  ｓｐｐ．（ヨコバイ）、Ｎｅｐｈｏｔｅｔｔｉｘ  ｃｉｎｃｔｉｐｅｓ（ツマグロヨコバイ）、Ｎｉｌａｐａｒｖａｔａ  ｌｕｇｅｎｓ（トビイロウンカ）、Ｐａｒｌａｔｏｒｉａ  ｐｅｒｇａｎｄｉｉ（ｃｈａｆｆ  ｓｃａｌｅ）、Ｐａｒｌａｔｏｒｉａ  ｚｉｚｉｐｈｉ（ｅｂｏ��ｙ  ｓｃａｌｅ）、Ｐｅｒｅｇｒｉｎｕｓ  ｍａｉｄｉｓ  ｃｏｒｎ  ｄｅｌｐｈａｃｉｄ、Ｐｈｉｌａｅｎｕｓ  ｓｐｐ．（アワフキムシ）、Ｐｈｙｌｌｏｘｅｒａ  ｖｉｔｉｆｏｌｉａｅ（ｇｒａｐｅ  ｐｈｙｌｌｏｘｅｒａ）、Ｐｈｙｓｏｋｅｒｍｅｓ  ｐｉｃｅａｅ（ｓｐｒｕｃｅ  ｂｕｄ  ｓｃａｌｅ）、Ｐｌａｎｏｃｏｃｃｕｓ  ｓｐｐ．（コナカイガラムシ）、Ｐｓｅｕｄｏｃｏｃｃｕｓ  ｓｐｐ．（コナカイガラムシ）、Ｐｓｅｕｄｏｃｏｃｃｕｓ  ｂｒｅｖｉｐｅｓ（パイナップルコナカイガラムシ）、Ｑｕａｄｒａｓｐｉｄｉｏｔｕｓ  ｐｅｒｎｉｃｉｏｓｕｓ（サンホーゼカイガラムシ）、Ｒｈａｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｓｐｐ．（アブラムシ）、Ｒｈａｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｍａｉｄａ（ｃｏｒｎ  ｌｅａｆ  ａｐｈｉｄ）、Ｒｈａｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｐａｄｉ（ｏａｔ  ｂｉｒｄ−ｃｈｅｒｒｙ  ａｐｈｉｄ）、Ｓａｉｓｓｅｔｉａ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｓａｉｓｓｅｔｉａ  ｏｌｅａｅ（ｂｌａｃｋ  ｓｃａｌｅ）、Ｓｃｈｉｚａｐｈｉｓ  ｇｒａｍｉｎｕｍ（ムギミドリアブラムシ）、Ｓｉｔｏｂｉｏｎ  ａｖｅｎａｅ（Ｅｎｇｌｉｓｈ  ｇｒａｉｎ  ａｐｈｉｄ）、Ｓｏｇａｔｅｌｌａ  ｆｕｒｃｉｆｅｒａ（セジロウンカ）、Ｔｈｅｒｉｏａｐｈｉｓ  ｓｐｐ．（アブラムシ）、Ｔｏｕｍｅｙｅｌｌａ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｔｏｘｏｐｔｅｒａ  ｓｐｐ．（アブラムシ）、Ｔｒｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｓｐｐ．（コナジラミ）、Ｔｒｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｖａｐｏｒａｒｉｏｒｕｍ（オンシツコナジラミ）、Ｔｒｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ａｂｕｔｉｌｏｎｅｕｓ（ｂａｎｄｅｄｗｉｎｇ  ｗｈｉｔｅｆｌｙ）、Ｕｎａｓｐｉｓ  ｓｐｐ．（カイガラムシ）、Ｕｎａｓｐｉｓ  ｙａｎｏｎｅｎｓｉｓ（ヤネノカイガラムシ）、およびＺｕｌｉａ  ｅｎｔｒｅｒｉａｎａが含まれる。
【００５２】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、膜翅目（アリ、スズメバチ、およびミツバチ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃｒｏｍｙｒｒｍｅｘ  ｓｐｐ．、Ａｔｈａｌｉａ  ｒｏｓａｅ、Ａｔｔａ  ｓｐｐ．（ハキリアリ）、Ｃａｍｐｏｎｏｔｕｓ  ｓｐｐ．（オオアリ）、Ｄｉｐｒｉｏｎ  ｓｐｐ．（ハバチ）、Ｆｏｒｍｉｃａ  ｓｐｐ．（アリ）、Ｉｒｉｄｏｍｙｒｍｅｘ  ｈｕｍｉｌｉｓ（アルゼンチンアリ）、Ｍｏｎｏｍｏｒｉｕｍ  ｓｐｐ．、Ｍｏｎｏｍｏｒｉｕｍ  ｍｉｎｕｍｕｍ（ｌｉｔｔｌｅ  ｂｌａｃｋ  ａｎｔ）、Ｍｏｎｏｍｏｒｉｕｍ  ｐｈａｒａｏｎｉｓ（ファラオアリ）、Ｎｅｏｄｉｐｒｉｏｎ  ｓｐｐ．（ハバチ）、Ｐｏｇｏｎｏｍｙｒｍｅｘ  ｓｐｐ．（シュウカクアリ）、Ｐｏｌｉｓｔｅｓ  ｓｐｐ．（アシナガバチ）、Ｓｏｌｅｎｏｐｓｉｓ  ｓｐｐ．（カミアリ）、Ｔａｐｏｉｎｏｍａ  ｓｅｓｓｉｌｅ（ｏｄｏｒｏｕｓ  ｈｏｕｓｅ  ａｎｔ）、Ｔｅｔｒａｎｏｍｏｒｉｕｍ  ｓｐｐ．（ｐａｖｅｍｅｎｔ  ａｎｔ）、Ｖｅｓｐｕｌａ  ｓｐｐ．（スズメバチ）、およびＸｙｌｏｃｏｐａ  ｓｐｐ．（クマバチ）が含まれる。
【００５３】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、シロアリ目（シロアリ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｃｏｐｔｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．、Ｃｏｐｔｏｔｅｒｍｅｓ  ｃｕｒｖｉｇｎａｔｈｕｓ、Ｃｏｐｔｏｔｅｒｍｅｓ  ｆｒｅｎｃｈｉｉ、Ｃｏｐｔｏｔｅｒｍｅｓ  ｆｏｒｍｏｓａｎｕｓ（Ｆｏｒｍｏｓａｎ  ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｃｏｒｎｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（ｎａｓｕｔｅ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｃｒｙｐｔｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（カンザイシロアリ）、Ｈｅｔｅｒｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（ｄｅｓｅｒｔ  ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｈｅｔｅｒｏｔｅｒｍｅｓ  ａｕｒｅｕｓ、Ｋａｌｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（カンザイシロアリ）、Ｉｎｃｉｓｔｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（カンザイシロアリ）、Ｍａｃｒｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（ｆｕｎｇｕｓ  ｇｒｏｗｉｎｇ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｍａｒｇｉｎｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（カンザイシロアリ）、Ｍｉｃｒｏｃｅｒｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（ｈａｒｖｅｓｔｅｒ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｍｉｃｒｏｔｅｒｍｅｓ  ｏｂｅｓｉ、Ｐｒｏｃｏｒｎｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．（ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｂａｎｙｕｌｅｎｓｉｓ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｇｒａｓｓｅｉ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｆｌａｖｉｐｅｓ（ｅａｓｔｅｒｎ  ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｈａｇｅｎｉ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｈｅｓｐｅｒｕｓ（ｗｅｓｔｅｒｎ  ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  ｔｅｒｍｉｔｅ）、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｓａｎｔｏｎｅｎｓｉｓ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｅｒａｔｕｓ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｔｉｂｉａｌｉｓ、Ｒｅｔｉｃｕｌｉｔｅｒｍｅｓ  ｖｉｒｇｉｎｉｃｕｓ、Ｓｃｈｅｄｏｒｈｉｎｏｔｅｒｍｅｓ  ｓｐｐ．、およびＺｏｏｔｅｒｍｏｐｓｉｓ  ｓｐｐ．（ｒｏｔｔｅｎ−ｗｏｏｄ  ｔｅｒｍｉｔｅ）が含まれる。
