(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
液状化抵抗比を求めるとともに繰り返しせん断応力比Ａを算出し、
前記液状化抵抗比を前記繰り返しせん断応力比Ａで除して得た安全率により評価を行う格子状地盤改良の評価方法であって、
前記繰り返しせん断応力比Ａは、液状化対策前の地盤において地震時に加わる繰り返しせん断応力に、格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬ、格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧ、および、基礎の接地圧の影響に関する補正係数ＣＰを乗じ、
格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数ＣＶを乗じた接地圧と検討深さにおける対策前の有効土被り圧を足し合わせて算出した土被り圧で除し、
さらに、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数ＣＳを乗じることにより算出することを特徴とする格子状地盤改良の評価方法。
【請求項２】
液状化対策前の地盤について、液状化抵抗比を求めるとともに第一の繰り返しせん断応力比Ａ０を算出し、前記液状化抵抗比を前記第一の繰り返しせん断応力比Ａ０で除して第一判定値を算出する工程と、
前記第一判定値に基いて格子状地盤改良の仕様を設定する工程と、
前記地盤に対して前記格子状地盤改良を行った場合について第二の繰り返しせん断応力比Ａを算出し、前記液状化抵抗比を前記第二の繰り返しせん断応力比Ａで除して第二判定値を算出する工程と、
前記第一判定値と前記第二判定値とを比較して前記格子状地盤改良体の仕様の確認を行う工程とを備える格子状地盤改良の仕様設定方法であって、
前記第二の繰り返しせん断応力比Ａは、液状化対策前の地盤において地震時に加わる繰り返しせん断応力に、格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬ、格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧ、および、基礎の接地圧の影響に関する補正係数ＣＰを乗じ、
格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数ＣＶを乗じた接地圧と検討深さにおける対策前の有効土被り圧を足し合わせて算出した土被り圧で除し、
さらに、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数ＣＳを乗じることにより算出することを特徴とする格子状地盤改良の仕様設定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、格子状地盤改良の評価方法および格子状地盤改良の仕様設定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
地震時に液状化する可能性のある地盤に対して格子状に地盤改良を行い、せん断変形抑止効果と基礎荷重による拘束効果を利用して、地盤の液状化の抑制を図る場合がある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
格子状の地盤改良体の効果について、定量的に評価を行うためには、遠心力載荷実験等の模型実験や、有効応力解析などの高度な解析を行う必要があった。
このような模型実験や高度な解析を実施するためには、多大なコストと時間を要する。
【０００４】
そのため、特許文献２では、格子状地盤改良の格子間隔等の仕様を簡易に設定する方法として、建築基礎構造設計指針（日本建築学会）に示される簡易液状化判定法をベースとして、格子間隔、改良体の剛性、液状化層厚の影響度を表す補正係数を用いて、格子状地盤の等価な繰り返しせん断応力比を評価する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１９０６４５号公報
【特許文献２】特許第４６０５８５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
