(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、
前群は、物体側から順に、１枚の負レンズ、及び２組の正の屈折力の接合レンズからなり、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする撮影レンズ系。
（１）０．３５＜ｆＦ／ｆＲ＜１．５
（２）−１．４＜ｆＬ１／ｆ＜−０．９
但し、
ｆＦ：前群の焦点距離、
ｆＲ：後群の焦点距離、
ｆＬ１：前群中の１枚の負レンズの焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の撮影レンズ系において、後群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び正レンズからなる撮影レンズ系。
【請求項３】
請求項２記載の撮影レンズ系において、後群中の負の屈折力の接合レンズは、物体側から順に、負レンズ及び正レンズからなり、次の条件式（３）を満足する撮影レンズ系。
（３）｜νｄ６−νｄ７｜＞２０
但し、
νｄ６：後群中の接合レンズの負レンズのｄ線に対するアッベ数、
νｄ７：後群中の接合レンズの正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項４】
請求項２または３記載の撮影レンズ系において、後群中の最も像側の正レンズは、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである撮影レンズ系。
【請求項５】
請求項４記載の撮影レンズ系において、次の条件式（４）を満足する撮影レンズ系。
（４）νｄ８＞４０
但し、
νｄ８：後群中の最も像側の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の撮影レンズ系において、前群中の１枚の負レンズは像側に凹の負レンズからなる撮影レンズ系。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の撮影レンズ系において、前群中の物体側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凹の負レンズ及び正レンズからなる撮影レンズ系。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか１項記載の撮影レンズ系において、前群中の像側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凸の正レンズ及び像側に凹の負レンズからなる撮影レンズ系。
【請求項９】
物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、
前群は、物体側から順に、１枚の負レンズ、及び２組の正の屈折力の接合レンズからなり、
後群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び１枚の正レンズからなることを特徴とする撮影レンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルカメラ等の撮像機器、特に光学ファインダー用分岐ミラーを省略した、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラ等の撮像機器に用いられる撮影レンズ系には、より小型で高性能であることが求められている。撮影レンズ系として、物体側から順に正の前群と正の後群からなるものが知られている（特許文献１−４）。これらは一眼レフカメラ用の撮影レンズ系なので、撮影レンズ系と撮像面との間の、光学ファインダー用分岐ミラーとの干渉を避けるため、焦点距離に対して長めのバックフォーカスを確保しようと前群の最も物体側に、負レンズを配置するのが普通である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−８６２２１号公報
【特許文献２】特開２００９−１９８８５５号公報
【特許文献３】特開２０１０−１９１０６９号公報
【特許文献４】特開２００４−１０１８８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献４の撮影レンズ系は、後群のレンズ枚数が５枚と多いために光学系の大型化を招いている。また、後群の最も像側に負レンズを配置して周辺の光線が大きく発散しているため、球面収差、コマ収差、非点収差が増大し、テレセントリック性も損なわれる。
【０００５】
特許文献３、４の撮影レンズ系は、前群と後群のパワーバランスが不適切であるために、球面収差、コマ収差、非点収差などの諸収差が大きく発生して光学性能が劣化している。例えば、特許文献３の撮影レンズ系は、前群のパワーに対して後群のパワーが強すぎて、非点収差が発生している。特許文献４の撮影レンズ系は、後群のパワーに対して前群のパワーが強すぎて、大きな球面収差、コマ収差が発生している。
【０００６】
そして、特許文献１−４のいずれの撮影レンズ系も、バックフォーカス（撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズの像側面との間の距離）が長過ぎるため、ミラーレスのレンズ交換式カメラに流用すると大型化してしまって好ましくない。一方、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いる撮影レンズ系にあっては、小型化を達成しつつ、レンズ交換時に最も像側のレンズに付着したゴミ等が写りこむ強さ（シャープさ）を緩和するために、撮像面と撮影レンズ系の最も像側の面との間の距離をある程度確保する必要があるので、無闇にバックフォーカスを短縮すれば良いというものではない。
【０００７】
本発明は以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は、物体側から順に、１枚の負レンズ、及び２組の正の屈折力の接合レンズからなり、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）０．３５＜ｆＦ／ｆＲ＜１．５
（２）−１．４＜ｆＬ１／ｆ＜−０．９
但し、
ｆＦ：前群の焦点距離、
ｆＲ：後群の焦点距離、
ｆＬ１：前群中の１枚の負レンズの焦点距離、
ｆ：全系の焦点距離、
である。
【０００９】
正の屈折力の後群は、具体的に、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び正レンズで構成することができる。
【００１０】
後群中の負の屈折力の接合レンズは、物体側から順に、負レンズ及び正レンズで構成し、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）｜νｄ６−νｄ７｜＞２０
但し、
νｄ６：後群中の接合レンズの負レンズのｄ線に対するアッベ数、
νｄ７：後群中の接合レンズの正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１１】
フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングのためには、後群中の最も像側の正レンズをフォーカシング時に移動するフォーカスレンズとすることが好ましい。
【００１２】
本発明の撮影レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）νｄ８＞４０
