(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレーム本体と、
前記フレーム本体に移動可能に支持される少なくとも一つの操作部と、
前記少なくとも一つの操作部の操作に負荷を与える錘を、昇降可能に支持する負荷装置と、
一端が前記錘に接続される紐状部材を含み、前記少なくとも一つの操作部での操作に従って前記錘を連動させる連動部材と、
前記錘の昇降方向を鉛直方向に対して傾斜させる傾斜機構と、
を有し、
前記負荷装置は、前記錘を昇降案内する案内部と、前記錘の上方に配置されて前記紐状部材を方向転換する上部プーリーと、前記上部プーリーを支持する上部プーリー支持部と、前記錘の下方に配置されて前記上部プーリーにて方向転換された前記紐状部材をさらに方向転換する下部プーリーと、をさらに含み、
前記傾斜機構は、前記下部プーリーの軸と同心である揺動中心の廻りに前記案内部、前記錘、前記上部プーリー及び前記上部プーリー支持部を一体で揺動可能に支持し、かつ、前記上部プーリー支持部の位置を前記フレーム本体に対して可変調整する第１位置調整装置を含むことを特徴とするトレーニング装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記少なくとも一つの操作部に含まれる第１，第２操作部を同期移動させる第１，第２同期軸を有する同期機構をさらに有し、
前記連動部材は、前記第１同期軸を中心として回動され、前記紐状部材の他端が連結される連結端部を有する回動アームを含み、
前記連結端部から前記第１同期軸までの距離は、前記連結端部から前記第２同期軸までの距離よりも長いことを特徴とするトレーニング装置。
【請求項３】
請求項２において、
前記負荷装置から伸びる前記紐状部材を方向転換して前記回動アームの前記連結端部に連結させるプーリーと、
前記プーリーの軸を、前記回動アームの前記連結端部の移動位置に基づき変位する前記紐状部材の動きに応じて可動とする可動機構と、
をさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【請求項４】
請求項３において、
前記可動機構は、
前記プーリーを支持する第１水平軸と、
前記第１水平軸を支持する第１支持部と、
前記第１水平軸と直交して配置される第２水平軸と、
前記第２水平軸を中心として前記第１支持部を回動可能に支持する、前記フレーム本体に配置された第２支持部と、
をさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【請求項５】
請求項２乃至４のいずれかにおいて、
前記回動アームを前記第１同期軸の廻りに回動させる操作レバーをさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【請求項６】
請求項２乃至５のいずれかにおいて、
使用者が前記第１，第２操作部に両脚の膝部を載置して着座する着座部と、
前記着座部、前記第１，第２操作部、前記同期機構及び前記回動アームを、水平チルト軸の廻りに一体的に揺動可能に支持するチルト機構と、
をさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【請求項７】
請求項６において、
前記着座部と一体で前記チルト機構により揺動される背もたれ部と、
前記背もたれ部の位置を前記フレーム本体に対して可変調整する第２位置調整装置と、をさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【請求項８】
請求項６または７において、
前記フレーム本体に固定され、前記着座部に着座した使用者により把持される把持部をさらに有することを特徴とするトレーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者が負荷に抗して操作部を移動操作することにより、身体の筋肉または関節を動かすトレーニング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ウェイト等の負荷に抗して操作部を移動操作することにより、身体の筋肉または関節を発達または強化するためのトレーニング装置が知られている。この種のトレーニング装置のうち、脚部を開状態から閉状態に移行させる際に内転筋群をトレーニングする装置はインナーサイ(inner thigh)またはアダクター(adductor)等と称されている。脚部を閉状態から開状態に移行させる際に外転筋群をトレーニングする装置はアウターサイ(0uter thigh)またはアブダクター（abductor）等と称されている。
【０００３】
