(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナと、
前記アンテナに結合された送受信部であって、
無線周波数（ＲＦ）信号を受信するように動作する受信部；及び
ＲＦ信号を送信するように動作する送信部；
を含む、送受信部と、
前記受信部及び前記送信部に結合されたＲＦエコー・キャンセル・モジュールであって、前記送信ＲＦ信号の遅延バージョンに基づいて、前記受信ＲＦ信号用にアナログ・エコー・キャンセル信号を生成するように動作する、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール、と
を備え、
前記受信部が、前記受信ＲＦ信号及び前記アナログ・エコー・キャンセル信号を入力として受信し、前記受信ＲＦ信号及び前記アナログ・エコー・キャンセル信号を乗算し、エコー・キャンセルＲＦ信号を出力するように動作する乗算器
を備える、装置。
【請求項２】
前記受信部が、前記乗算器に結合された低雑音増幅器であって、前記エコー・キャンセルＲＦ信号を受信し、前記エコー・キャンセルＲＦ信号を増幅するように動作する、低雑音増幅器、
を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
第１の遅延τ１及び第２の遅延τ２をそれぞれ有する２タップ・フィルタであって、アップコンバートされた信号ｘ（ｔ）を受信し、第１及び第２の遅延されたアップコンバートされた信号ｘ（ｔ−τ１）及びｘ（ｔ−τ２）を前記ＲＦエコー・キャンセル・モジュールに出力するように構成される、２タップ・フィルタ、
を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記アップコンバートされた信号が帯域幅ＢＷを有し、
前記帯域幅と、前記第１の遅延と前記第２の遅延の差の絶対値との積ＢＷ｜（τ１−τ２）｜が０．２未満である、
請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記ＲＦエコー・キャンセル・モジュールが、ベクトル変調器であって：
送信される前記アップコンバートされた信号のフィルタリングされたコンポーネント信号ｘ（ｔ−τ）を受信し；かつ
前記フィルタリングされたコンポーネント信号の変換に基づいてエコー・キャンセル信号を出力する；
ための、ベクトル変調器、
を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記ＲＦエコー・キャンセル・モジュールが、重み計算部であって：
同相及び直交位相のエコー・キャンセルされた受信信号成分ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）を受信し；
同相及び直交位相のダウンコンバートされた送信信号
［外２４］
0005808870.tif 000030
及び
［外２５］
0005808870.tif 000031
をそれぞれ受信し；
積
［外２６］
0005808870.tif 000032
と
［外２７］
0005808870.tif 000033
を加算して同相の重みベクトルｗ１，ｉを形成し；かつ
積
［外２８］
0005808870.tif 000034
と
［外２９］
0005808870.tif 000035
を加算して直交位相の重みベクトルｗ１，ｑを形成する；
ための、重み計算部、
を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記ベクトル変調器が：
前記フィルタリングされたコンポーネント信号の第１の部分に遅延を適用する遅延モジュール；
前記フィルタリングされたコンポーネント信号の第２の部分のヒルベルト変換
［外３０］
0005808870.tif 000036
を出力するヒルベルト変換モジュール；
エコーｗ１，ｉｘ（ｔ−τ１）を推定するために、前記遅延されたフィルタリング済みのコンポーネントと前記同相の重みベクトルとの積を出力する第１の乗算器；及び
エコー
［外３１］
0005808870.tif 000037
を推定するために、前記遅延されたフィルタリング済みのコンポーネントと前記直交位相の重みベクトルとの積を出力する第２の乗算器；
を備える、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュールであって：
受信された信号Ｙ（ｔ）からのベースバンド・エコー・キャンセルされた信号Ｚ（ｔ）の電力を最小化するために、２タップ・ウィーナ・フィルタ用の重みベクトルＷを決定するように構成された、ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュール、
を備える装置であって、ここで、
［外３２］
0005808870.tif 000038
であり、ここで、Ｗｋ＝ｗｋ，ｉ＋ｊｗｋ，ｑ、かつＷ＝［Ｗ１  Ｗ２］Ｔであり、ここで、τ１及びτ２が前記２タップ・ウィーナ・フィルタの遅延である、
請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュールが、Ｗ＝Ｗ＋μＸ＊（ｔ）Ｚ（ｔ）に従ってＷを更新するように構成され、ここで、μがステップ・サイズに等しい、
請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記アナログ・エコー・キャンセル信号から導出される、受信されたエコー・キャンセル済みの信号において受信された情報を提示するためのデジタル表示装置を備える、
請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
無線周波数（ＲＦ）信号を受信するステップと、
ＲＦ信号を送信するステップと、
前記送信ＲＦ信号の遅延バージョンに基づいて、前記受信ＲＦ信号用にアナログ・エコー・キャンセル信号を生成するステップ、と
を備え、
前記受信するステップは、前記受信ＲＦ信号及び前記アナログ・エコー・キャンセル信号を入力として受信し、前記受信ＲＦ信号及び前記アナログ・エコー・キャンセル信号を乗算し、エコー・キャンセルＲＦ信号を出力するステップ
を含む、方法。
【請求項１２】
前記エコー・キャンセルＲＦ信号を受信し、前記エコー・キャンセルＲＦ信号を増幅するステップ
を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
第１の遅延τ１及び第２の遅延τ２を有する２タップ・フィルタを使用して、アップコンバートされた信号ｘ（ｔ）を受信し、第１及び第２の遅延されたアップコンバートされた信号ｘ（ｔ−τ１）及びｘ（ｔ−τ２）を出力するステップ
を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
フィルタリングされたコンポーネント信号の第１の部分に遅延ｘ（ｔ−τ１）を加えるステップと、
前記フィルタリングされたコンポーネント信号の第２の部分に対してヒルベルト変換を実行するステップと、
エコーｗ１，ｉｘ（ｔ−τ１）を推定するために、前記遅延されたフィルタリング済みのコンポーネントと同相の重みベクトルとの積を出力するステップと、
エコー
［外４２］
0005808870.tif 000039
を推定するために、前記遅延されたフィルタリング済みのコンポーネントと直交位相の重みベクトルとの積を出力するステップと
を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
前記アップコンバートされた信号ｘ（ｔ）の帯域幅ＢＷと、第１の遅延と第２の遅延の差の絶対値との積、ＢＷ｜（τ１−τ２）｜を、０．２以下に設定するステップ
を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