格子状の改良地盤に対して、構造物基礎からの上載荷重が載荷されると、上載圧増加による拘束効果によって液状化の発生が抑制されることが想定されるが、特許文献２の評価方法では、この上載荷重による拘束効果が考慮されていなかった。
【０００７】
本発明は、前記の問題点を解決するものであり、格子状に改良された地盤改良体について、基礎部分の上載荷重による拘束効果を利用して合理的に評価を行うことを可能とした格子状地盤改良の評価方法および格子状地盤改良の仕様設定方法を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、本発明の格子状地盤改良の評価方法は、液状化抵抗比を求めるとともに繰り返しせん断応力比Ａを算出し、前記液状化抵抗比を前記繰り返しせん断応力比Ａで除して得た安全率により評価を行う格子状地盤改良の評価方法であって、前記繰り返しせん断応力比Ａは、液状化対策前の地盤において地震時に加わる繰り返しせん断応力に、格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬ、格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧ、および、基礎の接地圧の影響に関する補正係数ＣＰを乗じ、格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数ＣＶを乗じた接地圧と検討深さにおける対策前の有効土被り圧を足し合わせて算出した土被り圧で除し、さらに、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数ＣＳを乗じることにより算出することを特徴としている。
【０００９】
かかる格子状地盤改良の評価方法によれば、基礎部分の上載荷重による拘束効果を考慮した格子状地盤改良の評価を行うことが可能なため、最適な格子間隔を採用することが可能となり、経済性および施工性に優れている。
また、遠心力載荷実験等の模型実験や有効応力解析などの高度な解析を要することなく、簡易かつ安価に、格子間隔、格子壁の剛性などの仕様を決定することができる。
なお、各補正係数には、格子状地盤改良に関する地震応答解析結果や詳細な構造解析結果により求めたものを使用すればよい。
【００１０】
また、本発明の格子状地盤改良の仕様設定方法は、液状化対策前の地盤について、液状化抵抗比を求めるとともに第一の繰り返しせん断応力比Ａ０を算出し、前記液状化抵抗比を前記第一の繰り返しせん断応力比Ａ０で除して第一判定値を算出する工程と、前記第一判定値に基いて格子状地盤改良の仕様を設定する工程と、前記地盤に対して前記格子状地盤改良を行った場合について第二の繰り返しせん断応力比Ａを算出し、前記液状化抵抗比を前記第二の繰り返しせん断応力比Ａで除して第二判定値を算出する工程と、前記第一判定値と前記第二判定値とを比較して前記格子状地盤改良体の仕様の確認を行う工程とを備える格子状地盤改良の仕様設定方法であって、前記第二の繰り返しせん断応力比Ａは、液状化対策前の地盤において地震時に加わる繰り返しせん断応力に、格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬ、格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧ、および、基礎の接地圧の影響に関する補正係数ＣＰを乗じ、格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数ＣＶを乗じた接地圧と検討深さにおける対策前の有効土被り圧を足し合わせて算出した土被り圧で除し、さらに、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数ＣＳを乗じることにより算出することを特徴としている。
【００１１】
かかる格子状地盤改良の仕様設定方法によれば、合理的に格子状地盤改良の仕様を設定することが可能となる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の格子状地盤改良の評価方法および格子状地盤改良の仕様設定方法によれば、格子状に改良された地盤改良体について、基礎部分の上載荷重による拘束効果を利用して合理的に評価を行うとともに、合理的な地盤改良体を形成することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態に係る地盤改良体の概要を示す横断面図である。