これらのトレーニング装置は、例えば特許文献１〜５により知られている。この種のトレーニング装置は、一または複数の操作部を移動操作する間に亘ってウェイト等の負荷を作用させている。特許文献４では、図６にインナーサイまたはアウターサイが、図１〜図５にはそれ以外の他のトレーニング装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６２−９９２６４号公報
【特許文献２】特開２００６−１２２４９９号公報
【特許文献３】特許第４１４９２５５号公報
【特許文献４】ＷＯ２００７／１４４９４５号公報
【特許文献５】特開２００８−６１７９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来、負荷の大きさを変えるためには、ウェイトスタック部に搭載される複数のウェイトの中から選択するしかない。負荷の大きさを微調整が必要な場合、重量の小さなウェイトの種類を多く用意するほかなった。
【０００６】
本発明の幾つかの態様では、ウェイトを選択することなく負荷の大きさを可変できるトレーニング装置を提供することができる。
【０００７】
また、本発明の他の幾つかの態様では、ウェイトスタック部に搭載されるウェイト総重量を小さくしても、適正な負荷を作用させることができるトレーニング装置を提供することができる。
【０００８】
本発明のさらに他の幾つかの態様では、使用者の姿勢を変えられるようにして、使用者に作用する負荷を変化させることができるトレーニング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様に係るトレーニング装置は、
フレーム本体と、
前記フレーム本体に移動可能に支持される少なくとも一つの操作部と、
前記少なくとも一つの操作部の操作に負荷を与える錘を、昇降可能に支持する負荷装置と、
前記少なくとも一つの操作部での操作に従って前記錘を連動させる連動部材と、
前記錘の昇降方向を鉛直方向に対して傾斜させる傾斜機構と、
を有することを特徴とする。
【００１０】
本発明の一態様によれば、傾斜機構により鉛直方向に対して、荷重Ｗの錘の昇降方向を傾斜角θで傾けると、Ｗ×ｃｏｓθが連動部材に作用することになり、傾斜角θが大きくなるほど負荷は低減される。こうして、錘を変更することなく、負荷の大きさを変更することができる。また、傾斜角θに従って荷重を変更できるので、必ずしも錘の種類や個数を増やすことなく荷重を微調整することができる。
【００１１】
本発明の一態様では、前記連動部材は、一端が前記錘に接続される紐状部材を含み、前記負荷装置は、前記錘を昇降案内する案内部と、前記錘の上方に配置されて前記紐状部材を方向転換する上部プーリーと、をさらに含み、前記傾斜機構は、揺動中心の廻りに前記案内部、前記錘及び前記上部プーリーを一体で揺動可能に支持することができる。
【００１２】
こうすると、傾斜機構は、錘の他に案内部及び上部プーリーを一体で、揺動中心の廻りに揺動可能に支持するだけでよく、構造が複雑化することはない。
【００１３】
本発明の一態様では、前記負荷装置は、前記錘の下方に、前記上部プーリーにて方向転換された前記紐状部材をさらに方向転換する下部プーリーを含み、前記傾斜機構は、前記下部プーリーの軸と同心を前記揺動中心とすることができる。
【００１４】
こうすると、傾斜角θが変更されても、上部プーリーと下部プーリーとの各回転中心間の距離が不変となる。よって、傾斜角θを変更したときに、紐状部材の全長を調整する必要がなくなる。
【００１５】
本発明の一態様では、前記負荷装置は、前記上部プーリーを支持する上部プーリー支持部を有し、前記傾斜機構は、前記上部プーリー支持部の位置を前記フレーム本体に対して可変調整する第１位置調整装置を含むことができる。
【００１６】
こうすると、上部プーリー支持部は上部に位置しているので、傾斜移動時の負荷が小さく、操作性が向上する。
【００１７】
本発明の他の態様に係るトレーニング装置は、
フレーム本体と、
前記フレーム本体に移動可能に支持される第１，第２の操作部と、
前記第１，第２の操作部の操作に負荷を与える錘を、昇降可能に支持する負荷装置と、
前記第１，第２の操作部での操作に従って前記錘を連動させる連動部材と、
前記第１，第２操作部を同期移動させる第１，第２同期軸を有する同期機構と、
を有し、
前記連動部材は、前記第１同期軸と一体で回動され、前記紐状部材の他端が連結される連結端部を有する回動アームを含み、前記連結端部から前記第１同期軸までの距離は、前記連結端部から前記第２同期軸までの距離よりも長いことを有することを特徴とする。
【００１８】
