(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１相入力かつ２相出力のバリアブルリラクタンス型レゾルバであって、
１６個のステータスロットが周方向に沿って等間隔に形成された環状のステータと、
上記ステータスロットの全てに設けられおり、電圧の印加によって磁界を生じさせる励磁コイルと、
上記ステータスロットに選択的に設けられおり、上記磁界に基づいて第１波形の電気信号を出力する第１出力コイルと、
上記ステータスロットのうち上記第１出力コイルが設けられていないものに設けられ、上記磁界に基づいて第２波形の電気信号を出力する第２出力コイルと、
２０個の凸部が周方向に沿って設けられており、上記ステータの内側で回転するロータと、を備え、
上記励磁コイルは、上記ステータの中心に対して１８０度対称な一対の上記ステータスロットにおいて、上記ステータの中心から見て互いに同じ向きに巻回され、且つ、隣接する２つの上記ステータスロットにおいて、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されており、
上記第１出力コイルと上記第２出力コイルとは、周方向に隣接する上記ステータスロットにおいて交互に配置されており、
隣り合う２つの上記第１出力コイルは、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されており、
隣り合う２つの上記第２出力コイルは、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されているバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項２】
上記第１出力コイル及び上記第２出力コイルの巻数が全て等しい請求項１に記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１相入力かつ２相出力のバリアブルリラクタンス型レゾルバに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より回転角を検出する回転角センサが知られている。回転角センサの用途は広範に渡り、例えば自動車の動力系における車輪速センサやハンドルの舵角センサ等に使用される。また、ロボットや搬送機器等の回転駆動ユニット、自動組立機、計測機等のインデックステーブル、ＮＣ工作機械、及び専用機等の加工用インデックス等に使用される。過酷な環境で使用される回転角センサには、高い耐環境性が求められる。例えば従来より回転角センサに使用されてきた光学式エンコーダや磁気式エンコーダは、温度変化及び電磁場の影響を受け易く、耐環境性が低い。高い耐環境性を実現する回転角センサとしてレゾルバがある。レゾルバの１つとしてバリアブルリラクタンス型レゾルバ（以下ＶＲ型レゾルバとする。）が知られている。
【０００３】
ＶＲ型レゾルバは、レゾルバロータの回転に伴って磁気抵抗（リラクタンス）が変化することを利用して、回転角を検出するものである。一般的なＶＲ型レゾルバにおいて、環状のレゾルバステータは、コイル状に巻回された励磁巻線及び出力巻線を備えている。励磁巻線は電圧の印加によって磁界を生じさせ、出力巻線は、当該磁界に基づく電気信号を出力する。レゾルバステータの内側には、レゾルバロータが配置されている。レゾルバロータの回転によって磁路中の磁気抵抗が変化し、出力巻線が出力する電気信号が変化する。出力コイルが出力した電気信号が、例えば外部の信号処理回路によって信号処理されて、レゾルバロータの回転速度や回転角が算出される。
【０００４】
ＶＲ型レゾルバの出力信号において、レゾルバロータが１回転する間に出力される電圧の正弦波のサイクル数を軸倍角数ｎとして、各種のＶＲ型レゾルバが「ｎＸ」と称されて区別されている。例えば、レゾルバロータが１回転する間に２サイクルの正弦波が出力されるＶＲ型レゾルバは、「２Ｘ」と称される。軸倍角数ｎは、レゾルバロータの形状によって決定される。また、レゾルバステータのスロット数をＮとすると、ＶＲ型レゾルバは、Ｎ＝４ｎとなるように構成されることが一般的である。例えば、特許文献１には、２Ｘのレゾルバロータ及び８スロットのレゾルバステータを備えたＶＲ型レゾルバが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−１４３０１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ＶＲ型レゾルバにおいて、回転角を高精度で検出するためには、「ｎＸ」を増やす必要がある。上述されたＮ＝４ｎの関係によると、「ｎＸ」を増やすためには、それに応じてステータスロットの数を増やす必要がある。ステータスロットの数を増やすと、ＶＲ型レゾルバの大型化や高コスト化を招く。
【０００７】
ステータスロットの内周側から外周側に向けて３層のコイル（励磁コイル、第１相目の出力コイル、及び第２相目の出力コイル）を設けることで、限られたステータスロット数（４ｎ個未満）の範囲で「ｎＸ」を大きくする方法が知られている。しかしながら、２つの出力コイルが何層目に巻回されるかによってコイルの外径が異なるため、２つの出力コイルの位相やインピーダンスが不平衡となり、電気誤差が大きくなる。電気誤差が大きくなると、回転角の検出精度が低下する。ＶＲ型レゾルバの用途が拡がるにつれて、高い検出精度が求められるようになり、低コストかつ電気誤差の小さなＶＲ型レゾルバが望まれている。
【０００８】
本発明は上述された事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、限られたステータスロット数で回転角を高精度に検出することが可能なＶＲ型レゾルバを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
