(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一部が開口するとともに、電線が内側に収容され、保持されるプロテクタ本体と、
前記プロテクタ本体の開口を覆うように該プロテクタ本体に組み付けられるプロテクタ蓋と、
を備え、
前記プロテクタ蓋は、前記プロテクタ本体の開口を覆う蓋本体と、前記プロテクタ本体から離れる方向に前記蓋本体から立設されたブラケットと、前記ブラケットから突設されたクランプと、を有し、
前記蓋本体は、該蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ、複数の係止部を有し、
前記プロテクタ本体は、該プロテクタ本体に前記プロテクタ蓋が組み付けられた際の前記蓋本体の係止部に対向する位置に、該蓋本体の係止部に係止する係止部を有し、
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部を結ぶ線分上に位置し、
前記蓋本体が有する前記複数の係止部には、
該蓋本体の一方の端部に互いに離間して形成された第１の係止部及び第２の係止部と、該蓋本体の他方の端部に互いに離間して形成された第３の係止部及び第４の係止部とが含まれ、
前記第１の係止部と前記第３の係止部は前記蓋本体の長手方向の一方側に、前記第２の係止部と前記第４の係止部は前記蓋本体の長手方向の他方側に形成されており、
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の前記第１の係止部と前記第３の係止部を結ぶ線分上に位置し、該ブラケットの別の一部が前記蓋本体の前記第２の係止部と前記第４の係止部を結ぶ線分上に位置している、
ことを特徴とするプロテクタ。
【請求項２】
前記ブラケットは、該ブラケットの一端が前記蓋本体の前記第１の係止部と前記第３の係止部を結ぶ線分上に位置し、該ブラケットの他端が前記蓋本体の前記第２の係止部と前記第４の係止部を結ぶ線分上に位置する、
ことを特徴とする請求項１に記載のプロテクタ。
【請求項３】
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部の略中間に位置している、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載のプロテクタ。
【請求項４】
前記蓋本体は、平板形状であって、
前記ブラケットは、前記蓋本体に対して直交するように該蓋本体から立設され、
前記クランプは、前記ブラケットに対して直交するように該ブラケットから突設されている、
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のプロテクタ。
【請求項５】
前記クランプは、係止羽根を両側に有する両羽根クランプであって、
前記ブラケットは、前記両羽根クランプの係止羽根に対向する位置に凸部を有する、
ことを特徴とする請求項４に記載のプロテクタ。
【請求項６】
前記ブラケットの凸部は、凸条形状であり、
前記蓋本体から立設された少なくとも二つの前記ブラケットはそれぞれ、前記凸部を有し、
それぞれの前記ブラケットに形成された前記凸部は、凸条形状の延びる方向が異なる、
ことを特徴とする請求項５に記載のプロテクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電線を保護するプロテクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のプロテクタは、プロテクタ本体にクランプが設けられ、そのクランプを被配索材に設けられた孔に差し込んで、プロテクタを固定していた（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−８９２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
