(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、２．１６ｋｇ、２３０℃の条件にて測定する）が０．０１以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが３．５以下で特徴付けられるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せとからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーからなる第１の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％、並びに
０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのメルトインデックス（Ｉ２）(ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、１９０℃／２．１６ｋｇの条件にて測定する)、及びＡＳＴＭ  １６４６−０４に従って、１分間の予熱、４分間の回転子の運転時間で測定した５〜４００のムーニー粘度（ＭＬ  １＋４、１２５℃）を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である第２の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％
含み、８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも３３０Ｎ／ｃｍの２３℃における引裂強さを有し、引張破断強さは、１０１．６ｍｍ×１５２．４×３．２ｍｍの大きさを有する射出成型したプラークの流動方向に５インチ／ｍｉｎの引張速度で引っ張るミクロ引張法ＡＳＴＭ  Ｄ１７０８を用いて測定され、引裂強さはＡＳＴＭ  Ｄ６２４  ダイＣにより測定される、
熱可塑性加硫組成物。
【請求項２】
（ｉ）プロピレンホモポリマーと、（ｉｉ）少なくとも８０ｗｔ％のプロピレンを含むプロピレン−α−オレフィンインターポリマーと、（ｉｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される１２０℃を超える融解温度を有する第２のプロピレン系ポリマーを含む第３の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して０ｗｔ％超から５０ｗｔ％まで更に含む、請求項１に記載の熱可塑性加硫組成物。
【請求項３】
フェノール樹脂、過酸化物、マレイミド、ケイ素含有アジド、及びそれらの組合せからなる群より選択される第４の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して０ｗｔ％を超え２ｗｔ％まで更に含む、請求項２に記載の熱可塑性加硫組成物。
【請求項４】
第１のプロピレン系ポリマーが、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定される、０．８５未満のｇ’比を有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の熱可塑性加硫組成物。
【請求項５】
第１のプロピレン系ポリマーの相対的な組成ドリフトが５０％未満で特徴付けられる、請求項１〜４のいずれか一項に記載の熱可塑性加硫組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱可塑性加硫組成物、その製造方法、それから製造される物品、及びそのような物品の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
市販の屋根用高分子膜には２つの主要なタイプがあり、１つは架橋したエチレン／プロピレン／ジエンモノマー（ＸＬ−ＥＰＤＭ）インターポリマーから製造されるものであり、もう一方は熱可塑性ポリオレフィン（ＴＰＯ）から製造されるものである。ＴＰＯ系材料は、市販のＸＬ−ＥＰＤＭ材料に対して、リサイクル性及びシール性が改善されている。しかし、ＴＰＯ系材料は一般的に低温での柔軟性に劣る。
【０００３】
ＴＰＯポリマーマトリックス中に数ミクロンの粒子径にて分散したＸＬ−ＥＰＤＭを含む熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）材料が、屋根用膜として使用するために開発されている。そのような材料においては、いくつかの例において、ＴＰＯマトリックスは、ＸＬ−ＥＰＤＭインターポリマーが混和できるポリプロピレン（ＰＰ）でもよい。理論的には、ＴＰＶ材料は、ＴＰＯ系材料のリサイクル性及びシール性、並びにＸＬ−ＥＰＤＭ材料の良好な低温柔軟性を示す。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
非常に多種の熱可塑性加硫物が知られているにも拘らず、良好なエラストマーとしての特性をもつ熱可塑性材料に関し、依然として更なる改良が求められている。具体的には、引張強さ、伸び、引裂強さ及び加工性が改良された熱可塑性加硫物の製造方法が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、熱可塑性加硫組成物、その製造方法、それから製造される物品、及びそのような物品の製造方法である。
【０００６】
１つの実施形態において、本発明は、（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）が０．０１以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが３．５以下で特徴付けられるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーを含む第１の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％、並びに０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２、及び５〜４００のムーニー粘度を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である第２の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％含み、８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎの２３℃における引裂強さを有する熱可塑性加硫組成物を提供する。
【０００７】
別の実施形態において、本発明は更に、熱可塑性加硫組成物の製造方法であって、（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）が０．０１以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが３．５以下で特徴付けられるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーを含む、第１の成分を選択するステップと、０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２、及び５〜４００のムーニー粘度を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である、第２の成分を選択するステップと、第１及び第２の成分を動的加硫条件下で混合して、熱可塑性加硫組成物を形成するステップとを含み、前記熱可塑性加硫組成物が８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎの２３℃における引裂強さを有する方法を提供する。
【０００８】
別の実施形態において、本発明は更に、１種又は複数の、上記実施形態のいずれか１つに記載の熱可塑性加硫組成物を含んでなる物品を提供する。
【０００９】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第２の成分がエチレン−プロピレン−ジエンモノマーのインターポリマーを含む。
【００１０】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、熱可塑性加硫組成物が、１２０℃を超える融解温度を有し、（ｉ）プロピレンホモポリマーと、（ｉｉ）少なくとも８０ｗｔ％のプロピレンを含むプロピレン−α−オレフィンインターポリマーと、（ｉｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第２のプロピレン系ポリマーを、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して０ｗｔ％を超え５０ｗｔ％まで更に含む、第３の成分を含む。
【００１１】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、熱可塑性加硫組成物が更に、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して０ｗｔ％を超え２ｗｔ％までの、フェノール樹脂、過酸化物、マレイミド、ケイ素含有アジド、及びそれらの組合せからなる群より選択される第４の成分を含む。
【００１２】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、熱可塑性加硫組成物が、有色顔料、安定剤、劣化防止剤、難燃剤、加工助剤、接着剤、粘着性付与剤、可塑剤、ワックス、及び不連続繊維からなる群より選択される１種又は複数の添加剤を更に含む。
【００１３】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、熱可塑性加硫組成物が更に、１種又は複数の充填材を含む。
【００１４】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、製造方法が更に、（ｉ）プロピレンホモポリマーと、（ｉｉ）少なくとも８０ｗｔ％のプロピレンを含むプロピレン−α−オレフィンインターポリマーと、（ｉｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第２のプロピレン系ポリマーを含む第３の成分を選択するステップと、第３の成分を第１及び第２の成分と動的加硫条件下で混合するステップとを含む。