同相及び直交位相のエコー・キャンセルされた受信済みのベースバンド信号成分ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）をそれぞれ生成するステップと、
同相及び直交位相のダウンコンバートされた送信信号
［外４３］
0005808870.tif 000040
及び
［外４４］
0005808870.tif 000041
をそれぞれ生成するステップと、
積
［外４５］
0005808870.tif 000042
と
［外４６］
0005808870.tif 000043
を加算して、同相の重みベクトルｗ１，ｉを形成するステップと、
積
［外４７］
0005808870.tif 000044
と
［外４８］
0005808870.tif 000045
を加算して、直交位相の重みベクトルｗ１，ｑを形成するステップと、
ｗ１，ｉ及びｗ１，ｑを前記アップコンバートされた信号ｘ（ｔ）に適用するステップと
を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
請求項１１から１６のいずれか１項に記載の方法を実行する手段を備える装置。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
現代の無線通信システムは、通常、ダウンリンク（ＤＬ）及びアップリンク（ＵＬ）において別々の時間資源及び／又は周波数資源を利用する。例えば、周波数分割変調（ＦＤＭ）では、ダウンリンクについては、アップリンク用に使用される無線周波数（ＲＦ）搬送波の周波数範囲とは異なる（１つ以上の）周波数範囲にわたるＲＦ搬送波を利用する。時分割２重通信（ＴＤＤ）などの時分割多重化では、ＤＬ及びＵＬは、アップリンク通信がダウンリンク通信とは異なる時間スロット又は時間フレームで実行されるよう、互いに異なる時間資源を利用する。無線通信におけるＴＤＤ又はＦＤＭを利用する慣習のため、無線通信を実行する際に時間／周波数の容量が最大限に活用されてこなかった。
【０００２】
同じ周波数範囲と時間範囲において同時送受信（Ｔｘ／Ｒｘ）（ＳＴＲ）を実行できるようにするためには、２重通信用の現代の装置及び手順を改善することが望ましいことがある。例えば、Ｔｘ信号とＲｘ信号が同じＲＦ搬送波及び時間スロットを使用する場合、通常、高出力のＴｘ信号が、エコーとしてデュプレクサを通して受信系統に漏れ込む。用語「エコー」は、送信データ信号の受信機への不要な漏れを指すために使用される。
【０００３】
多くの状況において、この高出力のエコーは、無線アクセス・ネットワークのセル周縁部から受信される信号など、非常に弱い可能性のある信号に深刻な干渉をもたらすことがある。アンテナ及びケーブルでのインピーダンス不整合が原因で、受信系統にエコーが生じることがある。さらに、送信信号は、空中で反射することがあり、弱い所望の受信信号に干渉する恐れのある多重エコーとして、システムに戻る可能性がある。一例として、Ｔｘ信号を４６ｄＢｍで送信してもよい。通常のデュプレクサは、２０〜４０ｄＢの漏れを示すことがある。したがって、デュプレクサでの漏れが４０ｄＢであると仮定しても、６ｄＢｍのエコーが生じる結果、所望の（弱い）受信信号が損なわれる可能性がある。エコーによるこうしたＳＴＲ干渉をキャンセルしないと、目的の受信信号が復号化されないことがあるが、それというのも、エコーの信号強度が目的の受信信号を圧倒するからである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これらの考察及びその他の考察に対して、本改良が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
アンテナと、
前記アンテナに結合された送受信部であって、
無線周波数（ＲＦ）信号を受信するように動作する受信部；及び
ＲＦ信号を送信するように動作する送信部；
を含む、送受信部と、
前記受信部及び前記送信部に結合されたＲＦエコー・キャンセル・モジュールであって、前記送信ＲＦ信号の遅延バージョンに基づいて、前記受信ＲＦ信号用にアナログ・エコー・キャンセル信号を生成するように動作する、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール、と
を備える、装置。
【０００６】
第１の時間間隔にわたって無線周波数（ＲＦ）信号Ｙ（ｔ）を受信するステップと、
前記受信されたＲＦ信号Ｙ（ｔ）がベースバンド周波数領域においてベースバンド信号Ｚ（ｔ）にダウンコンバートされた後に、エコー・キャンセルを与えるための、第１のエコー・キャンセル信号を生成するステップと、
前記第１の時間間隔において送信されるアップコンバートされた信号ｘ（ｔ）を生成するステップと、
送信されるアップコンバートされた信号ｘ（ｔ）と前記受信されたＲＦ信号Ｙ（ｔ）との間にエコー・キャンセルを与えるための、第２のエコー・キャンセル信号を生成するステップと
を含む、方法。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の複数の実施形態と整合するＳＴＲ通信用のシステムを示す図である。
【図２】様々な実施形態と整合するＲＦエコー・キャンセル・モジュールの詳細を示す図である。
【図３】様々な実施形態によるベクトル変調器のアーキテクチャの詳細を示す図である。
【図４】様々な実施形態と整合する重み計算部の詳細を示す図である。
【図５】ダウンコンバータの一実施形態の詳細を示す図である。
【図６】アップコンバータの一実施形態の詳細を示す図である。
【図７】本発明の複数の実施形態と整合するエコー・キャンセル・システムにおける、エコー電力の結果を示す図である。
【図８】本発明の複数の実施形態と整合するエコー抑圧の結果を示す図である。
【図９】１つの例示的な論理の流れを示す図である。
【図１０】別の例示的な論理の流れを示す図である。
【図１１】コンピューティング・システムの一実施形態を示す図である。
【図１２】コンピューティング・アーキテクチャの一実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
様々な実施形態は、双方向通信用の無線装置及び方法に関し、詳細には、有線通信を含む双方向無線通信に関する。実施形態によっては、ＩＥＥＥ８０２．１１（ＷｉＦｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、進化型ＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、及び他の規格の中からの任意の後継、改訂、変形など、米国電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）が公表している１つ以上の仕様もしくは規格に規定されるような無線技術で実装してもよい。ＩＥＥＥ８０２．１６ｍ及びＩＥＥＥ８０２．１６ｐ規格は、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅの進化形であり、ＩＥＥＥ８０２．１６ベースのシステムとの後方互換性を実現する。ＵＴＲＡは、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ）の一部分である。第３世代パートナーシップ・プロジェクト（３ＧＰＰ）・ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用する進化型ＵＭＴＳ（Ｅ−ＵＭＴＳ）の一部分である。ＬＴＥ−ａｄｖａｎｃｅ（ＬＴＥ−Ａ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化形であり、一般に、３ＧＰＰ  ＬＴＥ  ｒｅｌｅａｓｅ  １．０及びその後継世代を指す場合がある。