プロテクタに被配索材を配置する際、その被配索材の構造によってはプロテクタ本体にクランプを配置し難い場合がある。このため、プロテクタ蓋にクランプを設けることが考えられている。しかし、プロテクタ蓋にクランプを設けたプロテクタでは、例えばプロテクタが引っ張られクランプに引っ張り外力が作用した場合、プロテクタ蓋が変形し、プロテクタ蓋をプロテクタ本体に組み付けている係止部の係止が解除され、プロテクタ蓋がプロテクタ本体から外れてしまう虞がある。
【０００５】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、プロテクタ蓋にクランプを設けたものであっても、プロテクタ蓋がプロテクタ本体から外れてしまうことを抑制することができるプロテクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前述した目的を達成するために、本発明に係るプロテクタは、下記（１）〜（６）を特徴としている。
（１）  少なくとも一部が開口するとともに、電線が内側に収容され、保持されるプロテクタ本体と、
前記プロテクタ本体の開口を覆うように該プロテクタ本体に組み付けられるプロテクタ蓋と、
を備え、
前記プロテクタ蓋は、前記プロテクタ本体の開口を覆う蓋本体と、前記プロテクタ本体から離れる方向に前記蓋本体から立設されたブラケットと、前記ブラケットから突設されたクランプと、を有し、
前記蓋本体は、該蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ、複数の係止部を有し、
前記プロテクタ本体は、該プロテクタ本体に前記プロテクタ蓋が組み付けられた際の前記蓋本体の係止部に対向する位置に、該蓋本体の係止部に係止する係止部を有し、
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部を結ぶ線分上に位置し、
前記蓋本体が有する前記複数の係止部には、
該蓋本体の一方の端部に互いに離間して形成された第１の係止部及び第２の係止部と、該蓋本体の他方の端部に互いに離間して形成された第３の係止部及び第４の係止部とが含まれ、
前記第１の係止部と前記第３の係止部は前記蓋本体の長手方向の一方側に、前記第２の係止部と前記第４の係止部は前記蓋本体の長手方向の他方側に形成されており、
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の前記第１の係止部と前記第３の係止部を結ぶ線分上に位置し、該ブラケットの別の一部が前記蓋本体の前記第２の係止部と前記第４の係止部を結ぶ線分上に位置している、
こと。
（２）  上記（１）の構成のプロテクタにおいて、
前記ブラケットは、該ブラケットの一端が前記蓋本体の前記第１の係止部と前記第３の係止部を結ぶ線分上に位置し、該ブラケットの他端が前記蓋本体の前記第２の係止部と前記第４の係止部を結ぶ線分上に位置する、
こと。
（３）  上記（１）〜（２）のいずれか一つの構成のプロテクタにおいて、
前記ブラケットは、該ブラケットの一部が前記蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部の略中間に位置している、
こと。
（４）  上記（１）〜（３）のいずれか一つの構成のプロテクタにおいて、
前記蓋本体は、平板形状であって、
前記ブラケットは、前記蓋本体に対して直交するように該蓋本体から立設され、
前記クランプは、前記ブラケットに対して直交するように該ブラケットから突設されている、
こと。
（５）  上記（４）の構成のプロテクタにおいて、
前記クランプは、係止羽根を両側に有する両羽根クランプであって、
前記ブラケットは、前記両羽根クランプの係止羽根に対向する位置に凸部を有する、
こと。
（６）  上記（５）の構成のプロテクタにおいて、
前記ブラケットの凸部は、凸条形状であり、
前記蓋本体から立設された少なくとも二つの前記ブラケットはそれぞれ、前記凸部を有し、
それぞれの前記ブラケットに形成された前記凸部は、凸条形状の延びる方向が異なる、
こと。
【０００７】
