(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロープと、ロープの端部に設けられるグリップと、ロープに対して着脱自在に構成されかつロープの中途部に設けられる重量部とを備え、重量部は、ロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられており、重量部の離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下であり、
前記重量部は、ロープを挿通可能な屈曲形状の筒状に構成されることを特徴とするトビナワ。
【請求項２】
ロープと、ロープの端部に設けられるグリップと、ロープに対して着脱自在に構成されかつロープの中途部に設けられる重量部とを備え、重量部は、ロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられており、重量部の離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下であり、
前記重量部は、前記ロープを挿通する挿通孔を有する本体と、前記本体を前記ロープの所定位置で固定するための固定手段とを備え、
前記固定手段は、前記本体の前記挿通孔の中心方向に対して直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第１固定部材と、前記直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第２固定部材と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材を前記直交する方向で互いに相反する向きに付勢する付勢部材とを備え、
前記付勢部材の付勢力に逆らって前記第１固定部材及び前記第２固定部材が前記互いに相反する向きとは反対向きに移動すると、前記本体の前記挿通孔、前記第１固定部材の前記挿通孔、及び前記第２固定部材の前記挿通孔が一致する、ことを特徴とするトビナワ。
【請求項３】
前記重量部の質量をＹとし、ロープの１ｍ当たりの質量をＭとしたとき、０．１５Ｍ≦Ｙ≦０．４４Ｍとされている請求項１又は２に記載のトビナワ。
【請求項４】
ロープと、ロープの端部に設けられるグリップとを備えるトビナワのロープに対して着脱自在に構成され、かつロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられ、離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下である、重量部材であって、
ロープを挿通可能な屈曲形状の筒状に構成される、ことを特徴とする重量部材。
【請求項５】
ロープと、ロープの端部に設けられるグリップとを備えるトビナワのロープに対して着脱自在に構成され、かつロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられ、離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下である、重量部材であって、
前記ロープを挿通する挿通孔を有する本体と、前記本体を前記ロープの所定位置で固定するための固定手段とを備え、
前記固定手段は、前記本体の前記挿通孔の中心方向に対して直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第１固定部材と、前記直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第２固定部材と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材を前記直交する方向で互いに相反する向きに付勢する付勢部材とを備え、
前記付勢部材の付勢力に逆らって前記第１固定部材及び前記第２固定部材が前記互いに相反する向きとは反対向きに移動すると、前記本体の前記挿通孔、前記第１固定部材の前記挿通孔、及び前記第２固定部材の前記挿通孔が一致する、ことを特徴とする重量部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、跳びやすさを向上させたトビナワ及びこれに用いる重量部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