【０００９】
様々な実施形態では、各技法により、新規の回路及びエコー・キャンセル技法を使用することによってＳＴＲが容易になる。ＳＴＲを容易にするために、適応フィルタなどのエコー・キャンセル技法を使用することにより、デジタル・ベースバンド領域において送受信機でのＳＴＲ干渉をキャンセルすることが可能である。しかし、本発明の複数の実施形態によって実現されるように、ＲＦアナログ領域においてＳＴＲ干渉をキャンセルして、ダウンコンバートする前に入力信号を処理する低雑音増幅器（ＬＮＡ）から生じる可能性がある非線形ひずみを回避することが望ましいこともある。
【００１０】
図１には、アナログ・エコー・キャンセルの問題に対処する、本発明の複数の実施形態と整合するＳＴＲ通信用のシステム１００が示してある。様々な実施形態において、システム１００は、同じＲＦ搬送波上、すなわち同じ周波数範囲で信号の同時送受信を実行することができる、無線送受信機の一部を形成してもよい。システム１００は、ＲＦとベースバンド両方のＳＴＲ干渉キャンセル（ＳＴＲ−ＩＣ）を実現することができる。
【００１１】
システム１００は、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール１０２及びデジタル・ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュール１０４を備えており、これらは、それぞれ受信機１４０及び送信機１５０に結合されている。受信機１４０は、アンテナ１１８からの入力信号を処理し、処理された信号をダウンコンバータ１０８に供給するように構成された低雑音増幅器（ＬＮＡ）１０６を備える。このダウンコンバータ１０８は、入力信号をベースバンド領域にダウンコンバートすることができる。受信機１４０はまた、デジタル・ベースバンド信号を生成するための、アナログ・デジタル変換器（ＡＤＣ）１１０を備えており、その出力は、デジタル・ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュール１０４に結合されている。
【００１２】
送信機１５０は、デジタル・ベースバンド信号Ｘ（ｔ）を受信することができるデジタル・アナログ変換器（ＤＡＣ）１１２を備えており、この信号はまた、図に示すようにデジタル・ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュール１０４に供給されてもよい。デジタル・ベースバンド・エコー・キャンセル・モジュール１０４は、入力デジタル・ベースバンド信号Ｘ（ｔ）を使用して、受信したベースバンド信号Ｙ（ｔ）にエコー・キャンセルを加えるための信号を生成することができる。同じデジタル・ベースバンド信号Ｘ（ｔ）を使用して、ＤＡＣ１１２は、アップコンバータ１１４に供給されるアナログ信号を生成することができる。アップコンバータ１１４は、アナログ信号を所与のＲＦ周波数までアップコンバートするように構成される。次いで、アップコンバートされたＲＦ信号ｘ（ｔ）は、アンテナ１１８を介して送信するために電力増幅器（ＰＡ）１１６に供給されてもよく、さらに、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール１０２に供給されてもよい。
【００１３】
エコー・キャンセルの性能を改善するために、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール１０２は、アナログ領域でエコー・キャンセルを実行するための新規の手順を採用してもよい。図２には、例えばＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２など、様々な実施形態に整合するＲＦエコー・キャンセル・モジュールの詳細が示してある。図２の構成は、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２を備えるエコー・キャンセル・システム２００を含んでおり、このモジュールの動作を以下の考察で詳細に述べる。新規のベクトル変調器２０４、ダウンコンバータ２０６、及び重み計算部２０８が、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２に含まれる。ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２と呼ばれているが、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２が実行する動作によっては、以下に述べるように、ベースバンド領域で実行してもよいことに注意すべきである。
【００１４】
様々な実施形態において、エコー・キャンセル・システム２００は、ＲＦアナログ信号及びベースバンド信号を処理するための、新規の複数の手順を実行してもよい。アナログ領域信号の処理に移ると、送信される信号Ｔｘは、次式の通り表すことができる。
ｘ（ｔ）＝ｘｉ（ｔ）ｃｏｓ（ωｔ）＋ｘｑ（ｔ）ｓｉｎ（ωｔ）  （１）
ここで、ωはラジアン／秒での搬送波周波数であり、ｘｉ（ｔ）は同相のベースバンド信号であり、ｘｑ（ｔ）は直交位相ベースバンド信号である。
【００１５】
説明を明確にするために単一エコーの場合、ならびに、未知の利得ｇ及び遅延τを仮定すると、エコーを含む受信信号は次式の通り表すことができる。
ｙ（ｔ）＝ｇｘ（ｔ−τ）＋ｒ（ｔ）＋ｎ（ｔ）  （２）
ここで、ｒ（ｔ）は所望の受信信号であり、ｎ（ｔ）は雑音である。
【００１６】
複数の実施形態によれば、エコーを推定し、ｙ（ｔ）から差し引いて、エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を求めることができる。実施形態によっては、マルチタップ・フィルタを使用してエコー推定を実行してもよい。一実施形態では、例えば、２タップ・フィルタを使用してエコーを推定する。２タップ・フィルタには遅延τ１及びτ２が設けられ、そこから２つの重みｗ１及びｗ２を使用してエコーを推定することができる。したがって、エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）は次式の通り書くことができる。
【００１７】
【数１】
0005808870.tif 000002
ここで、ｗｋ，ｉは同相であり、ｗｋ，ｑは直交位相であり、
【００１８】
［外１］
0005808870.tif 000003
はｘ（ｔ）のヒルベルト変換であり、ここでヒルベルト変換は次式で与えられる。
【００１９】
【数２】
0005808870.tif 000004
【００２０】
様々な実施形態では、以下に述べるような一連の追加手順を実行することにより、複素ベースバンド信号を表すことができる。最初に、ベースバンドＴｘ信号は、次式の通り表すことができる。
Ｘ（ｔ）＝ｘｉ（ｔ）＋ｊｘｑ（ｔ）  （５）
【００２１】
さらに、エコー（Ｙ（ｔ））を含む受信信号は、次式の通り表すことができる。
Ｙ（ｔ）＝ｇＸ（ｔ−τ）ｅｊωτ＋Ｒ（ｔ）＋Ｎ（ｔ）  （６）
【００２２】
したがって、ベースバンド領域Ｚ（ｔ）でのエコー・キャンセル信号は、次式の通り表すことができる。
【００２３】
【数３】
0005808870.tif 000005
ここで、Ｗｋ＝ｗｋ，ｉ＋ｊｗｋ，ｑ、及びＷ＝［Ｗ１  Ｗ２］Ｔ  （８）である。
【００２４】
上記手法において、目標は、Ｚ（ｔ）の電力を最小限に抑える重みベクトルＷを選択することである。ここでＷは、２タップのウィーナ・フィルタを実装するための重みベクトルを表すことができる。
【００２５】