但し、
νｄ８：後群中の最も像側の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１３】
前群中の１枚の負レンズは、像側に凹の負レンズで構成することができる。
前群中の物体側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凹の負レンズ及び正レンズで構成することができる。
前群中の像側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凸の正レンズ及び像側に凹の負レンズで構成することができる。
【００１４】
本発明の撮影レンズ系は、別の態様では、物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は、物体側から順に、１枚の負レンズ、及び２組の正の屈折力の接合レンズからなり、後群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び１枚の正レンズからなることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明による撮影レンズ系の数値実施例１の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における縦収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】本発明による撮影レンズ系の数値実施例２の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における縦収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】本発明による撮影レンズ系の数値実施例３の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における縦収差図である。
【図９】図７の構成における横収差図である。
【図１０】本発明による撮影レンズ系の数値実施例４の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１１】図１０の構成における縦収差図である。
【図１２】図１０の構成における横収差図である。
【図１３】本発明による撮影レンズ系の数値実施例５の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における縦収差図である。
【図１５】図１３の構成における横収差図である。
【図１６】本発明による撮影レンズ系の数値実施例６の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１７】図１６の構成における縦収差図である。
【図１８】図１６の構成における横収差図である。
【図１９】本発明による撮影レンズ系の数値実施例７の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２０】図１９の構成における縦収差図である。
【図２１】図１９の構成における横収差図である。
【図２２】本発明による撮影レンズ系の数値実施例８の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２３】図２２の構成における縦収差図である。
【図２４】図２２の構成における横収差図である。
【図２５】本発明による撮影レンズ系の数値実施例９の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２６】図２５の構成における縦収差図である。
【図２７】図２５の構成における横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本実施形態の撮影レンズ系は、図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９、図２２、及び図２５の各数値実施例１−９に示すように、物体側から順に、正の屈折力の前群ＧＦ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の後群ＧＲからなる。Ｉは像面である。
【００１８】
前群ＧＦは、全数値実施例１−９を通じて、物体側から順に、負レンズ（像側に凹の負レンズ）１、及び２組の正の屈折力の接合レンズＣ１、Ｃ２からなる。
負レンズ（像側に凹の負レンズ）１は、物体側に凸の負メニスカスレンズ（数値実施例１、５、７−９）、両凹負レンズ（数値実施例２、４、６）又は像側に凹の平凹負レンズ（数値実施例３）である。
物体側の接合レンズＣ１は、全数値実施例１−９を通じて、物体側から順に、両凹負レンズ（物体側に凹の負レンズ）２、及び両凸正レンズ３からなる。
像側の接合レンズＣ２は、全数値実施例１−９を通じて、物体側から順に、両凸正レンズ（物体側に凸の正レンズ）４、及び両凹負レンズ（像側に凹の負レンズ）５からなる。
【００１９】
後群ＧＲは、全数値実施例１−９を通じて、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズＣ３、及び正レンズ８からなる。
接合レンズＣ３は、全数値実施例１−９を通じて、物体側から順に、両凹負レンズ６及び両凸正レンズ７からなる。両凸正レンズ７はその像側の面が非球面である。
正レンズ８は、全数値実施例１−９を通じて、両凸正レンズであり、その両面が非球面である。また両凸正レンズ８は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである（無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し両凸正レンズ８を物体側に繰り出してフォーカシングを行う）。
【００２０】
後群ＧＲ（正レンズ８）と像面Ｉとの間に位置する光学フィルタＯＰとカバーガラスＣＧは、図示しないカメラボディ側に設けられている。
【００２１】
本実施形態では、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１は、撮像面と後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）を確保する役割を持ち、この負レンズ１より像側の２組の正の屈折力の接合レンズＣ１、Ｃ２は、色収差を補正する役割を持つ。
この役割を維持したまま、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１を２枚以上の負レンズに分けることができる。
【００２２】
撮影レンズ系を小型化するためには正の屈折力の前群ＧＦのパワーを強くする必要があるが、撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）も適切に確保するために最も物体側の負レンズ１のパワーを強くすると、負レンズ１で負の歪曲収差が大きく発生する。そこで本実施形態では、開口絞りＳより物体側に位置する接合レンズＣ１、Ｃ２に厚みのある正レンズ３、４を含ませることで、負レンズ１で発生した負の歪曲収差を良好に補正している。
【００２３】
物体側の接合レンズＣ１の負レンズ２を物体側に凹とすることで、非点収差を良好に補正することができる。像側の接合レンズＣ２の正レンズ４を物体側に凸とすることで、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【００２４】
