(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）の化合物
【化１】
0005732662.tif 000026
（上式中、
Ａは、アリール又はヘテロアリールである環であり；
Ｒ１は、ハロゲン原子、シクロプロピル、−ＣＦ３及び−Ｃ≡Ｃ−Ｈからなる群より選ばれ；
Ｒ２は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル及びシクロプロピルからなる群より選ばれ；
Ｒ３は、水素原子、アルキル、シクロアルキル及びヘテロシクロアルキルからなる群より選ばれ、ここでアルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、−ＮＲｂ１Ｒｂ２、ヘテロシクロアルキル、ハロゲン原子、シアノ又はアルコキシによって、１回又は２回以上置換されていてもよく；
Ｒ４は、ハロゲン原子又はシアノであり；
Ｒ５は、水素原子又はアルキルであり、ここでアルキルは、ヒドロキシル、シアノ又はアミノ基により置換されていてもよく；
Ｒ６は、アルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここでアルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、ＮＲｂ１Ｒｂ２、ＮＨ−Ｃ（Ｏ）Ｒｃ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲｃ、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲｃ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒｃ）２、又は−Ｓ（Ｏ）２Ｒｃから選ばれる基により１回又は２回以上置換され；又は、
Ｒ６は、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＣＨ２−、−Ｎ（Ｒａ）−、−Ｎ（Ｒａ）−Ｃ（Ｏ）−、−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−及び−Ｎ（Ｒａ）−ＣＨ２−からなる群より選ばれる部分であり、該部分は前記環Ａに直接結合されて、前記環Ａに縮合した環を形成し；
Ｒ７は、水素原子、ハロゲン原子、シアノ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルからなる群より選ばれ；
Ｒ８及びＲ９は、互いに独立に、水素原子又はハロゲン原子であり；
Ｒａは、水素原子又はＣ１−Ｃ６−アルキルであり；
Ｒｂ１及びＲｂ２は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルからなる群より選ばれ；又は、
Ｒｂ１及びＲｂ２は、それらが結合している窒素原子とともに、３〜７員のヘテロシクロアルキル環を形成し、該環は、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されていてもよく；前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、ＮＨ、ＮＲｂ３、酸素及び硫黄原子からなる群の部分により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、また、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）−及び／又は−Ｓ（Ｏ）２−基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、また、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく；
Ｒｂ３は、水素原子、アルキル、シクロアルキルからなる群より選ばれ、ここでＣ１−Ｃ６−アルキルは、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシにより、１回又は２回以上置換されていてもよく；
Ｒｃは、アルキル又はシクロアルキルであり；
ｎは、０、１又は２の整数である）。
【請求項２】
Ａは、アリール環であり；
Ｒ１は、ハロゲン原子又は−Ｃ≡Ｃ−Ｈであり；
Ｒ２は、ハロゲン原子又はメチルであり；
Ｒ３は、水素原子であり；
Ｒ４は、ハロゲン原子であり；
Ｒ５は、水素原子であり；
Ｒ６は、アルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここでアルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、ＮＲｂ１Ｒｂ２、ＮＨ−Ｃ（Ｏ）Ｒｃ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲｃ、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲｃ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒｃ）２又は−Ｓ（Ｏ）２Ｒｃから選ばれる基により、１回又は２回以上置換され；又は
Ｒ６は、−Ｏ−部分であり、該部分は前記環Ａに直接結合されて、前記環Ａに縮合した環を形成し；
Ｒ７は、水素原子、ハロゲン原子、アルキルからなる群より選ばれ；
Ｒ８及びＲ９は、互いに独立に、水素原子又はハロゲン原子であり；
Ｒｂ１及びＲｂ２は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルからなる群より選ばれ；又は
Ｒｂ１及びＲｂ２は、それらが結合している窒素原子とともに、３〜７員ヘテロシクロアルキル環を形成し、該環は、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されていてもよく；前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、ＮＨ、ＮＲｂ３、酸素及び硫黄原子からなる群より選ばれる部分により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、また、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）−及び／又は−Ｓ（Ｏ）２−基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、また、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく；
Ｒｂ３は、水素原子、アルキル、シクロアルキルからなる群より選ばれ、ここでＣ１−Ｃ６−アルキルは、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシによって、１回又は２回以上置換されていてもよく；
Ｒｃは、アルキル又はシクロアルキルであり；
ｎは、０又は１の整数である、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ａが、アリール環であり；
Ｒ１は、ヨウ素原子であり；
Ｒ２は、フッ素原子であり；
Ｒ３は、水素原子であり；
Ｒ４は、フッ素原子であり；
Ｒ５は、水素原子であり；
Ｒ６は、アルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここでアルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、ＮＲｂ１Ｒｂ２、ＮＨ−Ｃ（Ｏ）Ｒｃ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲｃ、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲｃ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒｃ）２又は−Ｓ（Ｏ）２Ｒｃから選ばれる基によって、１回又は２回以上置換されており；又は
Ｒ６は、−Ｏ−部分であり、該部分は前記環Ａに直接結合して、前記環Ａに縮合した環を形成し；
Ｒ７は、水素原子であり；
Ｒ８及びＲ９は、両方とも水素原子であり；
Ｒｂ１及びＲｂ２は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルからなる群より選ばれ；又は
Ｒｂ１及びＲｂ２は、それらが結合している窒素原子とともに、３〜７員のヘテロシクロアルキル環を形成し、該環は、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されてよく；前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、ＮＨ、ＮＲｂ３、酸素及び硫黄原子からなる群より選ばれる部分によって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）−及び／又は−Ｓ（Ｏ）２−基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、また、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく；
Ｒｂ３は、水素原子、アルキル、シクロアルキルからなる群より選ばれ、ここでＣ１−Ｃ６−アルキルは、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシにより、１回又は２回以上置換されていてもよく；
Ｒｃは、アルキル又はシクロアルキルであり；
ｎは、０又は１の整数である、請求項１又は２記載の化合物。
【請求項４】
下記の化合物
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
２−［３−（（Ｒ）−２−アミノ−３−ヒドロキシ−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
２−［３−（（Ｓ）−２−アミノ−３−ヒドロキシ−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
２−［３−（（Ｓ）−２−アミノ−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２−ヒドロキシ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２−メトキシ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２−メチルスルファニル−アセチルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
５−オキソ−ピロリジン−２−カルボン酸｛３−［２−カルバモイル−５−フルオロ−３−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−フェノキシ］−フェニル｝−アミド；
テトラヒドロ−ピラン−４−カルボン酸｛３−［２−カルバモイル−５−フルオロ−３−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−フェノキシ］−フェニル｝−アミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（−２−ヒドロキシ−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２−モルホリン−４−イル−アセチルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
２−［３−（２−アセチルアミノ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（３−モルホリン−４−イル−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（３−ヒドロキシ−プロピオニルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−｛３−［２−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−アセチルアミノ］−フェノキシ｝−ベンズアミド；
テトラヒドロ−フラン−２−カルボン酸｛３−［２−カルバモイル−５−フルオロ−３−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−フェノキシ］−フェニル｝−アミド；
２−［３−（２−ジエチルアミノ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
２−［３−（２−ジメチルアミノ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−４−フルオロ−６−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−ベンズアミド；
Ｎ−｛３−［２−カルバモイル−５−フルオロ−３−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−フェノキシ］−フェニル｝−スクシンアミド酸メチルエステル；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−｛３−［２−（４−メチル−ピペリジン−１−イル）−アセチルアミノ］−フェノキシ｝−ベンズアミド；
１−メチル−ピペリジン−４−カルボン酸｛３−［２−カルバモイル−５−フルオロ−３−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−フェノキシ］−フェニル｝−アミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−ベンゾオキサゾール−５−イルオキシ）−ベンズアミド；
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−ベンゾオキサゾール−６−イルオキシ）−ベンズアミド；及び、
４−フルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨード−フェニルアミノ）−６−［３−（２，２，２−トリフルオロ−アセチルアミノ）−フェノキシ］−ベンズアミド
からなる群より選ばれる、請求項１〜３のいずれか１項記載の化合物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項記載の一般式（Ｉ）の化合物を製造する方法であって、
一般式８の中間体化合物
【化２】
0005732662.tif 000027
（上式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ａ及びｎは、請求項１〜４のいずれか１項において規定されるとおりである）を、
式９のカルボン酸
【化３】
0005732662.tif 000028
（上式中、Ｒ６は、請求項１〜４のいずれか１項において規定されるとおりである）と、
場合によりカルボン酸活性化剤の存在下に反応させ、一般式（Ｉ）の化合物
【化４】
0005732662.tif 000029
（上式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ａ及びｎは、請求項１〜４のいずれか１項において規定されるとおりである）
を生成させる工程を含む、方法。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか１項記載の化合物、又は、その互変異性体、立体異性体、生理学的に許容されうる塩、水和物、又は溶媒和物と、医薬上許容されうる希釈剤又はキャリアとを含む、医薬組成物。
【請求項７】
前記化合物が治療有効量で存在する、請求項６記載の医薬組成物。
【請求項８】
少なくとも１種の更なる活性化合物を更に含む、請求項７記載の医薬組成物。
【請求項９】
前記更なる活性化合物が、抗過剰増殖剤、抗血管新生剤、有糸分裂阻害剤、アルキル化剤、抗代謝産物、ＤＮＡ−インターカレート抗生物質、増殖因子阻害剤、細胞周期阻害剤、酵素阻害剤、トポシソメラーゼ（toposisomerase）阻害剤、生物学的応答調節剤又は抗ホルモンである、請求項８記載の医薬組成物。
【請求項１０】