【００５４】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、鱗翅目（ガおよびチョウ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃｈｏｅａ  ｊａｎａｔａ、Ａｄｏｘｏｐｈｙｅｓ  ｓｐｐ．、Ａｄｏｘｏｐｈｙｅｓ  ｏｒａｎａ、Ａｇｒｏｔｉｓ  ｓｐｐ．（ヨトウムシ）、Ａｇｒｏｔｉｓ  ｉｐｓｉｌｏｎ（タマナヤガ）、Ａｌａｂａｍａ  ａｒｇｉｌｌａｃｅａ（ｃｏｔｔｏｎ  ｌｅａｆｗｏｒｍ）、Ａｍｏｒｂｉａ  ｃｕｎｅａｎａ、Ａｍｙｅｌｏｓｉｓ  ｔｒａｎｓｉｔｅｌｌａ（ｎａｖｅｌ  ｏｒａｎｇｅｗｏｒｍ）、Ａｎａｃａｍｐｔｏｄｅｓ  ｄｅｆｅｃｔａｒｉａ）、Ａｎａｒｓｉａ  ｌｉｎｅａｔｅｌｌａ（モモキバガ）、Ａｎｏｍｉｓ  ｓａｂｕｌｉｆｅｒａ（ｊｕｔｅ  ｌｏｏｐｅｒ）、Ａｎｔｉｃａｒｓｉａ  ｇｅｍｍａｔａｌｉｓ（ｖｅｌｖｅｔｂｅａｎ  ｃａｔｅｒｐｉｌｌａｒ）、Ａｒｃｈｉｐｓ  ａｒｇｙｒｏｓｐｉｌａ（ｆｒｕｉｔｔｒｅｅ  ｌｅａｆｒｏｌｌｅｒ）、Ａｒｃｈｉｐｓ  ｒｏｓａｎａ（ｒｏｓｅ  ｌｅａｆ  ｒｏｌｌｅｒ）、Ａｒｇｙｒｏｔａｅｎｉａ  ｓｐｐ．（ハマキガ）、Ａｒｇｙｒｏｔａｅｎｉａ  ｃｉｔｒａｎａ（ミカンコハマキ）、Ａｕｔｏｇｒａｐｈａ  ｇａｍｍａ、Ｂｏｎａｇｏｔａ  ｃｒａｎａｏｄｅｓ、Ｂｏｒｂｏ  ｃｉｎｎａｒａ（コブノメイガ）、Ｂｕｃｃｕｌａｔｒｉｘ  ｔｈｕｒｂｅｒｉｅｌｌａ（ｃｏｔｔｏｎ  ｌｅａｆ  ｐｅｒｆｏｒａｔｏｒ）、Ｃａｌｏｐｔｉｌｉａ  ｓｐｐ．（ハモグリムシ）、Ｃａｐｕａ  ｒｅｔｉｃｕｌａｎａ、Ｃａｒｐｏｓｉｎａ  ｎｉｐｏｎｅｎｓｉｓ（モモシンクイガ）、Ｃｈｉｌｏ  ｓｐｐ．、Ｃｈｌｕｍｅｔｉａ  ｔｒａｎｓｖｅｒｓａ（マンゴーフサヤガ）、Ｃｈｏｒｉｓｔｏｎｅｕｒａ  ｒｏｓａｃｅａｎａ（ハスオビハマキ）、Ｃｈｒｙｓｏｄｅｉｘｉｓ  ｓｐｐ．、Ｃｎａｐｈａｌｏｃｅｒｕｓ  ｍｅｄｉｎａｌｉｓ（ｇｒａｓｓ  ｌｅａｆｒｏｌｌｅｒ）、Ｃｏｌｉａｓ  ｓｐｐ．、Ｃｏｎｐｏｍｏｒｐｈａ  ｃｒａｍｅｒｅｌｌａ、Ｃｏｓｓｕｓ  ｃｏｓｓｕｓ（ｃａｒｐｅｎｔｅｒ  ｍｏｔｈ）、Ｃｒａｍｂｕｓ  ｓｐｐ．（Ｓｏｄ  ｗｅｂｗｏｒｍ）、Ｃｙｄｉａ  ｆｕｎｅｂｒａｎａ（スモモヒメハマキ）、Ｃｙｄｉａ  ｍｏｌｅｓｔａ（ナシヒメシンクイ）、Ｃｙｄｉａ  ｎｉｇｎｉｃａｎａ（ｐｅａ  ｍｏｔｈ）、Ｃｙｄｉａ  ｐｏｍｏｎｅｌｌａ（コドリンガ）、Ｄａｒｎａ  ｄｉｄｕｃｔａ、Ｄｉａｐｈａｎｉａ  ｓｐｐ．（ｓｔｅｍ  ｂｏｒｅｒ）、Ｄｉａｔｒａｅａ  ｓｐｐ．（ｓｔａｌｋ  ｂｏｒｅｒ）、Ｄｉａｔｒａｅａ  ｓａｃｃｈａｒａｌｉｓ（ｓｕｇａｒｃａｎｅ  ｂｏｒｅｒ）、Ｄｉａｔｒａｅａ  ｇｒａｎｉｏｓｅｌｌａ（ｓｏｕｔｈｗｅｓｔｅｒ  ｃｏｒｎ  ｂｏｒｅｒ）、Ｅａｒｉａｓ  ｓｐｐ．（ワタキバガ）、Ｅａｒｉａｓ  ｉｎｓｕｌａｔａ（Ｅｇｙｐｔｉａｎ  ｂｏｌｌｗｏｒｍ）、Ｅａｒｉａｓ  ｖｉｔｅｌｌａ（ｒｏｕｇｈ  ｎｏｒｔｈｅｒｎ  ｂｏｌｌｗｏｒｍ）、Ｅｃｄｙｔｏｐｏｐｈａ  ａｕｒａｎｔｉａｎｕｍ、Ｅｌａｓｍｏｐａｌｐｕｓ  ｌｉｇｎｏｓｅｌｌｕｓ（モロコシマダラメイガ）、Ｅｐｉｐｈｙｓｉａｓ  ｐｏｓｔｒｕｔｔａｎａ（ｌｉｇｈｔ  ｂｒｏｗｎ  ａｐｐｌｅ  ｍｏｔｈ）、Ｅｐｈｅｓｔｉａ  ｓｐｐ．（ｆｌｏｕｒ  ｍｏｔｈ）、Ｅｐｈｅｓｔｉａ  ｃａｕｔｅｌｌａ（スジマダラメイガ）、Ｅｐｈｅｓｔｉａ  ｅｌｕｔｅｌｌａ（チャマダラメイガ）、Ｅｐｈｅｓｔｉａ  ｋｕｅｈｎｉｅｌｌａ  （スジコナマダラメイガ）、Ｅｐｉｍｅｃｅｓ  ｓｐｐ．、Ｅｐｉｎｏｔｉａ  ａｐｏｒｅｍａ、Ｅｒｉｏｎｏｔａ  ｔｈｒａｘ（トガリバナナセセリ）、Ｅｕｐｏｅｃｉｌｉａ  ａｍｂｉｇｕｅｌｌａ（ブドウホソハマキ）、Ｅｕｘｏａ  ａｕｘｉｌｉａｒｉｓ（ａｒｍｙ  ｃｕｔｗｏｒｍ）、Ｆｅｌｔｉａ  ｓｐｐ．（ネキリムシ）、Ｇｏｒｔｙｎａ  ｓｐｐ．（ｓｔｅｍｂｏｒｅｒ）、Ｇｒａｐｈｏｌｉｔａ  ｍｏｌｅｓｔａ（ナシヒメシンクイ）、Ｈｅｄｙｌｅｐｔａ  ｉｎｄｉｃａｔａ（ｂｅａｎ  ｌｅａｆ  ｗｅｂｂｅｒ）、Ｈｅｌｉｃｏｖｅｒｐａ  ｓｐｐ．（ヤガ）、Ｈｅｌｉｃｏｖｅｒｐａ  ａｒｍｉｇｅｒａ（オオタバコガ）、Ｈｅｌｉｃｏｖｅｒｐａ  ｚｅａ（ｂｏｌｌｗｏｒｍ／ｃｏｒｎ  ｅａｒｗｏｒｍ）、Ｈｅｌｉｏｔｈｉｓ  ｓｐｐ．（ヤガ）、Ｈｅｌｉｏｔｈｉｓ  ｖｉｒｅｓｃｅｎｓ（タバコガ）、Ｈｅｌｌｕｌａ  ｕｎｄａｌｉｓ（ハイマダラノメイガ）、Ｉｎｄａｒｂｅｌａ  ｓｐｐ．（ｒｏｏｔ  ｂｏｒｅｒ）、Ｋｅｉｆｅｒｉａ  ｌｙｃｏｐｅｒｓｉｃｅｌｌａ（トマトギョウチュウ）、Ｌｅｕｃｉｎｏｄｅｓ  ｏｒｂｏｎａｌｉｓ（ナスノメイガ）、Ｌｅｕｃｏｐｔｅｒａ  ｍａｌｉｆｏｌｉｅｌｌａ、Ｌｉｔｈｏｃｏｌｌｅｃｔｉｓ  ｓｐｐ．、Ｌｏｂｅｓｉａ  ｂｏｔｒａｎａ（ｇｒａｐｅ  ｆｒｕｉｔ  ｍｏｔｈ）、Ｌｏｘａｇｒｏｔｉｓ  ｓｐｐ．（ヤガ）、Ｌｏｘａｇｒｏｔｉｓ  ａｌｂｉｃｏｓｔａ（ｗｅｓｔｅｒｎ  ｂｅａｎ  ｃｕｔｗｏｒｍ）、Ｌｙｍａｎｔｒｉａ  ｄｉｓｐａｒ（マイマイガ）、Ｌｙｏｎｅｔｉａ  ｃｌｅｒｋｅｌｌａ（キンモンホソガ）、Ｍａｈａｓｅｎａ  ｃｏｒｂｅｔｔｉ（ｏｉｌ  ｐａｌｍ  ｂａｇｗｏｒｍ）、Ｍａｌａｃｏｓｏｍａ  ｓｐｐ．（テンマクケムシ）、Ｍａｍｅｓｔｒａ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ（ヨトウガ）、Ｍａｒｕｃａ  ｔｅｓｔｕｌａｌｉｓ（マメノメイガ）、Ｍｅｔｉｓａ  ｐｌａｎａ（ミノガ）、Ｍｙｔｈｉｍｎａ  ｕｎｉｐｕｎｃｔａ（ｔｒｕｅ  ａｒｍｙｗｏｒｍ）、Ｎｅｏｌｅｕｃｉｎｏｄｅｓ  ｅｌｅｇａｎｔａｌｉｓ（ｓｍａｌｌ  ｔｏｍａｔｏ  ｂｏｒｅｒ）、Ｎｙｍｐｈｕｌａ  ｄｅｐｕｎｃｔａｌｉｓ（ｒｉｃｅ  ｃａｓｅｗｏｒｍ）、Ｏｐｅｒｏｐｈｔｈｅｒａ  ｂｒｕｍａｔａ（ｗｉｎｔｅｒ  ｍｏｔｈ）、Ｏｓｔｒｉｎｉａ  ｎｕｂｉｌａｌｉｓ（アワノメイガ）、Ｏｘｙｄｉａ  ｖｅｓｕｌｉａ、Ｐａｎｄｅｍｉｓ  ｃｅｒａｓａｎａ（ヤマトビハマキ）Ｐａｎｄｅｍｉｓ  ｈｅｐａｒａｎａ（ｂｒｏｗｎ  ａｐｐｌｅ  ｔｏｒｔｒｉｘ）、Ｐａｐｉｌｉｏ  ｄｅｍｏｄｏｃｕｓ、Ｐｅｃｔｉｎｏｐｈｏｒａ  ｇｏｓｓｙｐｉｅｌｌａ（ワタキバガ）、Ｐｅｒｉｄｒｏｍａ  ｓｐｐ．（ヨトウムシ）、Ｐｅｒｉｄｒｏｍａ  ｓａｕｃｉａ（ニセタマナヤガ）、Ｐｅｒｉｌｅｕｃｏｐｔｅｒａ  ｃｏｆｆｅｅｌｌａ（ｗｈｉｔｅ  ｃｏｆｆｅｅ  ｌｅａｆｍｉｎｅｒ）、Ｐｈｔｈｏｒｉｍａｅａ  ｏｐｅｒｃｕｌｅｌｌａ（ジャガイモキバガ）、Ｐｈｙｌｌｏｃｎｉｓｉｔｉｓ  ｃｉｔｒｅｌｌａ、Ｐｈｙｌｌｏｎｏｒｙｃｔｅｒ  ｓｐｐ．��ハモグリムシ）、Ｐｉｅｒｉｓ  ｒａｐａｅ（ｉｍｐｏｒｔｅｄ  ｃａｂｂａｇｅｗｏｒｍ）、Ｐｌａｔｈｙｐｅｎａ  ｓｃａｂｒａ、Ｐｌｏｄｉａ  ｉｎｔｅｒｐｕｎｃｔｅｌｌａ（ノシメマダラメイガ）、Ｐｌｕｔｅｌｌａ  ｘｙｌｏｓｔｅｌｌａ（コナガ）、Ｐｏｌｙｃｈｒｏｓｉｓ  ｖｉｔｅａｎａ（ブドウヒメハマキ）、Ｐｒａｙｓ  ｅｎｄｏｃａｒｐａ、Ｐｒａｙｓ  ｏｌｅａｅ（ｏｌｉｖｅ  ｍｏｔｈ）、Ｐｓｅｕｄａｌｅｔｉａ  ｓｐｐ．（ヤガ）、Ｐｓｅｕｄａｌｅｔｉａ  ｕｎｉｐｕｎｃｔａｔａ（ヨトウムシ）、Ｐｓｅｕｄｏｐｌｕｓｉａ  ｉｎｃｌｕｄｅｎｓ（ｓｏｙｂｅａｎ  ｌｏｏｐｅｒ）、Ｒａｃｈｉｐｌｕｓｉａ  ｎｕ、Ｓｃｉｒｐｏｐｈａｇａ  ｉｎｃｅｒｔｕｌａｓ、Ｓｅｓａｍｉａ  ｓｐｐ．（ｓｔｅｍｂｏｒｅｒ）、Ｓｅｓａｍｉａ  ｉｎｆｅｒｅｎｓ（イネヨトウ）、Ｓｅｓａｍｉａ  ｎｏｎａｇｒｉｏｉｄｅｓ、Ｓｅｔｏｒａ  ｎｉｔｅｎｓ、Ｓｉｔｏｔｒｏｇａ  ｃｅｒｅａｌｅｌｌａ（バクガ）、Ｓｐａｒｇａｎｏｔｈｉｓ  ｐｉｌｌｅｒｉａｎａ、Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｓｐｐ．（アワヨトウ）、Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｅｘｉｇｕａ（シロイチモンジョトウ）、Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｆｕｇｉｐｅｒｄａ（ｆａｌｌ  ａｒｍｙｗｏｒｍ）、Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｏｒｉｄａｎｉａ（ｓｏｕｔｈｅｒｎ  ａｒｍｙｗｏｒｍ）、Ｓｙｎａｎｔｈｅｄｏｎ  ｓｐｐ．（ｒｏｏｔ  ｂｏｒｅｒ）、Ｔｈｅｃｌａ  ｂａｓｉｌｉｄｅｓ、Ｔｈｅｒｍｉｓｉａ  ｇｅｍｍａｔａｌｉｓ、Ｔｉｎｅｏｌａ  ｂｉｓｓｅｌｌｉｅｌｌａ（コイガ）、Ｔｒｉｃｈｏｐｌｕｓｉａ  ｎｉ（イラクサギンウワバ）、Ｔｕｔａ  ａｂｓｏｌｕｔａ、Ｙｐｏｎｏｍｅｕｔａ  ｓｐｐ．、（Ｚｅｕｚｅｒａ  ｃｏｆｆｅａｅ（コーヒーゴマフボクトウ）、およびＺｅｕｚｅｒａ  ｐｙｒｉｎａ（ｌｅｏｐａｒｄ  ｍｏｔｈ）が含まれる。
【００５５】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、ハジラミ目（ハジラミ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｂｏｖｉｃｏｌａ  ｏｖｉｓ（ヒツジハジラミ）、Ｍｅｎａｃａｎｔｈｕｓ  ｓｔｒａｍｉｎｅｕｓ  （ニワトリオオハジラミ）、およびＭｅｎｏｐｏｎ  ｇａｌｌｉｎｅａ（ｃｏｍｍｏｎ  ｈｅｎ  ｈｏｕｓｅ）が含まれる。
【００５６】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、直翅目（バッタ、イナゴ、およびコオロギ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｎａｂｒｕｓ  ｓｉｍｐｌｅｘ（モルモンコオロギ）、Ｇｒｙｌｌｏｔａｌｐｉｄａｅ（ケラ）、Ｌｏｃｕｓｔａ  ｍｉｇｒａｔｏｒｉａ、Ｍｅｌａｎｏｐｌｕｓ  ｓｐｐ．（バッタ）、Ｍｉｃｒｏｃｅｎｔｒｕｍ  ｒｅｔｉｎｅｒｖｅ（ａｎｇｕｌａｒ  ｗｉｎｇｅｄ  ｋａｔｙｄｉｄ）、Ｐｔｅｒｏｐｈｙｌｌａ  ｓｐｐ．（キリギリス）、ｃｈｉｓｔｏｃｅｒｃａ  ｇｒｅｇａｒｉａ、Ｓｃｕｄｄｅｒｉａ  ｆｕｒｃａｔａ（ｆｏｒｋ  ｔａｉｌｅｄ  ｂｕｓｈ  ｋａｔｙｄｉｄ）、およびＶａｌａｎｇａ  ｎｉｇｒｉｃｏｒｎｉが含まれる。
【００５７】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を、シラミ目（シラミ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｈａｅｍａｔｏｐｉｎｕｓ  ｓｐｐ．（ｃａｔｔｌｅ  ａｎｄ  ｈｏｇ  ｌｉｃｅ）、Ｌｉｎｏｇｎａｔｈｕｓ  ｏｖｉｌｌｕｓ（ｓｈｅｅｐ  ｌｏｕｓｅ）、Ｐｅｄｉｃｕｌｕｓ  ｈｕｍａｎｕｓ  ｃａｐｉｔｉｓ（アタマジラミ）、Ｐｅｄｉｃｕｌｕｓ  ｈｕｍａｎｕｓ  ｈｕｍａｎｕｓ（コロモジラミ）、およびＰｔｈｉｒｕｓ  ｐｕｂｉｓ（ケジラミ）が含まれる。