(1)  本発明は、１相入力かつ２相出力のバリアブルリラクタンス型レゾルバである。本発明は、２以上の整数Ｐと４との積に等しい個数のステータスロットが周方向に沿って等間隔に形成された環状のステータと、上記ステータスロットの全てに設けられおり、電圧の印加によって磁界を生じさせる励磁コイルと、上記ステータスロットに選択的に設けられおり、上記磁界に基づいて第１波形の電気信号を出力する第１出力コイルと、上記ステータスロットのうち上記第１出力コイルが設けられていないものに設けられ、上記磁界に基づいて第２波形の電気信号を出力する第２出力コイルと、３以上の奇数ｍと上記整数Ｐとの積に等しい個数の凸部が周方向に沿って設けられており、上記ステータの内側で回転するロータと、を備えている。
【００１０】
励磁コイルに電圧が印加されると、励磁コイルは磁界を発生させる。第１出力コイル及び第２出力コイルとロータとの間には一定の空間（ギャップ）が介在している。ロータが回転すると、第１出力コイル及び第２出力コイルに対する凸部の配置が変化する。例えば凸部が各出力コイルに近づく位置においては凸部の長さ分だけギャップは短くなり、遠ざかる位置においてはギャップは長くなる。このギャップの長さの変化によって磁路中の磁気抵抗が変化する。第１出力コイル及び第２出力コイルは、当該磁界に基づく互いに異なる波形の電気信号を出力する。「ｎＸ」における軸倍角数ｎは、ロータが有する凸部の数に等しい。本発明に係るバリアブルリラクタンス型レゾルバによると、限られたステータスロット数において「ｎＸ」を大きくすることができる。従って、機械誤差が小さくなり、回転角の検出精度が向上する。
【００１１】
また、１つのステータスロットに第１出力コイル及び上記第２出力コイルの双方が巻回されることがないため、第１出力コイル及び上記第２出力コイルの外径を全て等しくすることができる。従って、第１出力コイル及び第２出力コイルは、電気的及び機械的にバランスが取れた状態となる。それにより、回転角の検出精度がさらに向上する。
【００１２】
(2)  上記整数Ｐが４以下であり、上記奇数ｍが５以下であってもよい。
【００１３】
スロット数や凸部の数が多くなりすぎると第１出力コイル及び第２出力コイルからの出力が低下する。そのため、十分な出力を得るために各コイルの巻数を増やす必要がある。整数Ｐが４以下であり、奇数ｍが５以下の場合には、巻数を過大に増やすことなく十分な出力を得ることができる。
【００１４】
(3)  上記第１出力コイル及び上記第２出力コイルの巻数が全て等しくてもよい。
【００１５】
上記第１出力コイル及び上記第２出力コイルの巻数を全て等しくすることで、レゾルバのステータやロータの磁気特性に若干の方向性があったとしても、第１出力コイル及び上記第２出力コイルの出力がそれぞれ積分されて電気誤差が平均化される。
【００１６】
(4)  上記ステータの中心に対して１８０度対称な一対の上記ステータスロットにおいて、上記励磁コイルは、上記ステータの中心から見て互いに同じ向きに巻回されていてもよい。
【００１７】
(5)  上記励磁コイルは、隣接する２つの上記ステータスロットにおいて、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されていてもよい。
【００１８】
(6)  上記第１出力コイルと上記第２出力コイルとは、周方向に隣接する上記ステータスロットにおいて交互に配置されていてもよい。
【００１９】
(7)  隣り合う２つの上記第１出力コイルは、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されており、隣り合う２つの上記第２出力コイルは、上記ステータの中心から見て互いに反対向きに巻回されていいてもよい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るＶＲ型レゾルバによると、限られたステータスロット数で回転角を高精度に検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、第１実施形態にかかるＶＲ型レゾルバ３０の構成を示す模式図である。
【図２】図２は、図１のII−II切断線における断面図である。
【図３】図３は、レゾルバステータ３２におけるコイルを示す模式図である。
【図４】図４は、レゾルバステータ３２の出力波形を、「２Ｘ」及び「１Ｘ」の特性のレゾルバステータの出力波形と共に示したグラフである。
【図５】図５は、第２実施形態にかかるＶＲ型レゾルバ４０の構成を示す模式図である。
【図６】図６は、レゾルバステータ４２におけるコイルを示す模式図である。
【図７】図７は、第３実施形態にかかるＶＲ型レゾルバ５０の構成を示す模式図である。
【図８】図８は、レゾルバステータ５２におけるコイルを示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に、適宜図面が参照されて、本発明の好ましい実施形態が説明される。なお、以下に説明される実施形態は、本発明の一例に過ぎず、本発明の要旨を変更しない範囲で、本発明の実施形態が適宜変更できることは言うまでもない。
【００２３】
［第１実施形態］
図１，２に示されるように、ＶＲ型レゾルバ３０（本発明のバリアブルリラクタンス型レゾルバに相当）は、レゾルバステータ３２（本発明のステータに相当）と、レゾルバロータ３１とから構成されている。ＶＲ型レゾルバ３０が例えば回転駆動ユニット等に搭載される際、レゾルバロータ３１は、回転駆動ユニットのシャフト２６に固定される。レゾルバロータ３１は、シャフト２６と一体にレゾルバステータ３２に対して回転可能な状態となる。
【００２４】
図１に示されるように、レゾルバステータ３２は、略円筒形状である。レゾルバステータ３２の内周面から径方向の内側へ１６個のティース３３Ａ〜３３Ｐが突出されている。これにより、１６個のティース３３Ａ〜３３Ｐが円環状に配列されている。ここで、隣接するティース３３Ａ〜３３Ｐにより形成されるレゾルバステータ３２内周側の空間が、本発明のステータスロットに相当する。レゾルバステータ３２は、例えば所定厚みの無方向性電気鋼板を図１に示される平面視形状にプレス加工し、該鋼板が複数枚積層されてカシメ等により一体に固定されたものである。レゾルバロータ３１は、レゾルバステータ３２の各ティース３３Ａ〜３３Ｐの内側に配置される。レゾルバロータ３１は、平面視で２０個の突起（本発明の凸部に相当）が放射線状に突出された形状の無方向性電気鋼板が複数枚積層されてカシメ等により固定されたものである。レゾルバロータ３１の外周は、レゾルバロータ３１とレゾルバステータ３２とのキャップパーミアンスが、レゾルバロータ３１の回転方向の角度θに対して正弦波状に変化する形状に形成されている。軸倍角数ｎは、レゾルバロータ３１に形成された突起の数に等しい。本実施形態におけるレゾルバロータ３１は、正弦波が１サイクルするに必要な角度θが、３６０／２０＝１８°である。つまり、レゾルバロータ３１が１回転すると、２０サイクルの正弦波が出力される「２０Ｘ」である。