トビナワ（跳び縄）を用いた運動（縄跳び）は、遊びとして、またはトレーニング、健康維持・促進といった種々の目的で幅広く利用されている。この縄跳び運動は、一定時間跳び続けることによってその効果を発揮することができる（トビナワの例として特許文献１参照）。
【０００３】
一般に、トビナワは、図１２に示すように、所定長さを有するロープ１０１とロープ１０１の各端部に設けられるグリップ１０２を有している。このトビナワを用いた縄跳びの動作は、使用者が両手でそれぞれのグリップ１０２を握り、このロープ１０１を回して、ロープ１０１の中間位置１０３を頂点として曲がっている部分を飛び越すことによって行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−１８５０３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来のトビナワでは、ロープ１０１を回したときに、ロープ１０１の中間位置１０３を頂点として曲がっている部分は、その間隔（幅）が中間位置１０３に向かうにつれて徐々に狭くなる（図１２参照）。これは、ロープ１０１を回す際に、ロープ１０１の中間位置１０３に最も大きな遠心力が作用するためであるが、このように、ロープ１０１の中間位置１０３の付近において曲がっている部分の間隔が狭くなると、これを跳び越す際にロープ１０１に足が掛かり易くなり、例えば初級者等にとっては縄跳び運動を続けることが難しいものである。
【０００６】
この観点から、縄跳び運動を行い易くするためには、使用者が飛び越すロープの部分の幅がより広くなることが望ましい。
【０００７】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、従来よりも跳びやすいトビナワ及びこのトビナワに用いる重量部材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るトビナワは、上記の課題を解決するためのものであって、ロープと、ロープの端部に設けられるグリップと、ロープに対して着脱自在に構成されかつロープの中途部に設けられる重量部とを備え、重量部は、ロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられており、重量部の離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下であり、前記重量部は、ロープを挿通可能な屈曲形状の筒状に構成されることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係るトビナワは、上記の課題を解決するためのものであって、ロープと、ロープの端部に設けられるグリップと、ロープに対して着脱自在に構成されかつロープの中途部に設けられる重量部とを備え、重量部は、ロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられており、重量部の離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下であり、前記重量部は、前記ロープを挿通する挿通孔を有する本体と、前記本体に保持されるとともに前記重量部を前記ロープの所定位置で固定するための固定手段とを備え、前記固定手段は、前記本体の前記挿通孔の中心方向に対して直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第１固定部材と、前記直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第２固定部材と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材を前記直交する方向で互いに相反する向きに付勢する付勢部材とを備え、前記付勢部材の付勢力に逆らって前記第１固定部材及び前記第２固定部材が前記互いに相反する向きとは反対向きに移動すると、前記本体の前記挿通孔、前記第１固定部材の前記挿通孔、及び前記第２固定部材の前記挿通孔が一致する、ことを特徴とする。
【００１０】
かかる構成によれば、ロープの中間位置から離れた位置に重量部を設けることによって、重量部に作用する遠心力が増大する。これにより、中間位置に作用する遠心力を相対的に小さくでき、さらに、重量部に作用する遠心力によって、この重量部が設けられている位置のロープの幅が相対的に広くなる。これによって、トビナワは、使用者が跳び越すロープ部分の幅が広くなり、跳びやすくなる。
【００１１】