本実施形態では、後群ＧＲ中の負レンズ６は、軸外収差に与える影響を小さく保ったまま全系で発生する球面収差を補正するために、負の球面収差を発生させる役割を持つ。また後群ＧＲ中の正レンズ７、８は、球面収差、コマ収差の発生を抑える役割を持つ。
高次の球面収差を良好に補正するために、後群ＧＲ中の負レンズ６と正レンズ７を接合して接合レンズＣ３としている。また少ないレンズ枚数でさらに諸収差を良好に補正するため、接合レンズＣ３の正レンズ７の像側の面を非球面とし、その非球面を、近軸球面に比して、光軸から離れるに従って正のパワーを弱める性質としている。
【００２５】
条件式（１）は、前群ＧＦの焦点距離と、後群ＧＲの焦点距離との比を規定している。条件式（１）を満足することで、撮影レンズ系を小型化するとともに、球面収差、コマ収差、歪曲収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。
条件式（１）の上限を超えると、前群ＧＦのパワーに対して後群ＧＲのパワーが強すぎて、大きな歪曲収差が発生する。この歪曲収差を補正するためにはレンズ枚数を増加する必要があり、撮影レンズ系が大型化する。
条件式（１）の下限を超えると、撮影レンズ系の小型化には有利であるが、後群ＧＲのパワーに対して前群ＧＦのパワーが強すぎて、大きな球面収差、コマ収差が発生する。
【００２６】
条件式（２）は、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１の焦点距離（負レンズ１を２枚以上の負レンズに分けた場合にはこの２枚以上の負レンズの合成焦点距離）と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式（２）を満足することで、撮影レンズ系を小型化するとともに、非点収差、歪曲収差を良好に補正することができる。
条件式（２）の上限を超えると、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１のパワーが強すぎて、小型化の達成と負の歪曲収差の補正を両立させることが困難になる。
条件式（２）の下限を超えると、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１のパワーが弱すぎて、撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）を確保するためにはレンズ全長を長くして光線を発散させる必要があり、小型化の達成と非点収差の補正を両立させることが困難になる。
【００２７】
上述したように、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１は、撮影レンズ系をレンズ鏡筒に搭載したときに撮像面と後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）を確保する役割を持つ。本実施形態では、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１のパワーを条件式（２）を満足する範囲に規定することで、撮影レンズ系の小型化を達成するとともに、撮像面と後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）をある程度確保して、正レンズ８の像側の面にゴミ等が付着した場合でも、撮影した画像にそのゴミが強く（シャープに）写りこむのを防止することができる。
条件式（２）の上限を超えると、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１のパワーが弱すぎて、撮像面と後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）が大きくなりすぎる結果、撮影レンズ系が大型化する。
条件式（２）の下限を超えると、前群ＧＦ中の最も物体側の負レンズ１のパワーが強すぎて、撮像面と後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）が小さくなりすぎる結果、正レンズ８の像側の面にゴミ等が付着すると、そのゴミが強く（シャープに）写りこんで撮影画像が劣化してしまう。
【００２８】
上述したように、後群ＧＲ中の負の屈折力の接合レンズＣ３は、物体側から順に、負レンズ６及び正レンズ７からなる。条件式（３）はこの構成において、負レンズ６と正レンズ７のｄ線に対するアッベ数の差を規定している。条件式（３）を満足することで、前群ＧＦで補正し切れなかった色収差を更に良好に補正することができる。
条件式（３）の下限を超えると、負レンズ６と正レンズ７のｄ線に対するアッベ数の差が十分に確保されず、色収差が残存してしまう場合がある。
【００２９】
後群ＧＲにはテレセントリック性を保つために軸外光線が光軸に対して高い位置を通るので、後群ＧＲの全体をフォーカスレンズ群とすると、撮影レンズ系の大型化や高重量化に繋がり、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングの妨げとなる。そこで本実施形態のように、後群ＧＲ中の最も像側の正レンズ（正単レンズ）８をフォーカシング時に移動するフォーカスレンズとすることで、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングを達成することができる。
これに対し、レンズ全系を繰り出してフォーカシングを行う全体繰り出し方式では、光学系全体でフォーカシングするため重量が大きくなり、フォーカス機構系であるモータやアクチュエータが大型化する。その結果、鏡筒を含むレンズの最大径が大きくなってしまい撮影レンズ系の小型化が困難である。
上述の特許文献１、２では、前群と後群を別々に移動させてフォーカシングを行っているため、フォーカスレンズ群を制御するための鏡枠構成の複雑化や大型化を招く。またレンズの構成枚数が多いため、モータへの負担が大きく、迅速なフォーカシングを達成することができない。
上述の特許文献３では、１つのレンズ群のみでフォーカシングを行っているので、特許文献１、２と比較すると鏡枠構成の簡素化が図られている。しかしレンズの構成枚数が多いため、モータへの負担が大きく、迅速なフォーカシングを達成することができない。
【００３０】
また本実施形態では、フォーカシング時の球面収差、コマ収差、非点収差を良好に補正するために、フォーカスレンズである正レンズ８の少なくとも片面を非球面とし、その非球面を、近軸球面に比して、光軸から離れるに従って正のパワーを弱める性質とするのがよい。勿論、フォーカスレンズである正レンズ８の両面をそのような性質の非球面とすればなおよいことは言うまでもない。
【００３１】
条件式（４）は、フォーカスレンズである正レンズ８のｄ線に対するアッベ数を規定している。条件式（４）を満足することで、軸上色収差と倍率色収差を良好に補正（フォーカシング時の色収差の変動を抑制）することができる。
条件式（４）の下限を超えると、軸上色収差と倍率色収差の補正が困難になる。
【００３２】
また、本実施形態の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群ＧＦ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の後群ＧＲからなり、前群ＧＦは、物体側から順に、１枚の負レンズ１、及び２組の正の屈折力の接合レンズＣ１（レンズ２、３）、Ｃ２（レンズ４、５）からなり、後群ＧＲは、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズＣ３（レンズ６、７）、及び１枚の正レンズ８からなる。