【図２】図１に示す地盤改良体の斜視図である。
【図３】補正Ｎ値と液状化抵抗比または等価な繰り返しせん断応力比との関係を示すグラフである（建築基礎構造設計指針より）。
【図４】細粒分含有率と補正Ｎ値増分の関係を示すグラフである（建築基礎構造設計指針より）。
【図５】（ａ）は格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬと格子間隔の関係を示すグラフ、（ｂ）は係数ａＬと深度Ｚとの関係を示すグラフ、（ｃ）は係数ｂＬと深度Ｚとの関係を示すグラフである。
【図６】（ａ）は格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧと格子壁の剛性Ｇとの関係を示すグラフ、（ｂ）は係数ａＧと深度Ｚとの関係を示すグラフ、（ｃ）は係数ｂＧと深度Ｚとの関係を示すグラフである。
【図７】最大せん断応力の深度分布を示すグラフであって、(ａ)は接地圧Ｐ＝０ｋＮ／ｍ２の場合、（ｂ）は接地圧Ｐ＝３０ｋＮ／ｍ２の場合である。
【図８】深度毎の接地圧の違いに対する補正係数ＣＰを示すグラフである。
【図９】有効上載圧増分と深度の関係を示すグラフである。
【図１０】接地圧で無次元化した有効上載圧増分と格子間隔で無次元化した深度の関係を示すグラフである。
【図１１】有効上載圧の深度分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数を示すグラフである。
【図１２】（ａ）〜（ｃ）は、接地圧毎の格子内地盤に発生する最大せん断応力を示すグラフである。
【図１３】（ａ）〜（ｃ）は、液状化層厚毎の格子内地盤に発生する最大せん断応力を示すグラフである。
【図１４】（ａ）は遠心力載荷実験結果を示すグラフ、（ｂ）は本実施形態によるＦＬ値を示すグラフである。
【図１５】本実施形態によるＦＬ値の算定例を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について説明する。
本実施形態では、地震時に液状化する可能性のある地盤３（液状化層４）上に構造物２を構築する場合において、図１，２に示すように、地盤３に格子状の地盤改良体１を形成することにより液状化対策を行う場合について説明する。
【００１５】
地盤改良体１は、Ｎ値等の地盤物性や想定される構造物基礎の接地圧等により、格子間隔、格子壁の厚さ、格子壁の剛性等の仕様が設定されている。
本実施形態では、地盤改良体１の下端が難液状化層５に到達している。
【００１６】
以下、本実施形態の格子状地盤改良の仕様設定方法について説明する。
格子状地盤改良の仕様設定方法は、第一判定値算出工程と、改良体仕様設定工程と、第二判定値算出工程と、改良体仕様確認工程とを備えている。
【００１７】
第一判定値算出工程は、液状化対策前の地盤について、液状化抵抗比Ｒを求めるとともに第一の繰り返しせん断応力比Ａ０を算出し、液状化抵抗比Ｒを第一の繰り返しせん断応力比Ａ０で除して第一判定値Ｆ０を算出する工程である。
【００１８】
液状化抵抗比Ｒ（式１参照）は、補正Ｎ値Ｎａに対応する飽和土層の液状化抵抗比であって、図３の振幅５％曲線を用いて求める。なお、補正Ｎ値Ｎａは、式２から求める。
Ｒ＝τｌ／σｚ’  ・・・  式１
ここで、τ１：水平面における液状化抵抗
σｚ’：検討深さにおける有効土被り圧（鉛直有効応力）（kN/m2）
【００１９】
【数１】
0005758837.tif 000002
【００２０】
第一の繰り返しせん断応力比Ａ０は、建築基礎構造設計指針の自由地盤（非改良地盤）の簡易液状化判定法により算出するものとし、式３から算出する。
Ａ０＝τｄ／σｚ’＝  γn・αmax／g・σz／σz’・γd  ・・・  式３
ここで、τｄ：水平面に生じる等価な一定繰り返しせん断応力振幅（kN/m2）
σｚ’：検討深さにおける有効土被り圧（鉛直有効応力）（kN/m2）
γｎ：等価な繰り返し回数に関する補正係数で0.1・(M-1)
Ｍ  ：マグニチュード
αmax：地表面における設計用水平加速度（cm/s2）
