(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物であって、下記一般式（１）で表わされる有機セレン化合物、該有機セレン化合物同士がジセレニド結合を介して結合している二量体、又はこれらの薬理学上許容される塩若しくは溶媒和物。
【化１】
0005798345.tif 000018
（式（１）中、Ｒ１は、−Ｒ４−ＮＨ２、−Ｒ４−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−Ｒ４−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、又は下記式（２）で表わされる基を示し、Ｒ２は、−ＣＯＯＲ７で表わされる基を示し、Ｒ３は、水素原子、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ６−Ａｒ、又は−Ｃ（＝Ｏ）Ａｒで表わされる基を示し、Ｒ４は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ５は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基を示し、Ｒ６は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ７は水素原子、炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキル基、又はアリール基を示し、Ａｒはアリール基を示す。）
【化２】
0005798345.tif 000019
（式（２）中、Ｒ８は、水素原子又はハロゲン原子を示し、ｎは０〜３の整数を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
日本を含む先進諸国における死因の第１位は悪性新生物（癌）、２位は心疾患、第３位は脳血管疾患である。そして、心疾患及び脳血管疾患の多くは、動脈硬化などに起因する心筋梗塞や脳梗塞等の血栓性疾患であり、動脈内で形成されるフィブリン血栓によってもたらされる。血栓は凝集した血小板にフィブリン線維が絡み付いて構成されているため、かかる血栓性疾患（血栓症）の治療にはフィブリン線維を切断して、凝集した血小板を乖離させる線溶系の活性化が必要である。そこで、現在の血栓症治療には、フィブリン溶解の主役であるプラスミンを活性化する組織プラスミノゲン・アクチベーター（ｔｉｓｓｕｅ  ｐｌａｓｍｉｎｏｇｅｎ  ａｃｔｉｖａｔｏｒ：ｔＰＡ）が用いられている。
【０００３】
多数のフィブリン線維の分子中に組み込まれているアミノ酸、リジン（Ｌｙｓ、側鎖Ｌｙｓ）に対し、ｔＰＡ及びプラスミノゲンは、低いながらも親和性を有する。線溶系は、これらの分子が結合することから始まる。Ｌｙｓ残基に結合したｔＰＡは、同様に近傍のフィブリン線維分子中のＬｙｓ残基に結合したプラスミノゲンを限定分解して活性化し、タンパク質分解酵素であるプラスミンを産生させる。プラスミンはＬｙｓとそのカルボキシ末端（Ｃ末端）側のアミノ酸の間を切断するので、線溶系の初期段階でフィブリン線維のＣ末端はＬｙｓ残基が露出する。そして、ｔＰＡおよびプラスミノゲンは側鎖ＬｙｓよりＣ末端Ｌｙｓ残基に高い親和性を示し、Ｃ末端Ｌｙｓを介して効率的にプラスミンを産生し、フィブリン線維の切断を加速する。すなわち、フィブリン線維のＣ末端Ｌｙｓは線溶を加速するｔＰＡ及びプラスミノゲンの受容体として機能し、線溶は完了することになる（図１  参照）。しかしながら、ｔＰＡは投与後の出血の危険性が高く、特に致死的な出血性の副作用を示すこともあることから、新規血栓溶解薬の開発が望まれている。
【０００４】
一方、近年、トロンビン活性化線溶阻害因子（Ｔｈｒｏｍｂｉｎ  ａｃｔｉｖａｔａｂｌｅ  ｆｉｂｒｉｎｏｌｙｓｉｓ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ：ＴＡＦＩ）がヒト血漿中に酵素前駆体として発見され、本前駆体はトロンビンによって活性化を受け、活性型ＴＡＦＩ（ＴＡＦＩａ）が線溶系の活性を阻害することが明らかになっている（非特許文献１）。さらに、ＴＡＦＩは主に肝臓で合成され、血漿中へ遊離される分子量約５８ｋＤａの一本鎖糖たんぱく質であり（非特許文献２）、プロカルボキシペプチダーゼＢ（ｐｒｏｃａｒｂｏｘｙｐｅｐｔｉｄａｓｅ  Ｂ）、プロカルボキシペプチダーゼＲ（ｐｒｏｃａｒｂｏｘｙｐｅｐｔｉｄａｓｅ  Ｒ）及びプロカルボキシペプチダーゼＵ(ｐｒｏｃａｒｂｏｘｙｐｅｐｔｉｄａｓｅ  Ｕ)と同一の酵素前駆体であることも知られている。
【０００５】
また、ＴＡＦＩのＴＡＦＩａへの活性化機序並びにその線溶系への影響については以下のことが知られている。すなわち、分子量５７ｋＤａを示すＴＡＦＩはアルギニン（Ａｒｇ）９２の位置でトロンビンやプラスミンにより加水分解を受けて、２３ｋＤａの活性化ペプチドが切り離され、分子量３５ｋＤａの活性型ＴＡＦＩ（ＴＡＦＩａ）となる（非特許文献２、３）。そして、ＴＡＦＩａはカルボキシペプチダーゼＢ（ｃａｒｂｏｘｙｐｅｐｔｉｄａｓｅ  Ｂ）様の活性、すなわちペプチドＣ末端のＬｙｓ又はＡｒｇ残基を特異的に切断する活性を有するようになる。従って、前述の通り、部分分解を受けたフィブリン線維においては線溶を加速するＣ末端Ｌｙｓ残基が露出しているが、ＴＡＦＩａはそれを基質として切断することができるため、ＴＡＦＩａ活性はフィブリン線維のＣ末端Ｌｙｓ残基を切断して線溶系を阻害することになる（図１  参照）。
【０００６】
また、臨床研究において、静脈血栓症の患者では、ＴＡＦＩ抗原量高値が静脈血栓症のリスクファクターであるという報告（非特許文献４）や急性期虚血性脳梗塞において、血漿中ＴＡＦＩ抗原量が高値を示すという報告（非特許文献５）があり、ＴＡＦＩが血栓症の増悪因子であることを示唆している。
【０００７】
さらに、本発明者らが行った動物実験において、ＴＡＦＩａ活性を阻害することによって、ｔＰＡに比べ出血の危険性が極めて少なく、十分な血栓溶解の効果が得られることが立証されており、ＴＡＦＩａ活性阻害剤は出血性の副作用が極めて少ない新規血栓溶解薬となる可能性が強く示唆されている（非特許文献６）。
【０００８】
しかしながら、阻害活性の特異性や体内動態等の点において、臨床での適用に耐えうる、ＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物は、未だ開発されていないのが現状である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｅａｔｏｎ  ＤＬ．ら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、１９９４年、２６６巻、２１８３３〜２１８３８ページ
【非特許文献２】Ｂａｊｚｅｒ  Ｌ．ら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、１９９６年、２７１巻、１６６０３〜１６６０８ページ
【非特許文献３】Ｂａｊｚｅｒ  Ｌ．ら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、１９９５年、２７０巻、１４４７７〜１４４８４ページ
【非特許文献４】Ｅｉｃｈｉｎｇｅｒ  Ｓ．ら、Ｂｌｏｏｄ、２００４年、１０３巻、３７７３〜３７７６ページ
【非特許文献５】Ｌｅｅｂｅｅｋ  ＦＷ．ら、Ｊ．Ｔｈｒｏｍｂ  Ｈａｅｍｏｓｔ．、２００５年、３巻、２２１１〜２２１８ページ
【非特許文献６】Ｍｕｔｏ  Ｙ．ら、Ｃｒｉｔ  Ｃａｒｅ  Ｍｅｄ．、２００９年５月、３７巻、５号、１７４４〜１７４９ページ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、ＴＡＦＩａタンパク質に結合し、該タンパク質による基質の切断を阻害することを可能とする化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、上記目的を達成すべく、フィブリン線維等の基質がＴＡＦＩａタンパク質によって切断（加水分解）される際に必要な構造、すなわち、基質の加水分解反応に必要な亜鉛原子及びＴＡＦＩａタンパク質の１２５位のアルギニン残基と、基質特異性を決定するＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基と、基質との結合に必要なＴＡＦＩａタンパク質の１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基とに着目し、鋭意研究を重ねた（ＴＡＦＩａタンパク質の立体構造と基質の切断との相関については、Ｂｏｕｍａ  ＢＮ．、Ｔｈｒｏｍｂ  Ｒｅｓ、２００１年、１０１巻、３２９〜３５４ページを参照のこと）。
【００１２】
結果、ＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基に配位し得る塩基性官能基と、ＴＡＦＩａタンパク質の１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基に配位し得る酸性官能基とを含有させ、さらに亜鉛に配位できる官能基としてセレンを含有する官能基を選択して含有させた化合物は、ＴＡＦＩａタンパク質に対して極めて高い阻害活性を有していることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
本発明は、より詳しくは、下記を提供するものである。
＜１＞  ＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物であって、下記一般式（１）で表わされる有機セレン化合物、該有機セレン化合物同士がジセレニド結合を介して結合している二量体、又はこれらの薬理学上許容される塩若しくは溶媒和物。
【００１４】
【化１】
0005798345.tif 000002
【００１５】