【００２５】
各ティースの個数は、２以上の整数Ｐと４との積によって決定されている。また、レゾルバロータの突起の個数は、３以上の奇数ｍと上記整数Ｐとの積によって決定されている。即ち、本実施形態は、Ｐ＝４、ｍ＝５の例が示されたものである。もちろん、整数Ｐ及び奇数ｍには異なる値が使用されてもよい。例えばｍ＝３の場合、レゾルバロータ３１の突起の個数は１２個となる。好適には、整数Ｐの値は２〜６の範囲であり、奇数ｍの値は３又は５である。
【００２６】
図３においては、レゾルバステータ３２の各ティース３３Ａ〜３３Ｐの位置がアルファベットＡ〜Ｐのみによって示されている。また、最も内側の円を示す線上に各励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐが示されており、中央の円を示す線上に各第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏが示されており、最も外側の円を示す線上に各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐが示されている。図３に示されるように、レゾルバステータ３２の各ティース３３Ａ〜３３Ｐには、励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐ、第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ（本発明の第１出力コイルに相当）、及び第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐ（本発明の第２出力コイルに相当）が所定の巻線方向で巻回されている。第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏにおける巻数はほぼ同じであり、各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐにおける巻数はほぼ同じである。
【００２７】
励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐ、第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ、及び第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐの巻線には、例えばフライヤ式又はノズル式の巻線機が用いられる。
【００２８】
励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐは、各ティース３３Ａ〜３３Ｐにそれぞれ巻回されている。励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐに電流が流されることによって、各励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐにおいて正極性又は逆極性の磁界が形成される。励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐには交流電流が流されるので、各励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐにおける極性は所定の周波数で入れ替わる。ティース３３Ａ，３３Ｃ，３３Ｅ，３３Ｇ，３３Ｉ，３３Ｋ，３３Ｍ，３３Ｏには、正極性の励磁コイル３４Ａ，３４Ｃ，３４Ｅ，３４Ｇ，３４Ｉ，３４Ｋ，３４Ｍ，３４Ｏが巻回されている。ティース３３Ｂ，３３Ｄ，３３Ｆ，３３Ｈ，３３Ｊ，３３Ｌ，３３Ｎ，３３Ｐには、逆極性の励磁コイル３４Ｂ，３４Ｄ，３４Ｆ，３４Ｈ，３４Ｊ，３４Ｌ，３４Ｎ，３４Ｐが巻回されている。なお、図３においては、正極性となるコイルが「○」で示されており、逆極性となるコイルが「●」で示されているが、極性が正であるか逆であるかは相対的なものであり、これらが逆であってもよいことは言うまでもない。これにより、励磁コイル３４Ａ，３４Ｃ，３４Ｅ，３４Ｇ，３４Ｉ，３４Ｋ，３４Ｍ，３４Ｏが正極性又は逆極性の一方を励磁するとき、励磁コイル３４Ｂ，３４Ｄ，３４Ｆ，３４Ｈ，３４Ｊ，３４Ｌ，３４Ｎ，３４Ｐは正極性又は逆極性の他方を励磁する。
【００２９】
励磁コイル３４Ａ〜３４Ｒは、レゾルバロータ３１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各励磁コイル３４Ａ〜３４Ｒにおいて、対向配置された一対のコイルの極性は同極となる。
【００３０】
第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏは、各ティース３３Ａ，３３Ｃ，３３Ｅ，３３Ｇ，３３Ｉ，３３Ｋ，３３Ｍ，３３Ｏにそれぞれ巻回されている。励磁コイル３４Ａ〜３４Ｐの磁界を受けて、各第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏに誘導電圧が発生する。ティース３３Ａ，３３Ｅ，３３Ｉ，３３Ｍには、第１コイル３５Ａ，３５Ｅ，３５Ｉ，３５Ｍが正極性に巻回されている。ティース３３Ｃ，３３Ｇ，３３Ｋ，３３Ｏには、第１コイル３５Ｃ，３５Ｇ，３５Ｋ，３５Ｏが逆極性に巻回されている。これにより、第１コイル３５Ｃ，３５Ｇ，３５Ｋ，３５Ｏは、各々が対向する励磁コイル３４Ｃ，３４Ｇ，３４Ｋ，３４Ｏにより励磁される極性に対して同極となる。第１コイル３５Ａ，３５Ｅ，３５Ｉ，３５Ｍは、各々が対向する励磁コイル３４Ａ，３４Ｅ，３４Ｉ，３４Ｍにより励磁される極性に対して異極となる。