【００１５】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、製造方法が更に、フェノール樹脂、過酸化物、マレイミド、ケイ素含有アジド、及びそれらの組合せからなる群より選択される第４の成分を選択するステップと、第４の成分を第１及び第２の成分と動的加硫条件下で混合するステップとを含む。
【００１６】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーが０．８５未満の、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比を有する。
【００１７】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーが０．８０未満の、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比を有する。
【００１８】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーが少なくとも８０重量パーセント（ｗｔ％）のプロピレン由来の単位及び１ｗｔ％と２０ｗｔ％の間のエチレン由来の単位を含む。
【００１９】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーの相対的な組成ドリフトが５０％未満である。
【００２０】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーの相対的な組成ドリフトが４０％未満である。
【００２１】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーのプロピレン鎖セグメントが、少なくとも７０モルパーセントの連鎖アイソタクティシティーのトリアッド指数（chain isotacticity triad index）を有する。
【００２２】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品を提供するが、但し、第１のプロピレン系ポリマーのプロピレン鎖セグメントが、少なくとも８０モルパーセントの連鎖アイソタクティシティーのトリアッド指数を有する。
【００２３】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる熱可塑性加硫組成物、その製造方法、それから製造される物品及びそのような物品の製造方法を提供するが、但し、熱可塑性加硫組成物が更に、１種又は複数の油を含む。
【００２４】
別の実施形態において、本発明は、上記実施形態のいずれかによる熱可塑性加硫組成物、その製造方法、それから製造される物品及びそのような物品の製造方法を提供するが、但し、物品が、ウェザーストリッピング、等速ジョイントスリーブなどの柔軟なゴム用品、靴用発泡体やダッシュボード下の自動車内装用途などの発泡体及び電線ケーブル被覆材である。
【００２５】
１つの実施形態において、本発明は、（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）が０．０１以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが３．５以下で特徴付けられるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーを含む第１の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％、並びに０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２、及び５〜４００のムーニー粘度を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である第２の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％から実質的になり、８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎの２３℃における引裂強さを有する、熱可塑性加硫組成物を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
「ポリマー」とは、同種又は異種に関わらずモノマーを重合して調製される高分子化合物を意味する。総称である「ポリマー」は、用語「ホモポリマー」、「コポリマー」、「ターポリマー」、更に「インターポリマー」も包含する。
【００２７】
「インターポリマー」は少なくとも２種の異なるモノマーを重合して調製されるポリマーを意味する。総称「インターポリマー」は用語「コポリマー」（通常は２種の異なるモノマーから調製されるポリマーを意味するために用いられる）、用語「ターポリマー」（通常は３種の異なるモノマーから調製されるポリマーを意味するために用いられる）を包含する。用語「インターポリマー」は４種又はそれ以上のモノマーの重合により製造されるポリマーをも包含する。
【００２８】
本発明は、熱可塑性加硫組成物、その製造方法、及びそれから製造される物品である。
【００２９】
本発明の熱可塑性加硫組成物は、（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）が０．０１ｇ／１０ｍｉｎ以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが４未満で特徴付けられるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーを含む第１の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％、並びに０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．０００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）、及び５〜４００のムーニー粘度（１＋４、１２５℃）を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である第２の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％を含み、８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも１９０ｌｂ／ｉｎの２３℃における引裂強さを有する。
【００３０】
本発明の熱可塑性加硫組成物は、（ｉ）０．０１ｇ／１０ｍｉｎ以上のＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）、０．８５０ｇ／ｃｃ以上の密度、４未満の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎ、狭いコモノマー分布を有し、プロピレン／α−オレフィンコポリマーの総重量に対して１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含むプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１の成分を、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％含む。５〜９５重量パーセントの第１の成分の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１の成分の重量パーセントは下限の５、１０、２０、４０、６０、８０又は９０重量パーセントから、上限の１０、３０、５０、７０、９０又は９５重量パーセントまでとすることができる。例えば、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は、５〜９５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は５〜７５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は５〜５０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は１０〜５０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は１０〜４０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第１の成分の量は１５〜６０重量パーセントの範囲でもよい。
第１の成分：第１のプロピレン系ポリマー
【００３１】
第１のプロピレン系ポリマーとして有用なプロピレン／α−オレフィンコポリマーは、１未満の、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比を有する。ｇ’比は、分岐状のプロピレン−エチレンコポリマーに対する固有粘度（ＩＶ）の値を、同様のエチレン含有量、すなわちポリマー密度、及び同様の分子量、すなわちメルトフローレートを有する直鎖状のプロピレン−エチレンコポリマーに対する固有粘度（ＩＶ）の値で除した比である。「同様の」とは、それぞれの値の二十パーセント（２０％）以内であることを意味する。これらのｇ’比は、数平均分子量（Ｍｎ）及び重量平均分子量（Ｍｗ）の値において、式（１）に基づいて計算される。
（１）      ｇ’＝（ＩＶｂｒａｎｃｈｅｄ／ＩＶｌｉｎｅａｒ）
【００３２】
１未満の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１のプロピレン系ポリマーのｇ’比は、０．９９、０．９５、０．９０、０．８５又は０．８の上限からとすることができる。
【００３３】
本発明の組成物のいくつかの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは、合計１０００炭素当たり平均少なくとも０．００１個の長鎖分岐を含む。合計１０００炭素当たり少なくとも０．００１個の長鎖分岐からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含され、開示される。例えば、第１のプロピレン系ポリマー中の長鎖分岐のレベルは、合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．００１個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．００５個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．０１個、又は合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．０５個の下限からとすることができる。