g ：重力加速度（=980cm/s2）
σz  ：検討深さにおける全土被り圧（kN/m2）
σz’：検討深さにおける有効土被り圧（kN/m2）
γｄ：地盤が剛体でないことによる低減係数（=1-0.015Z）
Ｚ  ：地表面からの検討深さ(m)
【００２１】
液状化抵抗比Ｒおよび第一の繰り返しせん断応力比Ａ０が求められたら、式４により第一判定値（安全率）Ｆ０を算出する。
Ｆ０＝Ｒ／Ａ０  ・・・  式４
【００２２】
算出された第一判定値Ｆ０が１以下の場合は、地盤が液状化する可能性があると判定し、第一判定値Ｆ０が１より大きい場合には液状化しないと判定する。
【００２３】
改良体仕様設定工程は、第一判定値算出工程において、第一判定値が１以下となり、地盤が液状すると判定された場合に、第一判定値に基いて格子状地盤改良の仕様を設定する工程である。
【００２４】
第二判定値算出工程は、改良体仕様設定工程において設定された仕様により、地盤３に対して格子状地盤改良を行った場合の第二の繰り返しせん断応力比Ａを算出し、液状化抵抗比Ｒを第二の繰り返しせん断応力比Ａで除して、格子内地盤の液状化に対する安全率（第二判定値）ＦＬを算出する工程である。
【００２５】
格子状地盤改良を行った後も、格子内の地盤の液状化抵抗比Ｒには変化は生じないものとし、液状化抵抗比Ｒには、第一判定値算出工程において式１により算出した液状化抵抗比Ｒを使用する。
【００２６】
第二の繰り返しせん断応力比Ａは、格子間隔の影響に関する補正係数ＣＬ、格子壁剛性の影響に関する補正係数ＣＧ、基礎の接地圧の影響に関する補正係数ＣＰ、格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数ＣＶ、および、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合のせん断応力の補正係数ＣＳが組み込まれた式５により算出する。
【００２７】
Ａ＝τｄ／（σｚ’＋Δσz’）
＝γn・αmax／g・σz／（σz’＋CV・P）・γd・CL・CG・CP・CS  ・・・  式５
ここで、τｄ：水平面に生じる等価な一定繰り返しせん断応力振幅(kN/m2）
σｚ’：検討深さにおける有効土被り圧（kN/m2）
Δσｚ’：基礎による有効土被り圧の増加量（kN/m2）
γｎ：等価な繰り返し回数に関する補正係数で0.1・(M-1)
Ｍ ：マグニチュード
αmax：地表面における設計用水平加速度（cm/s2）
ｇ ：重力加速度（=980cm/s2）
σｚ：検討深さにおける全土被り圧（kN/m2）
Ｐ ：基礎の接地圧（kN/m2）
γｄ：地盤が剛体でないことによる低減係数（=1-0.033Z）
Ｚ ：地表面からの検討深さ(m)
【００２８】
第二の繰り返しせん断応力比Ａを算出したら、式６により第二判定値ＦＬを算出する。
ＦＬ＝Ｒ／Ａ  ・・・  式６
【００２９】
なお、各補正係数（ＣＬ、ＣＧ、ＣＰ、ＣＶ、ＣＳ）は、改良体仕様設定工程において設定された格子状地盤改良に関して、地震応答解析や詳細な構造解析を行い、その結果に基いて求められたものである。
【００３０】
（１）格子間隔の影響
地震応答解析により格子内の地盤の最大せん断応力の深度分布を求めると、格子間隔が小さくなるほどせん断応力が小さくなる傾向にある（図１２の（ａ）参照）。
格子間隔Ｌの違いに対する深度毎の補正係数ＣＬを図化すると、図５の（ａ）のようになる。図５の（ａ）より、格子間隔Ｌの影響に関する補正係数ＣＬは、式７により表される。式７により求めた値が１を越える場合は、ＣＬ＝１とする。なお、係数ａＬ、ｂＬは、図５の（ｂ）および（ｃ）に基づく。
【００３１】
【数２】
0005758837.tif 000003
【００３２】
（２）格子壁剛性の影響
格子間隔Ｌの違いに対する格子壁剛性Ｇの影響に関する補正係数ＣＧを図化すると、図６の（ａ）のようになる。なお、図６の（ａ）は、深度０．５ｍにおけるグラフであるが、それ以外の深度においても同様の傾向である。標準格子壁剛性Ｇ０（本実施形態では７００ＭＮ／ｍ２）に対する格子壁剛性Ｇの比率（Ｇ／Ｇ０）が１を下回る場合、補正係数ＣＧは１以上となり、Ｇが同じであれば格子間隔が小さくなるにつれて補正係数ＣＧは大きくなる。また、Ｇ／Ｇ０が１を上回る場合、補正係数ＣＧは１以下となり、Ｇが同じであれば格子間隔が小さくなるにつれて補正係数ＣＧが小さくなる。