容器と、請求項６〜９のいずれか１項記載の医薬組成物と、前記医薬組成物を哺乳動物の病気又は疾患の治療に使用するための指示とを含む、包装された医薬組成物。
【請求項１１】
細胞においてマイトジェン細胞外キナーゼ酵素を阻害するための、請求項６記載の医薬組成物。
【請求項１２】
前記細胞が哺乳動物細胞である、請求項１１記載の医薬組成物。
【請求項１３】
哺乳動物の過剰増殖性疾患又は異常細胞増殖を治療するための医薬の調製における、請求項１〜４のいずれか１項記載の化合物の使用。
【請求項１４】
前記過剰増殖性疾患が癌である、請求項１３記載の使用。
【請求項１５】
前記癌が、乳癌、気道癌、脳癌、生殖器癌、消化管癌、尿路癌、眼癌、肝臓癌、皮膚癌、頭頚部癌、内分泌系癌及び充実性腫瘍の遠隔転移である、請求項１４記載の使用。
【請求項１６】
前記癌が、肉腫、黒色腫又は血液悪性腫瘍である、請求項１５記載の使用。
【請求項１７】
前記血液悪性腫瘍が、リンパ腫、白血病又は多発性骨髄腫である、請求項１６記載の使用。
【請求項１８】
哺乳動物の血管新生性疾患を治療するための医薬の調製における、請求項１〜４のいずれか１項記載の化合物の使用。
【請求項１９】
前記過剰増殖性疾患が、乾癬、再狭窄、自己免疫疾患、アテローム性動脈硬化症、関節リウマチ、慢性疼痛、神経因性疼痛、変形性関節症、前立腺肥大症又は眼の過剰増殖性疾患である、請求項１３記載の使用。
【請求項２０】
前記眼の過剰増殖性疾患が、白内障、結膜上皮細胞過剰有糸分裂又は杯細胞過形成である、請求項１９記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、本明細書中に記載されそして規定されるとおりの一般式（Ｉ）の置換アミドフェノキシベンズアミド化合物、前記化合物の製造方法、前記化合物を含む医薬組成物及び組み合わせ物、ならびに、疾患、特に、過剰増殖及び/又は血管新生性疾患の治療又は予防のための、単独薬剤又は他の活性成分との組み合わせでの医薬組成物の製造のための前記化合物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
癌は組織の異常増殖から生じる疾患である。特定の癌は局所組織に侵入し、そして、また、距離を置いた器官に転移する可能性を有する。この疾患は幅広い範囲の異種の器官、組織及び細胞タイプにおいて発生することができる。それゆえ、用語「癌」は１０００種を超える異なる疾患の集合体を指す。
【０００３】
世界中で４．４百万を超える人が２００２年に乳癌、結腸癌、卵巣癌、肺癌又は前立腺癌と診断され、そして２．５百万を超える人がこれらの破滅的な疾患で死んでいる（Globocan 2002 報告書）。米国のみで、２００５年に１．２５百万を超える新たな患者及び５００，０００を超える癌による死が予測された。これらの新規の患者の大多数は結腸癌（約１００，０００）、肺癌（約１７０，０００）、乳癌（約２１０，０００）及び前立腺癌（約２３０，０００）であることが予測された。癌の発生率及び有病率は次の１０年間にわたって約１５％増加することが予測され、１．４％の平均増加率を反映している[1]。
【０００４】
癌は、発癌遺伝子及び腫瘍抑制遺伝子の発現及び／機能に影響を及ぼす細胞ゲノムの変質が細胞の増殖、分化及びプログラム細胞死（アポトーシス）を通常に調節しているシグナルの伝達に究極的に影響を及ぼす「シグナル伝達疾患」と想定できることを累積的証拠は示唆している。ヒトの癌で調節不全となる「シグナル経路」を解明することは増大する数のメカニズムをベースとする治療剤の設計に繋がっている[2]。ヒトの悪性腫瘍のための治療戦略としてのシグナル伝達阻害は、近年、顕著な成功を収めており、「分子標的」療法の新時代を告げる、慢性骨髄性白血病（CML）及び消化管間質性腫瘍（GIST）の治療のためのGleevecの開発により例示されるとおりである[3-5]。
【０００５】
マイトジェン活性化プロテインキナーゼ(MAPK)モジュールは多様な細胞外刺激を増殖、分化及び生存に繋げるシグナル伝達カスケードにそった重要な組み込みポイントである。ここ２０年にわたる科学研究は、この経路の非常に詳細な分子精査をもたらし、それは現在、明確な分子及び機能的特徴を有する５つの異なるMAPKサブファミリー（細胞外シグナル制御キナーゼERK-1/2、c-Jun N末端キナーゼ(JNKs)、p38 キナーゼ、ERK-3/4、及び、ERK-5）を含むように成長した[6-8]。p38ファミリーなどの特定のサブファミリーは炎症性疾患及び変性疾患における治療標的となっているが、RasからERK-1/2に進行するMAPKカスケード (ペプチド成長因子により開始される主な分裂促進経路)は異なるタイプのヒト癌の分子治療のための主要な標的となり始めている [9-11]。MAPK経路は遺伝的及び後成的変化の結果として多くのヒト腫瘍中で異常に活性化され、増殖亢進及びアポトーシス刺激に対する耐性をもたらす。特に、Rasの変異発癌型は結腸癌の５０％に見られ、そして膵臓癌の>90%に見られた[12]。最近、BRAF 変異は悪性黒色腫の> 60%で見られた [13]。これらの変異は恒常的活性化MAPK経路をもたらす。更に、特定のレセプターのチロシンキナーゼの過剰発現又は変異的活性化も、Raf-MEK-ERK経路の活性化亢進をもたらすことがある。
【０００６】
Raf/MEK/ERKカスケードの修飾因子の性質はMEKにより制御されるクロスオーバーポイントで多面発現性がより低くなる[14]。MEKのための基質はERK-1/2以外には同定されていない。リン酸化ERKはMEK活性の製品であり、このため、癌細胞及び腫瘍組織中のその検知により、MEK阻害の直接測定が行われる。ERKの二重リン酸化及び活性化型に対して特異的である利用可能な抗体とカップリングされるERK1/2に対するMEKの選択性により、MEKが抗癌薬開発のための魅力的な標的となる。更に、MEK活性化がマトリックスミネラル化を制御し (Blood 2007, 40, 68)、それにより、MEK活性の調節も組織ミネラル化の制御不全により又はそれに伴って生じる疾患の治療に、より特定的には、骨のミネラル化の制御不全により又はそれに伴って生じる疾患の治療に応用できることが最近示された。
【０００７】
第１世代のMEK阻害剤、PD98059 [15]及びU0126 [16]は、ATPと競争しないようであり、このため、MEK上に明確な結合部位を有するようであり、これらの化合物はインビボ及びインビトロでモデルシステム中で広く使用され、生体活性はERK1/2に帰する。第２世代のMEK1/2阻害剤、PD184352 (現在、CI-1040と呼ぶ)は低いナノモル範囲のIC50 を有し、向上された生体利用性を有し、そして アロステリック非ATP-競争機構により作用するようである [17]。CI-1040を用いた経口治療はマウスモデルにおいてインビボでの結腸癌の増殖を阻害することが示されており [18]、そしてこの化合物はヒトにおけるフェーズI/II臨床試験において評価され、それは不十分な効力のために、最終的にはうまくいかなかった [19]。更に、アロステリックMEK 阻害剤は臨床段階に入ってきたが、低いエクスポージャープロファイル、限定された効力及び／又は毒性の問題などの制限があるということが判った。小分子MEK阻害剤は開示されており、たとえば、米国特許出願公開2003/0232869, 2004/0116710, 2003/0216420 及び米国特許出願第10/654, 580及び10/929, 295号が含まれ、その各々を参照により本明細書中に取り込む。多くの追加の特許出願はこの数年出てきており、たとえば、米国特許5,525,6625; WO 98/43960; WO 99/01421; WO 99/01426; WO 00/41505; WO 00/41994; WO 00/42002; WO 00/42003; WO 00/42022; WO 00/42029; WO 00/68201; WO 01/68619; WO 02/06213; WO 03/077914; WO 03/077855; WO 04/083167; WO 05/0281126; WO 05/051301; WO 05/121142; WO 06/114466; WO 98/37881; WO 00/35435; WO 00/35436; WO 00/40235; WO 00/40237; WO 01/05390; WO 01/05391; WO 01/05392; WO 01/05393; WO 03/062189; WO 03/062191; WO 04/056789; WO 05/000818; WO 05/007616; WO 05/009975; WO 05/051300; WO05/051302; WO 05/028426; WO 06/056427; WO 03/035626;及びWO 06/029862が含まれる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
技術の進歩にも係わらず、癌治療及び抗癌剤化合物の必要性は存在する。より詳細には、バランスのとれた効力-特性プロファイルを有する構造的に新規のMEK阻害剤の必要性が存在する。強力なMEK阻害に適合した、以前に例示されていない構造的なモチーフを取り込んだ新規のMEK阻害剤を同定することが特に望ましい。もし、これらの構造的モチーフがMEK効力の改良及び／又は化合物特性(物理化学的、薬力学的、及び薬物動態学的特性を含む)の調節を更に可能にするならば、特に好ましいであろう。 
【０００９】
上記に記載し又は引用した従来技術のいずれも、本明細書中に記載されそして規定されるとおりの本発明の一般式（I）の置換アミドフェノキシベンズアミド化合物を記載しておらず、以下において、それを「本発明の化合物」と呼ぶ。また、その薬理学的活性も記載していない。今回、驚くべきことに、置換アミドフェノキシベンズアミド部分を有する本発明の前記化合物が予測できない有利な特性を有すること、特に、前記化合物が強力でかつ選択的なMEK阻害剤であることが発見され、そしてそれが本発明の基礎を構成している。本発明の前記化合物は、MEK-ERK経路の活性化を阻害し、そして癌細胞に対して抗増殖活性を示す。本明細書中に記載される化合物及び組成物は、その塩、代謝物、溶媒和物、塩の溶媒和物、水和物、プロドラッグ、たとえば、エステル、多形及び立体異性体形態を含めて、抗増殖活性を示し、そしてこのため、本明細書中に記載されるとおりの過剰増殖性に関連した疾病又は疾患を予防し又は治療するのに有用である。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、このため、一般式 (I)の化合物
【００１１】
【化１】
0005732662.tif 000002
【００１２】
（上式中、Aはアリール又はヘテロアリールである環であり;
R1はハロゲン原子、シクロプロピル、-CF3又は-C≡C-Hを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;
R2は水素原子、ハロゲン原子、アルキル又はシクロプロピルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;
R3は水素原子、アルキル、シクロアルキル又はヘテロシクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ、ここで、アルキルは、場合により、互いに独立にヒドロキシル、-NRb1Rb2、ヘテロシクロアルキル、ハロゲン原子、シアノ又はアルコキシによって１回又は２回以上置換されていてもよく;
R4はハロゲン原子又はシアノであり;
R5は水素原子又はアルキルであり、ここで、アルキルは、場合により、ヒドロキシル、シアノ又はアミノ基により置換されていてもよく;
R6はアルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここで、アルキルは、互いに独立にヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、NRb1Rb2, NH-C(O)Rc , -C(O)ORc, -C(O)NH2, -C(O)NHRc, -C(O)N(Rc)2 又は-S(O)2Rcから選ばれる基により１回又は２回以上置換されており;又は、
R6は-O-, -C(O)-, -CH2-, -N(Ra)-, -N(Ra)-C(O)-, -O-C(O)-及び-N(Ra)-CH2-を含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれる部分であり、この部分は上記の環Aに直接結合され、このため、前記環Aに縮合した環を形成しており;
R7は水素原子、ハロゲン原子、シアノ、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;
R8及びR9は、互いに独立に、水素原子又はハロゲン原子であり;
Raは水素原子又はC1-C6-アルキルであり;
Rb1 及び Rb2は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ; 又は、
Rb1 及び Rb2はそれらが結合している窒素原子とともに、3〜7員のヘテロシクロアルキル環を形成し、それは、場合により、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されていてもよく; 前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、場合により、NH, NRb3, 酸素又は硫黄原子を含む群、好ましくはそれらからなる群の部分により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして、場合により、-C(O)-, -S(O)- 及び／又は-S(O)2-基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして場合により、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく;
Rb3は水素原子、アルキル、シクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ、ここで、C1-C6-アルキルは、場合により、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシにより１回又は２回以上置換されていてもよく;
Rcはアルキル又はシクロアルキルであり;そして
Nは0、1又は2の整数である。）に関する。
【００１３】
特定の実施形態によると、本発明は、上記の一般式 (I)の化合物であって、ここで、
Aはアリール環であり;
R1はハロゲン原子又は-C≡C-Hであり;
R2はハロゲン原子又はメチルであり;
R3は水素原子であり;
R4はハロゲン原子であり;
R5は水素原子であり;
R6はアルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここで、アルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、NRb1Rb2, NH-C(O)Rc , -C(O)ORc, -C(O)NH2, -C(O)NHRc, -C(O)N(Rc)2 又は- S(O)2Rcから選ばれる基により１回又は２回以上置換されており;又は
R6は-O-部分であり、この部分は上記の環Aに直接結合されて、前記環Aに縮合した環を形成し;
R7は水素原子、ハロゲン原子、アルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;
R8及びR9は、互いに独立に、水素原子又はハロゲン原子であり;
Rb1 及びRb2は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;又は
Rb1 及び Rb2はそれらが結合している窒素原子とともに3〜7員ヘテロシクロアルキル環を形成し、それは、場合により、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されていてもよく; 前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、場合により、NH, NRb3, 酸素又は硫黄原子を含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれる部分により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして、場合により、-C(O)-, -S(O)-及び／又は-S(O)2-基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして場合により、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく;