かかる構成によれば、重量部の位置を変更することで、使用環境や使用者の身体等の使用条件に応じて、トビナワの最適な使用が可能になる。
【００１２】
また、本発明に係るトビナワは、前記重量部の質量をＹとし、ロープの１ｍ当たりの質量をＭとしたとき、０．１５Ｍ≦Ｙ≦０．４４Ｍとされている構成を採用できる。
【００１３】
かかる構成によれば、重量の増加による使用者の疲労等を可及的に低減できるようになる。
【００１４】
本発明に係る重量部材は、ロープと、ロープの端部に設けられるグリップとを備えるトビナワのロープに対して着脱自在に構成され、かつロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられ、離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下である、重量部材であって、ロープを挿通可能な屈曲形状の筒状に構成される、ことを特徴とする。
【００１５】
本発明に係る重量部材は、ロープと、ロープの端部に設けられるグリップとを備えるトビナワのロープに対して着脱自在に構成され、かつロープの長手方向の中間位置から所定の離間距離Ｘをおいてロープに設けられ、離間距離Ｘは、ロープの全長をＬとしたとき、０．１５ｍ以上、０．３０Ｌ以下である、重量部材であって、前記ロープを挿通する挿通孔を有する本体と、前記本体を前記ロープの所定位置で固定するための固定手段とを備え、前記固定手段は、前記本体の前記挿通孔の中心方向に対して直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第１固定部材と、前記直交する方向で前記本体に対して移動可能かつ脱落不能に取り付けられ、かつ前記ロープを挿通する挿通孔を有する第２固定部材と、前記第１固定部材及び前記第２固定部材を前記直交する方向で互いに相反する向きに付勢する付勢部材とを備え、前記付勢部材の付勢力に逆らって前記第１固定部材及び前記第２固定部材が前記互いに相反する向きとは反対向きに移動すると、前記本体の前記挿通孔、前記第１固定部材の前記挿通孔、及び前記第２固定部材の前記挿通孔が一致する、ことを特徴とする。
【００１７】
かかる構成によれば、この重量部材をロープの所定位置に取り付けることによって、ロープの中間位置に作用している遠心力を、この中間位置と重量部材とで分担できるようになる。これにより、中間位置に作用する遠心力を相対的に低減でき、さらに、重量部材に作用する遠心力によって、この重量部材が設けられている位置のロープの幅が相対的に広くなる。これによって、トビナワは、使用者が跳び越すロープ部分の幅が広くなり、跳びやすくなる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、トビナワを従来よりも跳びやすくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係るトビナワの一実施形態を示す側面図である。
【図２】（ａ）は、ロープに取り付けられていない状態における重量部の平面図、（ｂ）は、重量部の同じく側面図を示す。
【図３】（ａ）〜（ｃ）は、ロープに取り付けられていない状態における重量部の他の例を示す側面図である。
【図４】ロープに取り付けられていない状態における重量部の他の例を示す断面図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）は、重量部の他の例を示す側面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）は、本発明の効果を確認するための比較例、実施例の条件を示す。
【図７】トビナワの実施例１を例示する側面図である。
【図８】トビナワの実施例２を例示する側面図である。
【図９】トビナワの比較例３を例示する側面図である。
【図１０】（ａ）、（ｂ）は、本発明の効果を確認するための試験結果を示す。
【図１１】（ａ）、（ｂ）は、本発明の効果を確認するための試験結果を示す。
【図１２】従来のトビナワを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しながら説明する。図１、図２は、本発明に係るトビナワの一実施形態を示す。
【００２１】
図１に示すように、トビナワ１は、ロープ２と、ロープ２の各端部に設けられるグリップ３と、ロープ２の中途部に設けられる重量部（錘部材）４とを備える。
【００２２】