【００３４】
別の実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは合計１０００炭素当たり平均３個以下の長鎖分岐を含む。合計１０００炭素当たり長鎖分岐３個以下までの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含され、開示される。例えば、第１のプロピレン系ポリマー中の長鎖分岐のレベルは、合計１０００炭素当たり長鎖分岐３個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐２個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐１個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．１個、合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．０１個、又は合計１０００炭素当たり長鎖分岐０．００１個の上限からとすることができる。
【００３５】
長鎖分岐（ＬＣＢ）とは、ポリマー主鎖にコモノマーが組み入れられることにより生じる連鎖長よりも大きい連鎖長を意味する。例えば、本発明のプロピレン／１−オクテンインターポリマーは、長さが少なくとも炭素数７個の長鎖分岐をもつ主鎖を有するが、これらの主鎖はまた長さが僅か炭素数６個の短鎖分岐も有する。それに対して、本発明のプロピレン／１−ヘキセンインターポリマーは、長さが少なくとも炭素数５個の長鎖分岐を有するが、長さが僅か炭素数４個の短鎖分岐を有する。
【００３６】
いくつかの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは１０，０００〜５，０００，０００ｇ／ｍｏｌｅの重量平均分子量Ｍｗを有してもよい。１０，０００〜５，０００，０００ｇ／ｍｏｌｅの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１のプロピレン系ポリマーのＭｗは下限である１０，０００、４０，０００、８０，０００、２００，０００、３００，０００、又は４，０００，０００ｇ／ｍｏｌｅから、上限である４０，０００、８０，０００、２００，０００、３００，０００、又は５，０００，０００ｇ／ｍｏｌｅまでとすることができる。例えば、第１のプロピレン系ポリマーのＭｗは１０，０００〜５，０００，０００ｇ／ｍｏｌｅの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのＭｗは４０，０００〜３００，０００ｇ／ｍｏｌｅの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのＭｗは８０，０００〜２００，０００ｇ／ｍｏｌｅの範囲でもよい。
【００３７】
第１のプロピレン系ポリマーは０．０１ｇ／１０ｍｉｍ以上のＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）を有する。０．０１ｇ／１０ｍｉｍ以上からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは下限である０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、１０、又は５０ｇ／１０ｍｉｍから、上限である０．０５、０．１、１、１０、５０、８０、又は１００ｇ／１０ｍｉｎまでとすることができる。例えば、第１のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは０．０１〜１００ｇ／１０ｍｉｍの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは０．０５〜８０ｇ／１０ｍｉｍの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは０．１〜５０ｇ／１０ｍｉｍの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは０．５〜５０ｇ／１０ｍｉｍの範囲でもよい。
【００３８】
第１のプロピレン系ポリマーは０．８５０ｇ／ｃｃ以上の密度を有する。０．８５０ｇ／ｃｃ以上からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１のプロピレン系ポリマーの密度は下限である０．８５０ｇ／ｃｃ、０．８６ｇ／ｃｃ、０．８６５ｇ／ｃｃ、０．８９ｇ／ｃｃ、０．９ｇ／ｃｃ、又は０．９１ｇ／ｃｃから、上限である０．８６ｇ／ｃｃ、０．８６５ｇ／ｃｃ、０．８９ｇ／ｃｃ、０．９ｇ／ｃｃ、０．９１ｇ／ｃｃ、又は０．９１５ｇ／ｃｃまでとすることができる。例えば、第１のプロピレン系ポリマーの密度は０．８５〜０．９０ｇ／ｃｃの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーの密度は０．８６〜０．８９ｇ／ｃｃの範囲でもよく、第１のプロピレン系ポリマーの密度は０．８６５〜０．９０ｇ／ｃｃの範囲でもよい。
【００３９】
第１のプロピレン系ポリマーは４未満の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎ（ＭＷＤ）（絶対値）を有する。４未満からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、プロピレン／α−オレフィンコポリマーのＭｗ／Ｍは下限である１．５、２、２．５、３又は３．５から、上限である２、２．５、３、３．５又は４までとすることができる。例えば、第１の成分のＭＷＤは１．５〜４の範囲でもよく、又は代わりに、第１の成分のＭＷＤは２〜３の範囲でもよく、又は代わりに、第１の成分のＭＷＤは２．５〜３．５の範囲でもよく、又は代わりに、第１の成分のＭＷＤは３〜４の範囲でもよい。
【００４０】
本発明の組成物のいくつかの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは、少なくとも７０モルパーセントの連鎖アイソタクティシティーのトリアッド指数を有するプロピレン鎖セグメントを特徴とし、少なくとも７０モルパーセントからの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示される。例えば、第１のプロピレン系ポリマーは、少なくとも８０モルパーセントの連鎖アイソタクティシティーのトリアッド指数を有するプロピレン鎖セグメントを特徴とし、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーは、少なくとも９０モルパーセントの連鎖アイソタクティシティートリアッド指数を有するプロピレン鎖セグメントを特徴とし、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーは、少なくとも９５モルパーセントの連鎖アイソタクティシティーのトリアッド指数を有するプロピレン鎖セグメントを特徴とする。
【００４１】
第１のプロピレン系ポリマーとして有用なプロピレン／α−オレフィンコポリマーは、狭いコモノマー分布を有し、プロピレン／α−オレフィンコポリマーの総重量に対して１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含む。１〜２０ｗｔ％の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第１のプロピレン系ポリマーは下限である１、５、１０、又は１５重量パーセントから、上限である５、１０、１５又は２０重量パーセントのα−オレフィン由来の単位の重量パーセントを有することができる。例えば、第１のプロピレン系ポリマーのα−オレフィン由来の重量パーセントは１〜２０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのα−オレフィン由来の重量パーセントは１０〜２０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのα−オレフィン由来の重量パーセントは１５〜２０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーのα−オレフィン由来の重量パーセントは５〜１５重量パーセントの範囲でもよい。
【００４２】
本発明の組成物のいくつかの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは狭いコモノマー分布を有する。本発明のいくつかの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーの組成ドリフトは５０％以下である。５０％以下の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示される。例えば、第１のプロピレン系ポリマーコポリマーの組成ドリフトは５０％以下でもよく、又は代わりに、第１のプロピレン系ポリマーの組成ドリフトは４０％以下でもよい。
【００４３】
第１のプロピレン系ポリマーとして有用なプロピレン／α−オレフィンコポリマーの代表的なものとしては、その開示が本願明細書に参照により組み入れられる米国特許出願公開第２０１００２８５２５３号に記載される当該コポリマーが挙げられる。
【００４４】
第１のプロピレン系ポリマーとして有用なプロピレン／α−オレフィンコポリマーは、既に本願明細書に参照により組み入れられている米国特許出願公開第２０１００２８５２５３号に記載の方法に従い、同号に記載の触媒系を利用することにより製造することができる。
【００４５】
１つの実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは、プロピレン及びエチレンを、ハフニウム金属錯体及びハフニウムの１モル当たり１０〜２００モルのアルミノキサンを用いて、連続式の溶液重合条件下、１２０〜２５０℃、あるいは１３０〜２５０℃の温度において、高いプロピレン転化率条件下（７５％超又は８０％超）で重合して、重合形態で、１〜２０重量パーセントのエチレン由来の単位を含むポリマーを調製することによって、調製される。