（式（１）中、Ｒ１は、−Ｒ４−ＮＨ２、−Ｒ４−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−Ｒ４−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、又は下記式（２）で表わされる基を示し、Ｒ２は、−ＣＯＯＲ７で表わされる基を示し、Ｒ３は、水素原子、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ６−Ａｒ、又は−Ｃ（＝Ｏ）Ａｒで表わされる基を示し、Ｒ４は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ５は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基を示し、Ｒ６は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ７は水素原子、炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキル基、又はアリール基を示し、Ａｒはアリール基を示す。）
【００１６】
【化２】
0005798345.tif 000003
【００１７】
（式（２）中、Ｒ８は、水素原子又はハロゲン原子を示し、ｎは０〜３の整数を示す。）
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、ＴＡＦＩａタンパク質に結合し、該タンパク質による基質の切断に対する阻害活性を有する化合物を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】ｔＰＡ、プラスミノゲン及びプラスミンによるフィブリン血栓の溶解（フィブリン溶解、線溶）機構と、ＴＡＦＩａタンパク質による該線溶に対する阻害機構とを示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
先ず、本発明のＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物について説明する。本発明のＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物は、塩基性官能基と、酸性官能基と、ＴＡＦＩａタンパク質の亜鉛に配位できるセレン原子とを含有することを特徴とする有機セレン化合物、該有機セレン化合物同士がジセレニド結合を介して結合している二量体、及びこれらの薬理学上許容される塩又は溶媒和物であることを特徴とするものである。
【００２１】
本発明にかかるＴＡＦＩａタンパク質は、活性型トロンビン活性化線溶阻害因子（Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｔｈｒｏｍｂｉｎ  ａｃｔｉｖａｔａｂｌｅ  ｆｉｂｒｉｎｏｌｙｓｉｓ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）とも称され、ＴＡＦＩタンパク質（分子量５７ｋＤａ）が、その９２位のアルギニン残基における加水分解により、２３ｋＤａの活性化ペプチドが切り離されることによって生成される、分子量３５ｋＤａのタンパク質である。また、本発明にかかるＴＡＦＩａタンパク質は、カルボキシペプチダーゼＢ様の活性（ペプチドＣ末端のＬｙｓ又はＡｒｇ残基を特異的に切断する活性）を有する。
【００２２】
かかるＴＡＦＩａタンパク質として、ヒト由来の典型的なものには、ＧｅｎＢａｎｋ  アクセッション番号  ＮＰ＿００１８６３．２で特定されるタンパク質のうちの１１５位のアラニンから４２３位のバリンまでの３０９アミノ酸からなるタンパク質が挙げられる。また、タンパク質のアミノ酸配列は、自然界において（すなわち、非人工的に）変異し得る。従って、本発明におけるＴＡＦＩａタンパク質には、このような天然の変異体も含まれる。
【００２３】
本発明のＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物における前記塩基性官能基は、前記ＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基に配位し得る基であり、前記酸性官能基は、前記ＴＡＦＩａタンパク質の１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基に配位し得る基である（アミノ酸残基の位置は、ＴＡＦＩａタンパク質のＮ末端アミノ酸残基を１位とした場合の位置である）。
【００２４】
本発明にかかるＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基、１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基としては、典型的には、ＧｅｎＢａｎｋ  アクセッション番号  ＮＰ＿００１８６３．２で特定されるタンパク質の最Ｎ末端側に位置するメチオニン残基を１番目とした時に各々、３７０番目に位置するアスパラギン酸残基、２３９番目に位置するアルギニン残基、２５６番目に位置するアスパラギン残基及び２５７番目に位置するアルギニン残基が挙げられる。
【００２５】
本発明にかかるＴＡＦＩａタンパク質の亜鉛は、該タンパク質の活性中心に含有されているものである。該亜鉛に、ＴＡＦＩａタンパク質の６７位のヒスチジン残基、７０位のグルタミン酸残基及び１９６位のヒスチジン残基と、水分子とが配位することによって、ＴＡＦＩａタンパク質の触媒基が形成される。本発明の化合物は、前記亜鉛にセレン原子を配位させることにより、ＴＡＦＩａタンパク質による基質の切断を阻害することができる。
【００２６】
また、本発明のＴＡＦＩａタンパク質に対して阻害活性を有する化合物は、下記一般式（１）で表わされる有機セレン化合物、該有機セレン化合物同士がジセレニド結合を介して結合している二量体、及びこれらの薬理学上許容される塩又は溶媒和物であることを特徴とするものである。
【００２７】
【化３】
0005798345.tif 000004
【００２８】
[式（１）中、Ｒ１は、−Ｒ４−ＮＨ２、−Ｒ４−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−Ｒ４−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、又は下記式（２）で表わされる基を示し、Ｒ２は、−ＣＯＯＲ７で表わされる基を示し、Ｒ３は、水素原子、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ６−Ａｒ、又は−Ｃ（＝Ｏ）Ａｒで表わされる基を示し、Ｒ４は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ５は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基を示し、Ｒ６は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基を示し、Ｒ７は水素原子、炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキル基、又はアリール基を示し、Ａｒはアリール基を示す。]
【００２９】
【化４】
0005798345.tif 000005
【００３０】
[式（２）中、Ｒ８は、水素原子又はハロゲン原子を示し、ｎは０〜３の整数を示す。]。
【００３１】
本発明のかかる化合物は、後述の実施例に示す通り、前記ＴＡＦＩａタンパク質の１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基に配位し得る、Ｒ２で示される酸性官能基と、前記ＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基に配位し得る、Ｒ１で示される塩基性官能基と、ＴＡＦＩａタンパク質の亜鉛に配位できるセレン原子とを含有するため、ＴＡＦＩａタンパク質による基質の切断を阻害することができる。
【００３２】
前記式（１）のＲ１は、−Ｒ４−ＮＨ２、−Ｒ４−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−Ｒ４−ＮＨ−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、又は前記式（２）で表わされる基である。前記式（１）におけるＲ４は、炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基であり、前記式（２）におけるＲ８は、水素原子又はハロゲン原子であり、ｎは０〜３の整数である。
【００３３】
Ｒ４における「炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基」としては、例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、エチルエチレン基、ジメチルエチレン基、ブチルエチレン基、シクロヘキシレン基、シクロペンチレン基を挙げることができる。前記ＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基に配位し易いという観点から、Ｒ４は、好ましくは、炭素数が４である直鎖状のアルキレン基である。
【００３４】
前記式（２）のＲ８における「ハロゲン原子」としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。前記ＴＡＦＩａタンパク質の２５６位のアスパラギン酸残基に配位し易いという観点から、前記式（２）において、Ｒ８は、好ましくは、水素原子又は塩素原子であり、ｎは０であることが好ましい。
【００３５】
前記式（１）のＲ２は、−ＣＯＯＲ７で表わされる基であり、Ｒ７は水素原子、炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキル基、又はアリール基である。
【００３６】
Ｒ７における「炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基」としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基を挙げることができる。さらに、Ｒ７における「アリール基」としては、例えば、フェニル基、アルコキシフェニル基（例えば、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、プロピルオキシフェニル基、ｉ−プロピルオキシフェニル基、ブトキシフェニル基、ｉ−ブトキシフェニル基、ｔ−ブトキシフェニル基）、アルキルフェニル基（例えば、メチルフェニル基、エチルフェニル基、ジメチルフェニル基、プロピルフェニル基、メシチル基、メチルエチルフェニル基、ｉ−プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ｉ−ブチルフェニル基、ｔ−ブチルフェニル基）、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントラセニル基、２−アントラセニル基、９−アントラセニル基、ペンタフルオロフェニル基が挙げられる。