上記（１）の構成のプロテクタによれば、電線を収容保持させ、プロテクタ蓋のクランプを車両等の被配索材の孔へ挿し込むことにより、電線を被配索材へ容易に保持させることができる。また、ブラケットに強度が備わっているためブラケット自身は撓み難く、そのブラケットが形成された蓋本体もまた、ブラケットが強度を補強する役割を果たすことによって撓み難い。この結果、蓋本体の変形が抑えられるため、プロテクタ蓋の係止部がプロテクタ本体の係止部から不用意に取り外れることを防止することができる。ところで、蓋本体に外力が作用して仮に蓋本体が僅かながらにでも撓むとした場合、蓋本体のうち係止部の近辺は変形が少ないが、他方係止部から離れるにつれて大きく変形する。本発明では、ブラケットの一部が蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部を結ぶ線分上に位置することによって、ブラケットは係止部の近辺に位置することになり、従って、蓋本体の変形を極力抑えることができる。
また、４つの係止部それぞれによって、より一層蓋本体の変形を極力抑えることができる。
上記（２）の構成のプロテクタによれば、蓋本体の強度を補強する役割を最も果たすブラケットの端部が蓋本体の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部を結ぶ線分上に位置することによって、より一層蓋本体の変形を極力抑えることができる。
上記（３）の構成のプロテクタによれば、ブラケットの一部が、蓋本体の互いに向かい合う端部にそれぞれ形成された係止部の略中間に位置することによって、それぞれの係止部に作用する外力が均一化される。この結果、過度な外力が一方の係止部に作用して、その係止部によるプロテクタ本体の係止部との係止が外れてしまうことを防止することができる。
上記（４）の構成のプロテクタによれば、プロテクタが配置される被配索材の端部が略直角のエッジを有する場合、蓋本体とブラケットによって形成される隅にそのエッジを嵌め込むようにプロテクタを被配索材に配置すれば、プロテクタをより被配索材に密着させて確実に固定させることができ、プロテクタの振動を抑えることができる。
上記（５）の構成のプロテクタによれば、クランプの係止羽根とブラケットの凸部とによって、その間に位置する被配索材を強固に挟みこむことができるため、プロテクタをより強固に被配索材に固定することができる。
上記（６）の構成のプロテクタによれば、二つのブラケットの凸条形状の凸部の延びる方向が異なるように形成されているので、ブラケットに対して異なる向きに作用する振動が、それぞれの凸部によって確実に抑制され、この結果、プロテクタの振動をさらに抑制することができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、プロテクタ蓋にクランプを設けたものであっても、プロテクタ蓋がプロテクタ本体から外れてしまうことを抑制することができるプロテクタを提供できる。
【０００９】
以上、本発明について簡潔に説明した。更に、以下に説明される発明を実施するための形態（以下、「実施形態」という。）を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態に係るプロテクタの斜視図である。
【図２】実施形態に係るプロテクタの分解斜視図である。
【図３】実施形態に係るプロテクタを示す図であって、図３（ａ）は平面図、図３（ｂ）は側面図、図３（ｃ）は図３（ｂ）と反対側の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る実施形態の例を、図面を参照して説明する。
【００１２】
図１は実施形態に係るプロテクタの斜視図、図２は実施形態に係るプロテクタの分解斜視図、図３は実施形態に係るプロテクタを示す図であって、図３（ａ）は平面図、図３（ｂ）は側面図、図３（ｃ）は図３（ｂ）と反対側の側面図である。
【００１３】