実施形態によっては、エコー・キャンセラ及び適応フィルタ向けに広く使用されている最小平均２乗（ＬＭＳ）手法の変形形態などの最急降下法を使用して、以下の更新された式を導出することができる。
【００２６】
【数４】
0005808870.tif 000006
ここで、μはステップ・サイズを表す。
【００２７】
以下の式を示すことができる。
【００２８】
【数５】
0005808870.tif 000007
したがって、Ｗは以下のような更新された式で表すことができる。
Ｗ＝Ｗ＋μＸ＊（ｔ）Ｚ（ｔ）  （１１）
【００２９】
ベースバンド・エコー・キャンセルとともにＲＦエコー・キャンセルを実行するための、式（１）〜（１１）に概略を示した複数の手順を実施するために、エコー・キャンセル・システム２００の新規なアーキテクチャのいくつかの特徴を考えることができる。以下でさらに詳細に述べるように、ベクトル変調器２０４は、アナログ領域でのエコー・キャンセルを入力ＲＦ領域信号に対して施すために使用される、ＲＦアナログ信号を生成することができる。より具体的には、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２のベクトル変調器２０４は、信号Ｏを出力してもよく、この信号Ｏは、入力受信信号ｙ（ｔ）と結合されて、エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を生成する。この出力信号Ｏの形式は、上記の式（３）及び（４）に示したように生成してもよい。
【００３０】
図４について以下に説明するように、ベクトル変調器２０４が適切なエコー・キャンセル信号を生成するよう、重み計算部２０８は、ベクトル変調器２０４が適用する複数の重み係数又は「複数の重み付け」を提供することができる。さらに、適切な重み係数を生成するために、重み計算部２０８は、ＲＦエコー・キャンセル・モジュール２０２内にあるダウンコンバータ２０６によって生成された複数のダウンコンバート信号を複数の入力として取り込んでもよく、またさらには、ダウンコンバータ２１０によって生成されるダウンコンバートされた複数のエコー・キャンセル信号を受信してもよい。さらに、ダウンコンバータ２０６によって生成されたダウンコンバート信号は、送信機１５０によって生成され、続いてダウンコンバータ２０６に入力される送信信号ｘ（ｔ）をフィルタリングすることによって形成されるＲＦ領域信号から導出してもよい。
【００３１】
さらに図２に示すように、エコー・キャンセル・システム２００は、ディレイ（Ｄｅｌａｙ）２２０及びディレイ２２２を含んでもよく、その動作を以下でより詳細に説明する。要するに、様々な信号が様々な経路を通って伝搬し、エコー・キャンセル・システム２００の様々な構成要素によって処理されるとき、ディレイ２２０及び２２２が信号遅延をもたらして、様々な信号間のタイミングを合わせることができる。
【００３２】
次に図３に移ると、様々な実施形態に従うベクトル変調器２０４のアーキテクチャの詳細が示してある。したがって、２タップ・フィルタの一実施形態では、ベクトル変調器２０４は、２つの異なる遅延τ１及びτ２に対するＴｘ信号の遅延出力ｘ（ｔ−τ）と、２つの異なる重みｗ１及びｗ２のそれぞれに対する、重み計算部２０８からの同相の重みｗｉ及び直交位相の重みｗｑとを受信することができる。次いで、Ｔｘ信号ｘ（ｔ−τ）、ならびに、２つの異なる重みｗ１及びｗ２のそれぞれにおける同相の重みｗｉ及び直交位相の重みｗｑは、ベクトル変調器２０４によって処理されて出力信号Ｏを生成することができる。この出力信号は、複数の成分の付加的な組合せとして表すことができる。
【００３３】
［外２］
0005808870.tif 000008
続いて、これらの成分が受信信号ｙ（ｔ）に加えられて、エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を形成する。
【００３４】
説明を明確にするために、図２〜４において、図示された動作の詳細には、第１の遅延τ１によって特徴づけられる１タップに対するシグナリングが示してある。しかし、概してそこに図示された同じ動作は、遅延τ２によって特徴づけられる第２のタップに適用され、第１のタップについて詳述したように、類似のシグナリングを生成してもよい。図３に戻ると、ベクトル変調器２０４は、入力として、ｘ（ｔ−τ１）を受信してもよく、この入力信号は、遅延τ１を加えた後に電力増幅器１１６によって出力される送信信号ｘ（ｔ）を表していることが示してある。入力信号ｘ（ｔ−τ１）が、遅延モジュール３０２とヒルベルト変換モジュール３０４の両方に並列に供給される。遅延モジュール３０２の出力には、以下でさらに論じる重み計算部２０８から出力される同相の重みｗ１，ｉを乗じる。図３に示すように、ヒルベルト変換モジュール３０４の出力には、直交位相の重みｗ１，ｑを乗じる。次いで、積ｗ１，ｉｘ（ｔ−τ１）及び
【００３５】
［外３］
0005808870.tif 000009
が加算される。前述の通り、図２に示した遅延τ２によって生成される入力信号ｘ（ｔ−τ２）に同様の手順を加えてもよく、その結果、ベクトル変調器２０４によって、積ｗ２，ｉｘ（ｔ−τ２）及び
【００３６】
［外４］
0005808870.tif 000010
が生成され、ともに加算されて出力される。次いで、ｗ１，ｉｘ（ｔ−τ１）と
【００３７】
［外５］
0005808870.tif 000011
の合計、及びｗ２，ｉｘ（ｔ−τ２）と
【００３８】
［外６］
0005808870.tif 000012
の合計が、受信信号ｙ（ｔ）から減算されて、前述の通りエコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を生成する。
【００３９】
デュプレクサの損失よりもカプラでの損失が小さくなるように選択してもよいので、ベクトル変調器２０４内の乗算器は、常に乗算器の役割を果たさなくてもよいことに注意すべきである。このような場合、ベクトル変調器２０４内の乗算器は、乗算器としての役割よりも減衰器としての役割を果たす。
【００４０】
図４には、様々な実施形態に整合する重み計算部２０８の詳細が示してある。また図２を参照すると、ダウンコンバータ２１０は、図に示したように、同相成分ｚｉ（ｔ）及び直交位相成分ｚｑ（ｔ）として、ダウンコンバートされたエコー・キャンセル信号を出力してもよい。次いで、これらの成分ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）は、重み計算モジュール２０８に供給されて、図に示したように、同相の重みｗｉ及び直交位相の重みｗｑをそれぞれ生成する。図４に具体的に示した状況では、各成分ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）はそれぞれ、同相及び直交位相のダウンコンバートされたＴｘ信号
【００４１】
［外７］
0005808870.tif 000013
及び
【００４２】
［外８］
0005808870.tif 000014
それぞれによって乗算される。これらのＴｘ信号は、図２に示すように、ダウンコンバータ２０６からの出力である。積
【００４３】
［外９］
0005808870.tif 000015
及び
【００４４】
［外１０］
0005808870.tif 000016
が合算され、ステップμ３だけ増分され、積分器４０２を介して供給されて重みｗ１，ｉを形成する。同様に、積
【００４５】
［外１１］
0005808870.tif 000017
及び
【００４６】
［外１２］
0005808870.tif 000018
が合算され、ステップμ３だけ増分され、積分器４０４を介して供給されて重みｗ１，ｑを形成する。
【００４７】