ロープ２は、ゴム又は熱可塑性エラストマーその他の種々の材料(例えばポリウレタン、ＰＶＣ、ポリ塩化ビニリデン、縄等)によって、所定の太さ（例えば直径が２ｍｍ〜１０ｍｍ程度）及び所定の長さ（例えば１．５〜３ｍ程度）に形成される。ロープ２の断面は円形に構成されるが、これに限らず、楕円、多角形その他の種々の断面形状であってもよい。
【００２３】
グリップ３は、一端部がロープ２を挿入できるように開口するとともに、他端部が閉塞して形成された筒状に構成されている。グリップ３の内部は、ロープ２の余長部分を収納することができる。グリップ３の一端部には、ロープ２がグリップ３から抜けはずれないように掛止するとともに、ロープ２の回転に追従して回転可能な回転子（図示略）が設けられている。ロープ２は、その端部の余長部分がグリップ３内に収納されるとともに、その中途部で回転子に掛止されている。
【００２４】
このグリップ３は、例えば、ポロプロピレン、ポリエチレン、ＡＢＳ、ポリアセタール、ポリアミド、ＡＥＳ、ＳＢＳ、ＰＣ等の樹脂や木材その他の種々の材料によって形成される。
【００２５】
重量部４は、図２に示すように、薄板（薄膜）状の金属（例えば鉛等）によってロープ２の所定位置に着脱自在な重量部材として構成されている。この重量部４は、一方の面に接着シール等の固定手段５が設けられている。これによって、重量部４は、ロープ２の所定位置に巻き付けられるとともに、固定手段５による接着によってロープ２に固定される。固定手段５としては、ロープ２とは別体の粘着テープを採用できる。この場合、ロープ２の所定位置に重量部４を巻き付けた後に、粘着テープを用いて重量部４をロープ２に固定することができる。
【００２６】
重量部４は、図１に示すロープ２の中間位置Ｏから所定の離間距離Ｘをおいてロープ２に設けられている。また、重量部４は、ロープ２の中間位置Ｏを挟んで、所定の離間距離Ｘをおいた２箇所に設けられている。すなわち、２つの重量部４のうち、一方の重量部４の前記中間位置Ｏからの離間距離Ｘと、他方の重量部４の前記中間位置Ｏからの離間距離Ｘとが等しくなるように設定されている。
【００２７】
また、重量部４の前記中間位置Ｏからの離間距離Ｘは、中間位置Ｏから０．１５ｍ以上（Ｘ≧０．１５ｍ）であることが望ましい。これは、人の足の幅が約０．１ｍ程度であることから、これよりも大きく設定することが望ましいことによる。また、この離間距離Ｘは、ロープ２の全長をＬとしたとき、０．３０Ｌ以下（Ｘ≦０．３０Ｌ）であることが望ましい。より望ましくは、離間距離Ｘは、０．１０Ｌ以上０．２６Ｌ以下（０．１Ｌ≦Ｘ≦０．２６Ｌ）である。なお、ロープ２の全長Ｌとは、図１に示す一方のグリップ３の端部３ａから他方のグリップ３の端部３ａまでのロープ２の長さをいう。すなわち、ロープ２の全長Ｌとは、グリップ３に収納されるロープ２の余長部分の長さを除いた長さである。
【００２８】
また、重量部４の質量Ｙは、ロープ２の１ｍ当たりの質量をＭとしたとき、０．５８Ｍ以下となる（Ｙ≦０．５８Ｍ）ことが望ましい。ここで、ロープ２の１ｍ当たりの質量Ｍとは、重量部４及びグリップ３がロープ２に取り付けられていない場合におけるロープ２の元の質量を、ロープ２の元の長さで除した値である。また、ロープ２の元の長さとは、ロープ２にグリップ３が取り付けられていない場合におけるロープ２の長さをいう。換言すれば、ロープ２の元の長さとは、グリップ３に収納されるロープ２の余長部分の長さと、前記ロープの全長Ｌとの和である。例えば、ロープ２の全長Ｌが２．５ｍであり、２つのグリップ３に収納される余長部分（各０．０５ｍ）の和が０．１ｍである場合、ロープの元の長さは、２．６ｍである。
【００２９】
図３は、重量部４の他の例を示す。図３（ａ）に示すように、重量部４は、直線状の筒形状に構成されたものでもよい。この例では、ロープ２の端部を重量部４の内側に挿通するとともに、重量部４をロープ２の長手方向にスライドさせて、紐、クリップ、粘着テープ等の固定手段５によってロープ２の所定位置に重量部４を固定することができる。
【００３０】
また、図３（ｂ）に示すように、筒形状に構成された重量部４の長手方向に溝部（切れ込み）７を形成したものを採用できる。この例では、重量部４は、例えば樹脂、金属等の材料によって弾性変形可能に構成されている。重量部４は、溝部７を押し広げてロープ２を内側に入れるとともに、紐、クリップ、粘着テープ等の固定手段５によってロープ２の所定位置に重量部４を固定することができる。
【００３１】
