(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
粒子状のユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体であって、
前記蛍光体は、
母相と、
該母相の外縁部に存在する外縁相と、
を含む多相構造を有し、
前記母相は、
Ｙ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素と、
Ｅｕと、
Ｐと、
Ｖと、
Ｏと
を含有し、かつ下記式（１）：
（Ｌｎ１−ａＥｕａ）（Ｖ１−ｂＰｂ）ｃＯ（３＋５ｃ）／２        （１）
（式中、ＬｎはＹ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素であり、０．００５≦ａ≦０．１、０．４≦ｂ≦０．８、０．９≦ｃ≦１．１である）で示される組成を有し、
前記外縁相は、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素を含有する
蛍光体。
【請求項２】
前記外縁相は、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素を水酸化物又は酸化物として含み、
前記水酸化物又は酸化物の量は、母相の総質量１００質量部に対して、元素換算で０．００１〜０．５質量部である
請求項１記載のユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体。
【請求項３】
前記蛍光体の中央粒径（体積基準）が１．０〜７．０μｍの範囲であり、最大粒子径が１５μｍ以下である請求項１又は２記載のユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーロピウムにより賦活された希土類リン・バナジン酸塩蛍光体に関する。
【背景技術】
【０００２】
ユーロピウム賦活希土類蛍光体は、蛍光ランプ、ノートパソコン等の液晶表示のバックライト、プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰとも称す）等において応用されている。
【０００３】
ユーロピウム賦活希土類蛍光体としては、例えばＹ２Ｏ３：Ｅｕ蛍光体が知られている。またその蛍光体を改良したものとして、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ４：Ｅｕ３＋（ユーロピウム賦活リン・バナジン酸イットリウム）等も知られている（例えば特許文献１）。これらはいずれも赤色を発する蛍光体として知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２３１０９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ＰＤＰ等の高性能化に伴い、蛍光体に対しても色彩特性や輝度特性の向上が求められている。例えば上述のＹ２Ｏ３：Ｅｕ蛍光体の場合、深赤色域の発光強度が低く、ＰＤＰに加工した場合に赤色の色再現範囲が狭いという問題があった。またＹ（Ｐ，Ｖ）Ｏ４：Ｅｕ３＋蛍光体の場合には、高い色純度を有する反面、充分な発光輝度が得られない、という問題があった。その一因として、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ４：Ｅｕ３＋蛍光体は、ＰＤＰパネル加工時、蛍光体と有機バインダーとを混合したペーストを所定の部位に印刷した後、４００〜６００℃で有機バインダーを揮発させて蛍光体を固着させる（ペーストベーキング）工程において輝度が低下する、という問題があった。
【０００６】
またＰＤＰの高精細化に伴って、蛍光体をスクリーン印刷する際には高い印刷精度が求められる。従って、微細でかつ粒度分布が狭く、輝度が均一な蛍光体が求められるようになっている。
【０００７】
本発明の目的は、上記事情に鑑み、色純度及び発光輝度が高く、ペーストベーキングによる輝度の低下が少なく、また粒子性状にすぐれたユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明は、
粒子状のユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体であって、
上記蛍光体は、
母相と、
該母相の外縁部に存在する外縁相と、
を含む多相構造を有し、
上記母相は、
Ｙ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素と、
Ｅｕと、
Ｐ及びＶからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素と、
Ｏと
を含有し、
上記外縁相は、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素を含有する