図５には、図２に示したダウンコンバータ２１０の一実施形態の詳細が示してある。図５に示すように、ダウンコンバータ２１０は、入力エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を受信し、乗算するために信号を導く分岐経路を設けるように構成される。１つの経路に沿って信号ｚ（ｔ）が乗算器５０２に供給される。この乗算器は、入力信号であるｚ（ｔ）信号によって乗算されるｃｏｓ（ωｔ）信号を受信するように構成される。この積が、低域通過フィルタ５０６を介して供給されて、同相の信号成分ｚｉ（ｔ）を生成してもよい。もう一方の経路に沿って信号が乗算器５０４に供給される。この乗算器は、入力信号であるｚ（ｔ）信号によって乗算されるｃｏｓ（ωｔ）信号を受信するように構成され、この積が、低域通過フィルタ５０８を介して供給されて、直交位相の信号成分ｚｑ（ｔ）を生成してもよい。次いで、前述の通り、２つの成分ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）が、重み計算部２０８に入力として供給されてもよい。
【００４８】
図６には、図１、２に示したアップコンバータ１１４の一実施形態の詳細が示してある。図に示したように、アップコンバータ１１４は、ＤＡＣ１１２から出力される入力同相ベースバンド信号ｘｉ（ｔ）及び入力直交位相ベースバンド信号ｘｑ（ｔ）を受信するように構成される。図に示したように、アップコンバータ１１４は、乗算器６０２を使用して、入力同相ベースバンド信号ｘｉ（ｔ）にｃｏｓ（ωｔ）信号を乗算し、乗算器６０４を使用して、直交位相ベースバンド信号ｘｑ（ｔ）にｓｉｎ（ωｔ）信号を乗算するように構成され、またこれらの積を結合して、ｘ（ｔ）＝ｘｉ（ｔ）ｃｏｓ（ωｔ）＋ｘｑ（ｔ）ｓｉｎ（ωｔ）を出力するように構成される。
【００４９】
図２に再び戻ると、エコー・キャンセル・システム２００の適切な動作を確実にするために、遅延１モジュール２２０を出力経路に設けて、Ｔｘ信号ｘ（ｔ）を遮断してもよい。遅延１モジュール２２０は、デュプレクサでの未知の遅延の持続時間がτ１とτ２との間となるように、第１の遅延時間間隔を取り入れて、ベクトル変調器２０４での遅延及び加算器２０３での遅延を補償してもよい。同様に、遅延２モジュール２２２での遅延が、ベクトル変調器２０４及び加算器２２４によってもたらされる遅延の合計と等しくなるように、遅延２モジュール２２２をダウンコンバータ２０６の前の経路に設けてもよい。
【００５０】
様々な実施形態では、ベースバンドの重みベクトルＷを増分させるのに使用されるステップ・サイズμを、１未満になるよう選択することができる。具体的な実施形態では、ステップ・サイズμをより小さい成分に分割して、エコー・キャンセル・システム２００の様々な部分に適用してもよい。例えば、図２及び図４に示すように、ステップ・サイズμを３つのより小さい値、すなわちμ＝μ１μ２μ３に分割してもよい。ダウンコンバータ２０６、２１０、及び重み計算部２０８において高出力信号を回避するために、総合ステップμの一部分をこのようにダウンコンバータの前で適用してもよい（例えば、それぞれのダウンコンバータ２１０、２０６に対してμ１、μ２）。他に考えるべきことは、過度に雑音指数を増大させないよう、ダウンコンバータ２０６、２１０の前での減衰を大きくしすぎないことである。さらに、目下の複数の実施形態と整合するように、カプラでの損失は、エコー再生成経路での増幅を避けるためにデュプレクサでの漏れを超えないように構成してもよい。
【００５１】
目下の複数の実施形態が実現するように、アナログ領域でエコー・キャンセルを実施することにより、残留エコー電力を十分に抑圧して、ＳＴＲ技術を同じＲＦ搬送波上で実装できるようにすることができ、それにより、双方向通信を利用する無線通信システムの容量を飛躍的に増大させる潜在能力が得られる。図７には、目下の複数の実施形態と整合するエコー・キャンセル・システムにおける、エコー電力の結果が示してある。図に示した例では、送信電力が４６ｄＢｍに設定され、雑音電力が−１１０ｄＢｍであり、２つのエコーが６ｄＢｍと−３４ｄＢｍに設定される。送信シンボルの総数の関数として、残留エコー電力がプロットしてある。約２０００シンボルの後で、総合残留エコー電力が−８０ｄＢｍを下回って減少することが分かる。デュプレクサでの漏れの値が４０ｄＢと仮定し、６タップＳＴＲシステムであると仮定すると、エコー電力を１２７ｄＢ（＝８７＋４０）まで抑圧することができる。さらに、ダウンコンバート及びアナログ／デジタル変換の後に、デジタル・ベースバンド領域で残留エコーをキャンセルすることができる。
【００５２】
さらなる複数の実施形態では、使用されるフィルタ・タップの数をさらに増大させることにより、かつ／又は、様々な連続タップ遅延の絶対値の差（すなわち、｜τｋ＋１−τｋ｜）を低減させることにより、残留エコーを改善することができる。
【００５３】
本発明の実施形態によって構成されたエコー・キャンセル装置では、２タップ・フィルタ・システムでの遅延差が減少すると、ｄＢでのエコー抑圧が著しく増大し得ることが分かる。例えば、２タップ・フィルタ・システムにおいて、第１のタップ遅延及び第２のタップ遅延の絶対値での差が、送信用に使用される帯域幅（ＢＷ）に対して正規化される場合、第１のタップと第２のタップの間のわずかな遅延差に対応する値において、ｄＢでの抑圧が増大する。図８には、積ＢＷ（｜τｋ＋１−τｋ｜）の関数として、抑圧の結果が示してある。ここで、ｋ＝１である。Ｔｘ信号が４６ｄＢｍであり、雑音が−１１０ｄＢｍに等しい状況では、２タップ・ウィーナ・フィルタが利用される。２つの異なる曲線が示してあり、これらは、２５ｄＢと４０ｄＢの漏れの値に対応する。図に示したように、エコー電力が高いこの場合において、抑圧が漏れの値に依存することを示さないように、これらの曲線は互いに重なっている。明らかなように、約０．１ＢＷ（｜τｋ＋１−τｋ｜）の値を下回ると、抑圧（ｄＢ）が急峻に上昇し、０．０５ＢＷ（｜τｋ＋１−τｋ｜）の値において、約６０ｄＢのレベルに達する。特に、０．０５の値は、２０ＭＨｚの帯域幅において２．５ナノ秒に対応し、これは、現在の技術を使用して実現することができる値である。
【００５４】
前述の通り、フィルタ・タップを増やすことによって抑圧を増大させることもでき、ＢＷ（｜τｋ＋１−τｋ｜）の減少とともにこれを使用して、抑圧をさらに改善することができる。
【００５５】
開示されたアーキテクチャの新規の態様を実施するための、例示的な方法を表す１組のフロー・チャートが、本明細書に含まれる。説明を簡単にするために、例えばフロー・チャート又は流れ図の形で本明細書に示した１つ以上の方法が、一連の動作として図に示され、かつ説明されているが、動作によっては、それ自体に従い、本明細書に図示し説明する順序とは異なる順序で行われることもあり、かつ／又は他の動作と同時に行われることもあるので、各方法は、複数動作の順序によって限定されるものではないことを理解し、かつ認識すべきである。例えば、当業者は、方法を、状態図におけるような、一連の相互に関連した状態又はイベントとして、代替的に表すこともできることを理解し、かつ認識するであろう。さらに、方法において図示されるすべての動作が、新規の実装に必要となるわけではない。
【００５６】
図９には、１つの例示的な論理の流れ９００が示してある。ブロック９０２において、前述の送信機などの送信機は、第１の周波数範囲で送信される信号Ｔｘを、ｘ（ｔ）＝ｘｉ（ｔ）ｃｏｓ（ωｔ）＋ｘｑ（ｔ）ｓｉｎ（ωｔ）のように出力する。ブロック９０４において、受信機１４０などの受信機は、Ｔｘ信号が出力されるのと同時に、第１の周波数範囲でのｙ（ｔ）のような信号Ｒｘを受信する。
【００５７】
ブロック９０６において、ｘ（ｔ）から導出される信号にヒルベルト変換が加えられる。ここでｘ（ｔ）用のヒルベルト変換は、