【００５８】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、ノミ目（ノミ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｃｔｅｎｏｃｅｐｈａｌｉｄｅｓ  ｃａｎｉｓ（イヌノミ）、Ｃｔｅｎｏｃｅｐｈａｌｉｄｅｓ  ｆｅｌｉｓ（ネコノミ）、およびＰｕｌｅｘ  ｉｒｒｉｔａｎｓ（ヒトノミ）が含まれる。
【００５９】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、アザミウマ目（アザミウマ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｆｕｓｃａ（ｔｏｂａｃｃｏ  ｔｈｒｉｐｓ）、Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｉｓ（ミカンキイロアザミウマ）、Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｓｈｕｌｔｚｅｉ、Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｗｉｌｌｉａｍｓｉ（ｃｏｒｎ  ｔｈｒｉｐｓ）、Ｈｅｌｉｏｔｈｒｉｐｓ  ｈａｅｍｏｒｒｈａｉｄａｌｉｓ（ｇｒｅｅｎｈｏｕｓｅ  ｔｈｒｉｐｓ）、Ｒｉｐｈｉｐｈｏｒｏｔｈｒｉｐｓ  ｃｒｕｅｎｔａｔｕｓ）、Ｓｃｉｒｔｏｔｈｒｉｐｓ  ｓｐｐ．、Ｓｃｉｒｔｏｔｈｒｉｐｓ  ｃｉｔｒｉ（ｃｉｔｒｕｓ  ｔｈｒｉｐｓ）、Ｓｃｉｒｔｏｔｈｒｉｐｓ  ｄｏｒｓａｌｉｓ（チャノキイロアザミウマ）、Ｔａｅｎｉｏｔｈｒｉｐｓ  ｒｈｏｐａｌａｎｔｅｎｎａｌｉｓ、およびＴｈｒｉｐｓ  ｓｐｐ．が含まれる。
【００６０】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、シミ目（シミ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｌｅｐｉｓｍａ  ｓｐｐ．（シミ）およびＴｈｅｒｍｏｂｉａ  ｓｐｐ．（マダラシミ）が含まれる。
【００６１】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、ダニ目（ダニおよびマダニ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｃａｒａｐｓｉｓ  ｗｏｏｄｉ（ｔｒａｃｈｅａｌ  ｍｉｔｅ  ｏｆ  ｈｏｎｅｙｂｅｅｓ）、Ａｃａｒｕｓ  ｓｐｐ．（食品ダニ）、Ａｃａｒｕｓ  ｓｉｒｏ（コナダニ）、Ａｃｅｒｉａ  ｍａｎｇｉｆｅｒａｅ（ｍａｎｇｏ  ｂｕｄ  ｍｉｔｅ）、Ａｃｕｌｏｐｓ  ｓｐｐ．、Ａｃｕｌｏｐｓ  ｌｙｃｏｐｅｒｓｉｃｉ（トマトサビダニ）、Ａｃｕｌｏｐｓ  ｐｅｌｅｋａｓｉ、Ａｃｕｌｕｓ  ｐｅｌｅｋａｓｓｉ、Ａｃｕｌｕｓ  ｓｃｈｌｅｃｈｔｅｎｄａｌｉ（リンゴサビダニ）、Ａｍｂｌｙｏｍｍａ  ａｍｅｒｉｃａｎｕｍ（アメリカアムブリオマ）、Ｂｏｏｐｈｉｌｕｓ  ｓｐｐ．（マダニ）、Ｂｒｅｖｉｐａｌｐｕｓ  ｏｂｏｖａｔｕｓ（ｐｒｉｖｅｔ  ｍｉｔｅ）、Ｂｒｅｖｉｐａｌｐｕｓ  ｐｈｏｅｎｉｃｉｓ（ｒｅｄ  ａｎｄ  ｂｌａｃｋ  ｆｌａｔ  ｍｉｔｅ）、Ｄｅｍｏｄｅｘ  ｓｐｐ．（ヒゼンダニ）、Ｄｅｒｍａｃｅｎｔｏｒ  ｓｐｐ．（カタダニ）、Ｄｅｒｍａｃｅｎｔｏｒ  ｖａｒｉａｂｉｌｉｓ  （アメリカイヌカクダニ）、Ｄｅｒｍａｔｏｐｈａｇｏｉｄｅｓ  ｐｔｅｒｏｎｙｓｓｉｎｕｓ（チリダニ）、Ｅｏｔｅｔｒａｎｙｃｕｓ  ｓｐｐ．、Ｅｏｔｅｔｒａｎｙｃｈｕｓ  ｃａｒｐｉｎｉ（ｙｅｌｌｏｗ  ｓｐｉｄｅｒ  ｍｉｔｅ）、Ｅｐｉｔｉｍｅｒｕｓ  ｓｐｐ．、Ｅｒｉｏｐｈｙｅｓ  ｓｐｐ．、Ｉｘｏｄｅｓ  ｓｐｐ．（マダニ）、Ｍｅｔａｔｅｔｒａｎｙｃｕｓ  ｓｐｐ．、Ｎｏｔｏｅｄｒｅｓ  ｃａｔｉ、Ｏｌｉｇｏｎｙｃｈｕｓ  ｓｐｐ．、Ｏｌｉｇｏｎｙｃｈｕｓ  ｃｏｆｆｅｅ、Ｏｌｉｇｏｎｙｃｈｕｓ  ｉｌｉｃｕｓ（ｓｏｕｔｈｅｒｎ  ｒｅｄ  ｍｉｔｅ）、Ｐａｎｏｎｙｃｈｕｓ  ｓｐｐ．、Ｐａｎｏｎｙｃｈｕｓ  ｃｉｔｒｉ（ミカンハダニ）、Ｐａｎｏｎｙｃｈｕｓ  ｕｌｍｉ（リンゴハダニ）、Ｐｈｙｌｌｏｃｏｐｔｒｕｔａ  ｏｌｅｉｖｏｒａ（ｃｉｔｒｕｓ  ｒｕｓｔ  ｍｉｔｅ）、Ｐｏｌｙｐｈａｇｏｔａｒｓｏｎｅｍｕｎ  ｌａｔｕｓ（チャノホコリダニ）、Ｒｈｉｐｉｃｅｐｈａｌｕｓ  ｓａｎｇｕｉｎｅｕｓ（クリイロコイタマダニ）、Ｒｈｉｚｏｇｌｙｐｈｕｓ  ｓｐｐ．（ネダニ）、Ｓａｒｃｏｐｔｅｓ  ｓｃａｂｉｅｉ（ヒゼンダニ）、Ｔｅｇｏｌｏｐｈｕｓ  ｐｅｒｓｅａｆｌｏｒａｅ、Ｔｅｔｒａｎｙｃｈｕｓ  ｓｐｐ．、Ｔｅｔｒａｎｙｃｈｕｓ  ｕｒｔｉｃａｅ（ナミハダニ）、およびＶａｒｒｏａ  ｄｅｓｔｒｕｃｔｏｒ（ミツバチヘギイタダニ）が含まれる。
【００６２】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、線虫類（線虫）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ａｐｈｅｌｅｎｃｈｏｉｄｅｓ  ｓｐｐ．（ｂｕｄ  ａｎｄ  ｌｅａｆ  ＆  ｐｉｎｅ  ｗｏｏｄ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｂｅｌｏｎｏｌａｉｍｕｓ  ｓｐｐ．（ｓｔｉｎｇ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｃｒｉｃｏｎｅｍｅｌｌａ  ｓｐｐ．（ｒｉｎｇ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｄｉｒｏｆｉｌａｒｉａ  ｉｍｍｉｔｉｓ（犬糸状虫）、Ｄｉｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｓｐｐ．（ｓｔｅｍ  ａｎｄ  ｂｕｌｂ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ  ｓｐｐ．（シストセンチュウ）、Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ  ｚｅａｅ（ｃｏｒｎ  ｃｙｓｔ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｈｉｒｓｃｈｍａｎｎｉｅｌｌａ  ｓｐｐ．（ｒｏｏｔ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｈｏｐｌｏｌａｉｍｕｓ  ｓｐｐ．（ｌａｎｃｅ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）、Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｓｐｐ．（ネコブセンチュウ）、Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａ（ネコブセンチュウ）、Ｏｎｃｈｏｃｅｒｃａ  ｖｏｌｖｕｌｕｓ（回施糸状虫）、Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｓｐｐ．（ネグサレセンチュウ）、Ｒａｄｏｐｈｏｌｕｓ  ｓｐｐ．（ネモグリセンチュウ）、およびＲｏｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ｒｅｎｉｆｏｒｍｉｓ（ｋｉｄｎｅｙ−ｓｈａｐｅｄ  ｎｅｍａｔｏｄｅ）が含まれる。
【００６３】
別の実施形態では、本明細書に開示する本発明を用いて、コムカデ目（コムカデ）を防除することができる。これら有害生物の非網羅的な列挙には、それだけには限定されないが、Ｓｃｕｔｉｇｅｒｅｌｌａ  ｉｍｍａｃｕｌａｔａが含まれる。
【００６４】
より詳しい情報については、Ａｒｎｏｌｄ  Ｍａｌｌｉｓ、「ＨＡＮＤＢＯＯＫ  ＯＦ  ＰＥＳＴ  ＣＯＮＴＲＯＬ−ＴＨＥ  ＢＥＨＡＶＩＯＲ，ＬＩＦＥ  ＨＩＳＴＲＯＹ，ＡＮＤ  ＣＯＮＴＲＯＬ  ＯＦ  ＨＯＵＳＥＨＯＬＤ  ＰＥＳＴＳ」、第９版、著作権２００４年、ＧＩＥ  Ｍｅｄｉａ社を参考にされたい。
【００６５】
混合物
本明細書に開示される組成物は、経済性、物理的および化学的安定性ならびに相乗効果の理由によって、殺ダニ剤、殺藻剤、摂食阻害物質、殺鳥剤、殺菌剤、鳥忌避剤、不妊剤、殺真菌剤、除草剤解毒剤、除草剤、昆虫誘因物質、昆虫忌避剤、哺乳動物忌避剤、交尾阻害剤、殺軟体動物剤、他の殺虫剤、他の殺有害生物剤、植物活性化剤、植物成長調節剤、殺鼠剤、共力剤、枯れ葉剤、乾燥剤、消毒剤、信号化学物質（semiochemical）、および殺ウイルス剤（これらのカテゴリーは、必ずしも相互に排他的ではない）と一緒に使用することもできる。
【００６６】
製剤
本明細書で記載される組成物は、担体を与えるまたは補完するために、生理学的に許容される不活性な成分と一緒に提供されてもよく、例えば、ベイト剤、濃縮乳剤、粉剤、乳剤、燻蒸剤、ゲル剤、粒剤、マイクロカプセル化剤、種子処理剤、懸濁剤、サスポエマルション剤、錠剤、水溶性液剤、水和性粒剤またはドライフロアブル剤、水和剤、および超微量散布用液剤に製剤化され得る。
【００６７】