図１から図３（ｃ）に示すように、本実施形態に係るプロテクタ１１は、車両等のフレーム（被配索材）７１にワイヤハーネス（電線）Ｗを支持させるもので、プロテクタ本体１２と、このプロテクタ本体１２の上部に組み付けられるプロテクタ蓋１３とを有している。これらのプロテクタ本体１２及びプロテクタ蓋１３は、いずれも合成樹脂によって形成されている。
【００１４】
プロテクタ本体１２は、底壁２１と、この底壁２１の両側部に起立して設けられた側壁２２とを有する上方側が開放された断面視凹状に形成されている。そして、このプロテクタ本体１２の底壁２１と側壁２２とから形成された凹状部分が、ワイヤハーネスＷの収容部Ｓとされている。プロテクタ蓋１３は、プロテクタ本体１２の収容部Ｓの開口部分を覆う蓋本体２３を備えている。
【００１５】
このプロテクタ本体１２の収容部Ｓに収容されるワイヤハーネスＷは、例えば、難燃性ポリプロピレンなどから形成された蛇腹状のコルゲートチューブによって覆われて保護されている。
【００１６】
プロテクタ本体１２の両側壁２２とプロテクタ蓋１３の蓋本体２３の向かい合う端部にはそれぞれ、複数の係止機構３１が設けられている。これらの係止機構３１は、プロテクタ本体１２の側壁２２に形成された本体側係止部（係止部）３２と、プロテクタ蓋１３の蓋本体２３に形成された蓋側係止部（係止部）３３とを有している。本体側係止部３２と蓋側係止部３３は、プロテクタ本体１２にプロテクタ蓋１３が組み付けられた際、互いに対向する位置にある。本体側係止部３２は、上下に沿って形成された挿通孔３４を有している。また、挿通孔３４を形成する外壁部３５には、窓部３５ａが形成されている。
【００１７】
蓋側係止部３３は、プロテクタ本体１２側へ突出する係止片４１を有しており、この係止片４１には、その外面側に、係止爪４２が形成されている。そして、この蓋側係止部３３の係止片４１を本体側係止部３２の挿通孔３４へ挿し込むと、係止片４１の係止爪４２が、本体側係止部３２の窓部３５ａの縁部に係止し、よって、プロテクタ本体１２とプロテクタ蓋１３とが係止機構３１で係止される。
【００１８】
また、プロテクタ蓋１３には、蓋本体２３の上面側に、二つの支持機構５１が設けられている。この支持機構５１は、プロテクタ本体１２から離れる方向に蓋本体２３から立設されたブラケット５２と、このブラケット５２が立設された方向と交差する方向にブラケット５２から突設されたクランプ５３とを有している。尚、クランプ５３が突設される方向は、プロテクタ本体１２及びプロテクタ蓋１３の形状に応じて適宜、設計される。
【００１９】
それぞれの支持機構５１のブラケット５２は、平板形状に形成されており、蓋本体２３に対して直交するように蓋本体２３から立設されている。そして、クランプ５３は、ブラケット５２に対して直交するようにブラケット５２から突設されている。
【００２０】
ブラケット５２は、蓋本体２３の幅方向の中央位置に配置されており、これにより、このブラケット５２は、その一部が蓋本体２３の向かい合う端部にそれぞれ形成された蓋側係止部３３の線分上、特に略中間、に位置している。これにより、ブラケット５２は、その一部がこれらの蓋側係止部３３の近傍に配置されている。
【００２１】
より具体的にブラケット５２について図３を参照して説明する。図３（ａ）中の左側のブラケット５２は、ブラケット５２の一部が蓋本体２３の第１の係止機構３１ａと第３の係止機構３１ｃを結ぶ線分上に位置し、ブラケット５２の別の一部が蓋本体２３の第２の係止機構３１ｂと第４の係止機構３１ｄを結ぶ線分上に位置している。第１の係止機構３１ａと第２の係止機構３１ｂは、蓋本体２３の一方の端部に互いに離間して形成され、第３の係止機構３１ｃと第４の係止機構３１ｄは、蓋本体２３の他方の端部に互いに離間して形成されている。さらに、第１の係止機構３１ａと第３の係止機構３１ｃが蓋本体２３の長手方向の一方側（図３（ａ）中左方）に、第２の係止機構３１ｂと第４の係止機構３１ｄが蓋本体２３の長手方向の他方側（図３（ａ）中右方）に形成されている。
【００２２】