【００３１】
第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏは、レゾルバロータ３１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各一対の第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏにおいて、各々が対向する励磁コイル３４Ａ，３４Ｃ，３４Ｅ，３４Ｇ，３４Ｉ，３４Ｋ，３４Ｍ，３４Ｏに対する極性に対して同極である。
【００３２】
第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐは、各ティース３３Ｂ，３３Ｄ，３３Ｆ，３３Ｈ，３３Ｊ，３３Ｌ，３３Ｎ，３３Ｐにそれぞれ巻回されている。励磁コイル３４Ａ〜３４Ｒの磁界を受けて、各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐに誘導電圧が発生する。ティース３３Ｄ，３３Ｈ，３３Ｌ，３３Ｐには、第２コイル３６Ｄ，３６Ｈ，３６Ｌ，３６Ｐが正極性に巻回されている。ティース３３Ｂ，３３Ｆ，３３Ｊ，３３Ｎには、第２コイル３６Ｂ，３６Ｆ，３６Ｊ，３６Ｎが逆極性に巻回されている。これにより、第２コイル３６Ｄ，３６Ｈ，３６Ｌ，３６Ｐは、各々が対向する励磁コイル３４Ｄ，３４Ｈ，３４Ｌ，３４Ｐにより励磁される極性に対して同極となる。第２コイル３６Ｂ，３６Ｆ，３６Ｊ，３６Ｎは、各々が対向する励磁コイル３４Ｂ，３４Ｆ，３４Ｊ，３４Ｎにより励磁される極性に対して異極となる。
【００３３】
第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐは、レゾルバロータ３１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐにおいて、各々が対向する励磁コイル３４Ｂ，３４Ｄ，３４Ｆ，３４Ｈ，３４Ｊ，３４Ｌ，３４Ｎ，３４Ｐにより励磁される極性に対して同極となる。
【００３４】
［ＶＲ型レゾルバ３０の動作］
各励磁コイル３３Ａ〜３３Ｒに交流電流が流されたとき、第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏは、例えばｓｉｎ２０θで表現される波形（本発明の第１波形に相当）を出力する、また、第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐは、 第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏとは位相がずれた波形、例えばｃｏｓ２０θで表現される波形（本発明の第２波形に相当）を出力する。「θ」は、レゾルバロータ３１の回転角である。なお、上記の出力は、振幅成分が省略されたものである。
【００３５】
第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ及び第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐが出力した波形は、外部の信号処理回路によって処理される。第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏの出力の変化が、図４のグラフ中のＧ１に示される。ここで、グラフの横軸がレゾルバロータ３１の回転角θ、縦軸が出力である。また、グラフ中には、Ｇ１との比較対象としてＧ２及びＧ３が示されている。Ｇ２は、軸倍角数ｎが２、即ち「２Ｘ」の特性のＶＲ型レゾルバの出力の変化を示すものである。Ｇ３は、軸倍角数ｎが１、即ち「１Ｘ」の特性のＶＲ型レゾルバの出力の変化を示すものである。以下、Ｇ１、Ｇ２、及びＧ３の出力を０．５から０．６まで変化させるためのレゾルバロータの回転量をそれぞれ比較する。
【００３６】
Ｇ１において、縦軸の０．５から０．６に対応する横軸の範囲が、ＡからＢで示される。ここで、Ａ＝１．５°Ｂ＝１．８４３°である（Ｄ１を参照）。即ち、Ｇ１においては、レゾルバロータの角度がＡからＢまで０．３４３°変化すると、出力が０．５から０．６まで変化する。また、Ｇ２において、縦軸の０．５から０．６に対応する横軸の範囲が、ＣからＤで示される。ここで、Ｃ＝１５°Ｄ＝１８．４３°である（Ｄ１を参照）。即ち、Ｇ２においては、レゾルバロータの角度がＣからＤまで３．４３°変化すると、出力が０．５から０．６まで変化する。また、Ｇ３において、縦軸の０．５から０．６に対応する横軸の範囲が、ＥからＦで示される。ここで、Ｅ＝３０°Ｄ＝３６．８７°である（Ｄ１を参照）。即ち、Ｇ３においては、レゾルバロータの角度がＥからＦまで６．８７°変化すると、出力が０．５から０．６まで変化する。
【００３７】
以上より、Ｇ１、Ｇ２、及びＧ３において、０．５から０．６までの出力の変化に対応する角度の変化は、それぞれ、０．３４３°、３．４３°及び６．８７°である。この角度の比率は、Ｇ３を１００%とすると、Ｇ１が５%、Ｇ２が５０%である（Ｄ２を参照）。即ち、信号処理回路が検出可能な出力の変化の最小値が一定であるとすると、Ｇ２のＶＲ型レゾルバによっては、Ｇ３のＶＲ型レゾルバよって検出可能な最小の角度変化のさらに半分の角度変化を検出可能である。また、本実施形態に係るＧ１のＶＲ型レゾルバ３０よっては、Ｇ３のＶＲ型レゾルバよって検出可能な最小の角度変化のさらに２０分の１の角度変化を検出可能である。
【００３８】
［実施形態の作用効果］
本実施形態に係るＶＲ型レゾルバ３０では、限られたステータスロット数において「２０Ｘ」が実現され、従来のＶＲ型レゾルバよりも高い検出精度を得ることができる。
【００３９】
また、１つのステータスロットに第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ及び第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐの双方が巻回されることがないため、各第１コイルと各第１第２コイルとの外径を全て等しくすることができる。従って、第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ及び第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐは、電気的及び機械的にバランスが取れた状態となる。それにより、回転角の検出精度がさらに向上する。