Rb3は水素原子、アルキル、シクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ、ここで、C1-C6-アルキルは、場合により、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシによって１回又は２回以上置換されていてもよく;
Rcはアルキル又はシクロアルキルであり;そして
Nは0又は1の整数である化合物に関する。
【００１４】
更に特定的な実施形態において、本発明は、上記の一般式（Ｉ）の化合物であって、
Aがアリール環であり;
R1はヨウ素原子であり;
R2はフッ素原子であり;
R3は水素原子であり;
R4はフッ素原子であり;
R5は水素原子であり;
R6はアルキル又はヘテロシクロアルキルであり、ここで、アルキルは、互いに独立に、ヒドロキシル、ハロゲン原子、アルコキシ、シアノ、ハロアルコキシ、 チオアルキル、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、NRb1Rb2, NH-C(O)Rc , -C(O)ORc, -C(O)NH2, -C(O)NHRc, -C(O)N(Rc)2 又は- S(O)2Rcから選ばれる基によって１回又は２回以上置換されており;又は
R6は-O-部分であり、この部分は上記の環Aに直接結合して、前記環Aに縮合した環を形成しており;
R7は水素原子であり;
R8及びR9は両方とも水素原子であり;
Rb1及び Rb2は、互いに独立に、水素原子、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ;又は
Rb1 及び Rb2はそれらが結合している窒素原子とともに、3〜7員のヘテロシクロアルキル環を形成し、それは、場合により、アルキル、ハロゲン原子、ハロアルキル、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シクロアルキルアミノ、アルコキシ、ヒドロキシによって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上置換されてよく; 前記ヘテロシクロアルキル環の炭素骨格は、場合により、NH, NRb3, 酸素又は硫黄原子を含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれる部分によって、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして、場合により、-C(O)-, -S(O)- 及び／又は-S(O)2-基により、同様に又は異なる様式で、１回又は２回以上中断されていてもよく、そして場合により、１又は２以上の二重結合を含んでいてもよく;
Rb3は水素原子、アルキル、シクロアルキルを含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれ、ここで、C1-C6-アルキルは、場合により、シクロアルキル、ヒドロキシル、ハロゲン原子、ハロアルキル又はアルコキシにより１回又は２回以上置換されていてもよく;
Rcはアルキル又はシクロアルキルであり;そして
nは0又は1の整数である化合物に関する。
【００１５】
本発明は、上記の一般式（Ｉ）の化合物の本発明の任意の実施形態に含まれる任意のサブコンビネーションに関することが理解されるべきである。
【００１６】
より詳細には、本発明は本明細書中の下記の実施例セクションにおいて開示される一般式（Ｉ）の化合物を網羅する。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
定義
用語「アルコキシ」は、好ましくは、C1-C6分岐及び非分岐アルコキシ基を意味し、たとえば、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、イソプロピルオキシ、ブチルオキシ、イソブチルオキシ、tert -ブチルオキシ、sec-ブチルオキシ、ペンチルオキシ、イソペンチルオキシ、ヘキシルオキシ及びそれらの異性体を意味するものと理解されるべきである。
【００１８】
用語「アルキル」は、好ましくは、分岐及び非分岐C1-C6 アルキル基を意味し、たとえば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n -ブチル、イソブチル、tert -ブチル、sec -ブチル、ペンチル、イソペンチル、ヘキシル及びそれらの異性体を意味するものと理解されるべきである。
【００１９】
用語「アルキルアミノ」は好ましくはアルキルアミノ基を意味し、たとえば、メチルアミノ、エチルアミノ、プロピルアミノ、イソプロピルアミノ、tert -ブチルアミノを意味するものと理解されるべきである。
【００２０】
本明細書中に使用される際に、用語「アリール」とは各場合に、6〜14個の炭素原子を有するものと規定され、たとえば、フェニル、ナフチル、インダニル、インデニル、ビフェニル、フルオレニル、アントラセニルであり、好ましくはフェニル環である。
【００２１】
用語「シクロアルキル」とは、好ましくはC3-C7 シクロアルキル基を意味し、より詳細には、示された環サイズの飽和シクロアルキル基であり、たとえば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル基を意味し;そして、また、炭素骨格に１つ以上の二重結合を含む不飽和シクロアルキル基をも意味し、たとえば、C3-C17 シクロアルケニル基、たとえば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル又はシクロヘプテニル基を意味し、ここで、前記シクロアルキル基の分子の残りの部分への結合は二重結合又は単結合に与えられることができ;そして、また、このような飽和又は不飽和シクロアルキル基は、場合により、互いに独立に、アルキル、ハロゲン原子、シアノ、ハロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシル及びNRb1Rb2を含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれる置換基によって１回又は２回以上置換されていてもよく、たとえば、2-メチルシクロプロピル基、2,2-ジメチルシクロプロピル基、2,2-ジメチルシクロブチル基、3-ヒドロキシシクロペンチル基、3-ヒドロキシシクロヘキシル基、3-ジメチルアミノシクロブチル基、3-ジメチルアミノシクロペンチル基又は4-ジメチルアミノシクロヘキシル基であると理解されるべきである。
【００２２】
用語「シクロアルキルアミノ」は、好ましくはシクロアルキル-アミノ基を意味し、たとえば、シクロプロピルアミノ、シクロブチルアミノ、シクロペンチルアミノ、シクロヘキシルアミノを意味するものと理解されるべきである。
【００２３】
用語「ジアルキルアミノ」とは、好ましくは (アルキル)2アミノ基を意味し、たとえば、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、エチルメチルアミノ、ジエチルアミノを意味するものと理解されるべきである。
【００２４】
用語「ハロゲン」は好ましくはフッ素、塩素、臭素又はヨウ素を意味するものと理解されるべきである。
【００２５】
用語「ハロアルコキシ」は好ましくは、C1-C6 分岐及び非分岐ハロアルコキシ基を意味し、たとえば、トリフルオロメトキシ、2-フルオロエトキシ又は2,2,2-トリフルオロエトキシを意味するものと理解されるべきである。
【００２６】
本明細書中に使用される際に、用語「ヘテロアリール」は5〜14個の環原子、好ましくは5又は6個の原子を含み、かつ、同一であるか又は異なることができる少なくとも１つのヘテロ原子を含む芳香族環系を意味するものと理解されるべきであり、前記ヘテロ原子は、たとえば、窒素、NH, NRb3, 酸素又は硫黄であり、そして、単環、二環又は三環であることができ、更に、各場合に、ベンゾ縮合されていることができる。好ましくは、ヘテロアリールはチエニル、フラニル、ピロリル、オキサゾリル、チアゾリル、イミダゾリル、ピラゾリル、イソオキサゾリル、イソチアゾリル、オキサジアゾリル、トリアゾリル、チアジアゾリル、チア-4H -ピラゾリルなど、及び、それらのベンゾ誘導体、たとえば、ベンゾフラニル、ベンゾチエニル、ベンゾオキサゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンゾトリアゾリル、インダゾリル、インドリル、イソインドリルなど、又は、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアジニルなど、及び、それらのベンゾ誘導体、たとえば、キノリニル、イソキノリニルなど、又は、アゾシニル、インドリジニル、プリニルなど、及び、それらのベンゾ誘導体、又は、シノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、ナフトピリジニル、プテリジニル、カルバゾリル、アクリジニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、キサンテニル、又は、オキセピニルなど、から選ばれる。
【００２７】
用語「ヘテロシクロアルキル」は好ましくは、上記に規定されるとおりのC3-C7 シクロアルキル基であって、示した数の環原子を有し、１つ以上の環原子は (a)ヘテロ原子、たとえば、窒素、NH, NRb3, O, S又は (a) C(O), S(O), S(O)2などの基であり、あるいは、さもなければ、Cn-シクロアルキル基 (nは3, 4, 5, 6, 7, 8, 9又は10の整数である)中において、１つ以上の炭素原子は前記ヘテロ原子又は前記基により置換されており、それにより、このようなCn シクロヘテロアルキル基を提供するものを意味するものと理解されるべきであり、そして、また、C-骨格中に１つ以上の二重結合を含む不飽和ヘテロシクロアルキル基をも意味し、ここで、前記ヘテロシクロアルキル基の分子の残りに対する結合は二重結合又は単結合に提供されることができ、そしてまた、このような飽和又は不飽和ヘテロシクロアルキル基は、場合により、互いに独立に、アルキル、シアノ、ハロゲン原子、ハロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシル及びNRb1Rb2を含む群、好ましくはそれらからなる群より選ばれた置換基によって１回又は２回以上置換されていてもよいものを意味すると理解されるべきである。このように、前記Cn シクロヘテロアルキル基は、たとえば、3員ヘテロシクロアルキルを指し、C3-ヘテロシクロアルキルとして記載され、たとえば、オキシラニル (C3)である。ヘテロシクロアルキルの他の例はオキセタニル (C4)、アジリジニル (C3)、アゼチジニル (C4)、テトラヒドロフラニル(C5)、ピロリジニル (C5)、モルホリニル (C6)、ジチアニル (C6)、チオモルホリニル (C6)、ピペリジニル (C6)、テトラヒドロピラニル (C6)、ピペラジニル (C6)、トリチアニル (C6)、ホモホリニル (C7)及びホモピペラジニル(C7)であり、前記シクロヘテロアルキル基は、また、たとえば、4-メチルピペラジニル、3-メチル-4-メチルピペラジン、3-フルオロ-4-メチルピペラジン、4-ジメチルアミノピペリジニル、4-メチルアミノピペリジニル、4-アミノピペリジニル、3-ジメチルアミノピペリジニル、3-メチルアミノピペリジニル、3-アミノピペリジニル、4-ヒドロキシピペリジニル、3-ヒドロキシピペリジニル、2-ヒドロキシピペリジニル、4-メチルピペリジニル、3-メチルピペリジニル、3-ジメチルアミノピロリジニル、3-メチルアミノピロリジニル、3-アミノピロリジニル又はメチルモルホリニルを指す。
【００２８】
用語「チオアルキル」は好ましくはC1-C6 分岐及び非分岐チオアルキル 基を意味し、たとえば、メチル-S-、エチル-S-、プロピル-S-、イソプロピル-S-、ブチル-S-、イソブチル-S-, tert-ブチル-S-を意味するものと理解されるべきである。
【００２９】
本明細書中で使用される際に、「C1-C6」は、この明細書の全体をとおして、たとえば、「C1-C6-アルキル」又は「C1-C6-アルコキシ」の定義の関係において、限定された数の炭素原子、1〜6、すなわち、1, 2, 3, 4, 5又は6個の炭素原子を有するアルキル基を意味するものと理解されるべきである。前記用語「C1-C6」はその中に含まれる任意のサブレンジ、たとえば、C1-C6 , C2-C5 , C3-C4 , C1-C2 , C1-C3 , C1-C4 , C1-C5 , C1-C6 、好ましくはC1-C2 , C1-C3 , C1-C4 , C1-C5 , C1-C6、より好ましくはC1-C4と解釈されるものと更に理解されるべきである。
【００３０】
本明細書中に使用される際に、「C3-C7」は、この明細書の全体をとおして、たとえば、「C3-C7-シクロアルキル」又は「C3-C7-ヘテロシクロアルキル」の定義の関係において、限定された数の炭素原子、3〜7、すなわち3, 4, 5, 6又は7個の炭素原子を有するシクロアルキル基を意味するものと理解されるべきである。前記用語「C3-C7」はその中に含まれる任意のサブレンジ、たとえば、C3-C7, C4-C7 , C5-C7 , C6-C7 、好ましくはC4-C6と解釈されるものと更に理解されるべきである。
【００３１】
本明細書中に使用される際に、用語「１又は２以上」は、たとえば、本発明の一般式の化合物の定義において、「１、２、３、４又は５回、特に、１、２、３又は４回、より特には、１、２又は３回、更により特には１又は２回」を意味するものと理解されるべきである。
【００３２】
用語「異性体」は別の化学種として同一の数及びタイプの原子を有する化合物を意味するものと理解されるべきである。２つの主な異性体クラスがあり、構造異性体及び立体異性体である。用語「構造異性体」とは同一の数及びタイプの原子を有するが、それらが異なる順序で結合している化合物を意味するものと理解されるべきである。機能異性体（functional isomers）、構造異性体（structural isomer）、互変異性体（tautomers）又は原子価異性体（valence isomers）がある。「立体異性体」において、 ２つの異性体の簡易式（condensed formulae）が同一となるように、原子は同様の順序で結合している。異性体は、しかしながら、異性体は原子が空間において配置される様式が異なる。立体異性体の２つの主要なサブクラスが存在する：配座異性体（単結合を軸として回転することにより相互に転化される）及び立体配置異性体（容易に相互転化可能でない）。立体配置異性体は、また、エナンチオマー及びジアステレオマーを含む。エナンチオマーは鏡像として互いに関係がある立体異性体である。エナンチオマーは各中心が他の分子において対応する中心の正確な鏡像であるかぎり任意の数の立体中心を含むことができる。１つ以上のこれらの中心は立体配置が異なるならば、２つの分子はもはや鏡像でない。エナンチオマーでない立体異性体はジアステレオマーと呼ばれる。
【００３３】
互いに異なるタイプの異性体を特定するために、IUPACルール、セクションE (Pure Appl Chem 45, 11-30, 1976)が参照される。
【００３４】
更なる実施形態
本発明は、また、本明細書中に開示された化合物の有用な形態、たとえば、例示のすべての化合物の医薬上許容されうる塩、共沈殿物、代謝物、水和物、溶媒和物及びプロドラッグに関する。
【００３５】