製剤タイプに関するさらなる情報には、「ＣＡＴＡＬＯＧＵＥ  ＯＦ  ＰＥＳＴＩＣＩＤＥ  ＦＯＲＭＵＬＡＴＩＯＮ  ＴＹＰＥＳ  ＡＮＤ  ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ  ＣＯＤＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭ」、Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｍｏｎｏｇｒａｐｈ、２号、第５版、ＣｒｏｐＬｉｆｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（２００２年）を参照されたい。
【００６８】
殺有害生物剤組成物は、このような組成物の濃縮製剤から調製された水性懸濁剤または乳剤として頻繁に適用することができる。このような水溶性の、水に懸濁性の、または乳化性の製剤は、水和剤もしくは水に分散可能な顆粒剤として通常知られている固体、または乳化性の濃縮物、水性懸濁液もしくは油性懸濁液として通常知られている液体のいずれかである。水に分散可能な顆粒剤を形成するように凝縮されることがある水和剤は、殺有害生物剤組成物、担体、および界面活性剤の均質な混合物を含んでいる。担体は、アタパルジャイト粘土、モンモリロナイト粘土、珪藻土、または純粋なケイ酸塩の中から通常選択される。約０．５％から約１０％までの水和剤を含むことができる有効な界面活性剤は、硫酸化リグニン、濃縮ナフタレンスルホネート、ナフタレンスルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、アルキルサルフェート、およびアルキルフェノールのエチレンオキシド付加物などの非イオン性界面活性剤の中に見出される。
【００６９】
乳化性の濃縮物は、水混和性の溶媒、または水不混和性の有機溶媒および乳化剤の混合物のいずれかである担体中に溶解する、好都合な濃度の殺有害生物剤組成物を含んでいる。有用な有機溶媒には、芳香族、特にキシレンおよび石油留分、特に石油の高沸点ナフタレンおよびオレフィン部分、例えば芳香族のヘビーナフサが含まれる。他の有機溶媒、例えば、ロジン誘導体、脂肪族ケトン（例えば、シクロヘキサノン）、および複合アルコール（例えば、２−エトキシエタノール）を含むテルペンの溶媒も用いてもよい。乳化性の濃縮物に適する乳化剤は、従来の陰イオン性および非イオン性の界面活性剤から選択される。
【００７０】
水性懸濁液は、水性の担体中に分散している水不溶性の殺有害生物剤組成物の懸濁液を含んでいる。懸濁液は、殺有害生物剤組成物を細かく粉砕し、水および界面活性剤からなる担体中に勢いよく混合することによって調製される。無機塩および合成または天然のゴムなどの成分も、水性の担体の密度および粘度を増大するために加えることができる。混合水溶液を調製し、サンドミル、ボールミル、またはピストンタイプのホモジナイザーなどの器具中でホモジナイズすることによって、殺有害生物剤組成物を同時に粉砕および混合するのが最も有効であることが多い。
【００７１】
殺有害生物剤組成物を、土に適用するのに特に有用である顆粒の組成物として適用してもよい。顆粒の製剤は、粘土または類似の物質を含む担体中に分散した殺有害生物剤組成物を含んでいる。このような製剤は、殺有害生物剤組成物を適切な溶媒中に溶解し、約０．５ｍｍから３ｍｍまでの範囲の好適な粒子サイズに予め形成された顆粒の担体にそれを適用することによって通常調製される。このような製剤は、担体および殺有害生物剤組成物の生地またはペーストを作成し、押し砕き、乾燥して所望の顆粒の粒子サイズを得ることによっても調合され得る。
【００７２】
殺有害生物剤組成物を含むダストは、粉末の形態の殺有害生物剤組成物を、カオリン粘土、粉砕した火山岩などの適切なダスト状の農業用担体と均質に混合することによって調製される。ダストは、種子粉衣として、または葉の適用として、ダストブロワー機器で適用することができる。
【００７３】
好適な有機溶媒中（通常、農業化学において広く使われている、スプレーオイルなどの石油）の溶液の形態の殺有害生物剤組成物を適用することは同程度に実用的である。
【００７４】
殺有害生物剤組成物を、エアロゾル製剤の形態で適用してもよい。このような製剤において、殺有害生物剤組成物は、圧力発生性の噴射剤混合物である担体中に溶解または分散している。エアロゾル組成物は、そこから混合物が噴霧弁を通して分散される容器に包装される。
【００７５】
殺有害生物剤の餌は、殺有害生物剤組成物を食品もしくは誘引剤、または両方と混合する場合に形成される。有害生物が餌を食べるときに殺有害生物剤組成物も摂取する。餌は、顆粒、ゲル、フロアブルパウダー、液体、または固体の形態をとることができる。これらは有害生物の生息場所において、または生息場所の周囲で用いられ得る。
【００７６】
燻蒸剤は、比較的高い蒸気圧を有し、したがって土または囲まれたスペースにおいて有害生物を死滅させるのに十分な濃度のガスとして存在することができる殺有害生物剤である。燻蒸剤の毒性は、その濃度および暴露時間に比例する。これらは拡散能力が良好であること、および有害生物の呼吸器系に浸透し、または有害生物の角皮を通して吸収されることによる作用を特徴とする。燻蒸剤は、ガス密封されている部屋もしくは建物において、または特別な室において、ガスを透過しないシートのもとで、貯蔵製品有害生物を防除するために適用される。
【００７７】
油剤濃縮物は、殺有害生物剤組成物を溶液中に保持する溶媒中に殺有害生物剤組成物を溶解することによって作成する。殺有害生物剤組成物の油剤は、溶媒自体が殺有害生物作用を有し、外皮のロウ様の被覆の溶解が殺有害生物剤の取込みの速度を増大することにより、通常、他の製剤よりも速やかに有害生物を打ち倒し、死滅をもたらす。油剤の他の利点には、貯蔵安定性がより良好で、間隙への浸透がより良好で、脂肪の多い表面への付着がより良好であることが含まれる。
【００７８】
別の実施形態は水中油型乳剤であり、乳剤は各々層状の液晶コーティングを備え水相に分散される油状小球を含み、各々の油状小球は農業上活性である少なくとも１つの化合物を含み、（１）少なくとも１つの非イオン性の親油性表面活性剤、（２）少なくとも１つの非イオン性の親水性表面活性剤、および（３）少なくとも１つのイオン性の表面活性剤を含む単層またはオリゴ多重層で個々にコーティングされており、小球の粒子直径の平均は８００ナノメートル未満である。この実施形態に対するさらなる情報は、特許出願第１１／４９５，２２８号を有する、２００７年２月１日公開の米国特許出願公開第２００７００２７０３４号に開示されている。使用を容易にするために、この実施形態を「ＯＩＷＥ」と呼ぶ。
【００７９】
さらなる情報には、Ｄ．Ｄｅｎｔ、「ＩＮＳＥＣＴ  ＰＥＳＴ  ＭＡＮＡＧＥＭＥＮＴ」、第２版、著作権ＣＡＢ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（２０００年）を参考にされたい。さらに、より詳しい情報には、Ａｒｎｏｌｄ  Ｍａｌｌｉｓ「ＨＡＮＤＢＯＯＫ  ＯＦ  ＰＥＳＴ  ＣＯＮＴＲＯＬ−ＴＨＥ  ＢＥＨＡＶＩＯＲ，ＬＩＦＥ  ＨＩＳＴＲＯＹ，ＡＮＤ  ＣＯＮＴＲＯＬ  ＯＦ  ＨＯＵＳＥＨＯＬＤ  ＰＥＳＴＳ」、第９版、著作権、２００４年、ＧＩＥ  Ｍｅｄｉａ  Ｉｎｃ．を参考にされたい。
【００８０】
他の製剤成分
一般に、本明細書に開示する組成物を製剤において用いる場合、このような製剤は他の成分も含むことができる。これらの成分には、それだけには限定されないが（これは非網羅的で、相互に排他的ではない列挙である）、湿潤剤、展着剤、固着剤、浸透剤、バッファー、金属イオン封鎖剤、ドリフト低減剤、相容化剤、消泡剤、洗浄剤、レオロジー剤、安定剤、分散剤、および乳化剤が含まれる。少数の成分を即刻記載する。
【００８１】
湿潤剤は、液体に加えた場合、液体とそれが広がる表面との間の界面張力を低減することによって、液体の拡散および浸透の力を増大する物質である。湿潤剤は、農芸化学的製剤において２つの主な機能のために用いられる：処理加工および製造の間に水中の粉末の湿潤の速度を増大して可溶性液体または懸濁性濃縮物に対する濃縮物を作成するために、ならびに圧搾空気タンクにおいて生成物を水と混合する間に水和剤の湿潤時間を低下させて水分散性顆粒中への水の浸透を改善するために。水和剤、懸濁性濃縮物、および水分散性顆粒の製剤に用いられる湿潤剤の例は、ラウリル硫酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、アルキルフェノールエトキシレート、および脂肪族アルコールエトキシレートである。
【００８２】
分散剤は、粒子の表面上に吸着し、粒子の分散の状態を保存するのを助け、それらが再凝集するのを防ぐ物質である。分散剤は、製造の間の分散および懸濁を促進し、圧搾空気タンク中で粒子が確実に水中に再分散するように農芸化学的製剤に加えられる。これらは水和剤、懸濁性濃縮物、および水分散性顆粒において広く用いられる。分散剤として用いられる界面活性剤は、粒子表面上に強力に吸着し、粒子の再凝集に対する荷電した、または立体的なバリアを提供する能力を有する。最も一般的に用いられる界面活性剤は、陰イオン性の、非イオン性の、または２タイプの混合である。水和剤製剤では、最も一般的な分散剤は、リグノスルホン酸ナトリウムである。懸濁性濃縮物では、ナフタレンスルホン酸ナトリウムホルムアルデヒド縮合物などの高分子電解質を用いて、非常に良好な吸着および安定化を得る。トリスチリルフェノールエトキシレートホスフェートエステルも用いられる。アルキルアリールエチレンオキシド縮合物およびＥＯ−ＰＯブロック共重合体などの非イオン性物質は、懸濁性濃縮物用の分散剤として陰イオン性物質と組み合わされることがある。近年、新しいタイプの、非常に高分子量のポリマー性界面活性剤が分散剤として開発されている。これらは、非常に長い疎水性の「バックボーン」、および界面活性剤の「くし」の「歯」を形成する多数のエチレンオキシド鎖を有する。疎水性のバックボーンは粒子表面上に対して多くの繋留点を有するので、これら高分子量のポリマーは懸濁性濃縮物に非常に優れた長期間の安定性をもたらすことができる。農芸化学製剤で用いられる分散剤の例は、リグノスルホン酸ナトリウム、ナフタレンスルホン酸ナトリウムホルムアルデヒド縮合物、トリスチリルフェノールエトキシレートホスフェートエステル、脂肪族アルコールエトキシレート、アルキルエトキシレート、ＥＯ−ＰＯブロック共重合体、およびグラフト共重合体である。