【００４０】
また、円環状に配置されたティース３３Ａ〜３３Ｐのすべてに第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ、又は各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐの一方が巻回されているので、レゾルバステータ３２やレゾルバロータ３１の磁気特性に若干の方向性があったとしても、全周のティース３３Ａ〜３３Ｐに巻回された各コイルからの出力が積分されて、電気誤差が平均化される。
【００４１】
また、各第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏのうち、レゾルバロータ３１の回転中心に対して対向配置された一対は、各々が対向する励磁コイル３４Ａ，３４Ｃ，３４Ｅ，３４Ｇ，３４Ｉ，３４Ｋ，３４Ｍ，３５４により励磁される極性に対して同極となる。仮に、レゾルバロータ３１の回転中心がレゾルバステータ３２の中心に対して偏芯して、各第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏのうち、レゾルバロータ３１の回転中心に対して対向配置された一対の一方に近づき、他方から遠ざかったとしても、その偏芯により対向配置された一対の各第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏに生じる電圧変動は、一対の一方が上昇すれば他方が低下することになる。つまり、レゾルバロータ３１の偏芯により第１コイル３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏに生ずる電圧変動が、対向する一対においてキャンセルされる。
【００４２】
また、各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐのうち、レゾルバロータ３１の回転中心に対して対向配置された一対は、各々が対向する励磁コイル３４Ｂ，３４Ｄ，３４Ｆ，３４Ｈ，３４Ｊ，３４Ｌ，３４Ｎ，３４Ｐにより励磁される極性に対して同極となる。仮に、レゾルバロータ３１の回転中心がレゾルバステータ３２の中心に対して偏芯して、各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐのうち、レゾルバロータ３１の回転中心に対して対向配置された一対の一方に近づき、他方から遠ざかったとしても、その偏芯により対向配置された一対の各第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐに生じる電圧変動は、一対の一方が上昇すれば他方が低下することになる。つまり、レゾルバロータ３１の偏芯により第２コイル３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐに生ずる電圧変動が、対向する一対においてキャンセルされる。
【００４３】
［第２実施形態］
本発明の第２実施形態が以下に説明される。上述された通り、各ティースの個数は、２以上の整数Ｐと４との積によって決定されている。また、レゾルバロータの突起（本発明の凸部に相当）の個数は、３以上の奇数ｍと上記整数Ｐとの積によって決定されている。上述された第１実施形態は、Ｐ＝４、ｍ＝５の例が示されたものであるが、第２実施形態では、Ｐ＝３、ｍ＝５の例が示される。
【００４４】
図５に示されるように、ＶＲ型レゾルバ４０（本発明のバリアブルリラクタンス型レゾルバに相当）は、合計１２個のティース４３Ａ〜４３Ｌが突出されたレゾルバステータ４２（本発明のステータに相当）と、平面視で１５個の突起が放射線状に突出されたレゾルバロータ４１とから構成されている。もちろん、整数Ｐ及び奇数ｍには異なる値が使用されてもよい。例えばｍ＝３の場合、レゾルバロータ４１の突起の個数は９個となる。好適には、整数Ｐの値は２〜６の範囲であり、奇数ｍの値は３又は５である。
【００４５】
ＶＲ型レゾルバ４０が例えば回転駆動ユニット等に搭載される際、レゾルバロータ４１は、回転駆動ユニットのシャフト２６に固定される。レゾルバロータ４１は、シャフト２６と一体にレゾルバステータ４２に対して回転可能な状態となる。なお、レゾルバロータ４１の断面図は図２に示されたものと同様であるため、図面は省略される。
【００４６】
レゾルバステータ４２は、略円筒形状である。レゾルバステータ４２の内周面から径方向の内側へ１２個のティース４３Ａ〜４３Ｌが突出されている。これにより、１２個のティース４３Ａ〜４３Ｌが円環状に配列されている。ここで、隣接するティース４３Ａ〜４３Ｌにより形成されるレゾルバステータ４２内周側の空間が、本発明のステータスロットに相当する。レゾルバステータ４２は、例えば所定厚みの無方向性電気鋼板を図５に示される平面視形状にプレス加工し、該鋼板が複数枚積層されてカシメ等により一体に固定されたものである。レゾルバロータ４１は、レゾルバステータ４２の各ティース４３Ａ〜４３Ｌの内側に配置される。レゾルバロータ４１は、平面視で１５個の突起が放射線状に突出された形状の無方向性電気鋼板が複数枚積層されてカシメ等により固定されたものである。レゾルバロータ４１の外周は、レゾルバロータ４１とレゾルバステータ４２とのキャップパーミアンスが、レゾルバロータ４１の回転方向の角度θに対して正弦波状に変化する形状に形成されている。軸倍角数ｎは、レゾルバロータ４１に形成された突起の数に等しい。本実施形態におけるレゾルバロータ４１は、正弦波が１サイクルするに必要な角度θが、３６０／１５＝２４°である。つまり、レゾルバロータ３１が１回転すると、１５サイクルの正弦波が出力される「１５Ｘ」である。
【００４７】