【００４６】
例えば、第１のプロピレン系ポリマーは、第４属金属のビス（ヒドロキシアリールアリーロキシ）配位子をもつ錯体を用いて調製してもよい。本発明に有用なプロピレン−α−オレフィンコポリマーを調製するにあたって使用することができる１つの具体的な金属錯体は、［［ｒｅｌ−２’，２’’’−［（１Ｒ，２Ｒ）−１，２−シクロヘキサンジイルビス（メチレンオキシ−κＯ）］ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−５−メチル［１，１’−ビフェニル］−２−オラト−κＯ］］（２−）］ジメチルハフニウムであり、これは、Ｒ基がメチル基である下記の構造により表される。
【００４７】
【化１】
0005764669.tif 000002
【００４８】
別の実施形態において、第１のプロピレン系ポリマーは、それぞれの出現のＲＤが独立にクロロ、メチル又はベンジルである前述の構造によって表される金属錯体を用いて製造してもよい。
【００４９】
本発明の組成物において有用な第１のプロピレン系ポリマーを調製するにあたっての触媒として有用な金属錯体は、遷移金属源及び中性の多官能配位子源が関与する標準的なメタル化及び配位子交換操作によって調製することができる。ここで採用する手法は、例えば、その開示が参照により本願明細書に組み入れられる米国特許第６，８２７，９７６号及び米国特許公開第２００４００１０１０３号に開示されるものと同様又はそれに類似したものとすることができる。
【００５０】
代表的な、本発明の組成物において有用な第１のプロピレン系ポリマーとしては、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能なＶＥＲＳＩＦＹ３０００及びＶＥＲＳＩＦＹ３２００が挙げられる。
【００５１】
本発明の熱可塑性加硫組成物において有用な第１のプロピレン系ポリマーは、本願明細書中に述べる２種以上の実施形態の組合せを含むことができる。
第２の成分：硬化性又は加硫性ゴム
【００５２】
本発明の熱可塑性加硫組成物は、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して５ｗｔ％〜９５ｗｔ％の、０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．０００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２、及び５〜４００のムーニー粘度を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択される第２の成分を含む。５〜９５重量パーセントの第２の成分の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２の成分の重量パーセントは下限である５、１０、２０、４０、６０、８０又は９０重量パーセントから、上限である１０、３０、５０、７０、９０又は９５重量パーセントまでとすることができる。例えば、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は５〜９５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は２５〜９５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は５０〜９５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は、５０〜９０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は６０〜９０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の量は４０〜８５重量パーセントの範囲でもよい。
【００５３】
本発明の組成物において有用な第２の成分は、硬化性又は加硫性ゴムからなる群より選択され、０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度を有する。０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２の成分の密度は下限である０．８５、０．８６、又は０．８７ｇ／ｃｃから、上限である０．８６、０．８７、又は０．８８ｇ／ｃｃまでとすることができる。例えば、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の密度は０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の密度は０．８６〜０．８８ｇ／ｃｃの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分の密度は０．８７〜０．８８ｇ／ｃｃの範囲でもよい。
【００５４】
本発明の組成物中の第２の成分において有用な硬化性又は加硫性ゴムとしては、少なくとも１種のゴムが硬化可能（すなわち架橋可能）又は加硫可能である限りにおいて、合成ゴム及び天然ゴムのどちらも、並びにそれらの組合せが挙げられる。ゴムにおける説明のための限定されない例としては、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ポリイソプレン、ポリクロロプレン、スチレン−ブタジエンゴム、ニトリルゴム、及びクロロスルホン化ポリエチレンが挙げられる。
【００５５】
第２の成分は０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２を有する硬化性又は加硫性ゴムからなる群より選択される。０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２の成分のＩ２は下限である０．００１、０．０１、０．１、０．１又は１ｇ／１０ｍｉｎから、上限である０．０１、０．１、１又は５ｇ／１０ｍｉｎまでとすることができる。例えば、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のＩ２は０．００１〜５ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のＩ２は０．００１〜０．０１ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のＩ２は０．１〜１ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよい。
【００５６】
本発明の組成物において有用な第２の成分は、硬化性又は加硫性ゴムからなる群より選択され、５〜４００のムーニー粘度［１＋４、１２５℃］を有する。５〜４００の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２の成分のムーニー粘度［１＋４、１２５℃］は下限である５、５０、１００、１５０、２００、２５０、３００、又は３５０から、上限である５０、１００、１５０、２００、２５０、３００、３５０、又は４００までとすることができる。例えば、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のムーニー粘度［１＋４、１２５℃］は５〜４００の範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のムーニー粘度［１＋４、１２５℃］は１００〜２００の範囲でもよく、又は代わりに、熱可塑性加硫組成物中の第２の成分のムーニー粘度［１＋４、１２５℃］は２００〜４００の範囲でもよい。
【００５７】
本発明の組成物において有用な硬化性又は加硫性ゴムとしては、加硫可能なエラストマーが架橋剤によって架橋（すなわち加硫）可能である限りにおいて、少なくとも１種のオレフィンに由来する任意の加硫可能なエラストマー又はゴムが挙げられる。加硫可能なエラストマー及び第１の成分が共に、架橋後に熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）を形成することができる。加硫可能なエラストマーは、一般的には硬化していない状態においては熱可塑性であるが、不可逆な熱硬化の工程を経て加工不可の状態となるため、通常は熱硬化性に分類される。好ましくは、加硫されたエラストマーは、熱可塑性ポリマーのマトリックス中にドメインとして分散している。ドメインの平均の大きさは約０．１ミクロン〜約１００ミクロン、約１ミクロン〜約５０ミクロン、約１ミクロン〜約２５ミクロン、約１ミクロン〜約１０ミクロン、又は約１ミクロン〜約５ミクロンの範囲でもよい。
【００５８】
好適な加硫可能なエラストマー又はゴムの限定されない例としては、ＥＰＤＭのような、エチレン／高級α−オレフィン／ポリエンターポリマーゴムが挙げられる。フェノール系硬化剤又はその他の架橋剤によって完全に硬化（架橋）され得る、如何なる当該ターポリマーゴムでもよい。いくつかの実施形態において、ターポリマーゴムは実質的に、好ましくは少なくとも１種の、通常は非共役ジエンであるポリエン（すなわち、２以上の炭素−炭素二重結合を含むアルケン）と共重合させた非晶性の、２種以上のα−オレフィンのゴム状のターポリマーでもよい。好適なターポリマーゴムは、一般的にはエチレン及びプロピレンである唯一の二重結合を有する２種のオレフィン、並びに少量の非共役ジエンを含むモノマーを重合した生成物を含む。非共役ジエンの量は通常、ゴムの約２〜約１０重量パーセントである。完全に硬化するだけの、フェノール系硬化剤との十分な反応性を有する如何なるターポリマーゴムも好適である。ターポリマーゴムの反応性はポリマー中に存在する不飽和の量及び不飽和のタイプに依存して変化する。例えば、エチリデンノルボルネンから誘導されるターポリマーゴムはジシクロペンタジエンから誘導されるターポリマーゴムよりもフェノール系硬化剤に対してより反応性が高く、１，４−ヘキサジエンから誘導されるターポリマーゴムはジシクロペンタジエンから誘導されるターポリマーゴムよりもフェノール系硬化剤に対してより反応性が低い。しかし、反応性の違いは、より多くの量のより低い活性を有するジエンをゴム分子中に重合することにより解消することができる。例えば、エチリデンノルボルネン又はジシクロペンタジエンの場合、２．５重量パーセントで、従来の硬化活性化剤を含むフェノール系硬化剤により完全に硬化可能となるだけの十分な反応性をターポリマーに付与するのに十分であると思われるところ、１，４−ヘキサジエンから誘導されるターポリマーゴムにおいては、十分な反応性を得るためには少なくとも３．０重量パーセント又はそれ以上が必要となる。本発明の実施形態に対して好適な、ＥＰＤＭゴムのようなターポリマーゴムのグレードは商業的に入手可能である。ＥＰＤＭゴムのいくつかは、Rubber World Blue Book 1975 Edition、Materials and Compounding Ingredients for Rubber、406-410頁に開示される。