【００３３】
図６の（ａ）に基き、格子壁剛性Ｇの影響に関する補正係数ＣＧは式８により表すことができる。
なお、係数ａＧ、ｂＧは、図６の（ａ）および（ｃ）に基づく。
【００３４】
【数３】
0005758837.tif 000004
【００３５】
（３）接地圧の影響
地震応答解析により接地圧の影響を検討すると、図７に示すように、接地圧が増加するとせん断応力も増加し、地表面に近いほど増加が著しい結果となった。ただし、実際には、地盤と格子壁との間の摩擦により、深部ほど接地圧が伝わり難くなると考えられるが、ここでは、接地圧が深部まで減少せずに伝わると仮定して検討している。
【００３６】
接地圧が０ｋＮ／ｍ２の場合を基準として、接地圧Ｐの影響に関する補正係数ＣＰをまとめると、図８のようになる、図８に示すように、基礎の接地圧Ｐの影響に関する補正係数ＣＰは、全データが略直線状に並び、式９により表すことができる。
【００３７】
ＣＰ＝0.5×(Ｐ/σz’)+1  ・・・  式９
ここで、Ｐ ：基礎の接地圧（kN/m2）
σｚ’：検討深さにおける有効土被り圧（kN/m2）
【００３８】
（４）初期有効上載圧の補正
格子内地盤では、格子壁と地盤の間の摩擦の影響により下側に行くほど接地圧による有効上載圧の増加量が小さくなると考えられる。そこで、改良層厚を１５ｍ、格子壁剛性を剛として、三次元有限要素解析を用いて、接地圧が地盤深部へどの程度伝わるかを検討した。
【００３９】
接地圧を３０ｋＮ／ｍ２とした場合の有効上載圧と深度の関係は、図９のようになった。図９より、格子間隔が大きいほど地盤下部へ接地圧が伝わり易いことがわかる。次に、接地圧で無次元化した各深度の上載圧増加量と格子間隔Ｌで無次元化した深度Ｚの関係を図１０に示す。図１０に示すように、格子間隔毎の補正係数（格子壁と地盤の間の摩擦を考慮した場合の上載圧増加量の深度方向分布の補正係数）ＣＶは、概ね一本の曲線状に重なる結果となり、式１０で近似することができる。
【００４０】
【数４】
0005758837.tif 000005
【００４１】
（５）最大せん断応力の補正
接地圧作用時において、地中の上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合としない場合とを比較すると、深度方向分布を考慮した場合の方が最大せん断応力が小さくなる。そのため、上載圧増加量の深度方向分布を考慮した場合には、せん断応力についても補正するものとする。
上載圧増加量Δσｚ’の深度方向分布を考慮した場合の有効上載圧（σｚ’+Δσｚ’）を、接地圧Ｐが深度Ｚまでそのまま作用するとした場合の有効上載圧（σｚ’+Ｐ）で除して無次元化した値を横軸に、補正係数を縦軸にして示すと、図１１のように、一本の曲線状に重なる結果となる。図１１より、せん断応力の補正係数ＣＳの回帰式を求めると、式１１により表される。なお、係数ａＳは、図１１に基づく。
【００４２】
【数５】
0005758837.tif 000006
【００４３】
改良体仕様確認工程は、第一判定値Ｆ０と第二判定値ＦＬとを比較して格子状地盤改良体の仕様の確認を行う工程である。
【００４４】
第一判定値Ｆ０と第二判定値ＦＬとを比較して必要な効果が得られなかった場合は、格子状改良体の仕様を変更（改良体仕様設定工程の実施）した後、第二判定値算出工程および改良体仕様確認工程（格子状地盤改良の評価方法）を繰り返し実行する。
なお、本実施形態では、第二判定値（安全率）ＦＬが１よりも大きくなるように、格子状改良体の仕様を設定する。
【００４５】
ここで、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法により算出される格子内地盤の最大せん断応力と、地震応答解析により求めた格子内地盤の最大せん断応力とを比較すると、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法の精度が高いことが分かる。
なお、最大せん断応力は、式５を展開することにより式１２で表すことができる。
τｄ/(σｚ’+Δσz’)＝γn・αmax/g・σz/(σz’+CV・P)・γd・CL・CG・CP・CS  ・・・  式５