また、図３（ｃ）に示すように、重量部４は、その中途部８が曲げられた状態（屈曲形状）の筒状に構成されてもよい。この例では、重量部４の中途部８が曲がっているので、その内部に挿通されたロープ２は、重量部４の形状に応じて変形した状態となる。これにより、この例における重量部４は、ロープ２に対する位置やその質量の他、使用者が跳びやすくなるように、ロープ２の中途部が所定の方向に向くように案内することができる。
【００３２】
図４は、重量部４の他の例を示す。この例による重量部４は、本体１０と、本体１０に保持されるとともにこの重量部４を所定位置で固定するための固定手段５とを有する。
【００３３】
本体１０は、中空状に構成されるとともに、ロープ２を挿通するための挿通孔（以下「第１挿通孔」という）１１と、固定手段５の一部を挿通するための挿通孔（以下「第２挿通孔」という）１２とを有する。本体１０には、２つの第１挿通孔１１と、２つの第２挿通孔１２が形成されている。２つの第１挿通孔１１は、それぞれの中心が同一直線上に位置するように一致して形成されている。また、２つの第２挿通孔１２は、それぞれの中心が同一直線上に位置するように一致して形成されている。各第１挿通孔１１の中心を通る直線と、各第２挿通孔１２の中心を通る直線とは、直交するように設定されている。
【００３４】
固定手段５は、第１固定部材２１と、第２固定部材２２と、第１固定部材２１及び第２固定部材２２を相対的に付勢する付勢部材２３とを備える。第１固定部材２１は、その中途部が本体１０の２つの第２挿通孔１２の一方に挿通されている。また、第２固定部材２２は、その中途部が本体１０の他方の第２挿通孔１２に挿通されている。
【００３５】
第１固定部材２１は、一端部が閉塞されるとともに他端部が開口する円筒形状に構成されている。この第１固定部材２１の中途部には、ロープ２が挿通される２つの円形の挿通孔（以下「第３挿通孔」という）１３が形成されている。２つの第３挿通孔１３は、それぞれの中心が同一直線上に位置するように半径方向において一致して形成されている。
【００３６】
第１固定部材２１は、本体１０の第２挿通孔１２に挿通されることにより、閉塞されている端部が本体１０外に突出している。
【００３７】
第１固定部材２１の中途部には、この第１固定部材２１が本体１０から抜けはずれないように掛止する掛止部（以下「第１掛止部」という）２６が設けられている。第１掛止部２６は、第１固定部材２１の中途部の外径を第２挿通孔１２の径よりも大きくすることによって構成される。
【００３８】
第２固定部材２２は、一端部が閉塞されるとともに他端部が開口する円筒形状に構成されている。この第２固定部材２２の中途部には、ロープ２が挿通される２つの円形の挿通孔（以下「第４挿通孔」という）１４が形成されている。２つの第４挿通孔１４は、それぞれの中心が同一直線上に位置するように半径方向において一致して形成されている。
【００３９】
第２固定部材２２の外径は、第１固定部材２１の内径よりも小さく設定されている。これにより、第２固定部材２２は、第１固定部材２１の内部に挿通可能に構成される。この第２固定部材２２は、本体１０の第２挿通孔１２に挿通されることにより、閉塞されている端部が本体１０外に突出している。さらに、第２固定部材２２において開口している端部は、第１固定部材２１の内部に挿通されている。
【００４０】
第２固定部材２２の中途部には、この第２固定部材２２が本体１０から抜けはずれないように掛止する掛止部（以下「第２掛止部」という）２７が形成されている。第２掛止部２７は、第２固定部材２２の外面から突出する円板状の突起部として構成される。この第２掛止部２７の外径は、第２挿通孔１２の径よりも大きく設定されている。
【００４１】
付勢部材２３は、本体１０内において、第１固定部材２１と第２固定部材２２との間に設けられている。より具体的には、付勢部材２３は、コイルバネ（例えば圧縮ばね）であり、その一端部が第１固定部材２１の開口している端部の端面２１ａに当接し、その他端部が第２固定部材２２の第２掛止部２７に当接している。これにより、第１固定部材２１と第２固定部材２２とは、互いに離れるように、そして、本体１０外に向かう方向に付勢されている。
【００４２】
図４に示すように、ロープ２に取り付けられていない重量部４は、第１挿通孔１１、第３挿通孔１３、及び第４挿通孔１４が一直線上に位置せずにずれた状態となっている。この状態から重量部４をロープ２に取り付けるには、まず、本体１０から外方に突出している第１固定部材２１の端部及び第２固定部材２２の端部を本体１０内に向かうように押圧する。このとき、第１固定部材２１と第２固定部材２２は、付勢部材２３によって外方に向かうように付勢されているので、この付勢力よりも大きな力で第１固定部材２１と第２固定部材２２を押圧する必要がある。