【００５９】
一般的にターポリマーエラストマーは、全ての重量をポリマーの総重量に対して、約１０重量％〜約９０重量％のエチレン含有量、約１０重量％〜約８０重量％の高級α−オレフィン含有量、及び約０．５重量％〜約２０重量％のポリエン含有量を有する。高級α−オレフィンは約３〜約１４の炭素原子を含有する。高級α−オレフィンの例としては、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−オクテン、２−エチル−１−ヘキセン、１−ドデセンなどである。ポリエンは、イソプレン、ブタジエン、クロロプレンなどのような共役ジエン、非共役ジエン、トリエン、又はより高次の付番したポリエンでもよい。トリエンの例としては、１，４，９−デカトリエン、５，８−ジメチル−１，４，９−デカトリエン、４，９−ジメチル−１，４，９−デカトリエンなどが挙げられる。非共役ジエンがより好ましい。非共役ジエンは５〜約２５の炭素原子を含有する。例としては、１，４−ペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、１，５−ヘキサジエン、２，５−ジメチル−１，５−ヘキサジエン、１，４−オクタジエンなどの非共役ジオレフィン、シクロペンタジエン、シクロヘキサジエン、シクロオクタジエン、ジシクロペンタジエンなどの環状ジエン、１−ビニル−１−シクロペンテン、１−ビニル−１−シクロヘキセンなどのビニル環状エン、３−メチル−ビシクロ（４，２，１）ノナ−３，７−ジエン、３−エチルビシクロノンジエンなどのアルキルビシクロノンジエン、メチルテトラヒドロインデンなどのインデン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−ブチリデン−２−ノルボルネン、２−メタリル−５−ノルボルネン、２−イソプロペニル−５−ノルボルネン、５−（１，５−ヘキサジエニル）−２−ノルボルネン、５−（３，７−オクタジエニル）−２−ノルボルネンなどのアルケニルノルボルネン、及び３−メチル−トリシクロ−（５，２，１，０２，６）−３，８−デカジエンなどのトリシクロジエンが挙げられる。
【００６０】
いくつかの実施形態において、ターポリマーゴムは約２０重量％〜約８０重量％のエチレン、約１９重量％〜約７０重量％の高級α−オレフィン、及び約１重量％〜約１０重量％の非共役ジエンを含有する。より好ましい高級α−オレフィンはプロピレン及び１−ブテンである。より好ましいポリエンはエチリデンノルボルネン、１，４−ヘキサジエン、及びジシクロペンタジエンである。
【００６１】
他の実施形態において、ターポリマーゴムは、全ての重量をポリマーの総重量に対して、約５０重量％〜約７０重量％のエチレン含有量、約２０重量％〜約４９重量％のプロピレン含有量、及び約１重量％〜約１０重量％の非共役ジエン含有量を有する。
【００６２】
使用するターポリマーゴムのいくつかの非限定的な例としては、ＤｕＰｏｎｔ  Ｄｏｗ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ、Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ、Ｄｅｌ．より入手可能なＮＯＲＤＥＬ（登録商標）ＩＰ  ４７７０Ｒ、ＮＯＲＤＥＬ（登録商標）３７２２ＩＰ及びＤＳＭ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ａｍｅｒｉｃａ、Ａｄｄｉｓ、Ｌａより入手可能なＫＥＬＴＡＮ（登録商標）５６３６Ａが挙げられる。
【００６３】
更なる好適なエラストマーが、それぞれの全体が参照により本願明細書に組み入れられる次の米国特許第４，１３０，５３５号、４，１１１，８９７号、４，３１１，６２８号、４，５９４，３９０号、４，６４５，７９３号、４，８０８，６４３号、４，８９４，４０８号、５，９３６，０３８号、５，９８５，９７０号、及び６，２７７，９１６号に開示される。
任意の第３の成分：第２のプロピレン系ポリマー
【００６４】
本発明のいくつかの実施形態において、本発明の熱可塑性加硫組成物は更に、１２０℃を超える融解温度を特徴とし、（ｉ）プロピレンホモポリマー、（ｉｉ）少なくとも８０ｗｔ％のプロピレンを含むプロピレン／α−オレフィンコポリマー及び（ｉｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第２のプロピレン系ポリマーを含む第３の成分を含む。
【００６５】
本発明の組成物のいくつかの実施形態に含まれてよい第３の成分は、プロピレンのホモ−、インパクト、及びランダムポリマー、並びにそれらの組合せからなる群より選択されてよい。
【００６６】
本発明の組成物のいくつかの実施形態において有用な第２のプロピレン系ポリマーは、１２０℃を超える融点を有する。１２０℃を超える全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２のプロピレン系ポリマーの融点は下限である１２０℃を超える温度からとすることができ、又は代わりに、第２のプロピレン系ポリマーの融点は１２５℃以上とすることができ、又は代わりに、第２のプロピレン系ポリマーの融点は１３０℃以上とすることができ、又は代わりに、第２のプロピレン系ポリマーの融点は１３５℃以上とすることができる。
【００６７】
１つの実施形態において、任意の第２のプロピレン系ポリマーはポリプロピレンホモポリマーである。
【００６８】
１つの実施形態において、ポリプロピレンホモポリマーは、１２５℃以上の、又は１３０℃以上の、１３５℃以上の、１４０℃以上のＤＳＣにより決定される融点（Ｔｍ）を有する。
【００６９】
１つの実施形態において、ポリプロピレンホモポリマーは、１００Ｊ／ｇ以上の、又は８０Ｊ／ｇ以上の、８５Ｊ／ｇ以上のＤＳＣにより決定される融解熱（ΔＨｆ）を有する。
【００７０】
１つの実施形態において、ポリプロピレンホモポリマーは、５，０００，０００ｇ／ｍｏｌ又は５００，０００ｇ／ｍｏｌである上限、及び１０，０００ｇ／ｍｏｌ又は５０，０００ｇ／ｍｏｌである下限を有する範囲内の重量平均分子量（Ｍｗ）を有する。
【００７１】
１つの実施形態において、ポリプロピレンホモポリマーは、４０、又は３０、又は２０、又は１０である上限、及び２、又は３、又は４、又は５である下限を有する範囲内の、時に「多分散指数」（ＰＤＩ）と呼ばれる、分子量分布Ｍｗ／Ｍｎ（ＭＷＤ）を有する。
【００７２】
組成物の好ましい実施形態における第３の成分は、９０重量パーセント以上のプロピレン由来の単位と、残余のオレフィン、特にエチレン及び／又はＣ４〜Ｃ１０のα−オレフィン由来の単位とを含む。
【００７３】
本発明の組成物のいくつかの実施形態は、高いＭＦＲ、すなわち１０ｇ／１０ｍｉｎより大きく４０ｇ／１０ｍｉｎまでのＭＦＲを有する第２のプロピレン系ポリマーを含む第３の成分を含む。１０ｇ／１０ｍｉｎより大きく４０ｇ／１０ｍｉｎまでの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第２のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは、下限である１０、２０、３０又は３５ｇ／１０ｍｉｎから、上限である１５、２０、２５、３０、３５、又は４０ｇ／１０ｍｉｎまでとすることができる。例えば、第２のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは１０〜４０ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよく、又は代わりに、第２のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは２０〜３０ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよく、又は代わりに、第２のプロピレン系ポリマーのＭＦＲは１５〜３５ｇ／１０ｍｉｎの範囲でもよい。
【００７４】
任意の第２のプロピレン系ポリマーは、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して、０〜５０重量パーセントの量で存在してもよい。０〜５０重量パーセントの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、第３の成分の量は、下限である０、１０、２０、３０、又は４０重量パーセントから、上限である１０、２０、３０、４０、又は５０重量パーセントまでとすることができる。例えば、第３の成分の量は０〜５０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、第３の成分の量は１０〜５０重量パーセントの範囲でもよく、第３の成分の量は２０〜４０重量パーセントの範囲でもよく、第３の成分の量は１５〜４５重量パーセントの範囲でもよく、第３の成分の量は１０〜２０重量パーセントの範囲でもよい。
【００７５】
本発明の組成物のいくつかの実施形態において、第２のプロピレン系ポリマーはプロピレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００７６】
第３の成分がプロピレン／α−オレフィンコポリマーを含むそれらの実施形態において、プロピレン／α−オレフィンコポリマーは、プロピレン／α−オレフィンコポリマーの総重量に対して、８０ｗｔ％以上のプロピレン由来の単位を含む。８０ｗｔ％以上のプロピレン由来の単位の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、プロピレン／α−オレフィンコポリマーは、プロピレン／α−オレフィンコポリマーの総重量に対して、下限である８０、８２、８４、８６、８８、９０、９２、９４、９６、９８又は１００重量パーセントからの量のプロピレン由来の単位を含んでよい。
【００７７】