図６においては、レゾルバステータ４２の各ティース４３Ａ〜４３Ｌの位置がアルファベットＡ〜Ｌのみによって示されている。また、最も内側の円を示す線上に各励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌが示されており、中央の円を示す線上に各第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋが示されており、最も外側の円を示す線上に各第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌが示されている。図６に示されるように、レゾルバステータ４２の各ティース４３Ａ〜４３Ｌには、励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌ、第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋ（本発明の第１出力コイルに相当）、及び第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌ（本発明の第２出力コイルに相当）が所定の巻線方向で巻回されている。第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋにおける巻数はほぼ同じであり、各第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌにおける巻数はほぼ同じである。
【００４８】
励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌ、第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋ、及び第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌの巻線には、例えばフライヤ式又はノズル式の巻線機が用いられる。
【００４９】
励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌは、各ティース４３Ａ〜４３Ｌにそれぞれ巻回されている。励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌに電流が流されることによって、各励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌにおいて正極性又は逆極性の磁界が形成される。励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌには交流電流が流されるので、各励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌにおける極性は所定の周波数で入れ替わる。ティース４３Ａ，４３Ｃ，４３Ｅ，４３Ｇ，４３Ｉ，４３Ｋには、正極性の励磁コイル４４Ａ，４４Ｃ，４４Ｅ，４４Ｇ，４４Ｉ，４４Ｋが巻回されている。ティース４３Ｂ，４３Ｄ，４３Ｆ，４３Ｈ，４３Ｊ，４３Ｌには、逆極性の励磁コイル４４Ｂ，４４Ｄ，４４Ｆ，４４Ｈ，４４Ｊ，４４Ｌが巻回されている。なお、図６においては、正極性となるコイルが「○」で示されており、逆極性となるコイルが「●」で示されているが、極性が正であるか逆であるかは相対的なものであり、これらが逆であってもよいことは言うまでもない。これにより、励磁コイル４４Ａ，４４Ｃ，４４Ｅ，４４Ｇ，４４Ｉ，４４Ｋが正極性又は逆極性の一方を励磁するとき、励磁コイル４４Ｂ，４４Ｄ，４４Ｆ，４４Ｈ，４４Ｊ，４４Ｌは正極性又は逆極性の他方を励磁する。
【００５０】
励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌは、レゾルバロータ４１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌにおいて、対向配置された一対のコイルの極性は同極となる。
【００５１】
第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋは、各ティース４３Ａ，４３Ｃ，４３Ｅ，４３Ｇ，４３Ｉ，４３Ｋにそれぞれ巻回されている。励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌの磁界を受けて、各第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋに誘導電圧が発生する。ティース４３Ａ，４３Ｅ，４３Ｉには、第１コイル４５Ａ，４５Ｅ，４５Ｉが正極性に巻回されている。ティース４３Ｃ，４３Ｇ，４３Ｋには、第１コイル４５Ｃ，４５Ｇ，４５Ｋが逆極性に巻回されている。これにより、第１コイル４３Ｃ，４３Ｇ，４３Ｋは、各々が対向する励磁コイル４４Ｃ，４４Ｇ，４４Ｋにより励磁される極性に対して同極となる。第１コイル４５Ａ，４５Ｅ，４５Ｉは、各々が対向する励磁コイル４４Ａ，４４Ｅ，４４Ｉにより励磁される極性に対して異極となる。
【００５２】
第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋは、レゾルバロータ４１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各一対の第１コイル４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋにおいて、各々が対向する励磁コイル４４Ａ，４４Ｃ，４４Ｅ，４４Ｇ，４４Ｉ，４４Ｋに対する極性に対して同極である。
【００５３】
第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌは、各ティース４３Ｂ，４３Ｄ，４３Ｆ，４３Ｈ，４３Ｊ，４３Ｌにそれぞれ巻回されている。励磁コイル４４Ａ〜４４Ｌの磁界を受けて、各第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌに誘導電圧が発生する。ティース４３Ｄ，４３Ｈ，４３Ｌには、第２コイル４６Ｄ，４６Ｈ，４６Ｌが正極性に巻回されている。ティース４３Ｂ，４３Ｆ，４３Ｊには、第２コイル４６Ｂ，４６Ｆ，４６Ｊが逆極性に巻回されている。これにより、第２コイル４６Ｄ，４６Ｈ，４６Ｌは、各々が対向する励磁コイル４４Ｄ，４４Ｈ，４４Ｌにより励磁される極性に対して同極となる。第２コイル４６Ｂ，４６Ｆ，４６Ｊは、各々が対向する励磁コイル４４Ｂ，４４Ｆ，４４Ｊにより励磁される極性に対して異極となる。