本発明の他の態様は、本発明の一態様の少なくとも一つの操作部が、両脚または両手等により操作される第１，第２の操作部を有する場合にも適用できる。両脚または両手等による第１，第２の操作部の操作移動量が実質的に等しくなるように、第１，第２操作部を同期移動させる第１，第２同期軸を有する同期機構を有することができる。この場合、第１，第２同期軸の一方の移動が紐状部材を介して錘に伝達されれば良い。ここで、同期機構は第１，第２同期軸を中心とする２つのプーリーや歯車とすることができる。本発明の一態様では、同期機構とは別個に、第１同期軸を中心として回動され、紐状部材の他端が連結される連結端部を有する回動アームを、連動部材が有している。しかも、連結端部から支点となる第１同期軸までの距離を、連結端部から第２同期軸までの距離よりも長くしている。この結果、回動アームが第２同期軸と一体で回動される場合よりも、回動アームの腕の長さを、第１，第２同期軸の中心軸間距離だけ長くできる。よって、第１，第２の操作部に作用する第１，第２同期軸廻りのモーメントは腕の長さが長い分だけ大きくなる。これにより、負荷を大きくすることができ、トレーニング装置を小型化できる。
【００１９】
本発明の他の態様では、前記負荷装置から延びる前記紐状部材を方向転換して前記回動アームの前記連結端部に連結させるプーリーをさらに有し、前記プーリーの軸を、前記回動アームの前記連結端部の移動位置に基づき変位する前記紐状部材の動きに応じて可動とする可動機構をさらに有することができる。こうすると、回動アームの連結端部が移動しても、紐状部材がプーリーから脱落することを抑制できる。
【００２０】
本発明の他の態様では、前記可動機構は、前記プーリーを支持する第１水平軸と、前記第１水平軸を支持する第１支持部と、前記第１水平軸と直交して配置される第２水平軸と、前記第２水平軸を中心として前記第１支持部を回動可能に支持する、前記フレーム本体に配置された第２支持部と、をさらに有することができる。この構造によって、プーリーの軸を、回動アームの連結端部の移動位置に基づき変位する紐状部材の動きに応じて可動とすることができる。
【００２１】
本発明の他の態様では、前記回動レバーを前記第１同期軸の廻りに回動させる操作レバーをさらに有することがでる。こうすると、トレーニング時以外の時に、第１，第２の操作部を負荷に抗して閉じる操作を比較的容易に行なうことができる。
【００２２】
本発明のさらに他の態様に係るトレーニング装置は、
フレーム本体と、
前記フレーム本体に移動可能に支持される第１，第２の操作部と、
使用者が前記第１，第２操作部に両脚の膝部を載置して着座する着座部と、
前記第１，第２の操作部の操作に負荷を与える錘を、昇降可能に支持する負荷装置と、
前記第１，第２の操作部での操作に従って前記錘を連動させる連動部材と、
前記着座部及び前記第１，第２操作部を、水平チルト軸の廻りに一体的に揺動可能に支持するチルト機構と、
をさらに有することを特徴とする。
【００２３】
本発明のさらに他の態様は、本発明の一態様の少なくとも一つの操作部が、両脚または両手等により操作される第１，第２の操作部を有する場合にも適用できる。本発明のさらに他の態様によれば、チルト機構を用いることで、前傾または前屈みの姿勢を実現して負荷を軽減した状態や、それとは逆に両脚を持ち上げた姿勢を実現して負荷を増対させた状態に設定することができる。
【００２４】
チルト機構は、本発明の他の態様にて説明した同期機構及び回動アームを、水平チルト軸の廻りに一体的に揺動可能に支持しても良い。こうすると、トレーニング時の駆動伝達に支障なくチルト動作を実現することができる。
【００２５】
本発明のさらに他の態様では、前記着座部と一体で前記チルト機構により揺動される背もたれ部と、前記背もたれ部の位置を前記フレーム本体に対して可変調整する第２位置調整装置と、をさらに有することができる。第２位置調整装置を調整することで、チルト機構を作動させてトレーニング姿勢を調整することができる。
【００２６】
本発明のさらに他の態様では、前記フレーム本体に固定され、前記着座部に着座した使用者により把持される把持部をさらに有することができる。チルト機構により上半身の直立姿勢が保てない時等に、把持部を把持することで特定の姿勢を容易に維持することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一実施形態に係るトレーニング装置を上方から見た概略斜視図である。
【図２】図１に示すトレーニング装置を下方から見た概略斜視図である。
【図３】第１，第２位置調整装置の拡大図である。
【図４】傾斜角θ＝０のときの荷重の大きさを示す図である。
【図５】傾斜機構により傾斜角θ＞０としたときの荷重の大きさを示す図である。
【図６】同期機構、回動アーム及びチルト機構を備えたトレーニング装置の開脚動作時の概略斜視図である。
【図７】閉脚動作した時の状態を示し、操作レバー及び把持部を追加で設けたトレーニング装置の概略斜視図である。
【図８】同期機構の平面図である。