τmax＝αmax/g・σz・γd・CL・CG・CP・CS  ・・・  式１２
【００４６】
基礎の接地圧を、０，３０，６０ｋＮ／ｍ２に変化させた場合における地震応答解析により求めた格子内地盤の最大せん断応力の深度方向分布と、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法により算出される格子内地盤の最大せん断応力の深度方向分布は、図１２に示すように、概ね一致している。
【００４７】
また、液状化層４の層厚を５，１０，１５ｍに変化させた場合について、地震応答解析により求めた格子内地盤の最大せん断応力の深度方向分布と、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法により算出される格子内地盤の最大せん断応力の深度方向分布を比較すると、図１３に示すように、概ね一致している。
したがって、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法でせん断応力を精度良く算定できることが実証された。
【００４８】
また、遠心力載荷実験により得られた最大過剰間隙水圧比の深度方向分布と、本実施形態により算出された安全率ＦＬの深度方向分布を比較すると、図１４に示すように、接地圧０の深度ＧＬ−２ｍでは、遠心力載荷実験における過剰間隙水圧比が概ね１に達しており、液状化が懸念される結果となっているのに対し、安全率ＦＬも深度ＧＬ−２ｍ以浅では１を下回っており、両者の関係が対応していることがわかる。また、遠心力載荷実験による過剰間隙水圧比が１に達していない層では、安全率ＦＬが１を上回っており、両者がよく対応していることがわかる。
【００４９】
次に、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法による安全率ＦＬの算定例を示す。
本算定例では、ＧＬ−２〜−１０ｍを液状化層（Ｎ値８、細粒分含有率１０％、地下水位ＧＬ−２ｍ）に対し、ＧＬ−２〜−１０ｍの深度で格子間隔１５ｍの格子状地盤改良体を形成し、ＧＬ−２ｍに直接基礎が載置される場合について安全率ＦＬを算定した。
【００５０】
算定の結果、図１５に示すように、終局限界時（地表面加速度３５０ｇａｌ）の場合、非改良地盤では全層で安全率ＦＬが１を下回る結果となった。一方、格子状地盤改良を実施すると、基礎の接地圧０ｋＮ／ｍ２の場合はＧＬ−４〜−６ｍでのみ、安全率ＦＬが１を上回っているが、基礎の接地圧３０ｋＮ／ｍ２の場合は、全層において安全率ＦＬが１を上回る結果となった。
【００５１】
したがって、基礎の接地圧を評価すること、つまり、格子状地盤改良によるせん断変形抑止と格子内地盤の上載圧増加による拘束効果を併用することで、基礎の接地圧を評価しない場合よりも、格子状地盤改良体の格子間隔を大きくすることが可能である。
ゆえに、本実施形態の格子状地盤改良の評価方法を利用することで、信頼性の高い格子状地盤改良体を、より簡易かつ安価に形成することが可能となる。
【００５２】
以上、本発明について、好適な実施形態について説明した。しかし、本発明は、前述の実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１  地盤改良体
２  構造物
３  地盤
４  液状化層
５  難液状化層
【図１】
0005758837.tif 000007
【図２】
0005758837.tif 000008
【図３】
0005758837.tif 000009
【図４】
0005758837.tif 000010
【図５】
0005758837.tif 000011
【図６】
0005758837.tif 000012
【図７】
0005758837.tif 000013
【図８】
0005758837.tif 000014
【図９】
0005758837.tif 000015
【図１０】
0005758837.tif 000016
【図１１】
0005758837.tif 000017
【図１２】
0005758837.tif 000018
【図１３】
0005758837.tif 000019
【図１４】
0005758837.tif 000020
【図１５】
0005758837.tif 000021