【００４３】
第１固定部材２１と第２固定部材２２とを本体１０の内側に向かって移動させると、本体１０の第１挿通孔１１と、第１固定部材２１の第３挿通孔１３と、第２固定部材２２の第４挿通孔１４とが一致する。この状態において、第１固定部材２１の端部と第２固定部材２２の端部を押圧したままで、一方の第１挿通孔１１からロープ２の端部を挿通する。さらに、このロープ２の端部を第３挿通孔１３、第４挿通孔１４に挿通し、最後に他方の第１挿通孔１１に挿通することで、ロープ２は本体１０に挿通される。
【００４４】
この状態から第１固定部材２１の端部と第２固定部材２２の端部の押圧を解除すると、第１固定部材２１と第２固定部材２２は、付勢部材２３によって、再び本体１０外に向かうように付勢される。このとき、第１固定部材２１と第２固定部材２２は、互いに離れるように、反対方向へと移動しようとするが、第３挿通孔１３と第４挿通孔１４にロープ２が挿通されていることから、この第３挿通孔１３の縁部及び第４挿通孔１４の縁部がロープ２に当接する。
【００４５】
この状態において、ロープ２は、付勢部材２３の付勢力によって、第３挿通孔１３の縁部と、第４挿通孔１４の縁部とによって挟まれた状態で保持される。この保持力によって、ロープ２に対して移動しないように所定位置で重量部４を固定することができるようになる。また、第１固定部材２１の端部と第２固定部材２２の端部を再度押圧して、第１挿通孔１１、第３挿通孔１３、第４挿通孔１４を一致させることで、重量部４をロープ２の長手方向に移動させることが可能になる。
【００４６】
図５は、重量部４の他の例を示す。図２〜図４に例示した重量部４は、ロープ２に対して着脱自在に構成されていたが、この例では、ロープ２と一体に形成されている。図５（ａ）に示すように、重量部４は、ロープ２の所定位置の部分を他の部分よりも大径にすることによって形成される。この例では、重量部４は、ロープ２の他の部分の径よりも大きな直径を有する球状に形成されている。
【００４７】
また、図５（ｂ）に示す例では、重量部４は、ロープ２の所定位置において内部に埋設されている。この場合、重量部４は、例えば、ロープ２の材料よりも比重の大きな材料（例えば、樹脂、金属等）によって構成されることが望ましい。
【００４８】
本発明の効果を確認するために、トビナワ１の比較例及び実施例を用意して比較試験を行った。図６〜図１１にその条件及び結果を示す。
【００４９】
この試験では、まず、第１の試験として、重量部４の位置、すなわち、ロープ２の中間位置Ｏからの重量部４の離間距離Ｘを変化させて、その効果を確認した。この第１の試験における条件を図６（ａ）に示す。なお、この試験において、ロープ２は、全長Ｌが２．５ｍであり、元の長さが２．６ｍのものを使用している。
【００５０】
図６（ａ）に示すように、比較例として、重量部４を備えていないものと重量部４を備えたものを用意した。比較例１、２は、重量部４を備えておらず、ロープ２の直径及び質量が異なるもの（ロープ２の元の質量が３５．５ｇ、４２．６ｇ）である。比較例３は、重量部４がロープ２の中間位置Ｏの近傍位置（図９において符号「Ａ」で示す位置）に重量部４が設けられたものである。
【００５１】
図６（ａ）に示す実施例１は、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、重量部４の質量Ｙが４ｇである。この実施例１において、ロープ２の中間位置Ｏからの重量部４の離間距離Ｘは、０．２５ｍである。なお、この実施例１において、重量部４が設けられている位置を「Ｂ」としている。
【００５２】
また、図６（ａ）に示す実施例２では、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、重量部４の質量Ｙが４ｇである。この実施例２において、ロープ２の中間位置Ｏからの重量部４の離間距離Ｘは、０．６５ｍである。なお、この実施例２において、重量部４が設けられている位置を「Ｃ」としている。
【００５３】
この試験において、重量部４の位置に対応するように、Ｂ、Ｃの位置にマーカ３１を取りつけ、マーカ３１間の間隔（Ｂ−Ｂ、Ｃ−Ｃ）を測定した。各比較例１〜３においても、Ｂ、Ｃの位置にマーカ３１を取り付け、マーカ３１の間隔（Ｂ−Ｂ、Ｃ−Ｃ）を測定している。同様に、この実施例１に対応して、比較例１、比較例２においても、「Ｂ」の位置にそれぞれ１つのマーカ３１を取り付け（図示略）、比較例３においては、「Ａ」の位置にそれぞれ１つのマーカ３１を取り付けている（図９参照）。