用語「医薬上許容されうる塩」は本発明の化合物の、比較的に無毒性である、無機又は有機酸付加塩を指す。たとえば、S. M. Bergeら“Pharmaceutical Salts,” J. Pharm. Sci. 1977, 66, 1-19を参照されたい。医薬上許容されうる塩としては、塩基として作用する主化合物を無機又は有機酸と反応させて塩を形成させて得られたものが挙げられ、たとえば、塩酸、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、ギ酸、カンファースルホン酸、シュウ酸、マレイン酸、コハク酸、トリフルオロ酢酸及びクエン酸の塩である。医薬上許容されうる塩としては、また、主化合物が酸として作用し、そして適切な塩基と反応して、たとえば、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アンモニウム及びコリン塩を形成するものが挙げられる。当業者は、更に、請求された化合物の酸付加塩が多数の既知の任意の方法により適切な無機又は有機酸との反応により調製されうることを認識するであろう。又は、本発明の酸性化合物のアルカリ金属塩及びアルカリ土類金属塩は種々の既知の方法によって適切な塩基と本発明の化合物を反応させることによって調製される。
【００３６】
本発明の化合物の代表的な塩としては、従来の無毒性塩及び第四級アンモニウム塩が挙げられ、それらは、たとえば、当該技術分野においてもよく知られた手段によって無機又は有機酸又は塩基から形成される。たとえば、このような酸付加塩としては酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、カンファレート（camphorate）、カンファースルホネート、桂皮酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコネート（digluconate）、ドデシルスルフェート、エタンスルホネート、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタノエート、グリセロホスフェート、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素塩、2- ヒドロキシエタンスルホネート、イタコン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メタンスルホン酸塩、2-ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩、ペクチネート（pectinate）、過硫酸塩、3-フェニルプロピオン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、スルホン酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシレート、トリフルオロ酢酸塩及びウンデカン酸塩が挙げられる。
【００３７】
塩基塩としては、ジシクロヘキシルアミン及びＮ−メチル−Ｄ−グルカミンなどの有機塩基とのカリウム塩及びナトリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩及びマグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩及びアンモニウム塩が挙げられる。更に、塩基性窒素含有基はメチル、エチル、プロピル、ブチル塩化物、臭化物及びヨウ化物などの低級アルキルハロゲン化物などの薬剤、ジメチル、ジエチル及びジブチル硫酸などのジアルキル硫酸塩、及びジアミルスルフェート、デシル、ラウリル、ミリスチル及びステアリル塩化物、臭化物及びヨウ化物などの長鎖ハロゲン化物、ベンジル及びフェネチル臭化物などのアラルキルハロゲン化物及びその他により第四級化されることができる。
【００３８】
式（Ｉ）に係る本発明の化合物は、一般式（Ｉ）の化合物の少なくとも1個の窒素が酸化されうるものと定義されるＮ−オキシドとして存在しうる。
【００３９】
式（Ｉ）に係る本発明の化合物は溶媒和物、特に、水和物として存在することができ、ここで、本発明の化合物は極性溶媒、特に水を化合物の結晶格子の構造要素として含むことができる。極性溶媒、特に、水の量は、化学量論比又は非化学量論比で存在しうる。化学量論量溶媒和物、たとえば、水和物の場合、ヘミ−、（セミ−）、モノ−、セスキ−、ジ−、トリ−、テトラ−、ペンタ−などの溶媒和物又は水和物が可能である。
【００４０】
式（Ｉ）に係る本発明の化合物は、プロドラッグとして、たとえば、インビボ加水分解可能なエステルとして存在することができる。本明細書中に使用されるときに、用語「インビボ加水分解可能なエステル」とは、カルボキシ又はヒドロキシル基を含む式（Ｉ）の化合物のインビボ加水分解可能なエステルであって、たとえば、ヒト又は動物の体内で加水分解してペアレント酸又はアルコールを生成する医薬上許容されうるエステルを意味するものと理解される。カルボキシ基のための適切な医薬上許容されうるエステルとしては、たとえば、アルキル、シクロアルキル及び場合により置換されていてもよいフェニルアルキル、特に、ベンジルエステル、C1-C6 アルコキシメチルエステル、たとえば、メトキシメチル、C1-C6 アルカノイルオキシメチルエステル、たとえば、ピバロイルオキシメチル、フタリジルエステル、C3-C10 シクロアルコキシ-カルボニルオキシ-C1-C6 アルキルエステル、たとえば、1-シクロヘキシルカルボニルオキシエチル; 1,3-ジオキソレン-2-オニルメチルエステル、たとえば、5-メチル-1,3-ジオキソレン-2-オニルメチル;及びC1-C6-アルコキシカルボニルオキシエチルエステル、たとえば、1-メトキシカルボニルオキシエチルが挙げられ、そして、本発明の化合物中の任意のカルボキシ基で形成されうる。ヒドロキシル基を含む式（Ｉ）の化合物のインビボ加水分解可能なエステルとしては、無機エステル、たとえば、リン酸エステル及びα-アシルオキシアルキルエーテルならびに、エステルのインビボ加水分解の結果として分解して、ペアレントヒドロキシル基を提供する関連化合物が挙げられる。α-アシルオキシアルキルエーテルの例としては、アセトキシメトキシ及び2,2-ジメチルプロピオニルオキシメトキシが挙げられる。インビボ加水分解可能なエステル生成基の選択としては、アルカノイル、ベンゾイル、フェニルアセチル及び、置換ベンゾイル及びフェニルアセチル、アルコキシカルボニル（炭酸アルキルエステルを提供するための)、ジアルキルカルバモイル及びN-(ジアルキルアミノエチル)-N-アルキルカルバモイル (to カルバメートを提供するための)、ジアルキルアミノアセチル及びカルボキシアセチルが挙げられる。
【００４１】
式（Ｉ）に係る本発明の化合物及び、その塩、溶媒和、Ｎ−オキシド及びプロドラッグは１つ以上の非対象中心を含むことができる。非対称炭素原子は (R)又は (S)配置、又は、 (R,S)配置として存在することができる。環上の置換基は、また、シス又はトランス形態で存在してよい。すべてのこのようなコンフィグレーション（エナンチオマー及びジアステレオマーを含む）が本発明の範囲に含まれることが意図される。好ましい立体異性体はより望ましい生物学的活性を生じるコンフィグレーションを有するものである。本発明の化合物の分離され、純粋な又は部分的に精製された配置異性体又はラセミ混合物も本発明の範囲に含まれる。上記の異性体の精製及び上記の異性体混合物の分離は当該技術分野において知られる標準技術によって行うことができる。
【００４２】
立体異性体は、光学活性酸又は塩基を用いたジアステレオ異性体塩の生成又は共有結合性ジアステレオマーの生成などの慣用法によるラセミ混合物の分割により得ることができる。適切な酸の例は酒石酸、ジアセチル酒石酸、ジトルオイル酒石酸及びカンファースルホン酸である。ジアステレオ異性体の混合物はクロマトグラフィー又は分別結晶などの当該技術分野において知られた方法によって、その物理的及び／又は化学的相違に基づいて個々のジアステレオマーに分離されうる。光学活性塩基又は酸は、その後、分離されたジアステレオマー塩から解放される。光学異性体の分離のための異なる方法は、エナンチオマーの分離を最大化するために最適になるように選択される慣用の誘導化を用い又はそれを用いずに、キラルクロマトグラフィー (たとえば、キラルHPLC カラム)の使用を伴う。誘導化を用い又は用いない酵素分離も有用である。本発明の光学活性化合物は、同様に、光学活性出発材料を用いたキラル合成によって得ることができる。
【００４３】
本発明の化合物の医薬組成物
本発明は、また、本発明の１種以上の化合物を含む医薬組成物に関する。これらの組成物は、それを必要とする患者に投与することにより所望の薬理的効果を達成するために使用できる。本発明の目的のための患者は特定の症状又は疾患のための治療を必要とするヒトを含む哺乳動物である。それゆえ、本発明は、医薬上許容されうるキャリア、及び、医薬上有効な量の本発明の化合物又はその塩を含む、医薬組成物を含む。医薬上許容可能なキャリアは、好ましくは、活性成分の有効活性となる濃度で患者に対して比較的に無毒性でかつ無害であり、それにより、キャリアを帰因とするいかなる副作用も活性成分の有利な効果の価値を低下させることがないキャリアである。医薬上有効な量の化合物は、好ましくは、治療される特定の症状に結果をもたらし又は影響を及ぼす量である。本発明の化合物は、即時解放性、徐放性及び遅延解放性製剤を含む任意の慣用の投薬単位の形態を用いて当該技術分野においてもよく知られた医薬上許容されうるキャリアとともに、たとえば、経口的、非経口的、局所的、経鼻的、眼科的、光学的、舌下、経直腸的、経膣的に投与されうる。
【００４４】
経口投与の場合には、化合物はカプセル剤、丸剤、錠剤、トローチ、ロゼンジ、メルト、粉末、溶液、懸濁液及びエマルジョンなどの固体又は液体製剤に調製でき、そして医薬組成物の製造に当該技術分野において知られている方法により調製されえうる。固体単位剤形はカプセル剤であることができ、それは、たとえば、界面活性剤、潤滑剤及び不活性フィラー、たとえば、ラクトース、スクロース、リン酸カルシウム及びコーンスターチを含む、通常のハード又はソフトシェルゼラチンのものであることができる。
【００４５】
別の実施形態において、本発明の化合物は、ラクトース、スクロース及びコーンスターチなどの慣用の錠剤基剤を、アラビアゴム、コーンスターチ又はゼラチンなどの結合剤、ジャガイモ澱粉、アルギン酸、コーンスターチ及びグアーガム、トラガカントゴム、アラビアゴムなどの投与後に錠剤の分解及び溶解を支援するための崩壊剤、錠剤の造粒の流れを改善しそして錠剤ダイ及びパンチの表面に錠剤材料が付着するのを防止するための潤滑剤、たとえば、タルク、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム又はステアリン酸亜鉛、錠剤の美的価値を高めそして、より患者に受け入れられるようする染料、着色剤、香味剤、たとえば、ペパーミント、ウィンターグリーン油又は桜香味剤とともに錠剤化されうる。経口用液体剤形で使用するために適切な賦形剤としては、医薬上許容されうる界面活性剤、懸濁化剤又は乳化剤を添加し又は添加しない、リン酸二カルシウム及び希釈剤、たとえば、水及びアルコール、たとえば、エタノール、ベンジルアルコール及びポリエチレンアルコールが挙げられる。他の様々な材料はコーティングとして存在し、又は、さもなければ、投薬単位の物理的形態を変更するように存在してもよい。たとえば、錠剤、丸剤又はカプセル剤はシェラック、糖類又はその両方で被覆されていてもよい。
【００４６】
分散性粉末及び顆粒剤は水性懸濁液の調製に適する。それらは分散剤又は湿潤剤、懸濁剤及び１種以上の防腐剤との混合物で活性成分を提供する。適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤はすでに上記したものによって例示される。追加の賦形剤、たとえば、上記の甘味剤、香味剤及び着色剤も存在してよい。
【００４７】
本発明の医薬組成物は、また、水中油型エマルジョンの形態であることもできる。油相は流動パラフィンなどの植物油、又は植物油の混合物であることができる。適切な乳化剤は (1) 天然由来ガム、たとえば、アラビアゴム及びトラガカントゴム、(2)天然由来のホスファチド、たとえば、ダイズ及びレシチン、(3) 脂肪酸及びヘキシトール無水物に由来するエステル又は部分エステル、たとえば、ソルビタンモノオレエート、(4) 上記の部分エステルとエチレンオキシドとの縮合生成物、たとえば、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエートであることができる。エマルジョンは、また、甘味剤及び香味剤を含むこともできる。
【００４８】
油性懸濁液は、活性成分を、植物油、たとえば、落花生油、オリーブ油、ゴマ油又はヤシ油、又は、鉱油、たとえば、流動パラフィン中に懸濁させることにより配合されうる。油性懸濁液は、蜜蝋、ハードパラフィン又はセチルアルコールなどの増粘剤を含むことができる。懸濁液は、また、１種以上の防腐剤、たとえば、エチル又はｎ−プロピルｐ−ヒドロキシベンゾエート; １種以上の着色剤;１種以上の香味剤;及び１種以上の甘味剤、たとえば、スクロース又はサッカリンも含んでいてもよい。
【００４９】
シロップ及びエリキシル剤は、甘味剤、たとえば、グリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール又はスクロースとともに配合されてよい。このような製剤は、また、鎮痛薬及び防腐剤、たとえば、メチルパラベン及びプロピルパラベン、及び、香味剤及び着色剤などを含んでもよい。
【００５０】
本発明の化合物は、また、医薬キャリアとともに好ましくは生理学的に許容されうる希釈剤中の化合物の注入可能な投薬として、非経口的に、すなわち、皮下、静脈内、眼内、滑膜内、筋肉内又は腹腔内投与されうる。その医薬キャリアは、無菌化液体又はその液体混合物、たとえば、水、塩類溶液、水性デキストロース及び関連糖類溶液、アルコール、たとえば、エタノール、イソプロパノール又はヘキサデシルアルコール、グリコール、たとえば、プロピレングリコール又はポリエチレングリコール、グリセロールケタール、たとえば、2,2 -ジメチル-1,1-ジオキソラン-4 -メタノール、エーテル、たとえば、ポリ（エチレングリコール）400、油、脂肪酸、脂肪酸エステル又は脂肪酸グリセリド、又は、アセチル化脂肪酸グリセリドであることができ、医薬上許容されうる界面活性剤、たとえば、石けん又は洗剤、懸濁剤、たとえば、ペクチン、カルボマー、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース又はカルボキシメチルセルロース、又は、乳化剤及び他の医薬補助剤が添加されていても又は添加されていなくてもよい。
【００５１】
本発明の非経口製剤で使用されうる油の具体例は、石油、動物、植物又は合成由来のものであり、たとえば、落花生油、大豆油、ゴマ油、綿実油、トウモロコシ油、オリーブ油、ワセリン及び鉱油である。適切な脂肪酸としては、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸及びミリスチン酸が挙げられる。適切な脂肪酸エステルは、たとえば、オレイン酸エチル及びミリスチン酸イソプロピルである。適切な石けんとしては、脂肪酸のアルカリ金属、アンモニウム及びトリエタノールアミン塩が挙げられ、適切な洗剤としては、カチオン性洗剤、たとえば、ジメチルジアルキルアンモニウムハロゲン化物、アルキルピリジニウムハロゲン化物、及びアルキルアミンアセテート; アニオン性洗剤、たとえば、アルキル、アリール及びオレフィンスルホネート、アルキル、オレフィン、エーテル及びモノグリセリドスルフェート及びスルホスクシネート、非イオン性洗剤、たとえば、脂肪族アミン酸化物、脂肪酸アルカノールアミド及びポリ（オキシエチレン−オキシプロピレン）又はエチレンオキシド又はプロピレンオキシドコポリマー、及び、両性洗剤、たとえば、アルキル-β-アミノプロピオネート及び2-アルキルイミダゾリン第四級アンモニウム塩、ならびに、それらの混合物が挙げられる。
【００５２】
本発明の非経口組成物は、通常、約0.5質量%〜約25質量%の活性成分を溶液中に含む。防腐剤及びバッファーも有利には使用されうる。注入の部位での刺激を最小にし又は無くすために、このような組成物は、親水性−疎水性バランス(HLB)が好ましくは約12〜約17である非イオン性界面活性剤を含むことができる。このような製剤中の界面活性剤の量は、好ましくは、約5質量%〜約15質量%の範囲である。界面活性剤は上記のHLBを有する高い単一の成分を含むか、又は、所望のHLBを有する２種以上の成分の混合物を含んでいてもよい。