【００３７】
前記ＴＡＦＩａタンパク質の１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基及び１４３位のアルギニン残基に配位し易いという観点から、Ｒ２は、好ましくは、−ＣＯＯＨ又は−ＣＯＯＣ２Ｈ５である。
【００３８】
前記式（１）のＲ３は、水素原子、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ６−Ａｒ、又は−Ｃ（＝Ｏ）Ａｒで表わされる基であり、Ｒ５は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基であり、Ｒ６は炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基であり、Ａｒはアリール基である。
【００３９】
Ｒ５における「炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基」としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基を挙げることができる。
【００４０】
Ｒ６における「炭素数が１〜６である直鎖状、分岐状又は環状のアルキレン基」としては、例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、エチルエチレン基、ジメチルエチレン基、ブチルエチレン基、シクロヘキシレン基、シクロペンチレン基を挙げることができる。
【００４１】
Ｒ３における「アリール基」としては、例えば、フェニル基、アルコキシフェニル基（例えば、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、プロピルオキシフェニル基、ｉ−プロピルオキシフェニル基、ブトキシフェニル基、ｉ−ブトキシフェニル基、ｔ−ブトキシフェニル基）、アルキルフェニル基（例えば、メチルフェニル基、エチルフェニル基、ジメチルフェニル基、プロピルフェニル基、メシチル基、メチルエチルフェニル基、ｉ−プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ｉ−ブチルフェニル基、ｔ−ブチルフェニル基）、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントラセニル基、２−アントラセニル基、９−アントラセニル基、ペンタフルオロフェニル基が挙げられる。
【００４２】
前記ＴＡＦＩａタンパク質の亜鉛に配位し易いという観点から、Ｒ３は、好ましくは、水素原子、−Ｃ（＝Ｏ）Ｃ２Ｈ５、−Ｃ（＝Ｏ）Ｃ２Ｈ４−フェニル基又は−Ｃ（＝Ｏ）Ｃ３Ｈ６−フェニル基である。
【００４３】
また、本発明の化合物には、上記本発明の有機セレン化合物同士がジセレニド結合を介して結合している二量体、及びこれらの薬理学上許容される塩又は溶媒和物も含まれる。
【００４４】
かかる薬理学上許容される塩としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩酸塩、硫酸塩、臭化水素塩、硝酸塩、硫酸水素酸塩、リン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、コハク酸塩、クエン酸塩、マレイン酸塩、ヒドロキシマレイン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、メタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、樟脳スルホン酸塩、スルファミン酸塩、マンデル酸塩、プロピオン酸塩、グリコール酸塩、ステアリン酸塩、リンゴ酸塩、アスコルビン酸塩、パモン酸塩、フェニル酢酸塩、グルタミン酸塩、安息香酸塩、サリチル酸塩、スルファニル酸塩、２−アセトキシ安息香酸塩、エタンジスルホン酸塩、シュウ酸塩、イセチオン酸塩、ギ酸塩、トリフルオロ酢酸塩、エチルコハク酸塩、ラクトビオン酸塩、グルコン酸塩、グルコヘプトン酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、ラウリル硫酸塩、アスパラギン酸塩、アジピン酸塩、ヨウ化水素酸塩、ニコチン酸塩、シュウ酸塩、ピクリン酸塩、チオシアン酸塩、ウンデカン酸塩が挙げられる。また、溶媒和物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、水和物も含まれるものとする。
【００４５】
本発明の化合物としては、ＴＡＦＩａタンパク質の、２５６位のアスパラギン酸残基、１２５位のアルギニン残基、１４２位のアスパラギン残基、１４３位のアルギニン残基、亜鉛原子に配位し易いという観点から、下記化合物であることがより好ましい。
【００４６】
【化５】
0005798345.tif 000006
【００４７】
さらに、本発明の化合物としては、ＴＡＦＩａタンパク質に対する阻害活性がより高いという観点から、前記式中の化合物ＤＤ２２及び化合物ＤＤ２８であることが特に好ましく、また、ＴＡＦＩａタンパク質に対する特異性がより高いという観点から、前記式中の化合物ＤＤ２８であることが特に好ましい。
【００４８】
なお、本発明の化合物には、幾何異性体、不斉炭素に基づく光学異性体、立体異性体、互変異性体等の総ての異性体及び異性体混合物が含まれる。また、本発明化合物が生体内で酸化、還元、加水分解、抱合等の代謝を受けてなお所望の活性を示す化合物をも包含し、さらに本発明は生体内で酸化、還元、加水分解等の代謝を受けて本発明化合物を生成する化合物をも包含する。
【００４９】
また、本発明の化合物の合成方法としては特に制限はなく、例えば、下記式において示されるような合成方法が挙げられる。なお、下記式においてＲ１〜Ｒ３は前述の通りである。
【００５０】
【化６】
0005798345.tif 000007
【００５１】
前記式に示すように、すなわち先ず、ウーリンス試薬（Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬、Ｐｈ２Ｐ２Ｓｅ４、なお「Ｐｈ」はフェニル基を示す）の無水トルエン懸濁液にＲ３ＯＨで表される化合物を加えて加熱還流することにより、Ｒ３ＳｅＨで表されるセレノール体を得る。次に、得られたセレノール体に、Ｒ１で表される基及びＲ２で表わされる基を有するアルケン化合物を加え、マイケル付加反応を生じさせることにより、Ｒ１で表される基、Ｒ２で表わされる基及びＲ３で表わされる基を有する有機セレン化合物を得ることができる。
【００５２】
また、かかる場合、Ｒ１中のアミノ基を保護するために、前記アルケン化合物は、保護基を導入した化合物であってもよい。かかる保護基としては特に制限はなく、例えば、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基（Ｂｏｃ）、ベンジルオキシカルボニル基、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基、２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル基、アリルオキシカルボニル基が挙げられる。さらに、かかる保護基を導入した化合物を用いた場合においては、必要に応じて、得られたＲ１で表される基、Ｒ２で表わされる基及びＲ３で表わされる基を有する有機セレン化合物を導入した保護基に応じた脱保護反応に供してもよい。かかる脱保護反応としては、例えば、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基を導入した場合は、トリフルオロ酢酸や４規定の塩酸等の強酸性条件下の脱保護反応が挙げられる。
【００５３】
以上、本発明の化合物の好適な合成方法について説明したが、本発明の化合物の合成方法は上記方法に限定されるものではない。また、本発明の化合物の具体的な製造方法は後述の実施例に示されているので、当業者であれば、上記の一般的な説明及び実施例の具体的な説明を参照しつつ、反応原料、反応試薬、反応条件（例えば、溶媒、反応温度、反応時間）等を適宜選択しつつ、必要に応じてこれらの方法に適宜、修飾ないし改変を加えることにより、本発明の化合物を製造することは可能である。
【００５４】
また、前述の通り、そして後述の実施例において示す通り、本発明の化合物は、ＴＡＦＩａタンパク質に対して高い阻害活性を有し、体内で形成されるフィブリン血栓を溶解させることができるため、心筋梗塞、脳梗塞、狭心症、肺塞栓、慢性動脈閉塞症、急性動脈血栓・塞栓症、血管炎症候群、糖尿病性壊疽、血栓性静脈炎・深部静脈血栓症、血栓性血小板減少性紫斑病・溶血性尿毒素症候群、播種性血管内凝固症候群、抗リン脂質抗体症候群等の各種血栓性疾患、生体内線溶能の低下に伴う血栓傾向が指摘されている糖尿病、高脂血症、炎症等の病態の予防のために投与される医薬組成物として、また、体内に留置する装置（例えば、カテーテル、ステント、心臓弁、人工血管、透析装置）における血栓形成を予防するために該装置にコーティングされる医薬組成物として好適に用いることができる。
【００５５】
かかる医薬組成物は、公知の製剤学的方法により製剤化することができる。例えば、カプセル剤、錠剤、丸剤、液剤、散剤、顆粒剤、細粒剤、フィルムコーティング剤、ペレット剤、トローチ剤、舌下剤、咀嚼剤、バッカル剤、ペースト剤、シロップ剤、懸濁剤、エリキシル剤、乳剤、塗布剤、軟膏剤、硬膏剤、パップ剤、経皮吸収型製剤、ローション剤、吸引剤、エアゾール剤、注射剤、坐剤などとして、経口的または非経口的に使用することができる。
【００５６】
これら製剤化においては、薬理学上許容される担体、具体的には、滅菌水や生理食塩水、植物油、溶剤、基剤、乳化剤、懸濁剤、界面活性剤、安定剤、香味剤、芳香剤、賦形剤、ベヒクル、防腐剤、結合剤、希釈剤、等張化剤、無痛化剤、増量剤、崩壊剤、緩衝剤、コーティング剤、滑沢剤、着色剤、甘味剤、粘稠剤、矯味矯臭剤、溶解補助剤あるいはその他の添加剤等と適宜組み合わせることができる。
【００５７】
本発明の化合物を医薬組成物として適用する場合には、血栓形成に関連する疾患の予防に用いられる公知の医薬組成物（例えば、抗血栓剤（抗凝固剤及び血小板凝集阻害剤）、血栓溶解剤（例えば、ｔＰＡ）、他の繊維素溶解促進活性を有する物質、抗高血圧薬、血糖調節剤、脂質低下薬及び抗不整脈薬）と併用してもよい。