【００８３】
乳化剤は、ある液相の液滴の、別の液相における懸濁を安定化する物質である。乳化剤がないと、２つの液体は２つの不混和性の液相に分離してしまう。最も一般的に用いられる乳化剤のブレンドは、１２個またはそれを超えるエチレンオキシド単位およびドデシルベンゼンスルホン酸の油溶性のカルシウム塩と共に、アルキルフェノールまたは脂肪族アルコールを含んでいる。親水親油バランス（「ＨＬＢ」）の範囲が８から１８までの値であれば、通常安定性の良好な乳剤がもたらされる。乳剤の安定性は、少量のＥＯ−ＰＯブロック共重合体の界面活性剤を加えることによって改善されることがあり得る。
【００８４】
可溶化剤は、臨界ミセル濃度を超えた濃度の水中でミセルを形成する界面活性剤である。次いで、ミセルは、ミセルの疎水性部分の内側で水不溶の材料を溶解し、または可溶化することができる。可溶化に通常用いられる界面活性剤のタイプは非イオン性物質：モノオレイン酸ソルビタン、モノオレイン酸ソルビタンエトキシレート、およびオレイン酸メチルエステルである。
【００８５】
界面活性剤は、時に、単独で、または標的に対する殺有害生物剤の生物学的性能を改善するために圧搾空気タンク混合物に対する補助剤として鉱物油または植物油などの他の添加剤と一緒に、のいずれかで用いられる。バイオエンハンスメントに用いられる界面活性剤のタイプは、一般的に殺有害生物剤の性質および作用機序に依存する。しかし、これらは、アルキルエトキシレート、直鎖脂肪族アルコールエトキシレート、脂肪族アミンエトキシレートなど、非イオン性物質であることが多い。
【００８６】
有機溶媒は、主に、乳化性濃縮物の製剤、ＵＬＶ製剤において、より低い程度で顆粒製剤において用いられる。溶媒の混合物が用いられることがある。溶媒の第１の主なグループは、灯油または精製パラフィン蝋などの脂肪族パラフィン油である。第２の主なグループで最も一般的なものは、キシレン、およびＣ９およびＣ１０芳香族溶媒の高分子量分画などの芳香族溶媒を含んでいる。製剤を水中に乳化する場合は、殺有害生物剤の結晶化を防ぐための共溶媒として塩素化炭化水素が有用である。アルコールは、溶媒の強度を増大するために共溶媒として用いられることがある。
【００８７】
増粘剤またはゲル化剤は、液体のレオロジーまたは流動の性質を改変し、分散した粒子または液滴の分離および沈降を防ぐために、主に懸濁性濃縮物、乳剤、およびサスポエマルジョンの製剤において用いられる。増粘剤、ゲル化剤、および抗沈降剤は、概ね２つの分類、すなわち水不溶性粒子および水溶性ポリマーに分けられる。粘土およびシリカを用いて懸濁性濃縮物の製剤を生成することが可能である。これらのタイプの材料の例には、それだけには限定されないが、モンモリロナイト（例えば、ベントナイト）、ケイ酸アルミニウムマグネシウム、およびアタパルジャイトが含まれる。水溶性多糖は、長年、増粘−ゲル化剤として用いられている。最も一般的に用いられる多糖のタイプは、種子および海藻の天然抽出物、または合成のセルロース誘導体である。これらのタイプの材料の例には、それだけには限定されないが、グアーゴム、ロカストビーンガム、カラギーナン、アルギン酸塩、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム（ＳＣＭＣ）、ヒドロキシエチルセルロース（ＨＥＣ）が含まれる。他のタイプの抗沈降剤は、加工デンプン、ポリアクリレート、ポリビニルアルコール、およびポリエチレンオキシドをベースにしたものである。別の良好な抗沈降剤はキサンタンガムである。
【００８８】
微生物は調合した生成物の損傷を引き起こす。したがって、保存剤を用いてこれらの効果を除去または低減する。このような薬剤の例には、それだけには限定されないが、プロピオン酸およびそのナトリウム塩、ソルビン酸およびそのナトリウムまたはカリウム塩、安息香酸およびそのナトリウム塩、ｐ−ヒドロキシ安息香酸ナトリウム塩、ｐ−ヒドロキシ安息香酸メチル、および１，２−ベンズイソチアザリン−３−オン（ＢＩＴ）が含まれる。
【００８９】
界面張力を低減する界面活性剤が存在すると、生成における、および圧搾空気タンクを通した適用における混合操作の間に、水ベースの製剤に泡立ちをもたらすことが多い。泡立つ傾向を低減するために、生成段階の間に、またはボトル中に充填する前に、のいずれかに消泡剤を加えることが多い。一般的に、２つのタイプの、すなわちシリコーンおよび非シリコーンの消泡剤が存在する。シリコーンは、通常ジメチルポリシロキサンの水性乳剤であり、非シリコーンの消泡剤は、オクタノールおよびノナノール、またはシリカなどの水不溶性油である。両方の場合において、消泡剤の機能は、界面活性剤を空気−水界面から置換することである。
【００９０】
さらなる情報には、Ｄ．Ａ．  Ｋｎｏｗｌｅｓ編集、「ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ  ＡＮＤ  ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ  ＯＦ  ＡＧＲＯＣＨＥＭＩＣＡＬ  ＦＯＲＭＵＬＡＴＩＯＮＳ」、著作権１９９８年、Ｋｌｕｗｅｒ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓを参照されたい。また、Ａ．Ｓ．Ｐｅｒｒｙ、Ｉ．Ｙａｍａｍｏｔｏ、Ｉ．Ｉｓｈａａｙａ、およびＲ．Ｐｅｒｒｙ、「ＩＮＳＥＣＴＩＣＩＤＥＳ  ＩＮ  ＡＧＲＩＣＵＬＴＵＲＥ  ＡＮＤ  ＥＮＶＩＲＯＮＭＥＮＴ−ＲＥＴＲＯＳＰＥＣＴＳ  ＡＮＤ  ＰＲＯＳＰＥＣＴＳ」著作権１９９８年、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇも参照されたい。
【００９１】
適用
有害生物の部位に適用する殺有害生物剤組成物の実際の量は、一般的に決定的ではなく、当業者は容易に決定することができる。一般的に、１ヘクタールあたり約０．０１グラムの殺有害生物剤から１ヘクタールあたり約５０００グラムの殺有害生物剤の濃度が、良好な防除をもたらすと予想される。
【００９２】
それに対して殺有害生物剤組成物を適用する部位は有害生物が生息するあらゆる部位、例えば、野菜作物、果実および堅果をつける木、ブドウのツル、観賞植物、家畜、建物の内面または外面、および建物周囲の土であってよい。有害生物の防除は一般に、有害生物集団、活動、または両方が部位で減少することを意味する。これは、有害生物集団が部位から撃退される場合、有害生物が、部位の中または周辺で、無能力化されるか、または有害生物が、部位の中または周辺で、全体的または部分的に根絶される場合に明らかとなる。当然、このような結果の組合せも起こり得る。一般に、有害生物集団、活動、または両方は望ましくは、５０％を超えて、好ましくは９０パーセントを超えて減少する。
【００９３】
一般的に、餌では、餌は、例えば、シロアリが餌と接触することがある地面に配置される。餌は、また、例えば、アリ、シロアリ、ゴキブリ、およびハエが餌と接触することがある建物の表面（水平面、垂直面、または斜面の表面）に適用することもある。
【００９４】
有害生物の卵には、殺有害生物剤組成物に抵抗する独特の能力のあるものがあるので、新たに現れる幼虫を防除するために繰り返し適用することが望ましいことがある。
【００９５】
植物の異なる部分に殺有害生物剤組成物を適用することによって、植物における殺有害生物剤の全体的な動きを利用して、植物の一部分における有害生物を防除してもよい。例えば、葉面補給の昆虫の防除は、点滴灌漑もしくは畦間散布によって、または植え付け前に種子を処理することによって、防除することができる。種子処理は、特殊化された形質を発現するように遺伝的に形質転換された植物がそれから発芽するものを含めて、すべてのタイプの種子に適用することができる。代表的な例には、無脊椎動物の有害生物に毒性であるタンパク質を発現するもの（例えば、Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｔｈｕｒｉｎｇｉｅｎｓｉｓもしくは他の殺虫性の毒素）、除草剤抵抗性を発現するもの（例えば、「ラウンドアップレディー（Roundup Ready）」種子）、または殺虫性毒素、除草剤抵抗性、栄養増強、もしくはあらゆる他の有益な形質を発現する「積み重なった（stacked）」外来遺伝子を有するものが含まれる。さらに、本明細書に開示する本発明で処理した種子は、ストレスの多い成長条件により良好に持ちこたえる植物の能力をさらに増強することができる。これにより、収穫期により高い収量を得ることができる、より健康でより活気のある植物がもたらされる。
【００９６】
本発明は、Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｔｈｕｒｉｎｇｉｅｎｓｉｓもしくは他の殺虫性の毒素などの特殊化された形質を発現するように遺伝的に形質転換された植物、または除草剤抵抗性を発現するもの、または殺虫性毒素、除草剤抵抗性、栄養増強もしくはあらゆる他の有益な形質を発現する「積み重なった」外来遺伝子を有するものと共に使用することができることは容易に明らかなはずである。
【００９７】