支持機構５１を構成するクランプ５３は、支柱部６１と、この支柱部６１の両側に形成された一対の係止羽根６２とを有している。係止羽根６２は、支柱部６１の先端近傍で連結され、支柱部６１の後端側へ向かって次第に支柱部６１から離間されている。このように、支持機構５１を構成するクランプ５３は、一対の係止羽根６２を備えた両羽根クランプである。
【００２３】
また、ブラケット５２は、クランプ５３の突設側の面におけるクランプ５３のそれぞれの係止羽根６２に対向する位置に、凸部６３を有している。これらの凸部６３は、クランプ５３を挟んで互いに平行に形成された凸条形状とされている。これらの凸条形状とされた凸部６３の延びる方向は、各クランプ５３毎に異なる方向とされている。つまり、凸部６３の向きは、一方のクランプ５３では、蓋本体２３の上面に対して直交方向とされ、他方のクランプ５３では、蓋本体２３の上面に対して平行方向とされている。
【００２４】
支持機構５１を有するプロテクタ蓋１３は、車両等のフレーム７１に固定される。このフレーム７１には、二つの係止孔７２を有しており、これらの係止孔７２に、支持機構５１が係止される。具体的には、支持機構５１のクランプ５３を挿し込む。すると、クランプ５３の係止羽根６２が係止孔７２によって一旦窄められ、その後、フレーム７１の裏面側で係止羽根６２が開くこととなる。これにより、フレーム７１の裏面側にそれぞれの係止羽根６２が係止することとなり、よって、支持機構５１が係止孔７２に係止し、フレーム７１にプロテクタ蓋１３が固定される。
【００２５】
また、プロテクタ蓋１３が固定されるフレーム７１は、略直角の断面視Ｌ字状に形成されたエッジ部分を有しており、フレーム７１にプロテクタ蓋１３を固定すると、蓋本体２３とブラケット５２とによって形成される隅にフレーム７１のエッジが嵌め込まれ、フレーム７１の一部が蓋本体２３の上面に当接される。これにより、プロテクタ蓋１３は、フレーム７１に対してがたつきなく安定的に固定される。尚、上述したフレーム７１の形状は、一例であり、プロテクタ本体１２及びプロテクタ蓋１３の形状は、そのフレーム７１の形状に応じて適宜、設計される。
【００２６】
また、プロテクタ本体１２には、その一端側に、係止蓋８１が設けられている。この係止蓋８１は、その一側部が、一方側の側壁２２に連結されており、この側壁２２との連結箇所からなるヒンジ部８２で回動可能とされている。また、係止蓋８１の他側部と他方側の側壁２２との間には、係止機構３１が設けられ、係止蓋８１と側壁２２とが係止可能とされている。係止蓋８１をプロテクタ本体１２に係止させることによって、係止蓋８１とプロテクタ本体１２によって囲まれる空間にワイヤハーネス（電線）Ｗを収容させ、支持させる。このため、係止蓋８１は電線保持部としても機能する。尚、ワイヤハーネス（電線）Ｗをプロテクタ本体１２に支持するに当たっては、ワイヤハーネス（電線）Ｗを周回させた結束バンドによってプロテクタ本体１２に保持させる構造や、ワイヤハーネス（電線）Ｗを周回させたテープをプロテクタ本体１２の一部をも周回させて貼り付ける構造、なども適用することができる。
【００２７】
上記のプロテクタ１１にワイヤハーネスＷを保持させ、車両のフレーム７１に固定する場合について説明する。
【００２８】
まず、プロテクタ蓋１３を外し、係止蓋８１を開いた状態で、プロテクタ本体１２の収容部ＳにワイヤハーネスＷを収容し、係止蓋８１を回動させてプロテクタ本体１２の上部を覆い、係止機構３１で係止蓋８１をプロテクタ本体１２に係止させる。
【００２９】
次に、プロテクタ本体１２の上部にプロテクタ蓋１３を被せ、係止機構３１でプロテクタ蓋１３をプロテクタ本体１２に係止させる。
【００３０】
このようにすると、プロテクタ本体１２の収容部Ｓに収容されたワイヤハーネスＷが、係止蓋８１及びプロテクタ蓋１３によって収容部Ｓ内に確実に保持される。
【００３１】
上記のように、ワイヤハーネスＷをプロテクタ１１に保持させたら、フレーム７１の係止孔７２へプロテクタ蓋１３の支持機構５１のクランプ５３を挿し込み、フレーム７１に係止羽根６２を係止させる。
【００３２】
このようにすると、プロテクタ１１がフレーム７１に固定され、よって、このプロテクタ１１に保持させたワイヤハーネスＷがフレーム７１に確実に保持される。