蛍光体に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、ペーストベーキングによる輝度の劣化が少なく、発光輝度の高い蛍光体を得ることができるため、蛍光ランプ、ノートパソコン等の液晶表示のバックライト、プラズマディスプレイパネルなどの発光デバイスの特性向上に寄与することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】多相構造を有するユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体の断面写真（図左側）と、外縁相成分であるＷの元素分析マッピングを行った図（図右側）である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の蛍光体は、粒子状のユーロピウム賦活希土類リン・バナジン酸塩蛍光体である。粒子の形状は特に限定されず、球状、略球状、ラグビーボール状（回転楕円体状）、針状、板状、鱗片状、棒状、略多面体上（サイコロ状など）が挙げられる。特に、球形あるいは略球形であることが好ましい。
【００１２】
上記蛍光体は、
（１）Ｙ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素と、
（２）Ｅｕと、
（３）Ｐ及びＶからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素と、
（４）Ｏと
を含有する母相を有し、その外縁部に特定の元素を含有する相（外縁相）を有している。上記特定の元素とは、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素である。またこれら特定の元素は、通常、水酸化物又は酸化物として存在する。
【００１３】
上記母相の組成は、特に限定されないが、一例としては、下記式（１）で示される組成を有するものが挙げられる。
（Ｌｎ１−ａＥｕａ）（Ｖ１−ｂＰｂ）ｃＯ（３＋５ｃ）／２        （１）
（式中、ＬｎはＹ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素であり、０．００５≦ａ≦０．１、０≦ｂ≦１、０．９≦ｃ≦１．１である）。式中、より好ましくは、０．０２≦ａ≦０．０８、０．４≦ｂ≦０．８、０．９５≦ｃ≦１．０５であり、さらに好ましくは、０．０３≦ａ≦０．０６、０．５≦ｂ≦０．７、０．９７≦ｃ≦１．０３である。
【００１４】
上記外縁相中の上記特定の元素（Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素）の量は、母相の総質量を１００質量部とした場合に、原子換算で、０．００１〜０．５質量部であるのが好ましい。つまり、特定の元素量を０．００１質量部以上とすることで、外縁相が効果的に形成され、０．５質量部以下とすることで、蛍光体の輝度の低下を起こすことなく、本発明の効果が得られる。上記特定の元素の含有量としては、より好ましくは、０．０１〜０．３質量部であり、さらに好ましくは、０．０２〜０．１質量部である。外縁相中の元素の存在量は、特に限定されないが、例えば誘導結合型プラズマ発光分析（ＩＣＰ）により測定することができる。すなわち、外縁相を形成する前後の粒子の元素分析を行うことで算出することができる。
【００１５】
上記蛍光体の中央粒径（体積基準）は、特に限定されないが、１．０〜７．０μｍの範囲であるのが好ましい。より好ましくは、２．０〜４．０μｍである。
【００１６】
また粒子の最大粒子径は特に限定されないが、例えば１５μｍ以下、好ましくは１０μｍ以下である。
【００１７】
本願明細書において、中央粒径とは、粒子径の中央値（体積基準）を意味する。中央粒径及び最大粒子径の測定値は、レーザー回折・散乱式粒度分析計（例えば日機装株式会社製、マイクロトラック）によって測定した値である。
【００１８】
本発明の蛍光体は、母相、又は外縁相に、さらに他の希土類元素を含有していてもよい。上記希土類元素としてはＳｃ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕなどの希土類元素が挙げられる。またこれらの原料である希土類化合物としては、特に限定されないが、ハロゲン化物、水酸化物、硫化物、酸化物、酸素酸塩（硝酸塩、硫酸塩、リン酸塩、ほう酸塩、ケイ酸塩、バナジン酸塩など）、有機酸塩（カルボン酸塩など）が挙げられる。
【００１９】
さらに本発明の蛍光体は補助賦活剤を添加してもよい。補助賦活剤としては、例えば、Ａｌ、Ｓｉ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｓｂ、Ｔｅ、Ｈｇ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ、Ｐｏ等が挙げられる。
【００２０】
（蛍光体の製造方法）