本明細書に開示する本発明は、獣医学の部門において、または動物の維持の分野において、内部寄生虫および外部寄生虫を防除するのに適する。組成物は、例えば、錠剤、カプセル剤、飲料、顆粒剤の形態における経口投与、例えば、浸漬、噴霧、注入、スポッティング、およびダスティングの形態における皮膚適用、および例えば注射の形の非経口投与などによる知られている様式で適用される。
【００９８】
本明細書に開示する本発明は、ウシ、ヒツジ、ブタ、ニワトリ、およびガチョウなどの家畜の維持に有利に使用され得る。適切な製剤を、飲料水または餌と一緒に動物に経口投与する。適切である投与量および製剤は種によって決まる。
【００９９】
殺有害生物剤組成物を使用し、または市販することができる前に、このような組成物は様々な（地方、地域、州、国、国際的）政府機関による冗長な評価プロセスを受ける。監督機関によって多量のデータの必要性が明記され、多量のデータの必要性は製品の登録者または製品の登録の担当の他者によるデータの生成および提出によって是正されなければならない。次いで、これらの政府機関は、このようなデータを見直し、安全性の決定が結論付けられる場合は、潜在的なユーザまたは販売者に製品の登録の認可を提供する。その後、製品の登録が承諾され支持される地方において、このようなユーザまたは販売者は、このような殺有害生物剤を使用し、または販売することができる。
【実施例】
【０１００】
以下の実施例は、説明のためのものであり、本明細書で開示される本発明をこれらの実施例で開示される実施形態のみに限定すると解釈されるべきではない。
【０１０１】
実施例組成物
以下に記載される実施例組成物Ａ〜Ｉはそれぞれ、スピネトラムを含む。スピネトラムは、５０〜９０％の（２Ｒ，３ａＲ，５ａＲ，５ｂＳ，９Ｓ，１３Ｓ，１４Ｒ，１６ａＳ，１６ｂＲ）−２−（６−デオキシ−３−Ｏ−エチル−２，４−ジ−Ｏ−メチル−α−Ｌ−マンノピラノシルオキシ）−１３−［（２Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−（ジメチルアミノ）テトラヒドロ−６−メチルピラン−２−イルオキシ］−９−エチル−２，３，３ａ，４，５，５ａ，５ｂ，６，９，１０，１１，１２，１３，１４，１６ａ，１６ｂ−ヘキサデカヒドロ−１４−メチル−１Ｈ−ａｓ−インダセノ［３，２−ｄ］オキサシクロドデシン−７，１５−ジオンおよび５０〜１０％の（２Ｒ，３ａＲ，５ａＳ，５ｂＳ，９Ｓ，１３Ｓ，１４Ｒ，１６ａＳ，１６ｂＳ）−２−（６−デオキシ−３−Ｏ−エチル−２，４−ジ−Ｏ−メチル−α−Ｌ−マンノピラノシルオキシ）−１３−［（２Ｒ，５Ｓ，６Ｒ）−５−（ジメチルアミノ）テトラヒドロ−６−メチルピラン−２−イルオキシ］−９−エチル−２，３，３ａ，５ａ，５ｂ，６，９，１０，１１，１２，１３，１４，１６ａ，１６ｂ−テトラデカヒドロ−４，１４−ジメチル−１Ｈ−ａｓ−インダセノ［３，２−ｄ］オキサシクロドデシン−７，１５−ジオンの混合物である。スピネトラムは、天然産物から合成的に誘導され、通常は種々の不純物を伴う。したがって、実施例Ａ〜Ｉで以下に調製される組成物のそれぞれについて、不純物の存在を決定するために、実施例を作製するために用いたスピネトラムに対してアッセイを行った。
【０１０２】
それぞれのアッセイについて、較正用原液試料は、約４３ｍｇの分析標準形態のスピネトラムを１０．０ｍＬの精製水とともに１２５ｍＬのガラスジャーに添加することによって調製した。スピネトラムが精製水中に分散するまでガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、１００．０ｍＬのメタノールをガラスジャー中水／スピネトラム混合物に添加した。１０ｍＬの精製水および約５０ｍｇの実施例Ａ〜Ｉのそれぞれに用いたスピネトラム生成物を１２５ｍＬのガラスジャー中に添加することによって、第２の溶液を調製した。スピネトラムが精製水中に分散するまで、ガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、この混合物に、１００．０ｍＬのメタノールを添加した。各試料を、以下の機器および以下の条件下で行う液体クロマトグラフィーを用いて分析した：
クロマトグラフ：Ａｇｉｌｅｎｔ（正式にはＨｅｗｌｅｔｔ  Ｐａｃｋａｒｄ）モデル１１００または同等物
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ、Ｃ８（２）３μｍ、１５０ｍ×４．６ｍｍカラム
移動相Ａ：２ｇ／Ｌの酢酸アンモニウムを有する水、ｐＨは酢酸で５．５に調整
移動相Ｂ： アセトニトリル／メタノール（８０：２０、ｖ：ｖ）
定組成溶離：２０％Ａ／８０％Ｂ
流量：１．０ｍＬ／分
注入量：１０．０μＬ
検出器：ＵＶ（２５０ｎｍにおける）
実行時間：２０分
積分器：Ａｇｉｌｅｎｔ  ＥＺ  Ｃｈｒｏｍ  Ｅｌｉｔｅデータ収集システム、または同等物
【０１０３】
液体クロマトグラフィーの結果に基づいて、実施例Ａ〜Ｉで用いたそれぞれのスピネトラム生成物の純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算した。次いで、不純物の重量パーセントは、１００から純粋スピネトラム成分の重量パーセントを引くことによって計算した。これらの計算に基づく、実施例Ａ〜Ｉのそれぞれにおけるスピネトラム不純物の重量パーセントは、以下に示す。
【０１０４】
実施例Ａ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ（ＭｅａｄＷｅｓｔｖａｃｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ  １１８００５，Ｃｈａｒｌｅｓｔｏｎ，ＳＣ２９４２３）から市販されている分散剤）、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳ（Ｒｈｏｄｉａ，Ｉｎｃ．（８  Ｃｅｄａｒ  Ｂｒｏｏｋ  Ｄｒｉｖｅ，Ｃｒａｎｂｕｒｙ  ＮＪ，０８５１２）から市販されている界面活性剤）および残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．（８８８  Ｅａｓｔ  Ｂｅｌｖｉｄｅｒｅ  Ｒｏａｄ，Ｇｒａｙｓｌａｋｅ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ，６００３０）製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．（Ｅｎｉｇｍａ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  Ｐａｒｋ，Ｇｒｏｖｅｗｏｏｄ  Ｒｏａｄ，  Ｍａｌｖｅｒｎ，Ｗｏｒｃｅｓｔｅｒｓｈｉｒｅ  ＷＲ１４１ＸＺ，Ｕｎｉｔｅｄ  Ｋｉｎｇｄｏｍ）製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（３０５０  Ｓｐｒｕｃｅ  Ｓｔ．，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，６３１０３）製）由来の卵白およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（１６０１  Ｗｅｓｔ  ＬＢＪ  Ｆｒｅｅｗａｙ，Ｄａｌｌａｓ，Ｔｅｘａｓ，７５２３４）製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．（３５５  Ｃｈｅｓｔｎｕｔ  Ｓｔ．，Ｅａｓｔ  Ｌｏｎｇｍｅａｄｏｗ，ＭＡ，０１０２８）製）で約１５〜３０分間均質化した。組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表１に示す。表１は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１０５】
【表１】
0005755637.tif 000002
【０１０６】
実施例Ａの液体組成物はその後、生物有効性実験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。このアッセイ手順について、約４３ｍｇの分析標準形態のスピネトラムを１０．０ｍＬの精製水と一緒に１２５ｍＬガラスジャー中に添加することによって較正用原液試料を調製した。スピネトラムが精製水中に分散するまで、ガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、１００．０ｍＬのメタノールをガラスジャー中水／スピネトラム混合物に添加した。第２の溶液は、１０ｍＬの精製水および約１３０ｍｇの組成物を１２５ｍＬのガラスジャーに添加することによって調製した。組成物が精製水中に分散するまで、ガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、この混合物に１００ｍＬのメタノールを添加し、混合物を機械的振とう機で少なくとも約５分間振とうした。次いで、混合物のアリコートを０．４５μｍのナイロンシリンジフィルターを通してろ過し、最初のろ過された数滴は廃棄し、残りのろ液により、液体クロマトグラフィー用試料を得た。次いで、以下の機器および以下の条件下で行う液体クロマトグラフィーを用いて、各試料を分析した：
クロマトグラフ：Ａｇｉｌｅｎｔ（正式にはＨｅｗｌｅｔｔ  Ｐａｃｋａｒｄ）モデル１１００または同等物
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ、Ｃ８（２）３μｍ、１５０ｍ×４．６ｍｍカラム
移動相Ａ：２ｇ／Ｌの酢酸アンモニウムを有する水、ｐＨは酢酸で５．５に調整
移動相Ｂ：アセトニトリル／メタノール（８０：２０、ｖ：ｖ）