このレンズ構成は、本願発明の目的である、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系を得るための最小枚数の基本構成である。
すなわち、この基本レンズ構成（５枚のレンズ１−５からなる前群ＧＦ、絞りＳ、３枚のレンズ６−８からなる後群ＧＲ）を必須としたことで、最小のレンズ枚数で非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正できるレンズタイプとなる。
また、この基本レンズ構成を必須としたことで、上述した特許文献１−４と比較して飛躍的に、撮影レンズ系の小型化を達成するとともに、撮像面と後群ＧＲ中の最も像側のレンズ８の像側面との間の距離（バックフォーカス）を確保して、レンズ８の像側の面にゴミ等が付着した場合でも、撮影した画像にそのゴミが強く（シャープに）写りこむのを防止することができる。
【実施例】
【００３３】
次に具体的な数値実施例１−９を示す。縦収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、dB はレンズ最終面から撮像面までの距離、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、ν(d)はｄ線に対するアッベ数、「E-a」は「×10-a」を示す。長さの単位は例えばｍｍである。
回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+A12y12・・・
（但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、・・・・・は各次数の非球面係数、ｘはサグ量）
【００３４】
［数値実施例１］
図１〜図３と表１〜表３は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２はその縦収差図、図３はその横収差図である。表１はその面データ、表２はその非球面データ、表３はその各種データである。
【００３５】
本数値実施例１の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群ＧＦ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の後群ＧＲからなる。
【００３６】
前群ＧＦは、物体側から順に、負レンズ（像側に凹の負レンズ）１、及び２組の正の屈折力の接合レンズＣ１、Ｃ２からなる。
負レンズ（像側に凹の負レンズ）１は、物体側に凸の負メニスカスレンズである。
物体側の接合レンズＣ１は、物体側から順に、両凹負レンズ（物体側に凹の負レンズ）２、及び両凸正レンズ３からなる。
像側の接合レンズＣ２は、物体側から順に、両凸正レンズ（物体側に凸の正レンズ）４、及び両凹負レンズ（像側に凹の負レンズ）５からなる。
【００３７】
後群ＧＲは、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズＣ３、及び正レンズ８からなる。
接合レンズＣ３は、物体側から順に、両凹負レンズ６及び両凸正レンズ７からなる。両凸正レンズ７はその像側の面が非球面である。
正レンズ８は、両凸正レンズであり、その両面が非球面である。また両凸正レンズ８は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである（無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し両凸正レンズ８を物体側に繰り出してフォーカシングを行う）。
【００３８】
後群ＧＲ（正レンズ８）の後方（像面Ｉとの間）に位置する光学フィルタＯＰとカバーガラスＣＧは、図示しないカメラボディ側に設けられている。
【００３９】
（表１）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1          1072.616      0.800      1.51680        64.2
2             5.896      2.461
3           -19.039      0.800      1.59551        39.2
4             7.534      3.646      1.88300        40.8
5           -20.795      0.100
6             9.939      2.278      1.77250        49.6
7           -19.654      0.800      1.58144        40.9
8            16.145      2.572
9絞            ∞        2.205
10           -6.986      1.000      1.76182        26.6
11            7.766      2.792      1.75501        51.2
12*         -11.214      1.232
13*          14.507      2.818      1.80610        40.7
14*         -21.008      4.194
15              ∞       0.550      1.51680        64.2
16              ∞       2.020
17              ∞       0.500      1.51680        64.2
18              ∞         -
＊は回転対称非球面である。
（表２）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.5422E-04      0.9393E-05      0.1579E-07
13            0.000    -0.2804E-03      0.1077E-05      0.5386E-07
14            0.000    -0.1145E-03     -0.3647E-05      0.1262E-06
（表３）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.8
Y           4.65
dB          0.53
L          31.30
【００４０】
［数値実施例２］
図４〜図６と表４〜表６は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例２を示している。図４は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図５はその縦収差図、図６はその横収差図である。表４はその面データ、表５はその非球面データ、表６はその各種データである。
【００４１】
この数値実施例２のレンズ構成は、負レンズ（像側に凹の負レンズ）１が両凹負レンズである点を除き、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００４２】