次に本発明の蛍光体の製造方法の一例について説明する。下記一例は、第１から第５の５つの工程からなる。但し、本発明の蛍光体の製造方法は、以下の方法に限定されるものではない。
【００２１】
まず第１の工程では、（ｉ）イットリウム化合物、ランタン化合物、ガドリニウム化合物、及びルテチウム化合物から選択される少なくとも一種と、（ｉｉ）ユーロピウム化合物と、（ｉｉｉ）リン化合物、バナジウム化合物とを少なくとも含む、原料を準備する。
【００２２】
イットリウム化合物、ランタン化合物、ガドリニウム化合物、及びルテチウム化合物から選択される少なくとも一種は、蛍光体本体の構成元素である、Ｙ、Ｌａ、Ｇｄ、及びＬｕからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素の原料である。
【００２３】
イットリウム化合物としては、特に限定されないが、例えば、酸化イットリウム、炭酸イットリウム、硝酸イットリウム、酢酸イットリウム、塩化イットリウム、水酸化イットリウム等を挙げることができる。
【００２４】
ランタン化合物としては、特に限定されないが、例えば、酸化ランタン、炭酸ランタン、硝酸ランタン、酢酸ランタン、塩化ランタン、水酸化ランタン等を挙げることができる。
【００２５】
ガドリニウム化合物としては、特に限定されないが、例えば、酸化ガドリニウム、炭酸ガドリニウム、硝酸ガドリニウム、酢酸ガドリニウム、塩化ガドリニウム、水酸化ガドリニウム等を挙げることができる。
【００２６】
ルテチウム化合物としては、特に限定されないが、例えば、酸化ルテチウム、炭酸ルテチウム、硝酸ルテチウム、酢酸ルテチウム、塩化ルテチウム、水酸化ルテチウム等を挙げることができる。
【００２７】
ユーロピウム化合物は、本発明の蛍光体の構成原子の一つであるユーロピウムの原料である。ユーロピウム化合物としては、特に限定されないが、例えば、酸化ユーロピウム、炭酸ユーロピウム、硝酸ユーロピウム、酢酸ユーロピウム、塩化ユーロピウム、水酸化ユーロピウム等を挙げることができる。
【００２８】
リン化合物は、本発明の蛍光体の構成原子の一つであるリンの原料である。リン化合物としては、例えば、リン酸一水素アンモニウム、リン酸二水素アンモニウム、リン酸等を挙げることができる。
【００２９】
バナジウム化合物は、本発明の蛍光体の構成原子の一つであるバナジウムの原料である。バナジウム化合物としては、例えば、五酸化バナジウム、メタバナジン酸アンモニウム、塩化バナジウム、臭化バナジウム等を挙げることができる。
【００３０】
次に、第２の工程においては、上記第１の工程において準備した原料を混合する。混合する手段については特に限定はなく、例えばボールミル、ブレンダー、振動ミル、ジェットミル等の公知の攪拌手段を用いることができる。また溶媒の存在下、ビーズミル、ホモジナイザーやミキサー等の攪拌機により湿式混合することもできる。
【００３１】
次に、第３の工程において、上記第２の工程にて調製した混合粉体を焼成する。上記焼成の際の温度は特に限定されないが、８００℃〜２０００℃で焼成するのが好ましく、１０００〜１７００℃で焼成するのがより好ましい。焼成温度が８００℃未満であると、完全に希土類リン・バナジン酸塩蛍光体の結晶とならなかったり、希土類リン・バナジン酸塩蛍光体の結晶となっても結晶性が著しく悪くなったりするおそれがあるため好ましくなく、焼成温度が２０００℃を超えると、粒子が大きくなりすぎて性能が著しく悪くなるおそれがあることや、強い粒子間融着のため分散が困難となるおそれがあるため好ましくない。
【００３２】
加熱時の昇温速度は、特に限定されないが、１０〜２００℃／ｈが好ましく、５０〜１５０℃／ｈがより好ましい。また、最高到達温度での保持時間は、１〜１２時間が好ましく、４〜８時間がより好ましい。
【００３３】
次に第４の工程において、得られた焼成粉を、必要に応じて後処理することで、蛍光体の粒子本体を得る。後処理としては、濾過、洗浄、乾燥等の一連の単離操作が挙げられる。洗浄方法は特に限定されないが、純水やアルコール等の洗浄液を用いて、数回（例えば２〜３回）蛍光体粒子を洗浄する方法が挙げられる。その後、例えば温度が１００〜２００℃程度のオーブン中で数時間（例えば１〜３時間）、蛍光体粒子を乾燥させることにより、蛍光体を単離することができる。
【００３４】
第５の工程は、母相に外縁相を固定化するための工程である。第５工程の具体的な操作方法は特に限定されないが、例えば以下の一連の操作を含む方法が挙げられる。まず上記第４工程で得られた粒子を純水中に分散させ、懸濁液を調製する。該懸濁液中にＮｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素を含む原料を添加し、攪拌する。充分に熟成した後、懸濁液を蒸発乾固させることにより本発明の蛍光体を得る。また、外縁相の母相への固着をより確実にするため、熱処理（１５０〜１０００℃）をしても良い。加えて、必要に応じて、融剤やフラックス剤等を添加しても良い。更に、母相に固着していない外縁相成分を除去する目的で、熱処理後、純水中に分散し、ろ過した後、得られた固形分を水洗しても良い。