【００５４】
第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌは、レゾルバロータ３１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各一対の第２コイル４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌにおいて、各々が対向する励磁コイル４４Ｂ，４４Ｄ，４４Ｆ，４４Ｈ，４４Ｊ，４４Ｌに対する極性に対して同極である。
【００５５】
本実施形態に係るＶＲ型レゾルバ４０においても、第１実施形態に係るＶＲ型レゾルバ３０と同様の効果を奏することができる。特に、限られたステータスロット数において「１５Ｘ」が実現されるため、従来のＶＲ型レゾルバよりも高い検出精度を得ることができる。
【００５６】
［第３実施形態］
本発明の第３実施形態が以下に説明される。上述された通り、各ティースの個数は、２以上の整数Ｐと４との積によって決定されている。また、レゾルバロータの突起（本発明の凸部に相当）の個数は、３以上の奇数ｍと上記整数Ｐとの積によって決定されている。上述された第１実施形態は、Ｐ＝４、ｍ＝５の例が示されたものであるが、第２実施形態では、Ｐ＝２、ｍ＝５の例が示される。
【００５７】
図７に示されるように、ＶＲ型レゾルバ５０（本発明のバリアブルリラクタンス型レゾルバに相当）は、合計８個のティース５３Ａ〜５３Ｈが突出されたレゾルバステータ５２（本発明のステータに相当）と、平面視で１０個の突起が放射線状に突出されたレゾルバロータ５１とから構成されている。もちろん、整数Ｐ及び奇数ｍには異なる値が使用されてもよい。例えばｍ＝３の場合、レゾルバロータ５１の突起の個数は６個となる。好適には、整数Ｐの値は２〜６の範囲であり、奇数ｍの値は３又は５である。
【００５８】
ＶＲ型レゾルバ５０が例えば回転駆動ユニット等に搭載される際、レゾルバロータ５１は、回転駆動ユニットのシャフト２６に固定される。レゾルバロータ５１は、シャフト２６と一体にレゾルバステータ５２に対して回転可能な状態となる。なお、レゾルバロータ５１の断面図は図２に示されたものと同様であるため、図面は省略される。
【００５９】
レゾルバステータ５２は、略円筒形状である。レゾルバステータ５２の内周面から径方向の内側へ８個のティース５３Ａ〜５３Ｈが突出されている。これにより、８個のティース５３Ａ〜５３Ｈが円環状に配列されている。ここで、隣接するティース５３Ａ〜５３Ｈにより形成されるレゾルバステータ５２内周側の空間が、本発明のステータスロットに相当する。レゾルバステータ５２は、例えば所定厚みの無方向性電気鋼板を図７に示される平面視形状にプレス加工し、該鋼板が複数枚積層されてカシメ等により一体に固定されたものである。レゾルバロータ５１は、レゾルバステータ５２の各ティース５３Ａ〜５３Ｈの内側に配置される。レゾルバロータ５１は、平面視で１０個の突起が放射線状に突出された形状の無方向性電気鋼板が複数枚積層されてカシメ等により固定されたものである。レゾルバロータ５１の外周は、レゾルバロータ５１とレゾルバステータ５２とのキャップパーミアンスが、レゾルバロータ５１の回転方向の角度θに対して正弦波状に変化する形状に形成されている。軸倍角数ｎは、レゾルバロータ５１に形成された突起の数に等しい。本実施形態におけるレゾルバロータ５１は、正弦波が１サイクルするに必要な角度θが、３６０／１０＝３６°である。つまり、レゾルバロータ５１が１回転すると、１０サイクルの正弦波が出力される「１０Ｘ」である。
【００６０】
図８において、最も内側の円を示す線上に各励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈが示されており、中央の円を示す線上に各第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇが示されており、最も外側の円を示す線上に各第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈが示されている。また、レゾルバステータ５２の各ティース５３Ａ〜５３Ｈには、励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈ、第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇ（本発明の第１出力コイルに相当）、及び第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈ（本発明の第２出力コイルに相当）が所定の巻線方向で巻回されている。第１コイル第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇにおける巻数はほぼ同じであり、各第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈにおける巻数はほぼ同じである。
【００６１】
励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈ、第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇ、及び第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈの巻線には、例えばフライヤ式又はノズル式の巻線機が用いられる。なお、図８においては、レゾルバステータ５２の各ティース５３Ａ〜５３Ｈの位置がアルファベットＡ〜Ｈのみによって示されている。
【００６２】