１つの実施形態において、第３の成分はプロピレン／エチレンコポリマーである。
【００７８】
１つの実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、コポリマーの重量を基準として、８０ｗｔ％以上、又は８５ｗｔ％以上、又は９０ｗｔ％以上、又は９５ｗｔ％以上、又は９８ｗｔ％以上の重合したプロピレンを含む。
【００７９】
１つの実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、コポリマーの重量を基準として、１０ｗｔ％以下、又は８ｗｔ％以下、又は６ｗｔ％以下、又は４ｗｔ％以下、又は２ｗｔ％以下の重合したエチレンを含む。
【００８０】
１つの実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、１２０℃以上、又は１２５℃以上、１３０℃以上、１４０℃以上のＤＳＣにより決定される融点（Ｔｍ）を有する。
【００８１】
１つの実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、７５Ｊ／ｇ以上の、又は８０Ｊ／ｇ以上の、８５Ｊ／ｇ以上のＤＳＣにより決定される融解熱（ΔＨｆ）を有する。
【００８２】
１つの実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、５，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は５００，０００ｇ／ｍｏｌの上限、及び１０，０００ｇ／ｍｏｌ、又は５０，０００ｇ／ｍｏｌの下限を有する範囲内の重量平均分子量（Ｍｗ）を有する。
【００８３】
第２のプロピレン系ポリマーとしては、例えば、本願明細書に参照により組み入れられる米国特許第６，９６０，６３５号及び６，５２５，１５７号に詳細に記載されるプロピレン系ポリマーが挙げられる。そのようなプロピレン／α−オレフィンコポリマーは、ＶＥＲＳＩＦＹ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ及びＰｌａｓｔｏｍｅｒｓの商品名にてＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから、又は、ＶＩＳＴＡＭＡＸＸの商品名にてＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから商業的に入手可能である。
【００８４】
その他の代表的な第２のプロピレン系ポリマーとしては、ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌから入手可能なＭＯＰＬＥＮ  ＲＰ２２０及びＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能なＲ３５２−０８Ｒのようなランダムコポリマーポリプロピレンが挙げられる。
【００８５】
プロピレンホモポリマーは、単段又は多段の反応器中でのプロピレンの単独重合により形成することができる。
【００８６】
プロピレン／エチレンコポリマーは、単段又は多段の反応器中でのプロピレンとエチレンとの共重合により形成することができる。
【００８７】
ポリプロピレンホモポリマー又はプロピレン／エチレンコポリマーを調製するための重合方法としては、高圧法、スラリー法、気相法、バルク法、溶液相法、及びそれらの組合せが挙げられる。触媒系としては、古典的なチーグラー−ナッタ触媒及びシングルサイトのメタロセン触媒系が挙げられる。１つの実施形態において、使用する触媒は高いアイソ特異性を有する。それぞれの重合は、連続式又は回分式プロセスにより行うことができ、当業者に周知の連鎖移動剤、スカベンジャー、又はその他のそのような添加剤を使用することも含んでもよい。ポリプロピレンホモポリマー又はプロピレン／エチレンコポリマーは、１種又は複数の、流動性改良剤、核剤、及び酸化防止剤などの添加剤もまた含有してもよい。
【００８８】
本発明の組成物において有用な第３の成分は、本願明細書中に述べる２種以上の実施形態の組合せを含むことができる。
任意の第４の成分
【００８９】
本発明のいくつかの実施形態において、本発明の熱可塑性加硫組成物は更に、熱可塑性加硫組成物の総重量に対して、０ｗｔ％を超えて２ｗｔ％までの、硬化剤及び加硫剤からなる群より選択される第４の成分を含む。０〜２重量パーセントの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、本発明の熱可塑性加硫物中の第４の成分の量は、下限である０、０．１、０．５、１．０、又は１．５重量パーセントから、上限である０．１、０．５、１．０、１．５、又は２．０重量パーセントとすることができる。例えば、本発明の熱可塑性加硫物中の任意の第４の成分の量は、０〜２重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、本発明の熱可塑性加硫物中の任意の第４の成分の量は、０．１〜１．５重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、本発明の熱可塑性加硫物中の任意の第４の成分の量は、０．５〜１．０重量パーセントの範囲でもよく、又は代わりに、本発明の熱可塑性加硫物中の任意の第４の成分の量は、０．１〜１．０重量パーセントの範囲でもよい。
【００９０】
説明のための、硬化剤の例としては、これらに限定されないが、フェノール樹脂、過酸化物、マレイミド、及びケイ素含有アジド硬化剤が挙げられる。採用されるゴムによって、特定の硬化剤が好ましい場合がある。例えば、ビニルノルボルネンに由来する単位を含有するエラストマーコポリマーが採用される場合には、必要とされる過酸化物の量では、熱可塑性加硫物中の熱可塑性相の工学的特性に害のある影響を与えることはないため、過酸化物硬化剤が好ましい場合がある。しかしその他の状況においては、過酸化物硬化剤は熱可塑性加硫物の熱可塑性成分を分解し得るため、過酸化物硬化剤を採用しないことが好ましい場合がある。
【００９１】
好ましい硬化剤又は加硫剤はフェノール樹脂である。その他の硬化剤としては、これらに限定されないが、過酸化物、アジド、アルデヒド−アミン反応生成物、ビニルシラングラフト化部、ヒドロシリル化、置換尿素、置換グアニジン；置換キサンテート；置換ジチオカルバメート；チアゾール、イミダゾール、スルフェンアミド、チウラミジスルフィド、パラキノンジオキシム、ジベンゾパラキノンジオキシム、イオウなどのイオウ含有化合物；及びそれらの組合せが挙げられる。それら全体が参照により本願明細書に組み入れられるEncyclopedia of Chemical Technology、Vol. 17、2nd edition、Interscience Publishers、1968、及びOrganic Peroxides、Daniel Seem、Vol. 1、Wily-Interscience、1970を参照されたい。別途断らない限り、以下に記載の硬化剤又は加硫剤はエラストマーが共役又は非共役のジエンを含有することを必要とする。
【００９２】
メチロールフェノール樹脂、ハロゲンドドナー及び金属化合物を含むフェノール系硬化剤が特に推奨され、その詳細は、その開示のそれら全体が参照により本願明細書に組み入れられる米国特許第３，２８７，４４０号及び３，７０９，８４０号に記載される。その他の好適なフェノール系硬化剤の種類が、それら全体が本願明細書に組み入れられる米国特許第５，９５２，４２５号に開示される。非ハロゲンフェノール樹脂は、好ましくはハロゲン化水素の捕捉剤と共に、ハロゲンドナーと併用される。ハロゲン化フェノール樹脂、好ましくは約２〜約１０重量パーセントの臭素を含有する臭素化フェノール樹脂は、通常はハロゲンドナーを必要としないが、酸化鉄、酸化チタン、酸化マグネシウム、ケイ酸マグネシウム、二酸化ケイ素及び好ましくは酸化亜鉛のような金属酸化物などのハロゲン化水素捕捉剤と併用され、ハロゲン化水素捕捉剤が存在することにより、フェノール樹脂の架橋機能を促進する。しかし、フェノール樹脂により容易には硬化しないゴムの場合には、ハロゲンドナーと酸化亜鉛の併用が推奨される。ハロゲン化フェノール樹脂の調製及びその酸化亜鉛との硬化剤系における使用については、その開示が参照により本願明細書に組み入れられる米国特許第２，９７２，６００号及び３，０９３，６１３号に記載される。好適なハロゲンドナーの例としては、塩化第一スズ、塩化第二鉄、又は塩素化パラフィン、塩素化ポリエチレン、クロロスルホン化ポリエチレン、及びポリ塩化ブタジエン（ネオプレンゴム）などのハロゲン付与ポリマーが挙げられる。本願明細書で用いる用語「活性化剤」は、フェノール系硬化用樹脂の架橋効率を実質的に向上せしめる如何なる物質をも意味し、単独で使用する又は併用するいずれの場合も含む金属酸化物及びハロゲンドナーを包含する。フェノール系硬化剤系の更なる詳細は、「加硫及び加硫剤」（"Vulcanization and Vulcanizing Agents"）、W. Hoffman、Palmerton Publishing Companyを参照されたい。好適なフェノール系硬化用樹脂及び臭素化フェノール系硬化用樹脂は商業的に入手可能であり、例えば、当該樹脂はＳＩ  Ｇｒｏｕｐ（Ｓｃｈｅｎｅｃｔａｄｙ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）からＳＰ−１０４５、ＣＲＪ−３５２、ＳＰ−１０５５及びＳＰ−１０５６の商品名で購入することができる。類似の機能面で等価なフェノール系硬化用樹脂は他の供給者より入手することもできる。
【００９３】
硬化剤として好適な過酸化物としては、これらに限定されないが、芳香族ジアシルペルオキシド、脂肪族ジアシルペルオキシド、二塩基酸ペルオキシド、ケトンペルオキシド、アルキルペルオキシエステル、アルキルヒドロペルオキシド（例えばジアセチルペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ビス−２，４−ジクロロベンゾイルペルオキシド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペルベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルクミルペルオキシド、２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキシン−３、４，４，４’，４’−テトラ−（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，２−ジシクロヘキシルプロパン、１，４−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）−ベンゼン、１，１−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、ラウロイルペルオキシド、コハク酸ペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、過酢酸ｔ−ブチル、ブチルヒドロペルオキシド、それらの混合物及びそれらの組合せが挙げられる。