【００５３】
非経口製剤で使用される界面活性剤の例はポリエチレンソルビタン脂肪酸エステルのクラスであり、たとえば、ソルビタンモノオレエート及びプロピレングリコールとプロピレンオキシドの縮合によって形成される疎水性基剤とエチレンオキシドの高分子量付加物である。
【００５４】
医薬組成物は、無菌注入可能水性懸濁液の形態であってよい。このような懸濁液は下記のものを用いて既知の方法によって配合されうる：適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤、たとえば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントゴム及びアラビアゴム、分散剤又は湿潤剤（レシチンなどの天然由来のホスファチド、脂肪酸とアルキレンオキシドの縮合生成物、たとえば、ポリオキシエチレンステアレート、長鎖脂肪族アルコールとエチレンオキシドとの縮合生成物、たとえば、ヘプタデカ-エチレンオキシセタノール、脂肪酸及びヘキシトールに由来する部分エステルとエチレンオキシドとの縮合生成物、たとえば、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、又は、脂肪酸及びヘキシトール無水物に由来する部分エステルとエチレンオキシドの縮合生成物、たとえば、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエートでありうる）。
【００５５】
無菌注入可能製剤は、また、無毒性の非経口で許容されうる希釈剤又は溶剤中の無菌注射溶液又は懸濁液であることもできる。使用できる希釈剤及び溶剤は、たとえば、水、リンゲル液、等張塩化ナトリウム溶液及び等張グルコース溶液である。また、無菌の固定油は、従来から、溶剤又は懸濁媒体として使用されている。この目的のために、合成モノ又はジグリセリドを含む任意の無刺激性固定油は使用することができる。加えて、オレイン酸などの脂肪酸は、注射剤の調製に使用することができる。
【００５６】
本発明の組成物は、また、薬物の直腸投与用坐剤の形態で投与することができる。これらの組成物は、常温で固体であるが、直腸温度で液体である適切な非刺激性賦形剤と薬剤を混合することにより調製でき、そしてそれゆえ、直腸内で溶けて、薬物を放出するであろう。このような材料は、たとえば、ココアバター及びポリエチレングリコールである。
【００５７】
本発明の方法で使用される別の製剤は、（「パッチ」）経皮送達デバイスを用いる。このような経皮パッチは、制御された量で本発明の化合物の連続又は不連続なインフュージョンを行うために使用することができる。薬剤送達用経皮パッチの製造及び使用は、当該技術分野においてもよく知られている（1991年6月11日に発行された米国特許第5,023,252号を参照されたい。参照により本明細書中に取り入れる）。このようなパッチは、薬剤の連続的、拍動的又はオンデマンド送達を行うように構築されうる。
【００５８】
非経口投与のための制御放出製剤としては、リポソーム、ポリマー微小球、当技術分野で知られているポリマーゲル製剤が挙げられる。
【００５９】
機械供給装置を介して患者に医薬組成物を導入することが望ましく又は必要なことがある。医薬剤の送達のための機械供給装置の製造及び使用は当該技術分野においてもよく知られている。たとえば、脳に直接的に薬剤を投与するための直接的な技術は、通常、血液−脳バリアをバイパスするように患者の脳室系への薬物送達カテーテルの配置を伴う。体の特定の解剖学的領域への薬剤の輸送のために使用される1つのようなインプラント可能なデリバリーシステムは、1991年4月30日に発行された米国特許第5,011,472号に記載されている。
【００６０】
本発明の組成物は、また、必要又は所望の際には、一般的にキャリア又は希釈剤と呼ばれる、他の慣用の医薬上許容されうる配合成分を含むことができる。適切な剤形でこのような組成物を調製するための慣用の手順を用いることができる。このような成分及び手順としては、下記文献：Powell, M.F.ら"Compendium of Excipients for Parenteral Formulations" PDA Journal of Pharmaceutical Science & Technology 1998, 52(5), 238-311; Strickley, R.G "Parenteral Formulations of Small Molecule Therapeutics Marketed in the United States (1999)-Part-1" PDA Journal of Pharmaceutical Science & Technology 1999, 53(6), 324-349 ;及びNema, S.ら"Excipients and Their Use in Injectable Products" PDA Journal of Pharmaceutical Science & Technology 1997, 51(4), 166-171に記載されているものが挙げられ、その文献の各々を参照により本明細書中に取り込む。
【００６１】
意図される投与の経路に合うように組成物を製剤するのに適宜使用することができる一般的に使用されている医薬成分として下記のものが挙げられる：
酸性化剤（たとえば、酢酸、クエン酸、フマル酸、塩酸、硝酸が挙げられるが、これらに限定されない）;
アルカリ化剤（たとえば、アンモニア溶液、炭酸アンモニウム、ジエタノールアミン、モノエタノールアミン、水酸化カリウム、ホウ酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化ナトリウム、トリエタノールアミン、トロールアミン（trolamine）が挙げられるが、これらに限定されない）;
吸着剤（たとえば、粉末セルロース及び活性炭が挙げられるが、これらに限定されない）;
エアゾール噴射剤（たとえば、二酸化炭素、CCl2F2、F2ClC - CClF2及びCClF3が挙げられるが、これらに限定されない）;
空気置換剤（たとえば、窒素及びアルゴンが挙げられるが、これらに限定されない）;
抗真菌防腐剤（たとえば、安息香酸、ブチルパラベン、エチルパラベン、メチルパラベン、プロピルパラベン、安息香酸ナトリウムが挙げられるが、これらに限定されない）;
抗微生物防腐剤（たとえば、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ベンジルアルコール、塩化セチルピリジニウム、クロロブタノール、フェノール、フェニルエチルアルコール、硝酸フェニル水銀及びチメロサールが挙げられるが、これらに限定されない）;
抗酸化剤（たとえば、アスコルビン酸、パルミチン酸アスコルビル、ブチル化ヒドロキシアニソール、ブチル化ヒドロキシトルエン、次亜リン酸、モノチオグリセロール、没食子酸プロピル、アスコルビン酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、ナトリウムホルムアルデヒドスルホキシレート、メタ重亜硫酸ナトリウムが挙げられるが、これらに限定されない）;
結合材料（たとえば、ブロックポリマー、天然及び合成ゴム、ポリアクリレート、ポリウレタン、シリコーン、ポリシロキサン及びスチレンブタジエンコポリマーが挙げられるが、これらに限定されない）;
【００６２】
緩衝剤（たとえば、メタリン酸カリウム、リン酸二カリウム、酢酸ナトリウム、無水クエン酸ナトリウム及びクエン酸ナトリウム二水和物が挙げられるが、これらに限定されない）；
キャリア剤（たとえば、アラビアゴムシロップ、芳香族シロップ、芳香族エリキシル剤、サクラシロップ、ココアシロップ、オレンジシロップ、シロップ、トウモロコシ油、鉱油、ピーナッツ油、ゴマ油、静菌的塩化ナトリウム注射剤及び注射用静菌水が挙げられるが、これにに限定されない）；
キレート剤（たとえば、エデト酸二ナトリウム及びエデト酸が挙げられるが、これらに限定されない）；
着色剤（たとえば、FD&C Red No. 3, FD&C Red No. 20, FD&C Yellow No. 6, FD&C Blue No. 2, D&C Green No. 5, D&C Orange No. 5, D&C Red No. 8, キャラメル及び酸化第二鉄レッドが挙げられるが、これらに限定されない）;
清澄剤（たとえば、ベントナイトが挙げられるが、これに限定されない）;
乳化剤（たとえば、アラビアゴム、セトマクロゴール、セチルアルコール、モノステアリン酸グリセリル、レシチン、ソルビタンモノオレエート、ポリオキシエチレン50モノステアレートが挙げられるが、これらに限定されない）;
カプセル化剤（たとえば、ゼラチン及び酢酸フタル酸セルロースが挙げられるが、これらに限定されない）
香料（たとえば、アニス油、シナモン油、ココア、メントール、オレンジ油、ペパーミント油及びバニリンが挙げられるが、これらに限定されない）;
保湿剤（たとえば、グリセロール、プロピレングリコール及びソルビトールが挙げられるが、これらに限定されない）;
研和剤（たとえば、鉱油及びグリセリンが挙げられるが、これらに限定されない）;
油（たとえば、落花生油、鉱油、オリーブ油、ピーナッツ油、ゴマ油及び植物油が挙げられるが、これらに限定されない）;
【００６３】
軟膏基剤（たとえば、ラノリン、親水軟膏、ポリエチレングリコール軟膏、ワセリン、親水ワセリン、白色軟膏、黄色軟膏及びバラ香水軟膏が挙げられるが、これらに限定されない）;
浸透増強剤（経皮送達）（たとえば、モノヒドロキシ又はポリヒドロキシアルコール、一価又は多価アルコール、飽和又は不飽和脂肪族アルコール、飽和又は不飽和脂肪酸エステル、飽和又は不飽和ジカルボン酸、エッセンシャルオイル、ホスファチジル誘導体、セファリン、テルペン、アミド、エーテル、ケトン及び尿素が挙げられるが、これらに限定されない）；
可塑剤（たとえば、フタル酸ジエチル及びグリセロールが挙げられるが、これらに限定されない）;
溶剤（たとえば、エタノール、トウモロコシ油、綿実油、グリセロール、イソプロパノール、鉱油、オレイン酸、ピーナッツ油、精製水、注射用の水、注射用の無菌水、及び、洗浄用の無菌水が挙げられるが、これらに限定されない）;
硬化剤（たとえば、セチルアルコール、セチルエステルワックス、微結晶ワックス、パラフィン、ステアリルアルコール、ホワイトワックス及びイエローワックスが挙げられるが、これらに限定されない）;
坐剤基剤（たとえば、ココアバター及びポリエチレングリコール（混合物）が挙げられるが、これらに限定されない）;
界面活性剤（たとえば、塩化ベンザルコニウム、ノンオキシノール10、オキストキシノール（oxtoxynol） 9、ポリソルベート80、ラウリル硫酸ナトリウム及びソルビタンモノパルミテートが挙げられるが、これらに限定されない）;
懸濁剤（たとえば、寒天、ベントナイト、カルボマー、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カオリン、メチルセルロース、トラガント及びビーガム（veegum）が挙げられるが、これらに限定されない）;
【００６４】
甘味剤（たとえば、アスパルテーム、デキストロース、グリセロール、マンニトール、プロピレングリコール、サッカリンナトリウム、ソルビトール及びスクロースが挙げられるが、これらに限定されない）;
錠剤抗付着剤（たとえば、ステアリン酸マグネシウム及びタルクが挙げられるがこれらに限定されない）;
錠剤結合剤（たとえば、アラビアゴム、アルギン酸、カルボキシメチルセルロースナトリウム、圧縮可能糖（compressible sugar）、エチルセルロース、ゼラチン、液体グルコース、メチルセルロース、非架橋ポリビニルピロリドン及びプレゼラチン化デンプンが挙げられるが、これらに限定されない）;
錠剤及びカプセル剤希釈剤（たとえば、第二リン酸カルシウム、カオリン、ラクトース、マンニトール、微結晶性セルロース、粉末セルロース、沈降炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、ソルビトール及びデンプンが挙げられるが、これらに限定されない、）;
錠剤コーティング剤（たとえば、液体グルコース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、酢酸フタル酸セルロース及びシェラックが挙げられるが、これらに限定されない）;
錠剤直接圧縮賦形剤（たとえば、第二リン酸カルシウムが挙げられるが、これに限定されない）;
錠剤崩壊剤（たとえば、アルギン酸、カルボキシメチルセルロースカルシウム、微結晶性セルロース、ポラクリリン(polacrillin)カリウム、架橋ポリビニルピロリドン、アルギン酸ナトリウム、デンプングリコール酸エステルナトリウム及びデンプンが挙げられるが、これらに限定されない）;
【００６５】
錠剤滑剤（たとえば、コロイドシリカ、コーンスターチ及びタルクが挙げられるが、これらに限定されない）;
錠剤潤滑剤（たとえば、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、鉱油、ステアリン酸及びステアリン酸亜鉛が挙げられるが、これらに限定されない）;
錠剤/カプセル剤不透明剤（たとえば、二酸化チタンが挙げられるが、これに限定されない）;
錠剤研磨剤（たとえば、カルナウバワックス及びホワイトワックスが挙げられるが、これらに限定されない）;
増粘剤（たとえば、蜜蝋、セチルアルコール及びパラフィンが挙げられるが、これらに限定されない）;
等張化剤（たとえば、デキストロース及び塩化ナトリウムが挙げられるが、これらに限定されない）;
粘度増加剤（たとえば、アルギン酸、ベントナイト、カルボマー、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、ポリビニルピロリドン、アルギン酸ナトリウム及びトラガントが挙げられるが、これらに限定されない）、及び、
湿潤剤（たとえば、ヘプタデカエチレンオキシセタノール、レシチン、ソルビトールモノオレエート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート及びポリオキシエチレンステアレートが挙げられるが、これらに限定されない）。
【００６６】
本発明に係る医薬組成物は、下記のとおりに例示されうる。
無菌IV 溶液:本発明の所望の化合物の5 mg/mL溶液は、無菌の注入可能な水を用いて製造でき、そしてpHは必要ならば調節される。この溶液を、無菌5%デキストロースにより、投与のために1〜2 mg/mLに希釈し、そして約60分にわたってIV注入液として投与する。
【００６７】
IV 投与のための凍結乾燥粉末:無菌調製物を、 (i) 100〜1000 mgの、凍結乾燥粉末としての本発明の所望の化合物、(ii) 32〜327 mg/mLのクエン酸ナトリウム、及び、(iii) 300〜3000 mgのデキストラン（Dextran） 40を用いて調製することができる。この製剤を、無菌の注入可能な塩類溶液又はデキストロース５％を用いて10〜20 mg/mLの濃度に再構成し、更にそれを塩類溶液又はデキストロース５％で0.2〜0.4 mg/mLに希釈し、そしてIVボーラス又はIV注入液により15〜60分間にわたって投与する。
【００６８】
筋肉内懸濁液:下記の溶液又は懸濁液を筋肉内注射用に調製することができる:
50 mg/mL の本発明の所望の水不溶性化合物
5 mg/mLのカルボキシメチルセルロースナトリウム
4 mg/mLの TWEEN 80
9 mg/mLの塩化ナトリウム
9 mg/mLのベンジルアルコール
【００６９】
ハードシェルカプセル: 多数ユニットのカプセルを、標準２ピースハードゼラチンカプセルを各々100mgの粉末活性成分、150 mgのラクトース、50 mgのセルロース及び6 mgのステアリン酸マグネシウムで充填することにより調製する。
【００７０】
ソフトゼラチンカプセル: 消化可能な油、たとえば、ダイズ油、綿実油又はオリーブ油中の活性成分の混合物を調製し、そして容積型ポンプにより溶融ゼラチン中に注入し、100 mgの活性成分を含むソフトゼラチンカプセルを形成する。カプセルを洗浄しそして乾燥する。活性成分を、ポリエチレングリコール、グリセリン及びソルビトールの混合物中に溶解させ、水混和性医薬ミックスを調製することができる。
【００７１】