【００５８】
［外１３］
0005808870.tif 000019
である。
【００５９】
ブロック９０８において、エコー・キャンセル信号
【００６０】
［外１４］
0005808870.tif 000020
が受信信号ｙ（ｔ）に加算されて、エコー・キャンセル信号ｚ（ｔ）を形成する。ここで、τ１及びτ２は、２タップ・フィルタからの遅延を表し、そこから、２つの重みｗ１及びｗ２を使用してエコーを推定することができる。ここで、ｗｋ，ｉは同相、ｗｋ，ｑは直交位相であり、
【００６１】
［外１５］
0005808870.tif 000021
はｘ（ｔ）のヒルベルト変換である。
【００６２】
図１０には、別の例示的な論理の流れ１０００が示してある。ブロック１００２において、重み計算部２０８などの重み計算部が、同相及び直交位相のダウンコンバートされたエコー・キャンセル信号ｚｉ（ｔ）及びｚｑ（ｔ）を受信する。ブロック１００４において、重み計算部は、同相及び直交位相のダウンコンバートされたＴｘ信号
【００６３】
［外１６］
0005808870.tif 000022
及び
【００６４】
［外１７］
0005808870.tif 000023
を受信する。
【００６５】
ブロック１００６において、重み計算部は、同相及び直交位相のダウンコンバートされたＴｘ信号に、同相及び直交位相のダウンコンバートされたエコー・キャンセル信号を乗じて、複数の積
【００６６】
［外１８］
0005808870.tif 000024
及び
【００６７】
［外１９］
0005808870.tif 000025
を生成する。
【００６８】
ブロック１００８において、重み計算部は、積
【００６９】
［外２０］
0005808870.tif 000026
と
【００７０】
［外２１］
0005808870.tif 000027
を合算し、ステップμ３だけその結果を増分し、増分された結果を積分器を介して供給して、重みｗ１，ｉを形成する。
【００７１】
ブロック１０１０において、重み計算部は、積
【００７２】
［外２２］
0005808870.tif 000028
と
【００７３】
［外２３］
0005808870.tif 000029
を合算し、ステップμ３だけその結果を増分し、増分された結果を積分器を介して供給して、重みｗ１，ｑを形成する。
【００７４】
図１１は、例示的なシステムの実施形態の図であり、具体的には、図１１は、様々な要素を含んでもよいプラットフォーム１１００を示す図である。例えば、図１１には、プラットフォーム（システム）１１１０が、プロセッサ／グラフィックス・コア１１０２、チップセット／Ｐｌａｔｆｏｒｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｈｕｂ（ＰＣＨ）１１０４、入力／出力（Ｉ／Ｏ）装置１１０６、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）（ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）など）及び読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）１１１０、表示電子装置１１２０、表示バックライト１１２２、ならびに他の様々なプラットフォーム構成要素１１１４（例えば、ファン、クロスフロー・ブロア、ヒート・シンク、ＤＴＭシステム、冷却システム、ハウジング、通気孔など）を備えてもよいことが示してある。システム１１００はまた、無線通信チップ６１６及びグラフィックス・デバイス１１１８を備えてもよい。しかし、各実施形態は、これらの要素に限定されない。
【００７５】
図１１に示すように、Ｉ／Ｏ装置１１０６、ＲＡＭ１１０８、及びＲＯＭ１１１０は、チップセット１１０４によってプロセッサ１１０２に結合されている。チップセット１１０４は、バス１１１２によってプロセッサ１１０２に結合されてもよい。従って、バス１１１２は、複数のラインを備えてもよい。
【００７６】
プロセッサ１１０２は、１つ以上のプロセッサ・コアを備える中央処理装置でもよく、任意の数のプロセッサ・コアを有する任意の数のプロセッサを備えてもよい。プロセッサ１１０２は、例えば、ＣＰＵ、マルチ処理装置、縮小命令セット・コンピュータ（ＲＩＳＣ）、パイプラインを有するプロセッサ、複雑命令セット・コンピュータ（ＣＩＳＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）など、任意のタイプの処理ユニットを備えてもよい。実施形態によっては、プロセッサ１１０２は、別個の集積回路チップ上に配置された複数の別個のプロセッサでもよい。いくつかの実施形態において、プロセッサ１１０２は、総合グラフィックス（ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｇｒａｐｈｉｃｓ）を有するプロセッサであってもよく、他の複数の実施形態において、プロセッサ１１０２は、１つ以上のグラフィックス・コアであってもよい。
【００７７】
図１２には、前述の様々な実施形態を実装するのに適した、例示的なコンピューティング・システム（アーキテクチャ）１２００の一実施形態が示してある。本出願で使用されているように、用語「システム」及び「装置」及び「構成要素」は、ハードウェア、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、又は実行時のソフトウェアのいずれかのコンピュータ関連の構成要素を参照することを意図するものであり、その例が、例示的なコンピューティング・アーキテクチャ１２００によって示してある。例えば、構成要素は、それだけには限定されないが、プロセッサ上で実行されるプロセス、プロセッサ、ハード・ディスク・ドライブ、（光記憶媒体及び／又は磁気の記憶媒体の）複数の記憶装置、オブジェクト、実行ファイル、実行のスレッド、プログラム、及び／又はコンピュータとすることができる。例として、サーバ上で実行されているアプリケーションとサーバはともに、構成要素とすることができる。１つ以上の構成要素は、プロセス及び／又は実行のスレッド内に存在することができ、また構成要素は、１つのコンピュータ上に局在化ことができ、かつ／又は２つ以上のコンピュータ間に分散することもできる。さらに、各構成要素は、通信できるよう様々なタイプの通信媒体によって互いに結合されて、各動作を調整してもよい。この調整は、一方向又は双方向の情報交換を含んでもよい。例えば、各構成要素は、通信媒体上で伝達される信号の形で、情報を伝達してもよい。情報は、様々な信号ラインに割り当てられた信号として実施することができる。このような割当てでは、各メッセージは信号である。しかし、さらなる実施形態では、代替的に、データ・メッセージを利用してもよい。このようなデータ・メッセージは、様々な接続を介して送信してもよい。例示的な接続には、パラレル・インターフェース、シリアル・インターフェース、及びバス・インターフェースが含まれる。
【００７８】
一実施形態では、コンピューティング・アーキテクチャ１２００は、電子装置を含んでもよく、又はその一部として実装してもよい。電子装置の例には、それだけには限らないが、移動装置、携帯型情報端末、モバイル・コンピューティング装置、スマート・フォン、携帯電話、ハンドセット、一方向ページャ、双方向ページャ、メッセージング装置、コンピュータ、パーソナル・コンピュータ（ＰＣ）、デスクトップ・コンピュータ、ラップトップ・コンピュータ、ノートブック・コンピュータ、ハンドヘルド・コンピュータ、タブレット・コンピュータ、サーバ、サーバ・アレイもしくはサーバ・ファーム、ウェブ・サーバ、ネットワーク・サーバ、インターネット・サーバ、ワーク・ステーション、ミニ・コンピュータ、メイン・フレーム・コンピュータ、スーパーコンピュータ、ネットワーク機器、ウェブ機器、分散コンピューティング・システム、マルチプロセッサ・システム、プロセッサ・ベース・システム、家庭用電化製品、プログラム可能な家庭用電化製品、テレビ、デジタル・テレビ、セット・トップ・ボックス、ワイヤレス・アクセス・ポイント、基地局、加入者局、移動加入者センター、無線ネットワーク制御装置、ルータ、ハブ、ゲートウェイ、ブリッジ、スイッチ、マシン、又はそれらの組合せが含まれ得る。各実施形態は、この文脈において限定はされない。