【００５８】
また、かかる医薬組成物は、ヒトを含む動物を対象として使用することができるが、ヒト以外の動物としては特に制限はなく、種々の家畜、家禽、ペット、実験用動物等を対象とすることができる。具体的には、ブタ、ウシ、ウマ、ヒツジ、ヤギ、ニワトリ、カモ、ダチョウ、アヒル、イヌ、ネコ、ウサギ、ハムスター、マウス、ラット、サルが挙げられるが、これらに制限されない。
【００５９】
かかる医薬組成物を投与する場合、その投与量は、対象の年齢、体重、症状、健康状態、組成物の種類等に応じて、適宜選択される。例えば、１回当たりの本発明の組成物の投与量は、１ｍｇ／ｋｇ体重〜１０ｍｇ／ｋｇ体重である。
【００６０】
本発明の化合物を含有する製品（例えば、医薬品、試薬）又はその説明書は、血栓を溶解するために用いられる旨の表示を付したものであり得る。ここで「製品または説明書に表示を付した」とは、製品の本体、容器、包装などに表示を付したこと、あるいは製品の情報を開示する説明書、添付文書、宣伝物、その他の印刷物などに表示を付したことを意味する。血栓を溶解するために用いられる旨の表示においては、本発明の化合物を投与することにより血栓が溶解される機序についての情報を含むことができる。機序としては、例えば、フィブリン線維のＣ末端Ｌｙｓ残基を切断して線溶系を阻害するＴＡＦＩａタンパク質の機能を阻害することにより、線溶系を促進することに関する情報が挙げられる。また、血栓を溶解するために用いられる旨の表示においては、血栓性疾患の予防又は治療のために用いられることに関する情報を含むことができる。
【実施例】
【００６１】
以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。また、下記実施例及び調製例において得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル法（ＮＭＲ：１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ）、エレクトロスプレーイオン化法質量分析法（ＥＳＩ−ＭＳ）、高分解能質量分析法（ＨＲＭＳ）にて分析した。なお、１Ｈ−ＮＭＲにおける多重度は、ｓ＝ｓｉｎｇｌｅｔ（一重線）、ｄ＝ｄｏｕｂｌｅｔ（二重線）、ｔ＝ｔｒｉｐｌｅｔ（三重線）、ｑ＝ｑｕｉｎｔｅｔ（四重線）、ｍ＝ｍｕｌｔｉｐｌｅｔ（多重線）、ｄｄ＝ｄｏｕｂｌｅ  ｄｏｕｂｌｅｔ（ダブルダブレット）、ｂｓ＝ｂｒｏａｄ  ｓｉｎｇｌｅｔ（ブロードシングレット）を示す。また、Ｊは結合定数を示す。さらに、ＮＭＲ（    ）の括弧内は分析に用いた溶媒を示す。
【００６２】
（調製例１）
【００６３】
【化７】
0005798345.tif 000008
【００６４】
前記式に示すスキームに記載の通り、セレノールエステル１を合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（２２５．８ｍｇ，０．４２ｍｍｏｌ，２ｅｑ）の無水トルエン（ｔｏｌｕｅｎｅ、１ｍＬ）懸濁液にプロピオン酸（１９０μＬ，２．５５ｍｍｏｌ，３ｅｑ）を加え、２時間加熱還流し、セレノプロピオン酸を調製した。続いて、反応液を０℃に冷却し、エチルエステル体１（２４０．６ｍｇ，０．８４ｍｍｏｌ）のトルエン（５００＋２５０＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で４１時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻し、溶媒を留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、１５％  酢酸エチル（ＡｃＯＥｔ）／ヘキサン（Ｈｅｘａｎｅ）溶出部よりセレノールエステル１（１１４．５ｍｇ，３２．１％）を得た。以下に得られたセレノールエステル１についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００６５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ１．１７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．２６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），１．３〜１．８（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），１．４４（９Ｈ，ｓ，Ｂｏｃ），２．６３（３Ｈ，ｍ，ＣＨ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），３．０８（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨＢｏｃ，ＣＨ２Ｓｅ），４．１４（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），４．５３（１Ｈ，ｍ，ＮＨ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ９．７，１４．５，２６．３，２６．８，２６．９，２８．６（３ｃａｒｂｏｎｓ），３０．１，３３．０，４０．７，４１．７，４６．５，６０．８，７９．３，１５６．２，１７４．９，２０２．６．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：４４８（Ｍ＋Ｎａ，２０），４４７（Ｍ＋Ｎａ，２０），４４６（Ｍ＋Ｎａ，１００），４４５（Ｍ＋Ｎａ，１０），４４４（Ｍ＋Ｎａ，５０），４４３（Ｍ＋Ｎａ，１８），４４２（Ｍ＋Ｎａ，１８），４２４（２５），４２３（２０），４２２（７５），４２１（１３），４２０（３８），４１９（１０），４１８（８），３９２（８），３９１（６），３９０（４０），３８９（３），３８８（６），３８７（６），３８６（６），３２６（１３），３２５（９），３２４（６３），３２３（５），３２２（３１），３２１（１１），３２０（１１）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１８Ｈ３３ＮＮａＯ５８０Ｓｅ  ４４６．１４２１６，  ｆｏｕｎｄ  ４４６．１４１８８。
【００６６】
（実施例１）
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、調製例１で得られたセレノールエステル１を脱保護し、化合物Ａを得た。すなわち、セレノールエステル１（２５．９ｍｇ，０．０６１ｍｍｏｌ）に濃塩酸（ＨＣｌ、１ｍＬ）を加え、１００℃で２時間撹拌した。次いで、反応液の溶媒を留去し、化合物Ａ（１６．５ｍｇ，９８．３％）を得た。以下に得られた化合物Ａ（化合物ＤＤ９）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００６７】
１Ｈ  ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ）  δ１．４０（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），１．６７（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），２．８４（２Ｈ，ｍ，ＣＨｘ２），２．９９（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＨ２ＮＨ２ｘ２），３．１３（４Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．１，２．４Ｈｚ，ＣＨ２Ｓｅｘ２）．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：４８１（Ｍ＋Ｈ，２５），４８０（Ｍ＋Ｈ，８），４７９（Ｍ＋Ｈ，３５），４７８（２２），４７７（Ｍ＋Ｈ，１００），４７６（Ｍ＋Ｈ，２２），４７５（Ｍ＋Ｈ，９２），４７４（Ｍ＋Ｈ，３５），４７３（Ｍ＋Ｈ，５５），４７２（Ｍ＋Ｈ，１５），４７１（Ｍ＋Ｈ，２２），４７０（Ｍ＋Ｈ，１２），４６９（Ｍ＋Ｈ，３）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１６Ｈ３３Ｎ２Ｏ４８０Ｓｅ２  ４７７．０７７８０，  ｆｏｕｎｄ  ４７７．０７７０８。
【００６８】
（実施例２）
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、調製例１で得られたセレノールエステル１を脱保護し、アミノ体Ａを得た。すなわち、０℃に冷却したセレノールエステル１（１９．２ｍｇ，０．０４５ｍｍｏｌ）にｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏ（５０μＬ）とトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ、９５０μＬ）を加え、１時間撹拌した。次いで、反応液の溶媒を留去し、アミノ体Ａ（１９．９ｍｇ）を定量的に得た。以下に得られたアミノ体Ａ（化合物ＤＤ１０）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００６９】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ１．１３（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．２４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），１．４０（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），１．６４（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），２．６１（３Ｈ，ｍ，ＣＨ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），２．９１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＨ２ＮＨ２），３．０６（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅ），４．１３（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３）．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：３２７（Ｍ＋Ｈ，２），３２６（Ｍ＋Ｈ，２１），３２５（Ｍ＋Ｈ，  １７），３２４（Ｍ＋Ｈ，１００），３２３（Ｍ＋Ｈ，８），３２２（Ｍ＋Ｈ，５３），３２１（Ｍ＋Ｈ，１９），３２０（Ｍ＋Ｈ，１９），２８０（３），３７９（２），２７８（１７），２７７  １），２７６（８），２７５  （３），２７４（３），２７０（６），２６９（４），２６８（３２），２６７（２），２６６（１６），２６５（６），２６４（６），２２４（１４），２２３（１４），２２２（５０），２２１（３），２２０（３７），２１９（１３），２１８（１４），１４０（２７）．