錠剤: 投与単位が100 mgの活性成分、0.2 mgのコロイド二酸化ケイ素、5 mgのステアリン酸マグネシウム、275 mgの微結晶セルロース、11 mgのデンプン及び98.8 mgのラクトースであるように、多数の錠剤を慣用の手順によって調製する。適切な水性及び非水性コーティングを塗布し、それにより、味をよくし、上品さ及び安定性を改良し、又は、吸収を遅延させることができる。
【００７２】
急速解放錠剤／カプセル剤: これらは従来の方法及び新規の方法によって製造される固体の経口剤形である。これらの投与単位は、医薬の急速溶解及び送達のために、水を用いずに経口的に取る。活性成分を糖、ゼラチン、ペクチン及び甘味剤などの成分を含む液体中で混合する。これらの液体は、凍結乾燥しそして固相抽出技術によって固体錠剤又はカプレットへと固体化される。医薬化合物を粘弾性及び熱弾性糖類及びポリマー又は発泡性成分とともに圧縮し、それにより、水を必要とせずに、急速解放が意図された多孔性マトリックスを生じることができる。
【００７３】
過剰増殖性疾患の治療方法
本発明は、哺乳類の過剰増殖性疾患を治療するための本発明の化合物及びその組成物の使用方法に関する。細胞増殖及び／又は細胞分裂を抑制し、阻害し、低減し、減少させるなどし、及び／又はアポトーシスを生じさせるように化合物を使用することができる。本方法は、疾患を治療するために有効な量の本発明の化合物、又は、その医薬上許容されうる塩、異性体、多形、代謝物、水和物、溶媒和物又はエステルなどを、本方法を必要としているヒトを含む哺乳類に対して投与することを含む。過剰増殖疾患としては、限定するわけではないが、たとえば、乾癬、ケロイド及び皮膚に影響を及ぼす他の過形成、良性前立腺肥大(BPH)、充実性腫瘍、たとえば、乳癌、気道癌、脳癌、 生殖器癌、消化管癌、尿路癌、眼癌、肝臓癌、皮膚癌、頭頚部癌、甲状腺癌、副甲状腺癌及びそれらの遠隔転移が挙げられる。疾患としては、また、リンパ腫、肉腫及び白血病が挙げられる。
【００７４】
乳癌の例としては、限定するわけではないが、浸潤性乳管癌、浸潤性小葉癌、非浸潤性乳管癌及び非浸潤性小葉癌が挙げられる。
【００７５】
気道癌の例としては、限定するわけではないが、小細胞肺癌及び非小細胞肺癌、ならびに、気管支腺腫及び胸膜肺芽腫挙げられる。
【００７６】
脳癌の例としては、限定するわけではないが、脳幹グリオーマ及び視床下部グリオーマ、小脳星細胞腫及び大脳星細胞腫、髄芽腫、上衣腫、ならびに、神経外胚葉腫瘍及び松果体腫瘍が挙げられる。
【００７７】
男性生殖器の腫瘍としては、限定するわけではないが、前立腺癌及び精巣癌が挙げられる。女性生殖器の腫瘍としては、限定するわけではないが、子宮内膜癌、子宮癌、卵巣癌、膣癌及び外陰癌、ならびに、子宮肉腫が挙げられる。
【００７８】
消化管の腫瘍としては、限定するわけではないが、肛門癌、結腸癌、結腸直腸癌、食道癌、胆嚢癌、胃癌、膵臓癌、直腸癌、小腸癌及び唾液腺癌が挙げられる。
【００７９】
尿路の腫瘍としては、限定するわけではないが、膀胱癌、陰茎癌、腎臓癌、腎盂癌、尿管癌、尿道癌及びヒト乳頭状腎癌が挙げられる。
【００８０】
眼癌としては、限定するわけではないが、眼球内黒色腫及び網膜芽腫が挙げられる。
【００８１】
肝臓癌の例としては、限定するわけではないが、肝細胞癌（線維層板型変種を含む又は含まない肝細胞癌）、胆管細胞癌（肝内胆管癌）及び混合肝胆管細胞癌が挙げられる。
【００８２】
皮膚癌としては、限定するわけではないが、扁平上皮癌、カポジ肉腫、悪性黒色腫、メルケル細胞皮膚癌及び非黒色腫皮膚癌が挙げられる。
【００８３】
頭頚部癌としては、限定するわけではないが、喉頭癌、下咽頭、鼻咽頭、中咽頭癌、唇喉頭及び口腔癌ならびに扁平上皮癌が挙げられる。リンパ腫としては、限定するわけではないが、AIDS-関連リンパ腫、非ホジキンリンパ腫、皮膚T細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、ホジキン病、及び中枢神経系のリンパ腫が挙げられる。
【００８４】
肉腫としては、限定するわけではないが、軟部組織の肉腫、骨肉腫、悪性線維性組織球腫、リンパ肉腫及び横紋筋肉腫が挙げられる。
【００８５】
白血病としては、限定するわけではないが、急性骨髄性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病及びヘアリー細胞白血病が挙げられる。
【００８６】
これらの疾患はヒトによく特徴化されているが、他の哺乳類動物においても同様の病因論で存在し、本発明の医薬組成物を投与することにより治療されうる。
【００８７】
本明細書全体にわたって記載される用語「治療する」又は「治療」は、従来から使用されており、たとえば、癌などの疾病又は疾患の症状などと闘い、緩和し、軽減し、解放し、改善することを目的とした、対象者の管理又はケアである。
【００８８】
キナーゼ疾患の治療方法
本発明は、また、異常マイトゲン細胞外キナーゼ活性に関連する疾患の治療方法を提供し、その疾患としては、限定するわけではないが、脳卒中、心不全、肝腫大、心肥大、糖尿病、アルツハイマー病、嚢胞性線維症、異種移植拒絶反応症状、敗血症性ショック又は喘息が挙げられる。
【００８９】
本発明の化合物の有効量を使用して、上記の背景技術のセクションで記載した病気（たとえば、癌）を含む、このような疾患を治療することができる。これにも係わらず、このような癌及び他の疾患は、作用の機構及び／又はキナーゼと疾患との関係に係わらず、本発明の化合物を用いて治療することができる。
【００９０】
用語「異常キナーゼ活性」又は「異常チロシンキナーゼ活性」にはキナーゼをエンコードする遺伝子又はエンコードするポリペプチドの異常発現又は活性を含む。このような異常活性の例としては、限定するわけではないが、遺伝子又はポリペプチドの過剰発現;遺伝子増幅;常時活性型又は機能亢進性キナーゼ活性を生じる突然変異;遺伝子突然変異、 欠乏、置換、付加などが挙げられる。
【００９１】
本発明は、また、キナーゼ活性、特に、マイトゲン細胞外キナーゼ活性の活性を阻害する方法をも提供し、その方法は、有効量の本発明の化合物（その塩、多形、代謝物、水和物、溶媒和物、プロドラッグ（たとえば、エステル）及びそのジアステレオ異性体形態を含む）を投与することを含む。キナーゼ活性は細胞内（たとえば、インビトロ）で阻害され、又は治療を必要としている哺乳類対象物、特にヒト患者の細胞内で阻害されることができる。
【００９２】
血管新生性疾患の治療方法
本発明は、過剰及び／又は異常血管新生に関連する疾患及び疾病を治療する方法をも提供する。
【００９３】
血管新生の不適切な及び異所的な発現は生物に対して有害であり得る。多くの病態は外来性血管の成長に関連している。これらの病態としては、たとえば、糖尿病性網膜症、虚血性網膜静脈閉塞及び未熟児網膜症(AielloらNew Engl. J. Med. 1994, 331, 1480 ; PeerらLab. Invest. 1995, 72, 638)、加齢黄斑変性症(AMD; LopezらInvest. Opththalmol. Vis. Sci. 1996, 37, 855を参照されたい)、血管新生緑内障、乾癬、水晶体後方線維増殖症、血管線維腫、炎症、関節リウマチ（RA）、再狭窄、ステント内再狭窄、血管狭窄などが挙げられる。更に、癌及び腫瘍性組織に関連する血管供給亢進は増殖を促進し、急速な腫瘍の増大及び代謝をもたらす。更に、新血管及びリンパ管の腫瘍中における増殖は反乱細胞の逃げ道を提供し、代謝を促進し、そして癌の伝播をもたらす。このように、本発明の化合物は、たとえば、血管形成を阻害し及び／又は低減することにより；血管新生に関与する内皮細胞増殖などを阻害し、ブロックし、軽減し、低減するなどし、また、このような細胞タイプの細胞死又はアポトーシスをもたらすことにより、上記のいずれかの血管新生性疾患を治療及び／又は予防するために使用できる。
【００９４】
用量及び投与
過剰増殖性疾患及び血管新生性疾患の治療に有用な化合物を評価するのに知られている標準的な実験手法に基づいて、標準的毒性試験によって、哺乳類における上記の症状の治療の決定のための標準的な薬理学的アッセイによって、そして、これらの結果を、これらの症状を治療するために使用される既知の医薬の結果と比較することによって、本発明の化合物の有効投与量は、各所望の適用症の治療のために容易に決定されうる。これらの症状のうちの１つの症状の治療において投与される活性成分の量は、使用される特定の化合物及び投薬単位、投与形態、治療期間、治療される患者の年齢及び性別、治療される症状の性質及び程度などの考慮点により広く変化することができる。
【００９５】
投与される活性成分の合計量は、一般に、約0.001 mg/kg〜約200 mg/kg 体重／日の範囲であり、そして好ましくは約0.01 mg/kg〜約20 mg/kg 体重／日である。臨床的に有用な投与スケジュールは、１日に１〜３回の投薬〜４週間に１回の投薬であろう。更に、患者が特定の期間投薬されない「ドラッグホリデー」は薬理効果と許容性の間の全体のバランスにとって有利であることがある。単位薬剤は約0.5 mg〜約1500 mgの活性成分を含むことができ、そして１日あたり１又は２以上又は１日あたり１回未満で投与されることができる。静脈内、筋肉内、皮下及び非経口注射を含む注入、及び輸液技術の使用による平均日量投与用量は好ましくは0.01〜200 mg/kg総体重であろう。平均日量直腸投与レジメは好ましくは0.01〜200 mg/kg総体重であろう。平均日量膣投与レジメは好ましくは0.01〜200 mg/kg総体重であろう。平均日量局所投与レジメは好ましくは0.1〜200 mg 投与で、１日１〜４回投与されるであろう。経皮濃度は好ましくは日量投与量の0.01〜200 mg/kgを維持するのに必要な濃度であろう。平均日量吸入投与レジメは好ましくは0.01〜100 mg/kg総体重であろう。
【００９６】
もちろん、各患者に対する特定の初期及び継続投与レジメは、担当している診断医によって決定される症状の種類及び重大さ、使用される特定の化合物の活性、患者の年齢及び一般的な症状、投与時間、投与経路、医薬の排泄速度、医薬の組み合わせなどによって変動するであろう。所望の治療形態及び本発明の化合物、その医薬上許容されうる塩又はエステル又はその組成物の投与回数は従来の治療試験を用いて当業者によって確かめることができる。
【００９７】
併用治療
本発明の化合物は、単独の医薬として、又は併用が許容できない有害効果を生じない１種以上の他の医薬との併用で、投与されうる。たとえば、本発明の化合物は、既知の抗過剰増殖又は他の適用症の薬剤などと組み合わせることができ、また、それらの混合物及び組み合わせ物などと組み合わせることができる。他の適用症の薬剤としては、限定するわけではないが、抗血管新生剤、有糸分裂阻害剤、アルキル化剤、抗代謝産物、DNAインターカレート抗生物質、増殖因子阻害剤、細胞周期阻害剤、酵素阻害剤、トポシソメラーゼ（toposisomerase）阻害剤、生物学的応答調節剤又は抗ホルモンが挙げられる。
【００９８】
追加の医薬はアルデスロイキン、アレンドロン酸、アルファフェロン（alfaferone）、アリトレノイン（alitretinoin）、アロプリノール、アロプリム（aloprim）、アロキシ（aloxi）、アルトレタミン（altretamine）、アミノグルテチミド、アミフォスチン（amifostine）、アムルビシン、アムサクリン、アナストロゾール、アンズメト（anzmet）、アラネスプ、アルグラビン（arglabin）、三酸化ヒ素、アロマシン、5−アザシチジン、アザチオプリン、BCG又はタイスBCG、ベスタチン、酢酸ベタメタゾン、ベタメタゾンリン酸ナトリウム、ベキサロテン、ブレオマイシンスルフェート、ブロクシウリジン（broxuridine）、ボルテゾミブ、ブスルファン、カルシトニン、キャンパス、カペシタビン、カルボプラチン、カソデックス、セフェゾン（cefesone）、セルモロイキン（celmoleukin）、セルビジン（cerubidine）、クロラムブシル、シスプラチン、クラドリビン、クラドリビン、クロドロン酸、シクロホスファミド、シタラビン、ダカルバジン、ダクチノマイシン、ダウノキソーム（DaunoXome）、デカドロン、デカドロンリン酸、デレストロゲン（delestrogen）、デニロイキンジフチトックス（denileukin diftitox）、デポメドロール（depo-medrol）、デスロレリン（deslorelin）、デクスラゾキサン、ジエチルスチルベストロール、ジフルカン、ドセタキセル、ドロキシフルリジン（doxifluridine）、ドキソルビシン、ドロナビノール、DW -166HC、エリガード、エリテック（elitek）、エレンス（ellence）、エメンド（emend）、エピルビシン、エポエチンアルファ、エポゲン、エプタプラチン（eptaplatin）、エルガミゾル（ergamisol）、エストラス（estrace）、エストラジオール、エストラムスチンリン酸ナトリウム、エチニルエストラジオール、エチオル（ethyol）、エチドロン酸、エトポホス（etopophos）、エトポシド、ファドロゾール、ファルストン（farston）、フィルグラスチム、フィナステリド、フリグラスチム（fligrastim）、フロクスウリジン、フルコナゾール、フルダラビン、5−フルオロデオキシウリジンモノホスフェート、5-フルオロウラシル (5-FU)、フルオキシメステロン、フルタミド、フォルメスタン、フォステアビン（fosteabine）、フォテムスチン（fotemustine）、フルベストラント、ガンマガード（gammagard）、ゲムシタビン、ゲムツズマブ、グリベック、グリアデル（gliadel）、ゴセレリン、グラニセトロンHCl、ヒストレリン（histrelin）、ヒカムチン（hycamtin）、ヒドロコルトン（hydrocortone）、エイトロ−ヒドロキシノニルアデニン（eyrthro-hydroxynonyladenine）、ヒドロキシウレア、イブリツモマブチウセタン、イダルビシン、イホスファミド、インターフェロンα、インターフェロン-α2、インターフェロンα- 2A、インターフェロンα- 2B、インターフェロンα- n1、インターフェロンα- n3、インターフェロンβ、インターフェロンγ-1a、インターロイキン-2、イントロンA、イレッサ、イリノテカン、カイトリル、レンチナンスルフェート、レトロゾール、ロイコボリン、ロイプロリド、酢酸ロイプロリド、レバミソール、レボホリン酸（levofolinic acid）カルシウム塩、レボチロイド（levothroid）、レボキシル（levoxyl）、ロムスチン、ロニダミン（lonidamine）、マリノール（marinol）、メクロルエタミン、メコバラミン、酢酸メドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール、メルファラン、メネス���（menest）、6 - メルカプトプリン、メスナ、メトトレキサート、メトビクス（metvix）、ミルテホシン（miltefosine）、ミノサイクリン、マイトマイシンC、ミトタン、ミトキサントロン、モドレナル（Modrenal）、ミオセット（Myocet）、ネダプラチン、ノイラスタ（neulasta）、ノイメガ（neumega）、ノイポゲン（neupogen）、ニルタミド、ノルバデックス、NSC - 631570、OCT - 43、オクトレオチド、オンダンセトロンHCｌ、オラプレド（orapred）、オキサリプラチン、パクリタキセル、ペジアプレッド（pediapred）、ペガスパルガーゼ（pegaspargase）、ペガシス、ペントスタチン、ピシバニール、ピロカルピンHCl、ピラルビシン、プリカマイシン、ポルフィマー（porfimer）ナトリウム、プレドニムスチン（prednimustine）、プレドニゾロン、プレドニゾン、プレマリン（premarin）、プロカルバジン、プロクリット、ラルチトレクシド（raltitrexed）、レビフ（rebif）、レニウム- 186エチドロネート、リツキシマブ、ロフェロン（roferon） - A、ロムルチド（romurtide）、サラゲン（salagen）、サンドスタチン、サルグラモスチム、セムスチン、シゾフィラン（sizofiran）、ソブゾキサン（sobuzoxane）、ソリューメドール、スパルホス酸（sparfosic acid）、幹細胞治療薬、ストレプトゾシン、ストロンチウム- 