【００３５】
母相に外縁相を固定化する操作としては、上記の手法以外に、例えば、蛍光体の水性懸濁液へ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰからなる群より選ばれた少なくとも１種の元素を含む水溶性の原料を添加して、攪拌を行いながら、中和し、そのまま放置して粒子を熟成することで上記元素を含む水酸化物として蛍光体表面へ固着させ、本発明の蛍光体を得る方法も採りうる。上記熟成は行わなくても良いが、外縁相の母相への固着をより確実にするために、１時間以上の熟成が望ましい。また、外縁相の母相への固着をより確実にするために熱処理（１５０〜１０００℃）をしても良い。また、母相に固着していない水溶性の外縁相成分を除去する目的で、外縁相を形成した蛍光体を純水中に分散し、ろ過、水洗しても良い。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明の実施例について説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。なお、特に断りの無い限り、以下の実施例において、「部」は「質量部」を、「％」は「質量％」を表す。
【００３７】
（実施例１）
式：（Ｙ０．９５Ｅｕ０．０５）（Ｐ０．６Ｖ０．４）１．００Ｏ４で表される希土類リン・バナジン酸塩蛍光体（以下ＹＰＶ蛍光体と称す）２０ｇを、反応容器中の純水４０ｍｌに添加し、攪拌することにより懸濁液を調製した。リン酸アンモニウム（和光純薬工業株式会社製、純度９９％）を、蛍光体１００質量％中のＰの含有量が、Ｐ原子換算で０．２質量％になるよう攪拌中の懸濁液へ添加した。充分に攪拌した後に懸濁液を乾燥させ、固形物を得た。この固形物に熱処理を加えることにより、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００３８】
（実施例２）
リン酸アンモニウムの量を、蛍光体１００質量％中のＰの含有量が、Ｐ原子換算で０．１質量％になるよう変更した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００３９】
（実施例３）
リン酸アンモニウムの量を、蛍光体１００質量％中のＰの含有量が、Ｐ原子換算で０．０５質量％になるよう変更した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４０】
（実施例４）
リン酸アンモニウムの量を、蛍光体１００質量％中のＰの含有量が、Ｐ原子換算で０．０２５質量％になるよう変更した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４１】
（実施例５）
リン酸アンモニウムの量を蛍光体１００質量％中のＰの含有量が、Ｐ原子換算で０．０１質量％になるよう変更した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４２】
（参考例６）
リン酸アンモニウムの代わりに、蛍光体１００質量％中のＷの含有量が、Ｗ原子換算で０．２質量％になるようにタングステン酸カリウム（和光純薬工業株式会社製、純度９９％）を添加した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｗを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４３】
（参考例７）
タングステン酸カリウムの量を、蛍光体１００質量％中のＷの含有量がＷ原子換算で０．１質量％になるよう変更した以外は参考例６と同様の操作を行い、Ｗを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４４】
（参考例８）
タングステン酸カリウムの量を、蛍光体１００質量％中のＷの含有量がＷ原子換算で０．０１質量％になるよう変更した以外は参考例６と同様の操作を行い、Ｗを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４５】
（実施例９）
リン酸アンモニウムの代わりに、モリブデン酸カリウムの量を、蛍光体１００質量％中のＭｏの含有量が、Ｍｏ原子換算で０．１質量％になるようモリブデン酸カリウム（和光純薬工業株式会社製、純度９９％）を添加した以外は実施例１と同様の操作を行い、Ｍｏを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４６】
（実施例１０）