【００５４】
上記のような条件の比較例及び実施例について、被験者によって所定の縄跳び運動をしたときの結果を図１０に示す。図１０（ａ）は、各比較例１〜３及び実施例１、２について、Ｂの位置（２箇所）に２つのマーカ３１を設置するとともに、マーカ３１間の距離を測定した結果である。また、図１０（ｂ）は、各比較例１〜３及び実施例１、２について、Ｃの位置（２箇所）に２つのマーカ３１を設置するとともに、マーカ３１間の距離を測定した結果である。
【００５５】
図１０（ａ）に示すように、ロープ２の中間位置Ｏからの離間距離Ｘが０．２５ｍのマーカ（Ｂ−Ｂの位置）において、比較例１〜３のマーカ３１の間隔がいずれも０．３ｍ未満であるのに対し、実施例１、２のマーカ３１の間隔は、０．３５ｍを越えることが判った。
【００５６】
図１０（ｂ）に示すように、ロープ２の中間位置Ｏからの離間距離Ｘが０．６５ｍのマーカ（Ｃ−Ｃの位置）において、比較例１、２のマーカ３１の間隔が、０．５ｍを若干越えており、比較例３のマーカ３１の間隔が０．５ｍ未満であったのに対し、実施例１では、０．６ｍに近く、さらに実施例２では、０．７ｍに近い値になることが判った。
【００５７】
以上のように、実施例１、２は、２つの重量部４を設けることにより、この重量部４の間隔が比較例よりも大きくなることから、使用者の足にロープ２が引っ掛かり難くなり、使用者にとって縄跳び運動を行い易くなると考えられる。ロープ２の中間位置Ｏからの重量部４の離間距離Ｘは、０．１５ｍ以上０．７５ｍ（０．３０Ｌ）以下（０．７５÷２．５＝０．３０）であることが望ましいと考えられるが、上記の実験結果から、離間距離Ｘは、０．２５ｍ以上０．６５ｍ以下、換言すれば、０．１０Ｌ（０．２５÷２．５＝０．１）以上０．２６Ｌ（０．６５÷２．５＝０．２６）以下の範囲がより好ましい。
【００５８】
なお、本発明の効果は、ロープ２の各重量部４が設けられる部位の遠心力を変化させる事により、回旋中のロープ２の形状を変化させる事により実現させるものである。遠心力は回転半径からの距離に比例して大きくなるため、ロープ２の中間位置Ｏよりも、回転半径が小さい手元（グリップ３の近傍位置）の方が遠心力は小さくなる。よって、グリップ３の近傍位置に重量部４での質量増加は効果が小さいと考えられる。また、重量部４の位置を変更した第１の試験において、比較例１から実施例１の変化量（差）に比べて、実施例１から実施例２の変化（差）が非常に小さくなったことから（図１０（ａ）参照）、重量部４の付与位置が手元に近づくほど効果が小さくなることが実験するまでもなく明白であるといえる。
【００５９】
次に、この試験では、第２の試験として、重量部４の質量を変化させたときの効果を確認した。この第２の試験における実施例３〜６の条件を図６（ｂ）に示す。
【００６０】
また、トビナワ１の実施例３は、図６（ｂ）に示すように、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍは、１３．７ｇ（３５．５（ｇ）÷２．６（ｍ））である。この実施例３は、ロープ２の所定の２箇所の位置にそれぞれ２ｇの重量部４を設けたものである。また、この実施例３では、１つの重量部４の質量Ｙ（２ｇ）は、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍとの関係において、０．１５Ｍ（２÷１３．７≒０．１５）に設定されている。
【００６１】
実施例４は、図６（ｂ）に示すように、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍは、１３．７ｇ（３５．５（ｇ）÷２．６（ｍ））である。この実施例４は、ロープ２の所定の２箇所の位置にそれぞれ４ｇの重量部４を設けたものである。また、この実施例４では、１つの重量部４の質量Ｙ（４ｇ）は、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍとの関係において、０．２９Ｍ（４÷１３．７≒０．２９）に設定されている。
【００６２】
実施例５は、図６（ｂ）に示すように、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍは、１３．７ｇ（３５．５（ｇ）÷２．６（ｍ））である。この実施例５は、ロープ２の所定の２箇所の位置にそれぞれ６ｇの重量部４を設けたものである。また、この実施例５では、１つの重量部４の質量Ｙ（６ｇ）は、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍとの関係において、０．４４Ｍ（６÷１３．７≒０．４４）に設定されている。