定組成溶離：２０％Ａ／８０％Ｂ
流量：１．０ｍＬ／分
注入量：１０．０μＬ
検出器：ＵＶ（２５０ｎｍにおける）
実行時間：２０分
積分器：Ａｇｉｌｅｎｔ  ＥＺＣｈｒｏｍ  Ｅｌｉｔｅデータ収集システム、または同等物
【０１０７】
液体クロマトグラフィーの結果に基づいて、実施例Ａの組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、３．１％であった。
【０１０８】
実施例Ｂ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表２に示す。表２は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１０９】
【表２】
0005755637.tif 000003
【０１１０】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（１９  Ｌｕｋｅｎｓ  Ｄｒｉｖｅ，Ｓｕｉｔｅ  ４００，Ｎｅｗ  Ｃａｓｔｌｅ，ＤＥ  １９７２０）製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｂにおける成分のいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表２に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｂの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。
【０１１１】
このアッセイ手順について、較正用原液試料は、約４３ｍｇの分析標準形態のスピネトラムを１０．０ｍＬの精製水とともに１２５ｍＬのガラスジャーに添加することによって調製した。スピネトラムが精製水中に分散するまで、ガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、１００．０ｍＬのメタノールをガラスジャー中水／スピネトラム混合物に添加した。第２の溶液は、１０ｍＬの精製水および約１３０ｍｇの固体組成物を１２５ｍＬのガラスジャーに添加することによって調製した。固体組成物が精製水中に分散するまで、ガラスジャーを穏やかに旋回させた。次いで、この混合物に１００．０ｍＬのメタノールを添加し、混合物を機械的振とう機で少なくとも約５分間振とうした。次いで、混合物のアリコートを０．４５μｍのナイロンシリンジフィルターを通してろ過し、ろ過された最初の数滴は廃棄し、残りのろ液により、液体クロマトグラフィー用試料を得た。次いで、実施例Ａで上に示した機器およびパラメータによって行う液体クロマトグラフィーを用いて、各試料を分析した。液体クロマトグラフィーの結果に基づいて、実施例Ｂの固体組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、９．８％であった。
【０１１２】
実施例Ｃ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の合計固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表３に示す。表３は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１１３】
【表３】
0005755637.tif 000004
【０１１４】
実施例Ｃの液体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ａに関して上記した手順に従って行い、組成物に対する純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、４．０％であった。
【０１１５】
実施例Ｄ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表４に示す。表４は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１１６】
【表４】
0005755637.tif 000005
【０１１７】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として、実施例Ｄにおける成分のいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表４に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｄの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、９．６％であった。
【０１１８】
実施例Ｅ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表５に示す。表５は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１１９】
【表５】
0005755637.tif 000006
【０１２０】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｅにおける成分のいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表５に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｅの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、７．１％であった。
【０１２１】
実施例Ｆ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびポリビニルアルコールを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＣｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表６に示す。表６は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１２２】
【表６】
0005755637.tif 000007
【０１２３】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｆにおける成分はいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表６に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｆの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算し、１９．６％であった。
【０１２４】
実施例Ｇ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびビニルアクリルラテックスを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）、Ｍｉｎ−Ｕ−Ｇｅｌ（登録商標）４００（Ａｃｔｉｖｅ  Ｍｉｎｅｒａｌｓ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，ＬＬＣ（６  Ｎｏｒｔｈ  Ｐａｒｋ  Ｄｒｉｖｅ，Ｓｕｉｔｅ  １０５，Ｈｕｎｔ  Ｖａｌｌｅｙ，ＭＤ，２１０３０）製ケイ酸アルミニウムマグネシウム）、およびＵＣＡＲ（商標）Ｌａｔｅｘ  ３７９Ｇ（Ｄｏw  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（２０３０  Ｄｏｗ  ｃｅｎｔｅｒ，Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ  ４８６７４）製）の形態のビニルアクリルラテックスを添加した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表７に示す。表７は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１２５】
【表７】
0005755637.tif 000008
【０１２６】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｇにおける成分はいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表７に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｇの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によりその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物について純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、１０．５％であった。
【０１２７】
実施例Ｈ：
他の成分の中でも、スピネトラム、卵白およびテルペンポリマーを含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、グレードＩＩニワトリ卵白由来の卵白（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）およびＮＵ  ＦＩＬＭ  １７（登録商標）（Ｍｉｌｌｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｆｅｒｔｉｌｉｚｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ  ３３３，１２０  Ｒａｄｉｏ  Ｒｏａｄ，Ｈａｎｏｖｅｒ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ  １７３３１）製）の形態のテルペンポリマーを添加した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表８に示す。表８は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１２８】