励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈは、各ティース５３Ａ〜５３Ｈにそれぞれ巻回されている。励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈに電流が流されることによって、各励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈにおいて正極性又は逆極性の磁界が形成される。励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈには交流電流が流されるので、各励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈにおける極性は所定の周波数で入れ替わる。ティース５３Ａ，５３Ｃ，５３Ｅ，５３Ｇには、正極性の励磁コイル５４Ａ，５４Ｃ，５４Ｅ，５４Ｇが巻回されている。ティース５３Ｂ，５３Ｄ，５３Ｆ，５３Ｈには、逆極性の励磁コイル５４Ｂ，５４Ｄ，５４Ｆ，５４Ｈが巻回されている。なお、図８においては、正極性となるコイルが「○」で示されており、逆極性となるコイルが「●」で示されているが、極性が正であるか逆であるかは相対的なものであり、これらが逆であってもよいことは言うまでもない。これにより、励磁コイル５４Ａ，５４Ｃ，５４Ｅ，５４Ｇが正極性又は逆極性の一方を励磁するとき、励磁コイル５４Ｂ，５４Ｄ，５４Ｆ，５４Ｈは正極性又は逆極性の他方を励磁する。
【００６３】
励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈは、レゾルバロータ５１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈにおいて、対向配置された一対のコイルの極性は同極となる。
【００６４】
第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇは、各ティース５３Ａ，５３Ｃ，５３Ｅ，５３Ｇにそれぞれ巻回されている。励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈの磁界を受けて、各第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇに誘導電圧が発生する。ティース５３Ａ，５３Ｅには、第１コイル５５Ａ，５５Ｅが正極性に巻回されている。ティース５３Ｃ，５３Ｇには、第１コイル５５Ｃ，５５Ｇが逆極性に巻回されている。これにより、第１コイル５３Ｃ，５３Ｇは、各々が対向する励磁コイル５４Ｃ，５４Ｇにより励磁される極性に対して同極となる。第１コイル５５Ａ，５５Ｅは、各々が対向する励磁コイル５４Ａ，５４Ｅにより励磁される極性に対して異極となる。
【００６５】
第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇは、レゾルバロータ５１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各一対の第１コイル第１コイル５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇにおいて、各々が対向する励磁コイル５４Ａ，５４Ｃ，５４Ｅ，５４Ｇに対する極性に対して同極である。
【００６６】
第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈは、各ティース５３Ｂ，５３Ｄ，５３Ｆ，５３Ｈにそれぞれ巻回されている。励磁コイル５４Ａ〜５４Ｈの磁界を受けて、各第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈに誘導電圧が発生する。ティース５３Ｄ，５３Ｈには、第２コイル５６Ｄ，５６Ｈが正極性に巻回されている。ティース５３Ｂ，５３Ｆには、第２コイル５６Ｂ，５６Ｆが逆極性に巻回されている。これにより、第２コイル５６Ｄ，５６Ｈは、各々が対向する励磁コイル５４Ｄ，５４Ｈにより励磁される極性に対して同極となる。第２コイル５６Ｂ，５６Ｆは、各々が対向する励磁コイル５４Ｂ，５４Ｆにより励磁される極性に対して異極となる。
【００６７】
第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈは、レゾルバロータ５１の回転中心に対して１８０°の回転角度を介してそれぞれ一対をなすように対向配置されている。これら各第２コイル５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈにおいて、各々が対向する励磁コイル５４Ｂ，５４Ｄ，５４Ｆ，５４Ｈにより励磁される極性に対して同極となる。
【００６８】
本実施形態に係るＶＲ型レゾルバ５０においても、第１実施形態に係るＶＲ型レゾルバ３０と同様の効果を奏することができる。特に、限られたステータスロット数において「１０Ｘ」が実現されるため、従来のＶＲ型レゾルバよりも高い検出精度を得ることができる。
【符号の説明】
【００６９】
３０，４０，５０・・・ＶＲ型レゾルバ（バリアブルリラクタンス型レゾルバ）
３２，４２，５２・・・レゾルバステータ（ステータ）
３３Ａ〜３３Ｐ，４３Ａ〜４３Ｌ，５３Ａ〜５３Ｈ・・・ティース（ステータスロット）
３４Ａ〜３４Ｐ，４４Ａ〜４４Ｌ，５４Ａ〜５４Ｈ・・・励磁コイル
３５Ａ，３５Ｃ，３５Ｅ，３５Ｇ，３５Ｉ，３５Ｋ，３５Ｍ，３５Ｏ，４５Ａ，４５Ｃ，４５Ｅ，４５Ｇ，４５Ｉ，４５Ｋ，５５Ａ，５５Ｃ，５５Ｅ，５５Ｇ・・・第１コイル（第１出力コイル）
３６Ｂ，３６Ｄ，３６Ｆ，３６Ｈ，３６Ｊ，３６Ｌ，３６Ｎ，３６Ｐ，４６Ｂ，４６Ｄ，４６Ｆ，４６Ｈ，４６Ｊ，４６Ｌ，５６Ｂ，５６Ｄ，５６Ｆ，５６Ｈ・・・第２コイル（第２出力コイル）
【図１】
0005764373.tif 000002
【図２】
0005764373.tif 000003
【図３】
0005764373.tif 000004
【図４】
0005764373.tif 000005
【図５】
0005764373.tif 000006
【図６】
0005764373.tif 000007
【図７】
0005764373.tif 000008
【図８】
0005764373.tif 000009