式：（Ｙ０．９５Ｅｕ０．０５）（Ｐ０．６Ｖ０．４）１．００Ｏ４で表されるＹＰＶ蛍光体２０ｇを、反応容器中の純水５０ｍｌに添加し、攪拌することにより懸濁液を調製した。別途、ＮｂＣｌ５（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製、純度９９％）と、しゅう酸（山本化学工業株式会社製、純度９９％）とから、しゅう酸ニオブ水溶液を調製した。上記懸濁液に、蛍光体１００質量％に対して、Ｎｂの含有量がＮｂ原子換算で０．１質量％になるように上記しゅう酸ニオブ水溶液３０ｍｌを添加した後、さらに０．５Ｍの水酸化ナトリウム水溶液を滴下し、反応液のｐＨを１１に調整した。その後、１時間ほど静置して粒子を熟成した後、ろ過し、得られた固形分を水洗し、乾燥後、Ｎｂを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４７】
（実施例１１）
ＮｂＣｌ５の代わりに、蛍光体１００質量％に対して、Ｔａの含有量がＴａ原子換算で０．１質量％になるようにＴａＣｌ５（ナカライテスク株式会社製、純度９９％）を添加する以外は実施例１０と同様の操作を行い、Ｔａを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４８】
（実施例１２）
式：（Ｙ０．９５Ｌａ０．０５）（Ｐ０．６Ｖ０．４）１．００Ｏ４で表される希土類リン・バナジン酸塩蛍光体を母相として用いる以外は、実施例２と同様の操作を行い、Ｐを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００４９】
（参考例１３）
式：（Ｙ０．９５Ｇｄ０．０５）（Ｐ０．６Ｖ０．４）１．００Ｏ４で表される希土類リン・バナジン酸塩蛍光体を母相として用いる以外は、参考例７と同様の操作を行い、Ｗを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００５０】
（参考例１４）
式：（Ｙ０．９５Ｌｕ０．０５）（Ｐ０．６Ｖ０．４）１．００Ｏ４で表される希土類リン・バナジン酸塩蛍光体を母相として用いる以外は、参考例７と同様の操作を行い、Ｗを含んだ外縁相を有するＹＰＶ蛍光体を得た。
【００５１】
（比較例１〜１０）
表１に示す母相を調製した。得られた各母相は、外縁相を設けることなく、下記評価に供した。
【００５２】
（評価）
実施例又は参考例１〜１４及び比較例１〜１０のＹＰＶ蛍光体について、以下のようにペーストベーキング輝度維持率を測定し、表１に示した。また、これらの蛍光体の外縁相含有原子と含有量（原子換算）、中央粒径（体積基準）、最大粒子径も表１にまとめた。
【００５３】
（ペーストベーキング輝度維持率の算出法）
質量比でエチルセルロースとターピネオールを１２：８８の割合で混合し、ビヒクルを作製した。その後、蛍光体：ビヒクルを５０：５０の割合で混合してペーストとした。そのペーストを１５０℃で４時間乾燥した後、大気中で５００℃、１時間保持後、減圧下で５２０℃、１時間ベーキングした。ベーキング後の輝度をベーキング前の輝度で除算した値の百分率をペーストベーキング維持率とした。
【００５４】
また、蛍光体の輝度は、光源としてウシオ電機株式会社製１４６ｎｍエキシマーランプ光源（ＵＥＲ２０Ｈ）を、測定装置として、大塚電子株式会社製輝度測定装置（ＭＣＰＤ−３０００）を用いて測定した。
【００５５】
（中央粒径及び最大粒子径の測定）
中央粒径及び最大粒子径は、０．０２５重量％のヘキサメタリン酸ナトリウム水溶液に試料を加え、日本精機製作所製の超音波ホモジナイザー（ＵＳ−６００）で１分間分散処理した懸濁液を日機装株式会社製マイクロトラック（ＭＴ−３３００ＥＸ）で測定することで求めた。
【００５６】
（外縁相の例）
日本電子製クロスセクションポリッシャーを用いて、外縁相の形成後の蛍光体の断面観察用試料を作製し、株式会社リガク製走査型電子顕微鏡（ＪＳＭ−７０００Ｆ）にて観察、元素マッピングを行なった。結果を図１に示す。
【００５７】
【表１】
0005764974.tif 000002
【００５８】
表１より、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰから選択される元素を外縁相に含む蛍光体粒子は、ペーストベーキング輝度維持率が高いことが明確に示された。
【００５９】
また、比較例１〜１０で示される結果によれば、母相の組成に関わらず、外縁相を有している蛍光体粒子のペーストベーキング輝度維持率は、外縁相を有していない蛍光体よりも高い。この結果から、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔａ、Ｗ、及びＰから選択される元素を含む外縁相が、ベーキング中の輝度低下の抑制に寄与していることが明らかである。
【００６０】
以上のように、本発明の蛍光体は、ペーストベーキング工程を経ても輝度の低下が少ないため、プラズマディスプレイへ好適に用いることができる。また、耐久性が高いことから、その他の真空紫外線励起を利用した発光装置にも、好適に用いることができる。
【図１】
0005764974.tif 000003