【００６３】
実施例６は、図６（ｂ）に示すように、ロープ２の元の質量が３５．５ｇであり、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍは、１３．７ｇ（３５．５（ｇ）÷２．６（ｍ））である。この実施例６は、ロープ２のＢの位置（Ｘ＝０．２５ｍ）の２箇所にそれぞれ８ｇの重量部４を設けたものである。また、この実施例６では、１つの重量部４の質量（８ｇ）は、１ｍ当たりのロープ２の質量Ｍとの関係において、０．５８Ｍ（８÷１３．７≒０．５８）に設定されている。
【００６４】
なお、この第２の試験においては、上記の実施例３〜６と上述した第１の試験における比較例１（Ｂ、Ｃの位置にマーカのみを取り付けたもの）との比較を行っている。
【００６５】
上記のような条件の比較例及び実施例について、被験者によって所定の縄跳び運動をしたときの結果を図１１に示す。図１１（ａ）は、比較例１及び実施例３〜６について、Ｂの位置（２箇所）に２つのマーカ３１を設置するとともに、マーカ３１間の距離を測定した結果である。また、図１１（ｂ）は、比較例１及び実施例３〜６について、Ｃの位置（２箇所）に２つのマーカ３１を設置するとともに、マーカ３１間の距離を測定した結果である。
【００６６】
図１１（ａ）に示すように、ロープ２の中間位置Ｏからの離間距離Ｘが０．２５ｍのマーカ（Ｂ−Ｂの位置）において、比較例３のマーカ３１の間隔は、０．３ｍ未満であるのに対し、第３実施例のマーカ３１の間隔は、０．３ｍを越えるものであった。さらに、実施例４では、マーカ３１の間隔は、０．３５ｍを越えており、実施例５、６においては、マーカ３１の間隔が０．４ｍに近くなることが判った。
【００６７】
図１１（ｂ）に示すように、ロープ２の中間位置Ｏからの離間距離Ｘが０．６５ｍのマーカ（Ｃ−Ｃの位置）において、比較例のマーカ３１の間隔が、０．５ｍを若干越えている程度であるのに対し、実施例３では、マーカ３１の間隔が０．５５ｍに近くなった。さらに、実施例４では、マーカ３１の間隔が０．６ｍに近く、実施例５、６においては、マーカ３１の間隔が０．６ｍを越えることが判った。
【００６８】
以上のように、重量部４の質量を実施例３〜６の順に大きくしていくことで、マーカ３１間の間隔も大きくなっていくことが判る。また、実施例５と実施例６とを比較すると、マーカ３１間の間隔が大きく変化していないことが判る。重量部４の質量Ｙ（ｇ）は、ロープ２の１ｍ当たりの質量をＭ（ｇ）としたとき、０＜Ｙ≦０．５８Ｍである（実施例６に対応）ことが望ましいと考えられるが、上記の結果から、０＜Ｙ≦０．４４Ｍの範囲（実施例５に対応）がより好ましく、０．１５Ｍ≦Ｙ≦０．４４Ｍがさらに好ましい。
【００６９】
なお、本発明に係るトビナワ及びトビナワに設けられる重量部（重量部材）は、上記の実施形態に限らず、種々の変更・変形が可能である。
【００７０】
例えば、種々の重量部４の例を示したが、これに限定されず、例えば、粘度の高い粘土をロープ２の所定位置に設けたり、粘着テープをロープ２の所定位置に巻き付けたりして、重量部４を構成するようにしてもよい。また、筒状に構成された重量部４を例示したが、金属や樹脂等の材料によって弾性変形可能な螺旋状部材を重量部４として採用してもよい。この場合、螺旋の直径をロープ２の直径よりも小さくしておき、螺旋の内側にロープ２を挿通したときに、螺旋状部材が弾性変形とともに拡径することにより、ロープ２の所定位置に重量部４を固定することが可能になる。この例では、重量部４は、弾性変形可能な螺旋形状にすることによって、ロープ２に対する固定手段を備えることとなる。
【符号の説明】
【００７１】
１…トビナワ、２…ロープ、３…グリップ、４…重量部（重量部材）、５…固定手段、７…溝部、８…重量部の中途部、１０…重量部の本体、１１…第１挿通孔、１２…第２挿通孔、１３…第３挿通孔、１４…第４挿通孔、２１…第１固定部材、２２…第２固定部材、２３…付勢部材、２６…第１掛止部、２７…第２掛止部、３１…マーカ、Ｏ…ロープの中間位置、１０１…ロープ、１０２…グリップ、１０３…ロープの中間位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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