（表４）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1          -267.683      0.800      1.69680        55.5
2             6.686      2.574
3           -20.119      0.800      1.59551        39.2
4             9.840      5.000      1.88300        40.8
5           -22.603      0.100
6             8.746      2.869      1.77250        49.6
7           -14.146      0.800      1.59551        39.2
8           179.564      1.230
9絞            ∞        1.800
10           -9.165      0.828      1.76182        26.6
11            5.895      3.856      1.75501        51.2
12*         -30.522      1.600
13*          17.583      1.964      1.80610        40.7
14*         -25.872      3.532
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        2.020
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表５）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.3741E-03      0.2196E-04     -0.1959E-06
13            0.000    -0.2686E-03      0.6949E-05      0.9156E-07
14            0.000    -0.1532E-03     -0.1453E-05      0.2549E-06
（表６）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.5
Y           4.65
dB          0.53
L          31.35
【００４３】
［数値実施例３］
図７〜図９と表７〜表９は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例３を示している。図７は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図８はその縦収差図、図９はその横収差図である。表７はその面データ、表８はその非球面データ、表９はその各種データである。
【００４４】
この数値実施例３のレンズ構成は、負レンズ（像側に凹の負レンズ）１が像側に凹の平凹負レンズである点を除き、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００４５】
（表７）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1              ∞        0.800      1.69680        55.5
2             6.285      2.275
3           -17.783      0.800      1.59551        39.2
4             8.130      4.102      1.88300        40.8
5           -21.070      0.100
6             8.733      3.089      1.77250        49.6
7           -16.024      0.800      1.59551        39.2
8            52.481      1.485
9絞            ∞        1.811
10           -8.207      0.880      1.76182        26.6
11            6.072      3.115      1.75501        51.2
12*         -19.702      1.385
13*          15.955      2.895      1.80610        40.7
14*         -22.945      3.601
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        2.020
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表８）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.2862E-03      0.2036E-04     -0.1228E-06
13            0.000    -0.2531E-03      0.6753E-05      0.4319E-07
14            0.000    -0.1068E-03     -0.1795E-05      0.2020E-06
（表９）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.7
Y           4.65
dB          0.53
L          30.74
【００４６】
［数値実施例４］
図１０〜図１２と表１０〜表１２は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例４を示している。図１０は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１１はその縦収差図、図１２はその横収差図である。表１０はその面データ、表１１はその非球面データ、表１２はその各種データである。
【００４７】
この数値実施例４のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００４８】
（表１０）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1          -185.626      0.800      1.80420        46.5
2             7.056      1.870
3           -23.960      0.800      1.59551        39.2
4             7.808      3.422      1.88300        40.8
5           -15.577      0.100
6             8.846      2.653      1.77250        49.6