【００７９】
コンピューティング・アーキテクチャ１２００は、１つ以上のプロセッサ、コプロセッサ、メモリ・ユニット、チップセット、制御装置、周辺装置、インターフェース、発振器、タイミング装置、ビデオ・カード、オーディオ・カード、マルチメディア入力／出力（Ｉ／Ｏ）構成要素など、様々な共通のコンピューティング要素を含む。しかし、各実施形態は、コンピューティング・アーキテクチャ１２００による実装に限定されない。
【００８０】
図１２に示すように、コンピューティング・アーキテクチャ１２００は、処理ユニット１２０４、システム・メモリ１２０６、及びシステム・バス１２０８を備える。処理ユニット１２０４は、様々な市販のプロセッサのうち任意のものとすることができる。また、デュアル・マイクロプロセッサ及び他のマルチ・プロセッサ・アーキテクチャを、処理ユニット１２０４として利用してもよい。システム・バス１２０８は、処理ユニット１２０４に、それだけに限定されないがシステム・メモリ１２０６を含む複数のシステム構成要素に対するインターフェースを提供する。システム・バス１２０８は、いくつかのタイプのバス構造のうちの任意のものとすることができ、これは、様々な市販のバス・アーキテクチャのうち任意のものを使用して、メモリ・バス（メモリ制御装置を用いて、又は用いずに）、周辺装置バス、及びローカル・バスにさらに相互接続してもよい。
【００８１】
コンピューティング・アーキテクチャ１２００は、様々な製品を含んでもよく、又はそれらを実装してもよい。製品は、様々な形式のプログラミング論理を記憶するための、コンピュータ読取り可能な記憶媒体を含んでもよい。コンピュータ読取り可能な記憶媒体の例には、揮発性メモリ又は不揮発性メモリ、取外し可能又は取外し不可能なメモリ、消去可能又は消去不可能なメモリ、書込み可能又は再書込み可能なメモリなどを含め、電子データを記憶できる任意の有形媒体が含まれ得る。プログラミング論理の例には、ソース・コード、コンパイル済みコード、解釈済みコード、実行可能コード、静的コード、動的コード、オブジェクト指向コード、視覚的コードなど、任意の適切なタイプのコードを使用して実装される実行可能なコンピュータ・プログラム命令が含まれ得る。
【００８２】
システム・メモリ１２０６には、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＤＲＡＭ（ＤＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラマブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能プログラマブルＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュ・メモリ、強誘電性ポリマー・メモリなどのポリマー・メモリ、オボニック・メモリ、相変化メモリもしくは強誘電体メモリ、シリコン／酸化物／窒化物／酸化物／シリコン（ＳＯＮＯＳ）メモリ、磁気カードもしくは光カード、又は情報を記憶するのに適した他の任意のタイプの媒体など、１つ以上の高速メモリ・ユニットの形式での様々なタイプのコンピュータ読取り可能な記憶媒体が含まれ得る。図１２に示した実施形態では、システム・メモリ１２０６は、不揮発性メモリ１２１０及び／又は揮発性メモリ１２１２を備えることができる。基本入出力システム（ＢＩＯＳ）は、不揮発性メモリ１２１０に記憶することができる。
【００８３】
コンピュータ１２０２は、内蔵ハード・ディスク・ドライブ（ＨＤＤ）１２１４、取外し可能な磁気ディスク１２１８との間で読み書きするための磁気フロッピー（登録商標）・ディスク・ドライブ（ＦＤＤ）１２１６、及び取外し可能な光ディスク１２２２（例えば、ＣＤ−ＲＯＭもしくはＤＶＤ）との間で読み書きするための光ディスク・ドライブ１２２０を含め、１つ以上の低速メモリ・ユニットの形式での様々なタイプのコンピュータ読取り可能な記憶媒体を含んでもよい。ＨＤＤ１２１２、ＦＤＤ１２１６、及び光ディスク・ドライブ１２２０は、それぞれＨＤＤインターフェース１２２４、ＦＤＤインターフェース１２２６、及び光ドライブ・インターフェース１２２８によって、システム・バス１２０８に接続することができる。外部ドライブ実装用のＨＤＤインターフェース１２２４は、ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）及びＩＥＥＥ１２９４インターフェースの技術のうちの少なくとも一方又は両方を備えることができる。
【００８４】
各ドライブ及び関連するコンピュータ読取り可能な媒体は、揮発性及び／又は不揮発性のデータ記憶、データ構造、コンピュータ実行可能な命令などを実現する。例えば、オペレーティング・システム１２３０、１つ以上のアプリケーション・プログラム１２３２、他のプログラム・モジュール１２３４、及びプログラム・データ１２３６を含め、複数のプログラム・モジュールを各ドライブ及びメモリ・ユニット１２１０、１２１２に記憶することができる。
【００８５】
ユーザは、例えば、キーボード１２３８、及びマウス１２４０などのポインティング装置など、１つ以上の有線／無線の入力装置を介して、コンピュータ１２０２にコマンド及び情報を入力することができる。他の入力装置には、マイクロホン、赤外線（ＩＲ）遠隔制御装置、ジョイスティック、ゲーム・パッド、スタイラス・ペン、タッチ・スクリーンなどが含まれ得る。上記その他の入力装置は、入力装置インターフェース１２４２を介して処理ユニット１２０４にしばしば接続され、この入力装置インターフェースは、システム・バス１２０８に結合されるが、パラレル・ポート、ＩＥＥＥ１２９４シリアル・ポート、ゲーム・ポート、ＵＳＢポート、ＩＲインターフェースなど、他のインターフェースによって接続することができる。
【００８６】
ビデオ・アダプタ１２４６などのインターフェースを介して、モニタ１２４４又は他のタイプの表示装置もシステム・バス１２０８に接続される。モニタ１２４４に加えて、コンピュータは通常、スピーカ、プリンタなど他の周辺出力装置を含む。
【００８７】
コンピュータ１２０２は、遠隔コンピュータ１２４８など１つ以上の遠隔コンピュータへの、有線及び／又は無線通信を用いた論理接続を使用するネットワーク化された環境で動作してもよい。遠隔コンピュータ１２４８は、ワークステーション、サーバ・コンピュータ、ルータ、パーソナル・コンピュータ、ポータブル・コンピュータ、マイクロプロセッサ・ベースの娯楽機器、ピア装置、又は他の一般的なネットワーク・ノードとすることができ、通常、コンピュータ１２０２に関して述べた要素の多く又はそのすべてを含むが、説明を簡潔にするため、メモリ／記憶装置１２５０のみを図に示してある。図示した論理接続には、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）１２５２及び／又は、例えば広域ネットワーク（ＷＡＮ）１２５４などの大規模ネットワークへの有線／無線接続が含まれる。このようなＬＡＮ及びＷＡＮのネットワーキング環境は、オフィス及び企業では普通のことであり、イントラネットなど企業規模のコンピュータ・ネットワークを容易にし、こうしたネットワークのすべては、例えばインターネットなどグローバルな通信ネットワークに接続することができる。