【図９】回動アームの動作説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお以下に説明する本実施形態は特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではなく、本実施形態で説明される構成の全てが本発明の解決手段として必須であるとは限らない。
【００２９】
以下、本発明をインナーサイ(inner thigh)と称されるトレーニング装置に適用した実施形態について、図面を参照して説明する。
【００３０】
１．負荷の傾斜機構を含むトレーニング装置
図１及び図２において、トレーニング装置１は、フレーム本体１０と、少なくとも一つ操作部２０、例えば第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂと、錘３０を昇降可能に支持する負荷装置４０と、少なくとも一つの操作部２０での操作に従って錘３０を連動させる連動部材５０と、錘３０の移動方向を鉛直方向に対して傾斜させる傾斜機構６０と、を有する。連動部材５０は、錘３０に一端が連結される紐状部材例えばワイヤー５１を含む。
【００３１】
トレーニング装置１の骨格となるフレーム本体１０は、例えばフロント下部フレーム１１、リア下部フレーム１２、それらを連結する連結下部フレーム１３、リア下部フレーム１２から垂直に伸びる２つの支柱フレーム１４等を一体的に連結して形成される。フロント下部フレーム１１、リア下部フレーム１２及び連結下部フレーム１３が床面に設置される。
【００３２】
このフレーム本体１０には、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂ、負荷装置４０及び傾斜機構６０の他に、着座部７０、背もたれ部８０が支持することができる。
【００３３】
インナーサイ１では、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂには、着座部７０に着座した使用者の両脚が載置される。使用者が、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂに載置した両脚を閉じる際に負荷が作用するので、使用者は負荷に抗して両脚を閉脚する。逆に、使用者が両脚を開脚する際には、負荷によって開脚動作が加速される。
【００３４】
負荷装置４０はウェイトスタック部としても機能するもので、複数の錘３０が搭載される。負荷装置４０は、複数の錘３０を昇降可能に案内する案内部４１を含むことができる。この案内部４１は、図２に示すように、例えば、複数の錘３０を搭載する搭載板４２と、搭載板４２より上方に伸びる複数のガイド軸４３と、複数のガイド軸４３の上端が固定された上部固定板４４とを有することができる。錘３０は、複数のガイド軸４３に沿って、ワイヤー５１により昇降される。
【００３５】
負荷装置４０はさらに、錘３０の上方に配置されてワイヤー５１を方向転換する上部プーリー４５を含むことができる。上部プーリー４５は、上部固定板４４に回転自在に支持されている。この意味で、上部固定板４４は上部プーリー支持板と称することができる。
【００３６】
負荷装置４０はさらに、錘３０の下方に、上部プーリー４５にて方向転換されたワイヤー５１をさらに方向転換する下部プーリー４６を含むことができる。下部プーリー４６は、リア下部フレーム１２に固定された軸支持部４７に支持された軸４８の廻りで回動可能である。
【００３７】
傾斜機構６０は、錘３０の移動方向を鉛直方向に対して傾斜させるものである。この傾斜機構６０は、揺動中心の廻りに案内部４１、錘３０及び上部プーリー４５を一体で揺動可能に支持することができる。このとき、下部プーリー４６の軸４８と同心（同軸を含む）を揺動中心とするとよい。上部プーリー４５と下部プーリー４６との間のワイヤー５１の長さが、揺動角に依存して変動せず、揺動角に拘らず常に一定となるからである。本実施形態では、図２に示すように、傾斜機構６０は、搭載板４２に固定された第２軸支持部６１を有する。この第２軸支持部６１が、下部プーリー４６の軸４８の廻りに揺動自在に支持されている。なお、リア下部フレーム１２には、下部プーリー４６からのワイヤー５１を方向転換するプーリー４９が支持されている。
【００３８】
傾斜機構６０は、上部固定板（上部プーリー支持部）４４の位置をフレーム本体１０に対して可変調整する第１位置調整装置６２を含むことができる。第１位置調整装置６２は、図３に示すように、複数の支柱フレーム１４の間に保持された第１固定軸６３と、第１固定軸６３に回動自在に支持された位置決め部材６４と、上部固定板（上部プーリー支持部）４４に連結され、かつ、位置決め部材６４に位置決めされる被位置決め部材６５とを有することができる。位置決め部材６４は長手方向にて間隔をおいて複数の孔６４Ａを有する。被位置決め部材６５は、位置決め部材６４の長手方向に沿って移動案内され、複数の孔６４Ａの一つに嵌入される軸を操作する操作ノブ６６を有する。第１固定軸６３より遠い位置に形成された孔６４Ａに被位置決め部材６５が位置決めされることで、負荷装置４０が揺動中心軸４８の廻りに揺動する角度が大きくなる。