【００９４】
イオウ硬化剤としては、例えば、イオウ、置換グアニジン、置換キサンテート、置換ジチオカルバメート、チアゾール、イミダゾール、スルフェンアミド、チウラミジスルフィドなどのイオウ含有化合物、それらの混合物及びそれらの組合せが挙げられる。
【００９５】
ケイ素含有硬化剤としては、一般的に、少なくとも２つのＳｉＨ基を有する水素化ケイ素化合物が挙げられる。本発明を実施する際に有用な水素化ケイ素化合物としては、これらに限定されないが、メチル水素ポリシロキサン、メチル水素ジメチル−シロキサンコポリマー、アルキルメチルポリシロキサン、ビス（ジメチルシリル）アルカン、ビス（ジメチルシリル）ベンゼン、それらの混合物及びそれらの組合せが挙げられる。
【００９６】
好適なアジド硬化剤としては、これらに限定されないが、テトラメチレンビス（ギ酸アジド）などのギ酸アジド、４，４’−ジフェニルメタンジアジドなどの芳香族ポリアジド、及びｐ，ｐ’−オキシビス（ベンゼンスルホニルアジド）などのスルホンアジドが挙げられる。更なるアジド硬化剤が、その開示が参照により本願明細書に組み入れられる米国特許第３，２８４，４２１号及び３，２９７，６７４号に開示される。
【００９７】
好ましいアジドの種類は上述のポリ（スルホニルアジド）である。
追加の任意成分
【００９８】
いくつかの実施形態において、本発明の熱可塑性加硫組成物は更に、ＥＰＤＭゴムのコンパウンディングにおいて従来用いられる添加剤、熱可塑性ポリマー樹脂及びそれらの配合物から選択される成分を含む第５の成分を含む。ＥＰＤＭゴムのコンパウンディングにおいて従来用いられる原料、熱可塑性ポリマー樹脂及びそれらの配合物を添加することによって、加硫の前又は後のいずれにおいても、ＴＰＶの物性を改変し得る。そのような任意の第５の成分の例としては、カーボンブラック、非晶質の沈降シリカ又はフュームドシリカ、二酸化チタン、有色顔料、クレー、タルク、炭酸カルシウム、ケイ灰石、マイカ、モンモリロナイト、ガラスビーズ、中空球状ガラス、ガラス繊維、酸化亜鉛などの粒子状充填材及びステアリン酸、安定剤、劣化防止剤、難燃剤、加工助剤、接着剤、粘着性付与剤、可塑剤、ワックス、木材セルロース繊維などの不連続繊維が挙げられる。
【００９９】
カーボンブラックに代えて非黒色充填材を組み入れることにより着色可能な組成物を調製することができる。非晶質の沈降シリカ又はフュームドシリカ、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム、カオリンクレー、モンモリロナイト、ケイ灰石、及び二酸化チタンなどの無色、オフホワイト又は白色の顔料（充填材、増量材、又は補強顔料）はそのような目的に好適である。
【０１００】
本発明の熱可塑性加硫組成物のいくつかの実施形態は、更に伸展油を含む。例えばナフテン系、芳香族系又はパラフィン系油を包含する公知の伸展油の如何なるもの又は組合せも、任意で本発明の組成物に使用してよい。その他の有用な伸展油が、Rubber World Blue Book、1975 Edition、Materials and Compounding Ingredients for Rubber、145-190頁に開示される。添加する伸展油の量は所望する特性に依存し、特定の油と配合材料との相溶性に依存する上限があり、過剰な伸展油がにじみ出てきたときはその限界を超えたことになる。典型的には、オレフィンゴムと熱可塑性ポリマー樹脂の配合物１００重量部当たり約５〜約３００重量部の伸展油を添加する。一般的には、配合物中に存在するゴム１００重量部当たり約３０〜約２５０重量部の伸展油が添加され、ゴム１００重量部当たり約７０〜約２００重量部の伸展油の量が好ましい。伸展油の量は、少なくとも一部において、ゴムのタイプに依存する。高粘度のゴムはより高度に油伸展可能である。
【０１０１】
本発明の熱可塑性加硫組成物は８ＭＰａ以上の引張破断強さを有する。８ＭＰａ以上からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、本発明の組成物の引張破断強さは、８、９、又は１０ＭＰａ以上からとすることができる。
【０１０２】
いくつかの実施形態において、本発明の熱可塑性加硫組成物は５０ＭＰａ以下の引張破断強さを有する。５０ＭＰａ以下の全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、本発明の組成物の引張破断強さは、１０、２０、３０、４０又は５０ＭＰａ以下からとすることができる。
【０１０３】
本発明の熱可塑性加硫組成物は１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎ以上の２３℃における引裂強さを有する。１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎ以上からの全ての個々の数値及び部分範囲は本願明細書中に包含されまた開示され、例えば、本発明の組成物の引裂強さは、１９０、２００、２１０又は２２０、２６０、２８０、５００ｌｂ−ｆ／ｉｎ以上からとすることができる。
【０１０４】
本発明の熱可塑性加硫組成物の製造方法は、（Ａ）（ｉ）１〜２０ｗｔ％のα−オレフィンを含み、インターポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）において測定されるｇ’比が１未満、ＭＦＲ（２．１６ｋｇ、２３０℃）が０．０１以上、密度が０．８５０ｇ／ｃｃ以上、及び分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが４未満であるプロピレン／α−オレフィンコポリマーと、（ｉｉ）それらの組合せからなる群より選択される第１のプロピレン系ポリマーを含む第１の成分を選択するステップと、（Ｂ）０．８５〜０．８８ｇ／ｃｃの密度、０．０００１〜５ｇ／１０ｍｉｎのＩ２、及び５〜４００のムーニー粘度を有する硬化性又は加硫性ゴムと、それらの組合せからなる群より選択され、少なくとも１種のゴムが加硫可能である第２の成分を選択するステップと、第１及び第２の成分を動的加硫条件下で混合して熱可塑性加硫組成物を形成するステップと、を含み、前記熱可塑性加硫組成物が８ＭＰａ以上の引張破断強さ及び少なくとも１９０ｌｂ−ｆ／ｉｎの２３℃における引裂強さを有する。
【０１０５】
本発明の熱可塑性加硫組成物は、ゴム用ロールミル上又はバンバリミキサーなどの密閉式混合機中で混合することを含む、ゴム状のポリマーを混合するために好適な任意の方法により調製することができる。コンパウンディング操作において、１種又は複数種のカーボンブラック、追加の伸展油、クレー、シリカ、粘着性付与剤、ワックス、結合用樹脂、酸化亜鉛、酸化防止剤、オゾン劣化防止剤、加工助剤、及び硬化活性剤などのその他の充填材、並びに顔料を含んでもよい、従来のコンパウンディングで用いる原料を組み入れる。一般的に、硬化剤は、好ましくは約６０℃を超えない温度で運転されるゴム用ロールミル上又は密閉式混合機中で行われるコンパウンディングの第２段階において添加することが好ましい。化合物を１５０〜２００℃の温度にて５〜６０分間加熱することによる従来の手順で硬化して、新規な、有用な特性を有するエラストマー加硫物が形成される。
【０１０６】
動的加硫は、プラスチック、ゴム及びゴム硬化剤の配合物を、ゴムを硬化させつつ粉砕混練する工程である。用語「動的」は、加硫し得る組成物が加硫ステップにおいて不動である（固定された相対的空間にある）「静的」加硫との対比において、加硫ステップの間、混合物にせん断力を加えることを表す。動的加硫の１つの利点は、配合物が適正なプラスチックとゴムの比率を含有している場合、弾塑性（熱可塑性でありゴム弾性を有する）組成物が得ることができることにある。
【０１０７】
本発明の組成物は、タイヤ、ホース、ベルト、ガスケット、成形品及び成形部品などの高い性能（引張強さ、引張歪み、引裂強さ、及び加工性）を要求する様々な用途に使用し得る。これらはまた、熱可塑性樹脂、特に熱可塑性ポリマー樹脂の変性にも有用である。この組成物を従来の混合装置を使用して熱可塑性樹脂に配合して、ゴム変性熱可塑性樹脂を製造することができる。変性熱可塑性樹脂の特性は配合する熱可塑性エラストマー組成物の量に依存する。
【０１０８】
好ましい実施形態において、本発明の組成物は．４５２ミル又は．４６２ミルのカレンダー成形シート、熱溶着して膜、ポンドライナー及び屋根用膜とする熱可塑性シートを形成するために使用される。
【実施例】
【０１０９】
以下の実施例は本発明を説明するものであって、本発明の範囲を限定する意図をもつものではない。別途断らない限りにおいて、実施例及び比較例それぞれにおける重量パーセントは配合処方の合計の重量を基準とする。
【０１１０】
以下に議論する例を調製するために、２つのコンパウンディング方法を用いた。第１のコンパウンディング方法は回分式方法である。以下の議論のために、成分Ａは長鎖分岐を有し、ＭＦＲが２であるプロピレン／エチレンコポリマーであり、成分ＢはＮＯＲＤＥＬ  ＩＰ  ４７７０としてＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから商業的に入手可能なＥＰＤＭポリマーであり、成分Ｃは比較のためのプロピレン系ポリマー、具体的には、示さないプロピレンホモポリマー及び／又はプロピレン／オレフィンコポリマー（下記の表に特定する）であり、成分ＤはＳＩ  ＧｒｏｕｐよりＳＰ−１０４５の名で入手可能なフェノール樹脂から選択された硬化剤、Ｓｉｎｏｐｈａｒｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅａｇｅｎｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．（上海、中国）からのＺｎＯ及びＳｎＣｌ２であり、成分Ｆはパラフィン系油である。