【表８】
0005755637.tif 000009
【０１２９】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｈにおける成分はいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表８に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｈの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物に対する純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、１０．４％であった。
【０１３０】
実施例Ｉ：
他の成分の中でも、スピネトラムおよびポリビニルアルコール含む液体組成物を、以下に従って調製した。２５〜５０重量％（ｗ／ｗ）のスピネトラムを有する懸濁剤を与える、スピネトラム、Ｒｅａｘ（登録商標）８８Ａ、Ｇｅｒｏｐｏｎ（登録商標）ＳＤＳおよび残余の水を一緒に混合した。得られた混合物を、粒径１〜１０μｍ（体積加重平均粒径）にＥｉｇｅｒ  Ｍｉｎｉ  Ｍｏｔｏｒｍｉｌｌ媒体ミル（Ｅｉｇｅｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ，Ｉｎｃ．製）中で摩砕した。粒径は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｍａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ  ２０００レーザー回折粒子分析器（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．製）を用いて測定した。摩砕後、この混合物に撹拌下で、Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコール（Ｃｅｌａｎｅｓｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）の１５重量％（ｗ／ｗ）の水溶液を添加した。Ｃｅｌｖｏｌ（登録商標）２０５ポリビニルアルコールの１５重量％（ｗ／ｗ）水溶液は、製造業者の説明書に従って調製した。この混合物の全固形分濃度を、水を添加することによって、２０〜５０重量％の範囲で調整した。次いで、混合物を、Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｌ４ＲＴ−Ａホモジナイザー（Ｓｉｌｖｅｒｓｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  Ｉｎｃ．製）で約１５〜３０分間均質化した。水を除く組成物の全重量に対して各それぞれの成分の重量を比較することによって計算した、上記の成分の重量パーセントを表９に示す。表９は、上記のアッセイ手順によって決定した値に基づく、組成物中のスピネトラム不純物の重量パーセントも示す。
【０１３１】
【表９】
0005755637.tif 000010
【０１３２】
次いで、液体組成物を、Ｂｕｃｈｉ（登録商標）Ｍｏｄｅｌ  １９０ベンチトップスプレー乾燥機（Ｂｕｃｈｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製）を用いて、約３００〜４００ｍｌ／時間の供給量、４〜６バールのノズル圧、１１５〜１４０℃の入口温度および５０〜１００℃の出口温度でスプレー乾燥させて、固体組成物を得た。スプレー乾燥処理は、液体組成物から、それが固体組成物に変わるにつれて、水および他の揮発性成分のすべてまたは実質的にすべてを除去すると考えられる。水は別として実施例Ｉにおける成分はいずれも揮発性でないと考えられるので、固体組成物は、表９に示すものと実質的に同様の、それぞれの成分に対する重量パーセントを含むことが企図される。実施例Ｉの固体組成物はその後、生物有効性試験に用いたが、その前に、試験のための適切な濃度を調製することができるように、純粋スピネトラムの重量によるその割合を決定するためにアッセイを行った。アッセイは、実施例Ｂに関して上記した手順に従って行い、固体組成物に対する純粋スピネトラム成分の重量パーセントを計算して、２７．７％であった。
【０１３３】
生物有効性試験
実施例Ｉ〜Ｖにおける生物有効性実験は、以下のパラメータによって行った。スピネトラム対照溶液は、スピネトラムの懸濁剤製剤であるＲａｄｉａｎｔ（登録商標）、または水中スピネトラムの水和性粒剤製剤であるＤｅｌｅｇａｔｅ（登録商標）を用いて調製して、１２５ｐｐｍの溶液中スピネトラム濃度を得た。Ｒａｄｉａｎｔ（登録商標）およびＤｅｌｅｇａｔｅ（登録商標）は、Ｄｏｗ  ＡｇｒｏＳｃｉｅｎｃｅｓ  ＬＬＣ（９３３０，Ｚｉｏｎｓｖｉｌｌｅ  Ｒｏａｄ，Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ，ＩＮ，４６２６８）から市販されている。試験溶液も、実施例Ａおよび実施例Ｃの液体組成物ならびに水中実施例Ｂおよび実施例Ｄ〜Ｉの固体組成物（総称的に実施例Ａ〜Ｉの溶液）を用いて調製し、１２５ｐｐｍのそれぞれの溶液中スピネトラム濃度を得た。水のみの対照を加えて、これらの溶液を、２００Ｌ／Ｈａの当量の散布液を送達するように較正したＭａｎｄｅｌトラック噴霧器を用いて、鉢植えのトウガラシ植物に施用した。処理した植物を乾燥させ、次いで、自然の太陽光において戸外でまたは自然の太陽光と同程度のレベルの紫外線を放射する一組のランプ下で老化させた。処理後の適当な時間に、すなわち、処理４日、７日および１０日後または４日、７日および１１日後に、処理した葉から２．５ｃｍ径のディスクを切断した。１枚の葉ディスクを、湿気を与えるために寒天の薄層も入っている、３２ウェルプラスチックトレーの各ウェルに入れた。処理ごとに８反復ディスクであった。各ウェルに、二齢のシロイチモンジョトウの幼虫３匹をはびこらせ、ウェルをプラスチックフィルムで密閉した。幼虫を、環境室中に２５℃／４０パーセント相対湿度で保持した。はびこらせて４８時間後に、幼虫を死亡率について等級分けした。幼虫は、突っついた後に動くことができない場合死んだとみなし、その死亡率パーセント（防除パーセント）を計算した。
【０１３４】
実施例Ｉ〜Ｖのそれぞれについて、以下の表１０は、未処理標準に対するスピネトラム対照溶液に関連した昆虫の防除パーセントを示す。実施例Ａ〜Ｉの溶液について、表１０は、スピネトラム対照溶液に対する防除パーセントの改善を示す（すなわち、（実施例Ａ〜Ｉの溶液による防除パーセント）−（スピネトラム対照溶液による防除パーセント））。表１０は、対照に対する各日数についての個々の改善を合計し、次いで、測定値の数で除することによって計算した、スピネトラム対照溶液に対する平均の改善も示す。実施例Ｉ、ＩＩおよびＶについて、スピネトラム対照溶液は、Ｒａｄｉａｎｔ（登録商標）を含み、実施例ＩＩＩおよびＩＶについて、スピネトラム対照溶液は、Ｄｅｌｅｇａｔｅ（登録商標）を含んだ。
【０１３５】
【表１０】
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【０１３６】
本明細書における表題は便宜上のものにすぎず、そのあらゆる部分を解釈するためにも用いてはならない。
【０１３７】
本明細書で述べたいずれの理論、作用の機構、証明、または所見も、本発明の理解をさらに高めることを意味し、本発明をこのような理論、作用の機構、証明、または所見に基づかせることは決して意図しない。上記説明における、好ましい（ｐｒｅｆｅｒａｂｌｅ）、好ましくは（ｐｒｅｆｅｒａｂｌｙ）または好ましい（ｐｒｅｆｅｒｒｅｄ）という用語の使用は、そのように記載された特徴がより望ましくあり得ることを示すが、それにもかかわらず、それは必要でなくてもよく、それを欠く実施形態が、本発明の範囲（この範囲は、以下に続く特許請求の範囲によって定義される）内と企図され得ることが理解されるべきである。特許請求の範囲を解釈する際に、「１つ（ａ）」、「１つ（ａｎ）」、「少なくとも１つ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ）」、「少なくとも一部（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ａ  ｐｏｒｔｉｏｎ）」などの用語が使用される場合、特許請求の範囲に特にそれと反対に記載されていない限り、特許請求の範囲を１つの事項のみに限定する意図はないことを意図する。さらに、「少なくとも一部」および／または「一部」という用語が使用される場合、特にそれと反対に記載されていない限り、その事項は、一部および／または全体の事項を含み得る。本発明は、図面および上記説明で詳細に例証および説明してきたが、これらは、特性において例証となるものであって限定的ではないとみなされるべきであり、選択した実施形態だけを示しおよび説明してきたこと、ならびに本明細書でまたは以下の特許請求の範囲のいずれかによって記載されるとおりの本発明の精神の範囲内に入る変更、修正および等価物のすべては、保護されることが望まれることが理解される。