【００３９】
本実施形態によれば、傾斜機構６０により負荷装置４０を傾斜させることで、負荷の大きさを微調整することができる。図４は負荷装置４０を垂直に設定した状態を示し、図５は負荷装置４０を垂線に対して角度θだけ傾斜して設定した状態を示している。図４及び図５において、錘３０の荷重をＷとする。図４では、錘３０に連結されたワイヤー５１が垂直方向に延びるので、ワイヤー５１が延びる方向に沿って作用する荷重の大きさは錘３０の荷重Ｗと一致する。
【００４０】
一方、図５では、錘３０に連結されたワイヤー５１が垂線に対して角度θで傾斜して延びるので、ワイヤー５１が延びる方向に沿って作用する荷重は、傾斜角θの関数であるＷ（θ）となる。この荷重Ｗ（θ）の大きさは、垂直方向に作用する錘３０の荷重Ｗと一致せず、Ｗ（θ）＝Ｗ×ｃｏｓθとなる。θ＝０以外では、ｃｏｓθ＜１であるので、Ｗ（θ）＜Ｗとなり、傾斜角θが大きいほど荷重Ｗ（θ）は小さくなる。
【００４１】
ここで、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂを閉鎖する時に第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに作用する負荷は、負荷装置４０にてワイヤー５１が延びる方向に沿って作用する荷重Ｗ（θ）の大きさに依存する。
【００４２】
よって、本実施形態では錘３０の荷重Ｗを一定としながら、負荷装置４０を傾斜機構６０により傾斜させることで、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに作用する負荷の大きさを微調整することが可能となる。
【００４３】
この結果、負荷を小さくして運動したい場合や比較的筋力が弱い人が使用する場合には、ワイヤー５１に接続される錘３０を変更しなくても、傾斜機構６０により負荷の大きさを微調整することができる。
【００４４】
また、ワイヤー５１に接続される錘３０を変更する場合であって、荷重を微調整するには単位荷重の小さい錘を複数用意する必要がある。本実施形態では、傾斜角θに従って荷重を変更できるので、錘３０の種類や個数を増やす必要はない。
【００４５】
さらに、傾斜機構６０は、錘３０の他に案内部４１及び上部プーリー４５を一体で、揺動中心の廻りに揺動可能に支持するだけでよく、構造が複雑化することはない。特に、傾斜機構６０が下部プーリー４６の軸と同心を揺動中心とすることにより、傾斜角θが変更されても、上部プーリー４５と下部プーリー４６との各回転中心間の距離が不変となる。よって、傾斜角θを変更する毎にワイヤー５１の全長を調整する必要がなくなる。
【００４６】
なお、負荷装置４０の錘３０の昇降方向を鉛直方向に対して傾斜させる傾斜機構６０を有するトレーニング装置は、一つまたは複数の操作部に錘３０を負荷として作用させるトレーニング装置に広く適用することができる。
【００４７】
２．同期機構と回動アームを有するトレーニング装置
本実施形態のように、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂを有する場合には、図６及び図７に示すように、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂを同期移動させる同期機構９０をさらに有することができる。同期機構９０は、第１，第２同期軸９１，９２を中心として互いに逆方向に同一量だけ回転付する部材を有する。本実施形態の同期機構９０は、第１同期軸９１を回動中心とする第１同期プーリー９３と、第２同期軸９２を回動中心とする第２同期プーリー９４と、第１，第２同期プーリー９３，９４に八の字状に掛け渡されたワイヤー９５（図８及び図９参照）とを有する。
【００４８】
なお、本実施形態では第１，第２同期軸９１，９２は、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの各回転中心軸として兼用されるが、それに限定されるものではない。つまり、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの各回転軸とは別個に、各回転軸とそれぞれ連動する第１，第２同期軸であってもよい。
【００４９】