ＨＲＭＳ  （ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１３Ｈ２６ＮＯ３８０Ｓｅ  ３２４．１０７７９，  ｆｏｕｎｄ  ３２４．１０８３９。
【００７０】
（実施例３）
【００７１】
【化８】
0005798345.tif 000009
【００７２】
前記式に示すスキームに記載の通り、セレノールエステル２を合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（３７１．１ｍｇ，０．７０ｍｍｏｌ，２ｅｑ）の無水トルエン（１ｍＬ）懸濁液にプロピオン酸（３１０μＬ，４．１６ｍｍｏｌ，３ｅｑ）を加え、２時間加熱還流し、セレノプロピオン酸を調製した。続いて、反応液を０℃に冷却し、エキソメチレン体１（３４６．３ｍｇ，１．３５ｍｍｏｌ）のトルエン（５００＋５００＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で１８時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻し、溶媒を留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、３０％ＡｃＯＥｔ／Ｈｅｘａｎｅ溶出部よりセレノールエステル２（２３５．３ｍｇ，４４．３％）を得た。以下に得られたセレノールエステル２についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００７３】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ１．１８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．３〜１．８（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），１．４４（９Ｈ，ｓ，Ｂｏｃ），２．６４（３Ｈ，ｍ，ＣＨ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），３．０９（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨＢｏｃ，ＣＨ２Ｓｅ），４．６０（１Ｈ，ｍ，ＮＨ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ９．７，２５．９，２６．７，２６．８，２８．６（３  ｃａｂｏｎｓ），３０．０，３２．８，４０．６，４１．７，４６．３，７９．４，１５６．３，１７９．６，２０２．６．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：４２１（Ｍ＋Ｎａ，１），４２０（Ｍ＋Ｎａ，２０），４１９（Ｍ＋Ｎａ，１８），４１８（Ｍ＋Ｎａ，１００），４１７（Ｍ＋Ｎａ，９），４１６（Ｍ＋Ｎａ，５０），４１５（Ｍ＋Ｎａ，１８），４１４（Ｍ＋Ｎａ，１７），３６４（７），３６３（５），３６２（４０），３６１（３），３６０（１９），３５９（６），３６８（７），２９８（６），２９７（３），２９６（３３），２９５（２），２９４（１５），２９３（５），２９２（４０），２２４（７），２２３（３），２２２（４４），２２１（３），２２０（３０），２１９（７），２１８（１１），２１７（２），２１６（３）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１６Ｈ２９ＮＮａＯ５８０Ｓｅ  ４１８．１１０８６，  ｆｏｕｎｄ  ４１８．１１０１１。
【００７４】
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、得られたセレノールエステル２を脱保護し、アミノ体Ｂを得た。すなわち、０℃に冷却したセレノールエステル２（２４．３ｍｇ，０．０６２ｍｍｏｌ）にｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏ（５０μＬ）とトリフルオロ酢酸（９５０μＬ）とを加え、１時間撹拌した。反応液の溶媒を留去し、アミノ体Ｂ（２５．３ｍｇ）を定量的に得た。以下に得られたアミノ体Ｂ（化合物ＤＤ１２）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００７５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ１．１４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．４２（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），１．６６（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），２．５８（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．６５（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＳｅＣＯＣＨ２ＣＨ３），２．９２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＨ２ＮＨ２），３．０６（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ９．８，２６．６，２７．１，２７．６，２８．３，３３．４，４０．６，４２．２，４７．４，１７８．２，２０３．７．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：２９９（Ｍ＋Ｈ，１），２９８（Ｍ＋Ｈ，１７），２９７（Ｍ＋Ｈ，１２），２９６（Ｍ＋Ｈ，８８），２９５（Ｍ＋Ｈ，６），２９４（Ｍ＋Ｈ，４４），２９３（Ｍ＋Ｈ，１６），２９２（Ｍ＋Ｈ，１７），２４３（１），２４２（８），２４１（４），２４０（４０），２３９（２），２３８（２１），２３７（７），２３６（８），２２５（４），２２４（３４），２２３（１８），２２２（１００），２２１（９），２２０（９５），２１９（３２），２１８（３６），２１７（１），２１６（４）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１１Ｈ２２ＮＯ３８０Ｓｅ  ２９６．０７６４９，  ｆｏｕｎｄ  ２９６．０７７２３。
【００７６】
（実施例４）
【００７７】
【化９】
0005798345.tif 000010
【００７８】
前記式に示すスキームに記載の通り、セレノールエステル３を合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（２４０．６ｍｇ，０．４５ｍｍｏｌ，３ｅｑ）の無水トルエン（１ｍＬ）懸濁液に４−フェニル酪酸（３４９．３ｍｇ，２．１３ｍｍｏｌ，３．５ｅｑ）を加え、２時間加熱還流した。反応液を室温に戻し、エキソメチレン体１（１５３．６ｍｇ，０．６０ｍｍｏｌ）の無水トルエン（５００＋２５０＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で１８時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、２０％ＡｃＯＥｔ／Ｈｅｘａｎｅ溶出部よりセレノールエステル３（１３５．７ｍｇ，４６．９％）を得た。以下に得られたセレノールエステル３についての、１Ｈ  ＮＭＲを示す。
【００７９】
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＣＤ３ＯＤ）  δ１．２〜１．８（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），１．４２（９Ｈ，ｓ，Ｂｏｃ），１．９５（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＣＨ２Ｐｈ），２．５６（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．６３（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ２ＣＯ），３．０３（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨ，ＣＨ２Ｓｅ），７．１６（３Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ），７．２６（２Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ）。
【００８０】
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、得られたセレノールエステル３を脱保護し、アミノ体Ｃを得た。すなわち、０℃に冷却したセレノールエステル３（１７．２ｍｇ，０．０３６ｍｍｏｌ）にｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏ（５０μＬ）とトリフルオロ酢酸（９５０μＬ）とを加え１時間撹拌した。反応液の溶媒を留去し、アミノ体Ｃ（１９．３ｍｇ）を定量的に得た。以下に得られたアミノ体Ｃ（化合物ＤＤ１９）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲを示す。
【００８１】