7           -48.559      0.800      1.58144        40.9
8            12.233      2.145
9絞            ∞        2.435
10           -6.621      1.000      1.76182        26.6
11           11.577      2.300      1.75501        51.2
12*          -9.976      1.232
13*          15.612      2.322      1.72903        54.0
14*         -16.856      6.335
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        0.620
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表１１）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.5306E-04      0.1225E-04     -0.2065E-07
13            0.000    -0.3359E-03      0.2201E-05      0.5267E-07
14            0.000    -0.1177E-03     -0.4555E-05      0.1583E-06
（表１２）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.6
Y           4.65
dB          0.53
L          30.42
【００４９】
［数値実施例５］
図１３〜図１５と表１３〜表１５は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例５を示している。図１３は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１４はその縦収差図、図１５はその横収差図である。表１３はその面データ、表１４はその非球面データ、表１５はその各種データである。
【００５０】
この数値実施例５のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００５１】
（表１３）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            44.123      0.800      1.69680        55.5
2             5.948      2.538
3           -16.881      0.800      1.59551        39.2
4             8.290      4.343      1.88300        40.8
5           -23.576      0.100
6             8.550      2.294      1.77250        49.6
7           -14.546      0.800      1.59551        39.2
8            47.953      1.747
9絞            ∞        1.891
10           -7.882      0.817      1.76182        26.6
11            6.300      3.180      1.75501        51.2
12*         -20.513      1.271
13*          15.599      2.109      1.80610        40.7
14*         -22.666      3.940
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        2.020
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表１４）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.2481E-03      0.2089E-04     -0.1062E-06
13            0.000    -0.3323E-03      0.5321E-05      0.1007E-06
14            0.000    -0.1224E-03     -0.4211E-05      0.2702E-06
（表１５）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.2
Y           4.65
dB          0.53
L          30.23
【００５２】
［数値実施例６］
図１６〜図１８と表１６〜表１８は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例６を示している。図１６は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１７はその縦収差図、図１８はその横収差図である。表１６はその面データ、表１７はその非球面データ、表１８はその各種データである。
【００５３】
この数値実施例６のレンズ構成は、数値実施例２のレンズ構成と同様である。
【００５４】
（表１６）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1          -169.547      0.800      1.80420        46.5
2             7.023      1.884
3           -24.406      0.800      1.59551        39.2
4             7.793      3.543      1.88300        40.8
5           -15.079      0.100
6             8.925      2.521      1.77250        49.6
7           -59.476      0.800      1.58144        40.9
8            11.999      2.286
9絞            ∞        2.391
10           -6.591      1.000      1.76182        26.6
11           13.278      2.334      1.69680        55.5
12*          -8.902      1.230
13*          15.516      2.318      1.72903        54.0
14*         -17.241      6.515
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        0.620