本実施形態では、図６及び図７に示すように、第１の操作部２０Ａを支持する第１アーム２１が第１同期軸９１を中心として回動自在に支持され、第２の操作部２０Ｂを支持する第２アーム２２が第２同期軸９２を中心として回動自在に支持されている。なお、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂは、第１，第２アーム２１，２２にそれぞれ摺動可能とし、摺動固定部２１Ａ，２２Ａにより適宜位置に固定することができる。こうすると、両脚の膝の位置に合わせて、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂを位置調整することができる。さらに、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂは、第１，第２アーム２１，２２に対してそれぞれ垂直面内で揺動可能に支持され、揺動固定部２１Ｂ，２２Ｂにより固定することができる。こうすると、着座部７０の高さとなる座面高さに対して、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに支持される両膝の高さを可変することができる。この調整により、トレーニング時に身体に作用する負荷の大きさを変更することができる。
【００５０】
本実施形態の第１，第２同期軸９１，９２は、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂの駆動軸として兼用で、着座部７０の下方に位置する。よって、第１，第２同期軸９１，９２の軸間距離Ｄは比較的短く、第１，第２同期プーリー９３，９４の直径は軸間距離Ｄを越えることはない。第１，第２同期プーリー９３，９４に代えて２つのギアを設けた場合でも、２つのギアのピッチ円の直径が距離Ｄとなる。
【００５１】
よって、第１，第２同期プーリー９３，９４の一方にワイヤー５１の他端を接続すると、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに作用する第１，第２同期軸９１，９２廻りのモーメントＭ２は、Ｍ２＜（Ｄ／２）×Ｗ×ｃｏｓθとなる。ここで、第１，第２同期軸９１，９２の中心軸間距離Ｄは、両脚または両手等により操作される第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの操作性に基づいて決定され、距離Ｄが小さいと上記モーメントＭ２が小さくなってしまう。この場合、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂへの負荷が小さくなるので、錘３０の荷重を大きくしないと適正な負荷が得られない。それにより、トレーニング装置が大型化する。第１，第２同期プーリー９３，９４に代えて２つのギアを設けた場合も同様である。
【００５２】
本実施形態の連動部材５０は、第１同期軸９１と一体で回動され、ワイヤー５１の他端が連結される連結端部５２Ａを有する回動アーム５２を含むことができる。つまり、本実施形態では、同期機構６０とは別個に回動アーム５２を設けている。
【００５３】
回動アーム５２の連結端部５２Ａから支点となる第１同期軸９１までの距離Ｌは、第１，第２同期軸９１，９２の中心軸間距離Ｄよりも長く、しかも、連結端部５２Ａから第２同期軸９２までの距離（Ｌ−Ｄ）よりも距離Ｄだけ長い（図８参照）。この結果、回動アーム５２が第２同期軸９２の廻りに回動する場合（腕の長さはＬ−Ｄ）よりも、回動アーム５２の腕の長さＬを上述した距離Ｄだけ長くできる（Ｌ＝Ｌ−Ｄ＋Ｄ）。よって、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに作用する第１，第２同期軸９１，９２廻りのモーメントＭ１は、Ｍ１＝Ｌ×Ｗ×ｃｏｓθとなり、回動アーム５２の腕の長さＬが大きい分だけ負荷を大きくすることができ、トレーニング装置を小型化できる。
【００５４】
なお、同期機構９０と回動アーム５２を有するトレーニング装置では、必ずしも傾斜機構６０を設ける必要はない。つまり、トレーニング装置は、フレーム本体１０と、フレーム本体１０に移動可能に支持される第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂと、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの操作に負荷を与える錘３０を昇降可能に支持する負荷装置４０と、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂでの操作に従って錘３０を連動させる回動アーム５２を含む連動部材５０と、第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂを同期移動させる第１，第２同期軸を有する同期機構９０とを有すればよい。よって、このトレーニング装置は、両脚や両手等によって操作される第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂを有するものに広く適用できる。