【００３３】
以上、説明したように、本実施形態に係るプロテクタによれば、ワイヤハーネスＷを収容部Ｓへ保持させ、プロテクタ蓋１３の支持機構５１のクランプ５３を車両等のフレーム７１の係止孔７２へ挿し込むことにより、ワイヤハーネスＷをフレーム７１へ容易に保持させることができる。また、ブラケット５２に強度が備わっているためブラケット５２自身は撓み難く、そのブラケット５２が形成された蓋本体２３もまた、ブラケット５２が強度を補強する役割を果たすことによって撓み難い。この結果、蓋本体２３の変形が抑えられるため、プロテクタ蓋１３の蓋側係止部３３がプロテクタ本体１２の本体側係止部３２から不用意に取り外れることを防止することができる。
【００３４】
ところで、蓋本体２３に外力が作用して仮に蓋本体２３が僅かながらにでも撓むとした場合、蓋本体２３のうち蓋側係止部３３の近辺は変形が少ないが、他方蓋側係止部３３から離れるにつれて大きく変形する。本発明では、ブラケット５２の一部が蓋本体２３の向かい合う端部にそれぞれ位置する蓋側係止部３３を結ぶ線分上に位置することによって、ブラケット５２は蓋側係止部３３の近辺に位置することになり、従って、蓋本体の変形を極力抑えることができる。
【００３５】
さらに、本発明では、蓋本体２３の強度を補強する役割を最も果たすブラケット５２の端部が、蓋本体２３の向かい合う端部にそれぞれ位置する係止部を結ぶ線分上に位置することによって、より一層蓋本体の変形を極力抑えることができる。クランプ５３がブラケット５２の長手方向の中央付近に位置する場合は、ブラケット５２の両端部に均等に外力が作用し、それぞれの蓋側係止部３３に作用する外力が均一化される。この結果、過度な外力が一方の蓋側係止部３３に作用して、その蓋側係止部３３による本体側係止部３２との係止が外れてしまうことを防止することができる。
【００３６】
しかも、ブラケット５２の一部が、蓋本体２３の互いに向かい合う端部にそれぞれ形成された蓋側係止部３３の略中間に位置することによって、それぞれの蓋側係止部３３に作用する外力が均一化される。この結果、過度な外力が一方の蓋側係止部３３に作用して、その蓋側係止部３３による本体側係止部３２との係止が外れてしまうことを防止することができる。
【００３７】
また、ブラケット５２は、平板形状であるので、プロテクタ蓋１３の成形の容易化を図ることができ、また、蓋本体２３の変形を抑制する補強材としてブラケット５２を効果的に機能させることができる。
【００３８】
また、プロテクタ１１が配置されるフレーム７１の端部が略直角のエッジを有する場合、蓋本体２３とブラケット５２によって形成される隅にそのエッジを嵌め込むようにプロテクタ１１をフレーム７１に配置すれば、プロテクタ１１をよりフレーム７１に密着させて確実に固定させることができ、プロテクタ１１の振動を抑えることができる。
【００３９】
また、クランプ５３の係止羽根６２とブラケット５２の凸部６３とによって、その間に位置するフレーム７１の板を強固に挟みこむことができるため、プロテクタ１１をより強固にフレーム７１に固定することができる。
【００４０】
また、二つのブラケット５２の凸条形状の凸部６３の延びる方向が異なるように形成されているので、ブラケット５２に対して異なる向きに作用する振動が、それぞれの凸部６３によって確実に抑制され、この結果、プロテクタ１１の振動をさらに抑制することができる。
【００４１】
尚、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【符号の説明】
【００４２】
１１  プロテクタ
１２  プロテクタ本体
１３  プロテクタ蓋
２３  蓋本体
３２  本体側係止部（係止部）
３３  蓋側係止部（係止部）
５２  ブラケット
５３  クランプ
６２  係止羽根
６３  凸部
Ｗ  ワイヤハーネス（電線）
【図１】
0005745903.tif 000002
【図２】
0005745903.tif 000003
【図３】
0005745903.tif 000004