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表１７）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.4509E-04      0.1269E-04     -0.3638E-07
13            0.000    -0.3303E-03      0.1786E-05      0.5489E-07
14            0.000    -0.1389E-03     -0.4295E-05      0.1551E-06
（表１８）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.6
Y           4.65
dB          0.53
L          30.72
［数値実施例７］
図１９〜図２１と表１９〜表２１は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例７を示している。図１９は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２０はその縦収差図、図２１はその横収差図である。表１９はその面データ、表２０はその非球面データ、表２１はその各種データである。
【００５５】
この数値実施例７のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００５６】
（表１９）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1           104.823      0.800      1.65160        58.4
2             6.090      3.259
3           -17.678      0.800      1.59551        39.2
4             8.839      2.591      1.88300        40.8
5           -23.146      0.100
6             9.315      2.577      1.80420        46.5
7           -14.474      0.800      1.62004        36.3
8            95.055      1.552
9絞            ∞        1.800
10           -8.124      0.800      1.76182        26.6
11            6.147      3.097      1.65160        58.4
12*         -14.373      1.271
13*          17.877      2.017      1.88300        40.8
14*         -23.315      5.837
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        0.620
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表２０）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.2232E-03      0.1714E-04      0.2565E-07
13            0.000    -0.2522E-03      0.2475E-05      0.6534E-07
14            0.000    -0.1420E-03     -0.3601E-05      0.1560E-06
（表２１）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.6
Y           4.65
dB          0.53
L          29.50
【００５７】
［数値実施例８］
図２２〜図２４と表２２〜表２４は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例８を示している。図２２は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２３はその縦収差図、図２４はその横収差図である。表２２はその面データ、表２３はその非球面データ、表２４はその各種データである。
【００５８】
この数値実施例８のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００５９】
（表２２）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            60.952      0.800      1.69680        55.5
2             6.340      2.841
3           -17.785      0.800      1.59551        39.2
4            10.006      5.450      1.88300        40.8
5           -24.662      0.100
6             8.651      3.127      1.77250        49.6
7           -14.882      0.800      1.59551        39.2
8           247.553      1.222
9絞            ∞        1.800
10           -9.067      0.936      1.76182        26.6
11            5.614      3.526      1.75501        51.2
12*         -54.579      1.390
13*          14.110      2.126      1.80610        40.7
14*         -27.416      4.985
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        0.620
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表２３）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.2843E-03      0.2922E-04     -0.3328E-06
13            0.000    -0.3866E-03      0.7369E-05      0.8788E-07
14            0.000    -0.1519E-03     -0.5426E-05      0.3112E-06
（表２４）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.5
Y           4.65
dB          0.53
L          32.10