【００５５】
３．方向転換プーリーの可動機構
本実施形態では、図２及び図６〜図９に示すように、負荷装置４０と回動アーム５２との間でワイヤー５１を方向転換して回動アーム５２の連結端部５２Ａに連結させるプーリー１００を有する。プーリー１００の軸を、回動アーム５２の連結端部５２Ａの移動位置に基づき変位するワイヤー５１の動きに応じて可動とすることができる（図８及び図９参照）。
【００５６】
本実施形態では、プリーリー１００は、第１支持部１０２に支持された第１水平軸１０１の廻りに回転することができる。第１水平軸１０１は第２支持部１０４に支持されている。第２支持部１０４は、フレーム本体１０のフロント下部フレーム１１に配置され、第１水平軸１０１と直交して配置される第２水平軸１０３の廻りに第１支持部１０２を回動可能に支持する。
【００５７】
このように、第１，第２水平軸１０１，１０３とそれを支持する第１，第２支持部１０２，１０４を有する可動機構１０５により、図８の開脚時状態から図９に模式的に示す閉脚時の状態に亘って、プーリー１００を可動として、ワイヤー５１がプーリー１００から脱落することを防止できる。
【００５８】
本実施形態ではさらに、図７に示すように、回動アーム５２を第１同期軸９１の廻りに回動させる操作レバー１１０を増設することができる。図１に示すように、インナーサイの場合には錘３０の負荷は開脚状態となるように作用する。よって、トレーニング時以外の時、例えば使用者が着座して脚部を第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂに載せるためには、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂを負荷に抗して閉じる必要がある。着座したまま第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの少なくとも一方を負荷に抗して閉じる動作は容易ではない。トレーニング装置から使用者が離れる時も同様である。
【００５９】
しかしこの操作は、操作レバー１１０の増設により容易化することができる。操作レバー１１０を操作すると、回動アーム５２が第１同期軸９１の廻りに回動される。よって、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂを負荷に抗して閉じる操作を比較的容易に行なうことができる。操作レバー１１０を手から離せば、錘３０によって回動アーム５２は元の位置に復帰して、図１の開脚状態に復帰させることができる。
【００６０】
４．着座部等のチルト機構を有するトレーニング装置
本実施形態は、図６及び図７に示すように、チルト機構１２０を有することができる。チルト機構１２０は、少なくとも着座部７０及び第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂを水平チルト軸１２１の廻りに一体的に揺動可能に支持するものである。本実施形態では、チルト機構１２０は、着座部７０及び第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂに加えて、同期機構９０及び回動アーム５２を、水平チルト軸１２１の廻りに一体的に揺動可能に支持する。着座部７０は、使用者が前記第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂに両脚の膝部を載置して着座するものである。チルト機構１２０を用いると、前傾または前屈みの姿勢を実現して負荷を軽減した状態や、それとは逆に両脚を持ち上げた姿勢を実現して負荷を増大させた状態に設定することができる。チルト機構１２０が、同期機構９０及び回動アーム５２を、水平チルト軸１２１の廻りに一体的に揺動可能に支持することで、トレーニング時の駆動伝達に支障なくチルト動作を実現することができる。
【００６１】
本実施形態では、チルト機構１２０は、チルト軸１２１を中心として揺動する揺動フレーム１２２を有する。着座部７０は、揺動フレーム１２２に固定することができる。着座部７０の下方に設けた第１，第２同期軸９１，９２は、その上端を着座部７０に支持するか、あるいはその下端を揺動フレーム１２２に支持するか、あるいは上下端をそれぞれ着座部７０と揺動フレーム１２２に支持する。それにより、第１，第２アーム２１，２２と第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂとが、揺動フレーム１２２に支持されて一体的に揺動されることになる。