89塩化物、シンチロイド（synthroid）、タモキシフェン、タムスロシン、タソネルミン（tasonermin）、タストラクトン（tastolactone）、タキソテール、テセロイキン（teceleukin）、テモゾロミド、テニポシド、テストステロンプロピオネート、テストレド（testred）、チオグアニン、チオテパ、甲状腺刺激ホルモン、チルドロン酸、トポテカン、トレミフェン、トシツモマブ、トラスツズマブ、トレスルファン（treosulfan）、トレチノイン、トレキサル（trexall）、トリメチルメラミン（trimethylmelamine）、トリメトレキサート、酢酸トリプトレリン（triptorelin acetate）、パモ酸トリプトレリン（triptorelin acetate）、UFT、ウリジン、バルルビシン、ベスナリノン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ビルリジン（virulizin）、ジネカルド（zinecard）、ジノスタチンスチマラマー、ゾフラン、ABI - 007、アコルビフェン（acolbifene）、アクティミューン、アフィニタク（affinitak）、アミノプテリン、アルゾキシフェン（arzoxifene）、アソプリシニル（asoprisnil）、アタメスタン（atamestane）、アトラセンタン（atrasentan）、ソラフェニブ、アバスチン（avastin）、CCI - 779、CDC - 501、セレブレックス、セツキシマブ、クリスナトール（crisnatol）、酢酸シプロテロン、デシタビン、DN - 101、ドキソルビシン-MTC、dSLIM、デュタステリド、エドテカリン（edotecarin）、エフロルニチン、エクサテカン（exatecan）、フェンレチニド（fenretinide）、ヒスタミン二塩酸塩、ヒストレリン（histrelin）ハイドロゲルインプラント、ホルミウム- 166 DOTMP、イバンドロン酸、インターフェロンγ、イントロンPEG、イクサベピロン、キーホールリンペットヘモシアニン、L - 651582、 ランレオチド（lanreotide）、ラソフォキシフェン、リブラ（libra）、ロナファルニブ（lonafarnib）、ミプロキシフェン（miproxifene）、ミノドロネート（minodronate）、MS- 209、リポソームMTP - PE、MX-6、ナファレリン（nafarelin）、ネモルビシン（nemorubicin）、ネオバスタット（neovastat）、ノラトレックスド（nolatrexed）、オブリメルセン（oblimersen��、オンコ-TCS、オシデム（osidem）、パクリタキセルポリグルタメート、パミドロン酸二ナトリウム、PN - 401、QS - 21、クアゼパム、R-1549、ラロキシフェン、ランピルナーゼ（ranpirnase）、13-シス-レチノイン酸、サトラプラチン（satraplatin）、セオカルシトール（seocalcitol）、T-138067、タルセバ、タキソプレキシン（taxoprexin）、チモシンα1、チアゾフリン（tiazofurine）、チピファルニブ、チラパザミン（tirapazamine）、TLK-286、トレミフェン、 トランスMID-107R、バルスポダル（valspodar）、バプレオチド（vapreotide）、バタラニブ（vatalanib）、ベルテポルフィン、ビンフルニン（vinflunine）、Z-100、ゾレドロン酸及びそれらの組み合わせであることができる。
【００９９】
組成物中に添加されてよい随意の抗過剰増殖剤としては、限定するわけではないが、第11版、the Merck Index, (1996)（参照により本明細書中に取り込む）に癌化学療法医薬レジメにリストされている化合物が挙げられ、たとえば、アスパラギナーゼ、ブレオマイシン、カルボプラチン、カルマスティン、クロラムブシル、シスプラチン、コラスパーゼ（colaspase）、シクロホスファミド、シタラビン、ダカルバジン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン（アドリアマイシン（adriamycine））、エピルビシン、エトポシド、5-フルオロウラシル、ヘキサメチルメラミン（hexamethylmelamine）、ヒドロキシウレア、イホスファミド、イリノテカン、ロイコボリン、ロムスチン、メクロルエタミン、6 - メルカプトプリン、メスナ、メトトレキサート、マイトマイシンC、ミトキサントロン、プレドニゾロン、プレドニゾン、プロカルバジン、ラロキシフェン（raloxifen）、ストレプトゾシン、タモキシフェン、チオグアニン、トポテカン、ビンブラスチン、ビンクリスチン及びビンデシンである。
【０１００】
本発明の組成物での使用に適する他の抗過剰増殖剤としては、限定するわけではないが、Goodman and Gilman's The Pharmacological Basis of Therapeutics (第９版), Molinoffら編, McGraw-Hill出版, pages 1225-1287, (1996)（参照により本明細書中に取り込む）中で腫瘍性疾患の治療において認知されている化合物が挙げられ、たとえば、アミノグルテチミド、L -アスパラギナーゼ、アザチオプリン、5-アザシチジンクラドリビン、ブスルファン、ジエチルスチルベストロール、2',2'-ジフルオロデオキシシチジン、ドセタキセル、エリトロヒドロキシノニルアデニン（erythrohydroxynonyl adenine）、エチニルエストラジオール、5-フルオロデオキシウリジン、5-フルオロデオキシウリジンモノホスフェート、フルダラビンホスフェート、フルオキシメステロン、フルタミド、カプロン酸ヒドロキシプロゲステロン、イダルビシン、インターフェロン、酢酸メドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール、メルファラン、ミトタン、パクリタキセル、ペントスタチン、N-ホスホノアセチル- Lアスパルテート(PALA)、プリカマイシン、セムスチン、テニポシド、テストステロン、プロピオネート、チオテパ、トリメチルメラミン、ウリジン及びビノレルビンが挙げられる。
【０１０１】
本発明の組成物での使用に適する他の抗過剰増殖剤としては、限定するわけではないが、他の抗がん剤が挙げられ、たとえば、エポチロン及びその誘導体、イリノテカン、ラロキシフェン（raloxifen）及びトポテカンである。
【０１０２】
本発明の化合物は、また、タンパク質治療と組み合わせて投与されうる。癌及びその他の血管新生性疾患の治療に適しかつ本発明の組成物との使用に適するこのようなタンパク質治療方法は、限定するわけではないが、インターフェロン（たとえば、インターフェロンα、β又はγ）、超アゴニストモノクローナル抗体、チュービンゲン、TRP-1タンパク質ワクチン，コロストリニン（Colostrinin）、抗-FAP抗体、YH-16、ゲムツズマブ、インフリキシマブ、セツキシマブ、トラスツズマブ、デニロイキン（denileukin）、ジフチトックス（diftitox）、リツキシマブ、チモシンα1、ベバシズマブ、メカセルミン（mecasermin）、メカセルビンリンファベート（mecasermin rinfabate）、オペルベキン（oprelvekin）、ナタリズマブ（natalizumab）、rhMBL、MFE- CP1+ZD-2767- P、ABT -828、ErbB2-特異的抗毒素、SGN-35、MT-103、リンファベート（rinfabate）、AS-1402、B43-ゲニステイン、L-19ベースの放射線療法薬、AC-9301、NY- ESO- 1ワクチン、IMC-1C11、CT-322、rhCC10、r（m）CRP、MORAｂ-009、アビスクミン（aviscumine）、MDX-1307、Her-2ワクチン、APC-8024、NGR- hTNF、rhH1.3、IGN-311、エンドスタチン、ボロシキシマブ（volociximab）、PRO-1762 、レキサツムマブ（lexatumumab）、SGN- 40、ペルツブマブ（pertuzumab）、EMD-273063、L19-IL-2融合タンパク質、PRX-321、CNTO-328、MDX-214、チガポチド（tigapotide）、CAT-3888、ラベツズマブ（labetuzumab）、α粒子放出性放射性同位元素-結合リンツズマブ（lintuzumab）、EM-1421、超急性ワクチン、ツコツズマブ（tucotuzumab）、セルモロイキン（celmoleukin）、ガリキシマブ（galiximab）、HPV- 16- E7、ジャベリン-前立腺癌、ジャベリン-黒色腫、NY- ESO- 1ワクチン、EGFワクチン、CYT- 004- MelQbG10、WT1ペプチド、オレゴボマブ（oregovomab）、オファツムマブ（ofatumumab）、ザルツムマブ（zalutumumab）、シントレデキンベスドトックス（cintredekin besudotox）、WX- G250、アルブフェロン（Albuferon）、アフリベルセフト（aflibercept）、デノスマブ、ワクチン、CTP-37、エフングマブ（efungumab）又は131I- chTNT- 1/ Bが挙げられる。タンパク質治療薬として有用なモノクローナル抗体としては、限定するわけではないが、ムロモナブ（muromonab）-CD3、アブシキシマブ、エドレコロマブ（edrecolomab）、ダクリズマブ、ゲンツズマブ（gentuzumab）、アレムツズマブ、イブリツモマブ（ibritumomab）、セツキシマブ、ベビシツマブ（bevicizumab）、エファリズマブ、アダリムマブ、オマリズマブ、ムロモマブ（muromomab）-CD3、リツキシマブ、ダクリズマブ、トラスツズマブ、パリビズマブ（palivizumab）、バシリキシマブ及びインフリキシマブが挙げられる。
【０１０３】
一般に、本発明の化合物又は組成物との組み合わせで細胞傷害性薬物及び／又は細胞分裂阻害剤の使用は以下の役割を果たす:
(1)いずれかの薬剤の単独の投与と比較して、腫瘍の増殖を抑制する効率を良好にし又は更には腫瘍を無くす。 
(2)化学療法剤をより少量の投与量で投与する。 
(3)単剤化学療法及び特定の他の組み合わせ療法で観測されるよりも少ない有害な薬理学的合併症を伴う、患者に十分に許容される化学療法を提供する。 
(4)哺乳類、特にヒトにおける広い範囲の異なる癌の治療法を提供する。 
(5)治療された患者により高い応答率を提供する。 
(6)標準的な化学療法と比較して、治療された患者により長い生存期間を提供する。 
(7)腫瘍が進行するのに、より長い時間を提供する。及び／又は、
(8)他の抗がん剤組み合わせ物が拮抗作用を生じさせる既知の例と比較して、単独で使用される薬剤と少なくとも同等に良好な効力及び認容性の結果を生じる。
【０１０４】
放射線に対して細胞を増感させる方法
本発明の１つの明確な実施形態において、本発明の化合物は放射線に対して細胞を増感させるために使用できる。すなわち、細胞を放射線治療の前の本発明の化合物による細胞の治療により、細胞が本発明の化合物による治療を受けない場合よりも、DNAダメージ及び細胞死を受けやすくなる。１つの態様において、細胞は本発明の少なくとも１種の化合物により治療される。
【０１０５】
このように、本発明は、慣用の放射線治療と組み合わせて、本発明の１種以上の化合物を細胞に投与する、細胞を死滅させる方法をも提供する。
【０１０６】
本発明は、また、細胞の治療前に１種以上の本発明の化合物で細胞を処理し、細胞死を生じさせ又は誘導する、細胞がより細胞死を受けやすくする方法をも提供する。１つの態様において、１種以上の本発明の化合物により細胞を処理した後に、細胞を少なくとも１種の化合物又は少なくとも１種の方法又はその組み合わせにより処理し、それにより、正常細胞の機能を阻害し又は細胞を死滅させる目的でDNAダメージを生じさせる。
【０１０７】
１つの実施形態において、細胞を少なくとも１種のDNA障害剤により処理することにより、細胞を死滅させる。すなわち、１種以上の本発明の化合物により細胞を処理し、それにより、細胞を細胞死に対して増感させた後に、少なくとも１種のDNA障害剤により細胞を処理して細胞を死滅させる。本発明において有用なDNA障害剤としては、限定するわけではないが、化学療法剤（たとえば、シスプラチン）、電離放射線（X線、紫外線）、癌原性薬剤及び変異原性剤が挙げられる。
【０１０８】
別の実施形態において、細胞を少なくとも１種の方法によって処理して、DNAダメージを生じさせ又は誘導することにより、細胞を死滅させる。このような方法としては、限定するわけではないが、細胞シグナル経路が活性化されるときにDNAダメージをもたらす細胞シグナル経路の活性化、細胞シグナル経路が阻害されるときにDNAダメージをもたらす細胞シグナル経路の阻害、及び、生化学的変化がDNAダメージをもたらす、細胞内での生化学変化の誘導が挙げられる。限定しない例として、細胞内におけるDNA修復経路が阻害されることができ、それにより、DNAダメージの修復を抑制しそして細胞内でのDNAダメージの異常蓄積をもたらす。
【０１０９】
本発明の１つの態様において、本発明の化合物は放射線又は他の細胞内でのDNAダメージの誘導の前に細胞に投与される。本発明の別の態様において、本発明の化合物は、放射線又は他の細胞内でのDNAダメージの誘導と同時に細胞に投与される。本発明の更に別の態様において、放射線又は他の細胞内でのDNAダメージの誘導の開始直後に細胞に本発明の化合物を投与する。
【０１１０】
別の態様において、細胞はインビトロである。別の実施形態において、細胞はインビボである。
【０１１１】
別の態様によると、本発明は本発明の化合物の調製方法を網羅し、その方法は本明細書中に記載されるとおりの工程を含む。
【０１１２】
本発明の化合物の製造方法
一般調製方法
本発明のこの実施形態において使用される化合物の調製で使用される特定の方法は所望の特定の化合物に依存する。特定の置換の選択などのファクターは本発明の特定の化合物の調製でたどる経路に役割を果たす。これらのファクターは当業者によって容易に認識される。
【０１１３】
本発明の化合物は既知の化学反応及び手順の使用により調製されうる。それでも、以下の一般調製方法は読者に本発明の化合物を合成するのを補助するために示し、より詳細な特定の例は下記の実験セクションに示す。
【０１１４】
本発明の化合物は慣用の化学法により、及び／又は、下記に開示されるとおり、市販されているか又はルーチンの慣用化学法により製造可能である出発材料から製造できる。化合物の調製のための一般方法を下記に示し、そして代表的な化合物は特に実施例において例示される。
【０１１５】
本発明の化合物の合成及び本発明の化合物の合成に関与する中間体の合成において使用されうる合成転化反応は当業者に知られ又は利用されうる。合成転化反応のコレクションは、たとえば、下記の編集物に見ることができる。: 
J. March. Advanced Organic Chemistry, 4th ed.; John Wiley: New York (1992)
R.C. Larock. Comprehensive Organic Transformations, 2nd ed.; Wiley-VCH: New York (1999)
F.A. Carey; R.J. Sundberg. Advanced Organic Chemistry, 2nd ed.; Plenum Press: New York (1984)
T.W. Greene; P.G.M. Wuts. Protective Groups in Organic Synthesis, 3rd ed.; John Wiley: New York (1999)
L.S. Hegedus. Transition Metals in the Synthesis of Complex Organic Molecules, 2nd ed.; University Science Books: Mill Valley, CA (1994)
L.A. Paquette, Ed. The Encyclopedia of Reagents for Organic Synthesis; John Wiley: New York (1994)
A.R. Katritzky; O. Meth-Cohn; C.W. Rees, Eds. Comprehensive Organic Functional Group Transformations; Pergamon Press: Oxford, UK (1995)