【００６０】
［数値実施例９］
図２５〜図２７と表２５〜表２７は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例９を示している。図２５は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２６はその縦収差図、図２７はその横収差図である。表２５はその面データ、表２６はその非球面データ、表２７はその各種データである。
【００６１】
この数値実施例９のレンズ構成は、数値実施例１のレンズ構成と同様である。
【００６２】
（表２５）
面データ
面番号          R          d          N(d)        ν(d)
1            62.928      0.800      1.69680        55.5
2             6.395      3.089
3           -18.134      0.800      1.59551        39.2
4            10.028      5.000      1.88300        40.8
5           -24.786      0.100
6             8.659      3.378      1.77250        49.6
7           -14.254      0.800      1.59551        39.2
8           130.121      1.240
9絞            ∞        1.808
10           -8.493      0.800      1.76182        26.6
11            5.628      3.439      1.75501        51.2
12*         -40.577      1.297
13*          14.756      2.170      1.80610        40.7
14*         -23.985      5.088
15             ∞        0.550      1.51680        64.2
16             ∞        0.620
17             ∞        0.500      1.51680        64.2
18             ∞          -
＊は回転対称非球面である。
（表２６）
非球面データ
面番号          K            A4              A6              A8
12            0.000     0.3135E-03      0.2607E-04     -0.2321E-06
13            0.000    -0.3426E-03      0.6564E-05      0.6307E-07
14            0.000    -0.1363E-03     -0.4885E-05      0.2545E-06
（表２７）
各種データ
FNO.         1.9
f            8.5
W           30.5
Y           4.65
dB          0.53
L          32.01
【００６３】
各数値実施例の各条件式に対する値を表２８に示す。
（表２８）
実施例１       実施例２       実施例３
条件式（１）      1.44           0.40           0.62
条件式（２）     -1.35          -1.10          -1.06
条件式（３）      24.6           24.6           24.6
条件式（４）      40.7           40.7           40.7
実施例４       実施例５       実施例６
条件式（１）      1.49           0.59           1.48
条件式（２）     -0.99          -1.17          -0.98
条件式（３）      24.6           24.6          28.85
条件式（４）      54.0           40.7           54.0
実施例７       実施例８       実施例９
条件式（１）      0.59           0.38           0.88
条件式（２）     -1.17          -1.20          -1.21
条件式（３）      31.8           24.6           24.6
条件式（４）      40.8           40.7           40.7
【００６４】
表２８から明らかなように、数値実施例１〜数値実施例９は、条件式（１）〜（４）を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００６５】
ＧＦ  正の屈折力の前群
ＧＲ  正の屈折力の後群
１  負レンズ（像側に凹の負レンズ）
２  物体側に凹の負レンズ
３  正レンズ
４  物体側に凸の正レンズ
５  像側に凹の負レンズ
６  負レンズ
７  正レンズ
８  正レンズ（フォーカスレンズ）
Ｃ１  正の屈折力の接合レンズ
Ｃ２  正の屈折力の接合レンズ
Ｃ３  負の屈折力の接合レンズ
Ｓ  開口絞り
ＯＰ  光学フィルタ
ＣＧ  カバーガラス
Ｉ  像面
【図１】
0005712762.tif 000002
【図２】
0005712762.tif 000003
【図３】
0005712762.tif 000004
【図４】
0005712762.tif 000005
【図５】
0005712762.tif 000006
【図６】
0005712762.tif 000007
【図７】
0005712762.tif 000008
【図８】
0005712762.tif 000009
【図９】
0005712762.tif 000010
【図１０】
0005712762.tif 000011
【図１１】
0005712762.tif 000012
【図１２】
0005712762.tif 000013
【図１３】
0005712762.tif 000014
【図１４】
0005712762.tif 000015
【図１５】
0005712762.tif 000016
【図１６】
0005712762.tif 000017
【図１７】
0005712762.tif 000018
【図１８】
0005712762.tif 000019
【図１９】
0005712762.tif 000020
【図２０】
0005712762.tif 000021
【図２１】
0005712762.tif 000022
【図２２】
0005712762.tif 000023
【図２３】
0005712762.tif 000024
【図２４】
0005712762.tif 000025
【図２５】
0005712762.tif 000026
【図２６】
0005712762.tif 000027
【図２７】
0005712762.tif 000028