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＣＤ３ＯＤ）  δ１．４２（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），１．６６（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），１．９４（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＣＨ２Ｐｈ），２．５８（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．６４（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ２ＣＯ），２．９１（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨ２），３．０７（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅ），７．１６（３Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ），７．２６（２Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ２６．８，２７．２，２８．３，２８．４，３３．４，３６．７，４０．６，４７．４，４８．０，１２７．１，１２９．４５（２ｃａｒｂｏｎｓ），１２９．４９（２ｃａｒｂｏｎｓ），１４２．５，１７８．１，２０２．８。
【００８２】
（実施例５）
【００８３】
【化１０】
0005798345.tif 000011
【００８４】
前記式に示すスキームに記載の通り、セレノールエステル４を合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（２４７．４ｍｇ，０．４７ｍｍｏｌ，３ｅｑ）の無水トルエン（１ｍＬ）懸濁液に３−フェニルプロピオン酸（３２７．３ｍｇ，２．１８ｍｍｏｌ，３．５ｅｑ）を加え、２時間加熱還流した。反応液を室温に戻し、エキソメチレン体１（１５８．１ｍｇ，０．６１ｍｍｏｌ）の無水トルエン（５００＋２５０＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で１６時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、２５％ＡｃＯＥｔ／Ｈｅｘａｎｅ溶出部よりセレノールエステル４（１０８．４ｍｇ，３７．５％）を得た。以下に得られたセレノールエステル４についての、１Ｈ  ＮＭＲを示す。
【００８５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ１．２〜１．８（８Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ４），１．４３（９Ｈ，ｓ，Ｂｏｃ），２．５６（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．９４（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ２ＣＯ），３．０３（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨ，ＣＨ２Ｓｅ），７．１７（３Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ），７．２５（２Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ）。
【００８６】
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、得られたセレノールエステル４を脱保護し、アミノ体Ｄを得た。すなわち、０℃に冷却したセレノールエステル４（２７．１ｍｇ，０．０５８ｍｍｏｌ）にｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏ（５０μＬ）とトリフルオロ酢酸（９５０μＬ）とを加え、１時間撹拌した。反応液の溶媒を留去し、アミノ体Ｄ（２９．４ｍｇ）を定量的に得た。以下に得られたアミノ体Ｄ（化合物ＤＤ２０）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲを示す。
【００８７】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ１．３９（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），１．６０（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２ｘ２），２．５９（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．９２（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＮＨ２），２．９５（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ２ＣＯ），３．０６（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅ），７．１７（３Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ），７．２６（２Ｈ，ｍ，Ｐｈ−Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ２６．８，２７．１，２７．６，２８．３，３２．３，３３．４，４０．６，４７．３，５０．０，５０．３，１２７．４，１２９．４（２ｃａｒｂｏｎｓ），１２９．５（２ｃａｒｂｏｎｓ），１４１．２，１７８．１，２０２．１。
【００８８】
（調製例２）
【００８９】
【化１１】
0005798345.tif 000012
【００９０】
前記式に示すスキームに記載の通り、セレノールエステル５を合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（１９８．０ｍｇ，０．３７ｍｍｏｌ，３ｅｑ）の無水トルエン（１ｍＬ）懸濁液にプロピオン酸（１３０μＬ，１．７４ｍｍｏｌ，３．５ｅｑ）を加え、２時間加熱還流した。反応液を室温に戻し、エキソメチレン体２（１５０．７ｍｇ，０．４９ｍｍｏｌ）の無水トルエン（１０００＋２５０＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で１６時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（２５ｇ）で精製し、２．５％  アンモニア−メタノール（ＮＨ３：ＭｅＯＨ＝１：９）／ジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２）溶出部よりセレノールエステル５（１９２．６ｍｇ，８８．３％）を得た。以下に得られたセレノールエステル５についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００９１】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ１．１６  （３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），１．１７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．５３（９Ｈ，ｓ，Ｂｏｃ），２．６３（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），２．８０（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．９１（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＣＨ），３．０７（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，ＣＨ２Ｓｅ），４．０７（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），７．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．６，２．３Ｈｚ，Ｐｙ−４），７．８８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，Ｐｙ−５），８．０２（１Ｈ，ｂｓ，ＮＨ），８．０８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．３Ｈｚ，Ｐｙ−２）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ９．７，１４．４，２６．０，２８．６（３ｃａｒｂｏｎｓ），３５．５，４１．７，４８．０，６１．１，８１．１，１１２．２，１２８．４，１３８．９，１４８．２，１５１．１，１５２．７，１７３．７，２０２．０．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：４４８（Ｍ＋Ｈ，８），４４７（Ｍ＋Ｈ，２２），４４６（Ｍ＋Ｈ，２３），４４５（Ｍ＋Ｈ，１００），４４４（Ｍ＋Ｈ，１３），４４３（Ｍ＋Ｈ，５３），４４２（Ｍ＋Ｈ，２０），４４１（Ｍ＋Ｈ，１９），３９２（３），３９１（１５），３９０（１３），３８９（７３），３８８（７），３８７（３５），３８６（１５），３８５（１５）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１９Ｈ２９Ｎ２Ｏ５８０Ｓｅ１  ４４５．１２４１７，  ｆｏｕｎｄ  ４４５．１２５０８。
【００９２】
（実施例６）
【００９３】
【化１２】
0005798345.tif 000013
【００９４】