【０１１１】
密閉式混合機を用いるコンパウンディング方法は以下の通りであった。（１）成分Ａ、Ｂ、Ｃ及びＦをブラベンダ混合機に仕込み、１９０℃にて約２分間混合して均一な溶融物を形成し、（２）成分Ｄを約１９０℃にて添加してラムを押し下げ、（３）ラムの上部に油を添加し、ラムを引き上げる度に少量の油のみが混合室内に入るようにし、（４）トルクが上昇を開始した後（約１９５℃又は全ての油を入れ込んでから約３分後）に、酸化亜鉛を添加して継続的に約２分間混合し、（５）軽く反転させて混合物をブラベンダから取り出し、（６）混合物を冷却し、顆粒化した。
【０１１２】
圧縮成型試料は、冷却し顆粒化した組成物を、約１９０℃において約３分間圧縮し、続いて強制的に空気を吹き付けて冷却することにより、形成した。圧縮成型に続いて、そのプラークを室温（２３℃）にて約２４時間状態調節し、その後試料を１５．２×１５．２×．３２ｃｍのプラークに切り出した。プラーク試料の調製にはＡＳＴＭ  Ｄ４７０３に記載の圧縮成型の手法を用いた（ＡＳＴＭ  Ｄ４７０３は密度に関する試験も提供するが、本ケースではプラークの調製のみに該試験法を使用した）。
【０１１３】
コンパウンディング方法は、以下により、押出機を用いることによっても実施した。成分Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＦを押出機に仕込み、油を添加し、フェノール系硬化剤（ＳＰ１０５５など）は、フェノール系硬化剤が供給される前に全てのその他の原料が十分に混合されるような押出機のバレルに沿った位置において、側方供給装置により供給した。これに代えて、非ハロゲン化フェノール系硬化剤（ＳＰ１０４５など）をハロゲンドナーの代わりにその他の原料と共に添加してもよい。次に、押出機の下流側において側方供給装置により、ハロゲンドナー（塩化第一スズなど）を添加した。押出機すなわち混合機は、押出機のゾーン内の温度プロファイルが、好ましくは２２０℃を超えないように運転するべきである。次に、溶融物を冷却してペレット化した。
【０１１４】
前記は、本発明の組成物が、回分式方法（例えばブラベンダにより）又は連続式コンパウンディング方法（例えば２軸押出機）のいずれであっても、１段階の方法において熱可塑性加硫組成物を製造するために用いることができることを証明した。
【０１１５】
下記の表１〜３に示す実施例（実施例１〜６）及び比較例（比較例Ａ〜Ｆ）の組成物は、以下の試料調製方法によって調製した。試料の調製は以下の通りであった。ＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１−６４及びプロピレン系ポリマー（表１〜３に記載）を、１００〜２００ｒｐｍの速度、１７０〜２３０℃の温度プロファイルにて、２軸押出機（Ｂｅｒｓｔｏｒｆｆ  ＧｍｂＨ  ２Ｅ２５Ａ、Ｌ／Ｄ＝４１／１）を通して配合した。押出した試料から約１９０℃、約３分間にて圧縮成型プラークを形成し、冷却プレスにて室温（２３℃）で５分間冷却した。プレス成型した試料を室温にて約２４時間状態調節し、次に試験プラークに切り出した。Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍより入手可能なＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１−６４は、ＥＰＤＭインターポリマー、熱可塑性ホモポリプロピレン、充填材及び油を含む硬化性又は加硫性ゴムである。比較例Ａは第１のプロピレン系ポリマーを伴わないＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１−６４である。
【０１１６】
【表１】
0005764669.tif 000003
【０１１７】
表１及び２に示すように、１未満のｇ’比を特徴とする第１のプロピレン系ポリマーを含む実施例は、１を超えるｇ’比を特徴とする第１のプロピレン系ポリマーを含む比較例に対して、はるかに高い引張強さ及び概して向上した機械的特性を有する。例えば、実施例１は、比較例Ｂに対して向上した引張破断強さ、引裂強さ及び破断点伸びを有する。プロピレン系ポリマーの量が１０ｐｈｒから３０ｐｈｒに増加すると、比較例Ｃに対して実施例２では、引張破断強さ、引裂強さ及び破断点伸びの各特性について性能の向上が見られる。同様に、プロピレン系ポリマーの量が５０ｐｈｒに増加すると、比較例Ｄに対して実施例３においても再び、引張破断強さ、引裂強さ及び破断点伸びの各特性について性能の向上が見られる。表２においても、比較例に対する実施例における同様の機械的特性の向上が見られる。
【０１１８】
【表２】
0005764669.tif 000004
【０１１９】
【表３】
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試験方法
【０１２０】
実施例及び比較例の組成物のキャラクタリゼーションに利用した試験方法としては、以下に述べる試験が挙げられる。引張強さ、破断点伸び、及び引張歪みの試験に使用した試料は、１９０℃及び１０ＭＰａで圧縮成型した。溶融状態の材料を続いて室温で平衡化されたプレス中にて急冷した。
ＧＰＣ法
【０１２１】
ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）測定について、使用したクロマトグラフィーシステムはＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｍｏｄｅｌ  ＰＬ−２１０である。カラム及びカルーセル区画の運転温度は１４５℃であった。４つのＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  ２０−μｍ  Ｍｉｘｅｄ−Ａ  ＬＳカラムを１，２，４−トリクロロベンゼン（ＴＣＢ）溶媒と共に使用した。試料は５０ｍｌの溶媒中に０．１ｇのポリマーの濃度で調製した。溶媒は２００ｐｐｍの酸化防止剤であるブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を含有していた。試料は１６０℃にて１〜２時間軽く撹拌して調製した。注入量は２００マイクロリットルであり、流速は１．０ｍｌ／ｍｉｎであった。ＧＰＣカラムセットのキャリブレーションは、Ｖａｒｉａｎ  Ｉｎｃ．（以前はＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）より購入した狭分子量分布のポリスチレン標準試料を用いて行った。Williams, T.及びI.M. Ward、"The Construction of Polyethylene Calibration Curve for Gel Permeation Chromatography Using Polystyrene Fractions"、J. Polym. Sci. Polyum. Lett.、6、631 (1968)：Ｍｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ＝０．４３１（Ｍｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ）を使用して、ポリスチレン標準試料のピーク位置の分子量をポリエチレンの分子量に変換した。
【０１２２】
ポリエチレン相当分子量の計算はＶｉｓｃｏｔｅｋ  ＴｒｉＳＥＣソフトウェア３．０版を用いて行う。
メルトインデックス及びメルトフローレート
【０１２３】
エチレンベース系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ２）はＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、１９０℃／２．１６ｋｇの条件にて測定する。エチレンベース系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ５）はＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、１９０℃／５．０ｋｇの条件にて測定する。エチレンベース系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ１０）はＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、１９０℃／１０．０ｋｇの条件にて測定する。エチレンベース系ポリマーの高荷重メルトインデックス（Ｉ２１）はＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、１９０℃／２１．０ｋｇの条件にて測定する。プロピレン系ポリマーについては、メルトフローレート（ＭＦＲ）はＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４に従って、２３０℃／２．１６ｋｇの条件にて測定する。
ショアＡ硬度
【０１２４】
ショアＡ硬度は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４０により、射出成型した０．３２ｃｍ厚のプラークを用いて測定した。この試験方法は、初期の押込み量若しくは指定の時間経過後の押込み量のいずれか、又はそれら両方に基づく硬度の測定を可能にする。本願明細書において用いた方法では、指定時間１０秒後に押込み量を測定した。
引張及び伸び特性
【０１２５】
引張破断強さ及び破断点伸びは、射出成型したプラークの流動方向に、５インチ／ｍｉｎの引張速度で引っ張るミクロ引張法ＡＳＴＭ  Ｄ１７０８を用いて測定した。射出成型したプラークの大きさは１０１．６ｍｍ×１５２．４×３．２ｍｍであった。
ムーニー粘度
【０１２６】
ポリマーのムーニー粘度（ＭＬ  １＋４、１２５℃）はＡＳＴＭ  １６４６−０４に従って、１分間の予熱、４分間の回転子の運転時間で測定した。装置はＡｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ  ＭＤＲである。
引裂強さ
【０１２７】
引裂強さはＡＳＴＭ  Ｄ６２４  ダイＣにより測定した。
密度
【０１２８】
密度はＡＳＴＭ  Ｄ−７９２により測定した。
融点
【０１２９】
融点はＡＳＴＭ  Ｄ−３４１８により測定した。
【０１３０】
本発明はその趣旨及び本質的な属性から逸脱しない限りにおいて、他の形態において実施してもよく、それ故に、本発明の範囲を示すものとして、前述の明細書ではなく、添付した請求項を参照すべきである。