【００６２】
本実施形態は、図６及び図７に示すように、着座部７０と一体でチルト機構１２０により揺動される背もたれ部８０と、背もたれ部８０の位置をフレーム本体１０に対して可変調整する第２位置調整装置１２３と、をさらに有することができる。チルト機構１２０のチルト軸１２１を適宜の手段で固定しても良いが、第２位置調整装置１２３を設けることでチルト動作が容易となる。
【００６３】
第２位置調整装置１２３は、図３に示すように、複数の支柱フレーム１４の間に保持された第２固定軸１２４と、第２固定軸１２４に回動自在に支持された位置決め部材１２５と、背もたれ部８０に一端が回動自在に支持され、かつ、位置決め部材１２５に位置決めされる被位置決め部材１２６とを有することができる。被位置決め部材１２６は長手方向にて間隔をおいて複数の孔１２６Ａを有する。被位置決め部材１２６は位置決め部材１２５に移動案内され、位置決め部材１２５は被位置決め部材１２６の複数の孔１２６Ａの一つに嵌入される軸を操作する操作ノブ１２５Ａを有する。本体フレーム１０の２本の支柱フレーム１４に対する背もたれ部８０の位置を調整することで、チルト機構１２０のチルト角を調整することができる。
【００６４】
本実施形態ではさらに、図９に示すように、フレーム本体１０の例えばフロント下部フレーム１１に固定され、着座部８０に着座した使用者により把持される把持部１３０をさらに有することができる。チルト機構１２０により上半身の直立姿勢が保てない時等に、把持部１３０を使用者が把持することで特定の姿勢を容易に維持することが可能となる。よって、把持部１３０はチルト機構１２０を備えたトレーニング装置に有効である。ただ、これに限定されず、必ずしもチルト機構１２０を備えないトレーニング装置においても、把持部１３０を把持すると開脚または閉脚動作をし易くできる。
【００６５】
なお、このトレーニング装置は、上述した傾斜機構６０、回動アーム５２または同期機構９０を有するものに限らない。つまり、このトレーニング装置は、フレーム本体１０と、フレーム本体１０に移動可能に支持される第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂと、使用者が第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂに両脚の膝部を載置して着座する着座部７０と、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂの操作に負荷を与える錘３０を、昇降可能に支持する負荷装置４０と、第１，第２の操作部２０Ａ，２０Ｂでの操作に従って錘３０を連動させる連動部材５０と、着座部７０及び第１，第２操作部２０Ａ，２０Ｂを、水平チルト軸１２１の廻りに一体的に揺動可能に支持するチルト機構１２０と、を有すればよい。よって、このトレーニング装置は、インナーサイやアウターサイに適用できる。
【００６６】
以上、いくつかの実施形態について説明したが、本発明の新規事項および効果から実体的に逸脱しない多くの変形が可能であることは当業者には容易に理解できるものである。従って、このような変形例はすべて本発明の範囲に含まれるものとする。例えば、明細書又は図面において、少なくとも一度、より広義または同義な異なる用語と共に記載された用語は、明細書又は図面のいかなる箇所においても、その異なる用語に置き換えることができる。
【符号の説明】
【００６７】
１  トレーニング装置、１０  フレーム本体、２０  操作部、２０Ａ  第１操作部、２０Ｂ  第２操作部、２１  第１アーム、２２  第２アーム、３０  錘、４０  負荷装置、４１  案内部、４２  搭載板、４３  ガイド軸、４４  上部固定板（上部プーリー支持板）、４５  上部プーリー、４６  下部プーリー、４７  軸支持部、４８  軸（揺動中心）、４９  プーリー、５０  連動部材、５１  ワイヤー（紐状部材）、５２  回動アーム、５２Ａ  連結端部、６０  傾斜機構、７０  着座部、８０  背もたれ部、９０  同期機構、９１  第１同期軸、９２  第２同期軸、９３  第１同期プーリー、９４  第２同期プーリー、９５  ワイヤー、１００  プーリー、１０１  第１水平軸、１０２  第１支持部、１０３  第２水平軸、１０４  第２支持部、１０５  可動機構、１１０  操作レバー、１２０  チルト機構、１２１  チルト軸、１２２  揺動フレーム、１２３  第２位置調整装置、１３０  把持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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