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、調製例２で得られたセレノールエステル５を脱保護し、化合物Ｂを得た。すなわち、セレノールエステル５（２４．３ｍｇ，０．０５５ｍｍｏｌ）に濃塩酸（１ｍＬ）を加え、１００℃で１時間撹拌した。反応液を室温まで戻した後、溶媒を留去し、ｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏとエーテルとを加えた。次いで、エーテル層を取り除いた後、溶媒を留去し、化合物Ｂ（１４．９ｍｇ，９２．０％）を得た。化合物Ｂは陽イオン交換カラムＯＡＳＩＳ  ＭＣＸカートリッジにて精製し、１〜２％ＮＨ３／ＭｅＯＨ溶出部の溶媒を留去した。続いて４Ｍ  ＨＣｌに溶解し、溶媒を留去して化合物Ｂ（１０．８ｍｇ，６６．７％，約１：１の混合物）を得た。以下に得られた化合物Ｂ（化合物ＤＤ２２）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００９５】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ２．９０（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．７Ｈｚ，ＣＨ２ＣＨｘ２），３．１３（６Ｈ，ｍ，ＣＨｘ２，ＣＨ２Ｓｅｘ２），７．０１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．１Ｈｚ，Ｐｙ−４ｘ２），７．７１（２Ｈ，ｓ，Ｐｙ−５ｘ２），７．８７（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．１Ｈｚ，Ｐｙ−２ｘ２）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ３１．５  ａｎｄ  ３１．６（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），３４．５ａｎｄ３４．６（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），４８．８ａｎｄ４８．９（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），１１４．９（２ｃａｒｂｏｎｓ），１２５．０（２ｃａｒｂｏｎｓ），１３５．１（２ｃａｒｂｏｎｓ），１４７．０（２ｃａｒｂｏｎｓ），１５４．７（２ｃａｒｂｏｎｓ），１７６．２（２ｃａｒｂｏｎｓ）．
ＥＳＩ−ＭＳｍ／ｚ（％）：５２３（Ｍ＋Ｈ，３），５２２（Ｍ＋Ｈ，５），５２１（Ｍ＋Ｈ，１９），５２０（Ｍ＋Ｈ，１３），５１９（Ｍ＋Ｈ，５７），５１８（Ｍ＋Ｈ，１５），５１７（Ｍ＋Ｈ，５２），５１６（Ｍ＋Ｈ，２０），５１５（Ｍ＋Ｈ，３０），５１４（Ｍ＋Ｈ，８），５１３（Ｍ＋Ｈ，１０），５１２（Ｍ＋Ｈ，３），５１１（Ｍ＋Ｈ，２），２７６（９），２７５（３０），２７４（８０），２７３（７８），２７２（４３），２７１（１８），２７０（５），２６９（５），２６８（５），２６７（８），２６６（６），２６５（５），２６２（８），２６１（５），２６０（１００），２５９（７５），２５８（５４），２５７（２０），２５６（８），２０８（１３），２０７（３５），１８０（３０），１７９（７５）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１８Ｈ２３Ｎ４Ｏ４８０Ｓｅ２  ５１９．００４９７，  ｆｏｕｎｄ  ５１９．００６００。
【００９６】
（実施例７）
【００９７】
【化１３】
0005798345.tif 000014
【００９８】
次に、前記式に示すスキームに記載の通り、調製例２で得られたセレノールエステル５を脱保護し、化合物Ｃを得た。すなわち、０℃に冷却したセレノールエステル５（２１．６ｍｇ，０．０４９ｍｍｏｌ）にｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏ（５０μＬ）とトリフルオロ酢酸（９５０μＬ）とを加え、１時間撹拌した。次いで、反応液の溶媒を留去し、ｄｉｓｔ  Ｈ２Ｏとヘキサンとを加え、ヘキサン層を取り除いた後、溶媒を留去し、化合物Ｃ（１２．５ｍｇ，５６．１％）を得た。以下に得られた化合物Ｃ（化合物ＤＤ２３）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【００９９】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ１．１４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．１９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），２．６６（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），２．７９（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．８５（１Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＣＨ），２．９７（１Ｈ，ｍ，ＣＨ２ＣＨ），３．１０（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅ），４．０９（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），６．９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．１Ｈｚ，Ｐｙ−５），７．６７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，Ｐｙ−２），７．８４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．１，２．１Ｈｚ，Ｐｙ−４）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ９．７，１４．５，２６．１，３４．７，４２．２，４８．２，６２．１，１１４．８，１２４．８，１３５．３，１４７．０，１５４．９，１７５．６，２０３．１．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：３４９（Ｍ＋Ｈ，３），３４８（Ｍ＋Ｈ，１０），３４７（Ｍ＋Ｈ，６０），３４６（Ｍ＋Ｈ，５３），３４５（Ｍ＋Ｈ，１００），３４４（Ｍ＋Ｈ，２８），３４３（Ｍ＋Ｈ，９５），３４２（Ｍ＋Ｈ，５７），３４１（Ｍ＋Ｈ，５９），３４０（Ｍ＋Ｈ，１），３３９（Ｍ＋Ｈ，６）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１４Ｈ２１Ｎ２Ｏ３８０Ｓｅ  ３４５．０７１７４，  ｆｏｕｎｄ  ３４５．０８１８９。
【０１００】
（実施例８）
【０１０１】
【化１４】
0005798345.tif 000015
【０１０２】
前記式に示すスキームに記載の通り、アミノ体Ｅを合成した。すなわち、先ず、Ｗｏｏｌｉｎｓ’試薬（２０８．２ｍｇ，０．３９ｍｍｏｌ，６ｅｑ）の無水トルエン（１ｍＬ）懸濁液にプロピオン酸（１３０μＬ，１．７４ｍｍｏｌ，６．５ｅｑ）を加え、２時間加熱還流した。反応液を室温に戻し、エキソメチレン体３（８８．４ｍｇ，０．２６ｍｍｏｌ）の無水トルエン（１０００＋２５０＋２５０μＬ）溶液を加え、７０℃で２０時間撹拌し、マイケル付加反応を生じさせた。次いで、反応液を室温まで戻した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（１５ｇ，４０ｇ，３０ｇ）で精製し、１％ＡｃＯＥｔ／Ｈｅｘａｎｅ溶出部よりアミノ体Ｅ（８４．９ｍｇ，８６．５％）を得た。以下に得られたアミノ体Ｅ（化合物ＤＤ２９）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【０１０３】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ１．１８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），１．１９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），２．６５（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＣＯＣＨ２ＣＨ３），２．７８（１Ｈ，ｍ，ＣＨ），２．８６（２Ｈ，ｍ，ＣＨ２），３．０７（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，ＣＨ２Ｓｅ），４．０９（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３），４．７８（２Ｈ，ｂｓ，ＮＨ），７．３５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，Ｐｙ−４），７．７９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，Ｐｙ−２）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）  δ９．７，１４．４，２５．９，３４．９，４１．７，４８．１，６１．１，１１５．０，１２５．１，１３７．７，１４６．６，１５３．７，１７３．７，２０２．０．
ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ（％）：３８３（Ｍ＋Ｈ，５），３８２（Ｍ＋Ｈ，６），３８１（Ｍ＋Ｈ，４５），３８０（Ｍ＋Ｈ，１８），３７９（Ｍ＋Ｈ，１００），３７８（Ｍ＋Ｈ，１３），３７７（Ｍ＋Ｈ，５０），３７６（Ｍ＋Ｈ，１５），３７５（Ｍ＋Ｈ，１７）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１４Ｈ２０  ＣｌＮ２Ｏ３８０Ｓｅ  ３７９．０３２７７，  ｆｏｕｎｄ  ３７９．０３３１４。
【０１０４】
（実施例９）
【０１０５】
【化１５】
0005798345.tif 000016
【０１０６】
前記式に示すスキームに記載の通り、化合物Ｄを合成した。すなわち、アミノ体Ｅ（３２．６ｍｇ，０．０８６ｍｍｏｌ）に濃塩酸（１ｍＬ）を加え、１００℃で１時間撹拌した。反応液を室温まで戻した後、溶媒を留去した。得られた残渣を陽イオン交換カラムＳＨＩＳＥＩＤＯ  ＰＣＸカートリッジで精製し、５％ＮＨ３／ＭｅＯＨ溶出部の溶媒を留去した後４Ｍ  ＨＣｌに溶解し、溶媒を留去した後、化合物Ｄ（３０．０ｍｇ，１：１の混合物）を定量的に得た。以下に得られた化合物Ｄ（化合物ＤＤ２８）についての、１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ、ＥＳＩ−ＭＳ、ＨＲＭＳを示す。