【００８８】
ＬＡＮネットワーキング環境で使用する場合、コンピュータ１２０２は、有線及び／又は無線の通信ネットワーク・インターフェース又はアダプタ１２５６を介してＬＡＮ１２５２に接続される。アダプタ１２５６は、ＬＡＮ１２５２との有線通信及び／又は無線通信を容易にすることができ、このＬＡＮはまた、アダプタ１２５６の無線機能と通信するためのＬＡＮ上に配置された無線アクセス・ポイントを備えてもよい。
【００８９】
ＷＡＮネットワーキング環境で使用する場合、コンピュータ１２０２は、モデム１２５８を備えることができ、又はＷＡＮ１２５４上の通信サーバに接続され、又はインターネット経由などＷＡＮ１２５４上での通信を設定するための他の手段を有する。モデム１２５８は、内部又は外部の、有線及び／又は無線の装置とすることができ、入力装置インターフェース１２４２を介してシステム・バス１２０８に接続される。ネットワーク化された環境では、コンピュータ１２０２に関連して示したプログラム・モジュール又はその各部分を、遠隔メモリ／記憶装置１２５０に記憶することができる。図示したネットワーク接続は例示的なものであり、コンピュータ間の通信リンクを確立する他の手段を使用できることが理解されよう。
【００９０】
コンピュータ１２０２は、有線及び無線の装置、又はＩＥＥＥ８０２ファミリーの規格を使用するエンティティと通信するよう動作可能であり、この要素には、たとえば、プリンタ、スキャナ、デスクトップ・コンピュータ及び／又はポータブル・コンピュータ、携帯型情報端末（ＰＤＡ）、通信衛星、任意の機器又は無線で検出可能なタグに関連する場所（たとえば、キオスク、新聞売店、トイレ）、ならびに電話などとの無線通信（たとえば、ＩＥＥＥ８０２．１１の無線による変調技法）において動作可能に配置される無線装置などが含まれる。これには、少なくとも、Ｗｉ−Ｆｉ（すなわち、ワイヤレス・フィデリティ）、ＷｉＭａｘ、及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）の無線技術が含まれる。従って、通信は、従来のネットワークと同様に既定の構造とすることができ、又は単に、少なくとも２つの装置間でのアドホック通信とすることができる。Ｗｉ−Ｆｉネットワークは、安全で、信頼性が高く、高速な無線接続を実現するために、ＩＥＥＥ８０２．１１ｘ（ａ、ｂ、ｇ、ｎなど）と呼ばれる無線技術を使用する。Ｗｉ−Ｆｉネットワークを使用して、コンピュータを、互いに、インターネットに、また有線ネットワーク（ＩＥＥＥ８０２．３関連の媒体及び機能を使用する）に接続することができる。
【００９１】
いくつかの実施形態（Ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）は、その派生語とともに「１つの実施形態（ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」又は「一実施形態（ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」という表現を使用して説明されてもよい。これらの用語は、この実施形態に関して説明されている特定の特徴、構造、又は特性が少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。「１つの実施形態において（ｉｎ  ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」の表現が明細書の様々な場所に現れても、それは必ずしもすべてが同じ実施形態を指しているのではない。さらに、いくつかの実施形態（ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）は、その派生語とともに「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」及び「接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」という表現を使用して述べてもよい。これらの用語は、必ずしも互いに同義語とするものではない。例えば、いくつかの実施形態（ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）は、「接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」及び／又は「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」という表現を使用して説明して、２つ以上の要素が、互いに物理的又は電気的に直接接触することを示してもよい。しかし、用語「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」は、２つ以上の要素が、互いに直接接触していないが、依然として互いに協働又は相互作用していることを意味してもよい。
【００９２】
技術的な開示の本質を読者が迅速に把握できるよう、本開示の要約書が提示されていることを念のため述べる。特許請求の範囲に記載の範囲又は意味を曲げて解釈し、又はそれを限定するために使用されるものではないという了解の下に、要約書が提示されている。さらに、前述の発明の詳細な説明においては、本開示を簡潔に説明するために、様々な特徴が単一の実施形態にまとめられていることが分かる。この開示方法は、特許請求の範囲に記載されている実施形態が、それぞれの請求項に明白に述べられている以上の特徴を必要とするという意図を反映するものと解釈すべきではない。むしろ、添付の特許請求の範囲が示すように、発明性のある主題は、開示された単一の実施形態のすべての特徴よりも少ない点にある。したがって、添付の特許請求の範囲は、これによって発明の詳細な説明に援用され、各請求項は別々の実施形態として独立している。添付の特許請求の範囲では、用語「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」及び「ｉｎ  ｗｈｉｃｈ」が、それぞれ用語「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」及び「ｗｈｅｒｅｉｎ」の平易な英語での等価表現として使用されている。さらに、用語「第１」、「第２」、「第３」などは、単にラベルとして使用されており、その対象への数値的な要求を課すものではない。
【００９３】
これまでに説明してきたことは、開示されたアーキテクチャの複数の例を含む。もちろん、構成要素及び／又は方法の考えられるあらゆる組合せを記述することは不可能であるが、数多くのさらなる組合せ及び置換えが可能であることが当業者には理解されよう。従って、新規のアーキテクチャ添付の特許請求の範囲に記載の精神及び範囲属する、こうしたすべての改変、修正、及び変形を包含するものであると、意図されている。
【図１】
0005808870.tif 000046
【図２】
0005808870.tif 000047
【図３】
0005808870.tif 000048
【図４】
0005808870.tif 000049
【図５】
0005808870.tif 000050
【図６】
0005808870.tif 000051
【図７】
0005808870.tif 000052
【図８】
0005808870.tif 000053
【図９】
0005808870.tif 000054
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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