【０１０７】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ２．９４（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨ２ＣＨｘ２），３．０７（２Ｈ，ｍ，ＣＨｘ２），３．２０（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２Ｓｅｘ２），７．８１（２Ｈ，ｓ，Ｐｙ−４ｘ２），８．１４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．７Ｈｚ，Ｐｙ−２ｘ２）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ）  δ３１．６，３１．７（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），３４．３７，３４．４１（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），４８．７１，４８．７４（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ），１１９．８（２ｃａｒｂｏｎｓ），１２５．８（２ｃａｒｂｏｎｓ），１３４．６（２ｃａｒｂｏｎｓ），１４５．９（２ｃａｒｂｏｎｓ），１５２．０（２ｃａｒｂｏｎｓ），１７６．０６，１７６．０８（１：１，２ｃａｒｂｏｎｓ）．
ＥＳＩ−ＭＳｍ／ｚ（％）：５９１（Ｍ＋Ｈ，１０），５９０（Ｍ＋Ｈ，５），５８９（Ｍ＋Ｈ，３０），５８８（Ｍ＋Ｈ，１２），５８７（Ｍ＋Ｈ，４８），５８６（Ｍ＋Ｈ，１３），５８５（Ｍ＋Ｈ，３７），５８４（Ｍ＋Ｈ，１３），５８３（Ｍ＋Ｈ，２０），５８２（Ｍ＋Ｈ，５），５８１（Ｍ＋Ｈ，８），５８０（Ｍ＋Ｈ，１），５７９（Ｍ＋Ｈ，１）．
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１８Ｈ２０  Ｃｌ２Ｎ４Ｏ４７８Ｓｅ８０Ｓｅ  ５８３．９１９９９，  ｆｏｕｎｄ  ５８３．９２３９４。
【０１０８】
＜ＴＡＦＩａに対する阻害活性の評価＞
実施例１〜９にて得られた各化合物について、ＴＡＦＩａ阻害作用の測定を、Ｓｕｚｕｋｉ  Ｋ．ら、Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｅｘｐ  Ｔｈｅｒ．、２００４年、３０９巻、６０７〜６１５ページに記載の方法に準じて下記のように行った。
【０１０９】
（ａ）ヒト新鮮血漿からのＴＡＦＩの精製
先ず、クエン酸採血したヒト血漿中に８０ｍＭの塩化バリウムを加え、４℃で３０分間処理した。１００００ｒｐｍで２０分間遠心した上清を０．１５Ｍ塩化ナトリウム含有２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．４）で透析した。さらに、３５〜７０％の硫安画分のタンパクをＱ−セファロース、ヘパリン−セファロース、セファクリルＳ−３００及びプラスミノーゲン−セファロースの各種カラムを用いたクロマトグラフィーにより精製した。
【０１１０】
（ｂ）ＴＡＦＩの活性化
次に、得られたＴＡＦＩ２０μＬにトロンボモジュリン液（トロンボモジュリン（ウサギ肺由来、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉａ
ｉｎｃ社製、製品番号＃２３７）を緩衝液Ａ（０．１％ルブロール（Ｌｕｂｒｏｌ）、０．１％ＢＳＡ、０．１５Ｍ塩化ナトリウム含有５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液
（ｐＨ７．４））に３００ｎｇ／ｍＬの濃度で溶解して得られた液）２０μＬを加え、２５℃で３分間処理した後、トロンビン液（トロンビン（ヒト血漿由来、Ｓｉｇｍａ社製、
製品番号Ｔ８８８５）を緩衝液Ｂ（０．１％  ＢＳＡ、０．１５Ｍ  ＮａＣｌ、１０ｍＭ塩化カルシウム含有５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４））に３ｕ／ｍＬの濃度で溶解した液）２０μＬを加え、更に２５℃で２０分間処理することにより、ＴＡＦＩを活性化し、ＴＡＦＩａ溶液を得た。
【０１１１】
（ｃ）ＴＡＦＩａ阻害活性測定法
次に、得られたＴＡＦＩａ溶液２５μＬに、２７μＭジチオスレイトールを含む５０ｍＭ  トリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．６）で段階希釈した各種阻害剤（実施例１〜９にて得られた各化合物を、これらの終濃度が１ｐＭ〜１ｍＭとなるように１０倍の希釈系列として調整した液）３０μＬを加えて良く混ぜ、２５℃、１０分間処理した。さらに、基質溶液（Ｈｉｐ−Ａｒｇ（Ｓｉｇｍａ社製、Ｈ２５０８）を５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）に３．２ｍＭの濃度になるように溶解した液）２５μＬを加えて良く混ぜ２５℃、３０分間反応させた。次いで、１２．５％Ｔｗｅｅｎ含有０．２Ｍ  ＰＩＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．５）を１００μＬを加え、反応を停止させた。そして、その５分後に発色液（１％塩化シアヌル含有２−メトキシエタノール）１００μＬを加えて室温にて１５分間放置した後、４０５ｎｍでの吸光度をマイクロプレートリーダー（Ｂｉｏ  Ｒａｄ社製、Ｍｏｄｅｌ３５５０）で測定した。これらの測定結果から、阻害率が５０％となる濃度をＩＣ５０値として求めた。得られた結果を表１に示す。
【０１１２】
＜カルボキシペプチダーゼＢ（ＣＰＢ）に対する阻害活性の評価＞
実施例１〜９にて得られた各化合物について、ＣＰＢ阻害作用の測定を下記のように行った。
【０１１３】
（ｄ）ＣＰＢ阻害活性測定法
ブタ膵臓由来カルボキシペプチダーゼＢ（ＣＰＢ）（Ｗｏｒｔｈｉｎｇｔｏｎ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社製）を５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．６）に３２Ｕ／Ｌで溶解した液２５μＬに、２７μＭジチオスレイトールを含む５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．６）で段階希釈した各種阻害剤（実施例１〜９にて得られた各化合物を、これらの終濃度が１ｐＭ〜１ｍＭとなるように１０倍の希釈系列として調整した液）３０μＬを加えて良く混ぜ２５℃、１０分間処理した。さらに、基質溶液（Ｈｉｐ−Ａｒｇ（Ｓｉｇｍａ社製、Ｈ２５０８）を５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）に３．２ｍＭの濃度になるように溶解した液）２５μＬを加えて良く混ぜ、２５℃、３０分間反応させた。次に、１２．５％Ｔｗｅｅｎ含有０．２Ｍ  ＰＩＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．５）を１００μＬを加え、反応を停止させた。５分後に発色液（１％塩化シアヌル含有２−メトキシエタノール）１００μｌを加え、室温にて１５分間放置した後、４０５ｎｍでの吸光度をマイクロプレートリーダー（Ｂｉｏ  Ｒａｄ社製、Ｍｏｄｅｌ３５５０）で測定した。これらの測定結果から、阻害率が５０％となる濃度をＩＣ５０値として求めた。得られた結果を表１に示す。
【０１１４】
＜カルボキシペプチダーゼＮ（ＣＰＮ）に対する阻害活性の評価＞
実施例１〜９にて得られた各化合物について、ＣＰＮ阻害作用の測定を下記のように行った。
【０１１５】
（ｅ）ＣＰＮ阻害活性測定法
ヒト血漿由来カルボキシペプチダーゼＮ（ＣＰＮ）（ＥＬＡＳＴＩＮ  ＰＲＯＤＵＣＴＳ  ＣＯＭＰＡＮＹ、ＩＮＣ社製）を５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液
（ｐＨ７．６）に２μｇ／ｍｌで溶解した液２５μＬに、２７μＭジチオスレイトールを含む５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．６）で段階希釈した各種阻害剤（実施例１〜９にて得られた各化合物を、これらの終濃度が１ｐＭ〜１ｍＭとなるように１０倍の希釈系列として調整した液）３０μＬを加えて良く混ぜ３７℃、１０分間処理した。さらに、基質溶液（Ｈｉｐ−Ｌｙｓ（Ｓｉｇｍａ社製、Ｈ６７５０）を５０ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）に１０ｍＭの濃度になるように溶解した液）２５μＬを加えて良く混ぜ、３７℃、４０分間反応させた。次に、１２．５％Ｔｗｅｅｎ含有０．２Ｍ  ＰＩＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．５）を１００μＬを加え、反応を停止する。５分後に発色液（１％塩化シアヌル含有２−メトキ
シエタノール）１００μＬを加え、室温にて１５分間放置した後、４０５ｎｍでの吸光度をマイクロプレートリーダー（ＢｉｏＲａｄ社製、Ｍｏｄｅｌ３５５０）で測定した。これらの測定結果から、阻害率が５０％となる濃度をＩＣ５０値として求めた。得られた結果を表１に示す。
【０１１６】
【表１】
0005798345.tif 000017
【０１１７】
表１に示した結果から明らかなように、本発明の化合物（実施例１〜９）は、いずれもＴＡＦＩａに対する阻害活性は高く、優れたものであった。特に、本発明の化合物（実施例６及び９、化合物ＤＤ２２及びＤＤ２８）は、ＩＣ５０値が１０−１２〜１０−１１Ｍ台とＴＡＦＩａに対する阻害活性は極めて高いものであった。また、本発明の化合物（実施例９、化合物ＤＤ２８）は、ＣＰＮに対する阻害活性は極めて低く、ＴＡＦＩａに対する特異性の点においても優れたものであった。
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
以上説明したように、ＴＡＦＩａタンパク質に結合し、該タンパク質による基質の切断を阻害することを可能とする化合物を提供することが可能となる。
【０１１９】
したがって、本発明の化合物は、ＴＡＦＩａタンパク質に対して高い阻害活性を有しているため、心筋梗塞や脳梗塞等の血栓性疾患の予防又は治療のための医薬組成物として有用である。
【図１】
0005798345.tif 000020