G. Wilkinson; F.G A. Stone; E.W. Abel, Eds. Comprehensive Organometallic Chemistry; Pergamon Press: Oxford, UK (1982)
B.M. Trost; I. Fleming. Comprehensive Organic Synthesis; Pergamon Press: Oxford, UK (1991)
A.R. Katritzky; C.W. Rees Eds. Comprehensive Heterocylic Chemistry; Pergamon Press: Oxford, UK (1984)
A.R. Katritzky; C.W. Rees; E.F.V. Scriven, Eds. Comprehensive Heterocylic Chemistry II; Pergamon Press: Oxford, UK (1996)
C. Hansch; P.G. Sammes; J.B. Taylor, Eds. Comprehensive Medicinal Chemistry: Pergamon Press: Oxford, UK (1990)
【０１１６】
更に、合成方法及び関連トピックの考えられる出版物としては、Organic Reactions; John Wiley: New York; Organic Syntheses; John Wiley: New York; Reagents for Organic Synthesis: John Wiley: New York; The Total Synthesis of Natural Products; John Wiley: New York; The Organic Chemistry of Drug Synthesis; John Wiley: New York; Annual Reports in Organic Synthesis; Academic Press: San Diego CA; and Methoden der Organischen Chemie (Houben-Weyl) ; Thieme: Stuttgart, Germanyが挙げられる。更に、合成転化反応のデータベースとしては、Chemical Abstracts（CASオンライン又はSciFinderを用いて検索できる）、Handbuch der Organischen Chemie (Beilstein)（SpotFire及びREACCSを用いて検索できる）が挙げられる。
【０１１７】
反応スキーム:
以下のスキームは本発明の一般式（Ｉ）の化合物の一般合成経路を例示し、限定することを意図しない。以下のパラグラフに一般に記載される転化反応は試薬の反応性及びそれぞれの溶解度特性などによって、異なる反応温度で異なる溶剤中で行うことができることを理解する必要がある。より詳細には、特定の転化反応は適切な沸点の溶剤中で加熱する必要があることがある。特定の場合には、反応混合物の加熱はマイクロ波炉を用いて行うことができる。特定の場合には、塩基、相間移動触媒又はイオン性液体などの添加剤を用いて反応条件を変更し、反応転化率又は加熱特性を改良することができる。スキーム１〜４に例示される転化反応の順序は様々な様式で変更されうることは当業者に明らかである。スキーム１〜４に例示される転化反応の順序は、それゆえ、限定することが意図されない。更に、置換基、たとえば、残基R1, R2, R3, R4, R5, R6, R7, R8又はR9の相互転化は例示の転化反応の前及び／又は後に行われてよい。これらの変更は、たとえば、保護基の導入、保護基の開裂、官能基の還元又は酸化、ハロゲン化、金属化、置換又は当業者に知られた他の反応でありうる。これらの転化反応としては、置換基の更なる相互転化を可能にする官能性を導入するものが挙げられる。適切な保護基及びその導入及び開裂は当業者によく知られている(たとえば、T.W. Greene 及びP.G.M. Wuts in Protective Groups in Organic Synthesis, 3rd edition, Wiley 1999を参照されたい)。下記に記載される幾つかの転化反応により、たとえば、スキーム１及び２に例示される転化反応により、位置異性体の混合物を生じることができる。これらの位置異性体の分離は、たとえば、カラムクロマトグラフィー、結晶化又は分取HPLCを含む種々の方法によって行える。
【０１１８】
反応スキーム１は式（Ｉ）の本発明の化合物の調製のための一般方法を例示する。
【０１１９】
反応スキーム１
【化２】
0005732662.tif 000003
【０１２０】
スキーム１
一般式（Ｉ）の化合物の調製のための一般手順（R1, R2, R3, R4, R5, R6, R7, R8, R9, A及びnは本発明の明細書及び特許請求の範囲に規定されるとおりであり、Pgは続くパラグラフで記載されるとおりの適切な保護基であり、たとえば、tert-ブトキシカルボニル基である）
式１の2,6-ジフルオロベンゾニトリルを式２のアニリンと、適切な塩基、たとえば、カリウムtert-ブトキシド又はリチウムヘキサメチルジシラジド(LiHMDS)の存在下に反応させ、式３のアミンを形成する。このアミンを、その後、適切な塩基の存在下にBoc2Oと反応させることにより、そのtert-ブトキシカルボニル (Boc) 誘導体４に転化させる。又は、他の適切な保護基はベンジルオキシカルボニル基又はその誘導体である。適切な保護基試薬及びその導入は当業者によく知られている(たとえば、T.W. Greene及びP.G.M. Wuts in Protective Groups in Organic Synthesis, 3rd edition, Wiley 1999を参照されたい)。次に、中間体４を式５のアルコール（保護基Pgによりかかる転化反応に関して場合により適切に保護されているアミン官能基を含む）と、適切な塩基、たとえば、炭酸セシウム、水素化ナトリウム又はカリウムtert-ブトキシドの存在下に反応させ、式６のエーテルを形成させる。式５の化合物中のアミン基のための適切な保護基 (Pg)は、たとえば、tert-ブトキシカルボニル (Boc)、ベンジルオキシカルボニル、アセチル又はピバロイルである。式５の化合物中のアミン基は、又は、フタルイミドの形態又は適切なイミンの形態で保護されてもよい。又は、このアミン基は保護されていなくても又は置換反応のためのニトロ基で置換れていてもよい。そのニトロ基は、次いで、標準ニトロ還元条件下、たとえば、適切な遷移金属触媒の存在下における水素化又は還元剤、たとえば、SnCl2, TiCl3 又はFeとの反応でアミンへと還元されうる。
【０１２１】
化合物６は、その後、当業者に知られているとおりの標準条件を用いて、一斉に又は逐次的に保護基から解放され、式７のアミンを形成する。これらの標準条件としては、限定するわけではないが、塩酸又はトリフルオロ酢酸などの酸による処理、AlCl3などのルイス酸による処理、又は、水酸化ナトリウム、ナトリウムエタノラート、水酸化リチウム、ヒドラジン又はメチルヒドラジンなどの塩基による処理が挙げられる。NaOHの存在下でのH2O2 などとの反応による式７のニトリルの加水分解により、式８ (R3 = H)のアミドが生じ、それが、場合により、次にアルキル化されて、R3 ≠ Hである式８のアミドを生じる。最後に、一般式９のカルボン酸とのカップリングにより、式（Ｉ）の本発明の化合物が提供される。
【０１２２】
カルボン酸のアミンへのカップリングのための条件は当業者によく知られている。通常、カルボン酸の活性化はアミンとの反応を進行させる。活性化されたカルボン酸類似体は現場で生成されるか、又は、別個の反応において生成されて、そして適切に分離されることができる。後者の典型的な例は、カルボン酸を、たとえば、塩化チオニル又は塩化スルフリル又は塩化オキサリルと反応させて、対応する酸塩化物に転化させることである。カルボン酸の現場での活性化の例としては、限定するわけではないが、ヒドロキシベンゾトリアゾール及びカルボジイミド、たとえば、ジイソプロピルカルボジイミド(DIC)との反応、(7-アザベンゾトリアゾール-1-イル)-1,1,3,3-テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート (HATU)との反応(たとえば、Chem. Comm. 1994, 201を参照されたい)、ジシクロヘキシルカルボジイミド(DCC)及びジメチルアミノピリジン (DMAP)との反応、N-エチル-N’-ジメチルアミノプロピルカルボジイミド(EDCI)及びジメチルアミノピリジン (DMAP)との反応、又は、T3P (1-プロパンリン酸環状無水物)との反応が挙げられる。適切な塩基、たとえば、N-メチルモルホリン、TEA、DIPEAの添加も必要なことがある。
【０１２３】
又は、カルボン酸９の代わりに、J. Org. Chem. 1995, 8414に記載される方法により、トリメチルアルミニウムの存在下に適切なエステルを用いることができる。
【０１２４】
上記のアミドカップリング反応に要求されるカルボン酸は市販されているか又はケン化により市販のカルボン酸エステル又はニトリルから容易に入手可能である。
【０１２５】
本発明の化合物の変型経路において、出発材料１はニトリル基の代わりに、既に適切なアミド基を含んでいてもよく、それにより、ニトリル加水分解工程（スキーム１において7 → 8)を省くことができる。更なる変更として、出発材料１中のアミド官能基はカルボン酸基で置き換えられてもよく、そのカルボン酸基は、その後、続く転化反応において、たとえば、カルボニルジイミダゾリド(CDI)又はT3Pなどのカップリング剤の存在下に、アンモニア又は適切に置換されたアミンと反応させることにより、アミドへと転化される。更に、ビアリールアミン位置の、たとえば、tert-ブトキシカルボニル基による保護は必ずしも必要なく、それにより、保護工程(スキーム１において3 → 4)及び続く脱保護を省くことができる。
【０１２６】
スキーム２は式（Ｉ）の本発明の化合物の調製のための代替経路を示す。
【０１２７】
反応スキーム２
【化３】
0005732662.tif 000004
【０１２８】
スキーム２
一般式（Ｉ）の化合物の調製のための更なる一般手順（R1, R2, R3, R4, R5, R6, R7, R8, R9, A及びnは本発明の明細書及び特許請求の範囲に規定されるとおりであり、Pgは続くパラグラフで記載されるとおりの適切な保護基であり、たとえば、tert-ブトキシカルボニル基である）
【０１２９】
式１０の2,6-ジフルオロフェニル誘導体を、適切な塩基、たとえば、水素化ナトリウムの存在下に、式５のアルコール（保護基Pgによりかかる転化反応に関して適切に保護されているアミン官能基を含む）と反応させ、式１１のエーテルを形成させる。式５の化合物中のアミン基のための適切な保護基は、たとえば、tert-ブトキシカルボニル (Boc)、ベンジルオキシカルボニル、アセチル又はピバロイル又は上記のとおりの代替物である。その後、式１１のエーテルは式２のアニリンと、適切な塩基の存在下に反応し、一般式１２のアミンを提供する。次いで、上記の条件下にPg基を除去し、式１３の化合物を生じ、それはその後、上記のとおりに式（Ｉ）の本発明の化合物に転化される。
【０１３０】
更なる代替として、出発材料１０中のアミド官能基はカルボン酸基で置き換えられてもよく、そのカルボン酸基は、その後、続く転化反応において、たとえば、カルボニルジイミダゾリド(CDI)又はT3Pなどのカップリング剤の存在下に、アンモニア又は適切に置換されたアミンと反応させることにより、アミドへと転化される。
【０１３１】
又は、出発材料１０中のアミド官能基はニトリルで置き換えられてもよく、そのニトリルは、その後、続く転化反応において、上記のとおりの条件下にアミドに転化される。
【０１３２】
反応スキーム３
【化４】
0005732662.tif 000005
【０１３３】
スキーム３
一般式（Ｉ）の化合物の調製のための更なる一般手順（R1, R2, R3, R4, R5, R7, R8, R9, A及びnは本発明の明細書及び特許請求の範囲に規定されるとおりであり、Pgは続くパラグラフで記載されるとおりの適切な保護基であり、たとえば、tert-ブトキシカルボニル基である）
【０１３４】
式５のフェノール（上記のとおりの適切な保護基Pgを場合により有する）と式１のベンゾニトリルの求核反応により、式１４のエーテルが提供される。適切な条件下に、この保護基Pgは省略できる。次いで、式２のアニリンを求核置換で式１５のビアリールアミンとし、次いで、上記の条件下にニトリルを加水分解して式１６のアミドとする。脱保護によって、式１３のアミンとなり、それは、その後、上記のとおりに本発明の化合物に転化される。
【０１３５】
反応スキーム４は式（Ｉｂ）（Ｒ１がエチニルである式（Ｉ））の化合物の調製のための１つのより特定的な一般方法を例示する。
【０１３６】
反応スキーム４
【化５】
0005732662.tif 000006
【０１３７】
スキーム４
一般式（Ｉｂ）の化合物の調製のための更なる一般手順（R2, R3, R4, R5, R6, R7, R8, R9, A及びnは本発明の明細書及び特許請求の範囲に規定されるとおりである）
【０１３８】
スキーム１又は２に記載されるように調製された式（Ｉａ）（R1がヨードである式（Ｉ））の中間体を、トリメチルシリルアセチレンと、ソノガシラタイプのカップリング反応において、触媒量のPd触媒、たとえば、PdCl2(PPh3)2 及び触媒量のヨウ化銅の存在下に、適切な塩基の存在下に反応させ、次いで、たとえば、テトラブチルアンモニウムフルオリド又はHCl又はK2CO3/MeOHとの反応によりトリメチルシリル基を開裂させ、対応する式Ｉｂ（Ｒ１がエチニルである式（Ｉ））のアルキン誘導体を形成させる。又は、ソノガシラタイプのカップリング反応において、塩基としてテトラブチルアンモニウムフルオリドを用いることによって、TMSアセチレンのカップリング及びTMS-基の開裂はワンポット転化反応で行える。ヘテロ（アリール）ハロゲン化物のアルキン及びトリアルキルシリルアルキンによる遷移金属触媒カップリングは当業者によく知られている(たとえば、(a) Chinchilla, R.; Najera, C. Chem. Rev. 2007, 107, 874; (b) Negishi, E.-i., Anastasia, L. Chem. Rev. 2003, 103, 1979を参照されたい;また、(c) Eur. J. Org. Chem. 2005, 20, 4256; (d) J. Org. Chem. 2006, 71, 2535及びその中の参考文献; (e) Chem. Commun. 2004, 17, 1934を参照されたい)。種々のパラジウム-触媒／補助触媒／リガンド／塩基／溶剤の組み合わせは科学文献に記載されており、それにより、両方のカップリングパートナー上で種々の追加の官能基を用いることが可能になるように、要求される反応条件を微調整することが可能になる（上記に引用した出版物中の参考文献を参照されたい）。更に、亜鉛アセチリド、アルキニルマグネシウム塩又はアルキニルトリフルオロホウ酸塩などを用いた、最近開発された手順は更に本方法の範囲を広げる。ヨード出発材料（Ｉａ）の代わりに、対応するブロモ又はクロロ誘導体を用いてもよい。又は、上記のソノガシラ条件を用いて、対応するハロゲン化物から出発してR1基としてアセチレン基を導入することは適切な中間体化合物に対して行うことができる (スキーム１又はスキーム２を参照されたい。R1 は適切な中間体ではヨード又はブロモである)。
【０１３９】
実験の詳細及び一般法
略語及び アクロニム
有機化学の当業者によって使用される略語の総括的なリストはThe ACS Style Guide (第３版)又はthe Guidelines for Authors for the Journal of Organic Chemistryに表される。上記のリストに含まれる略語、及び、有機化学の当業者により使用されるすべての略語を参照により取り込む。本発明の目的では、化学元素は元素の周期律表（Periodic Table of the Elements）, CAS version, Handbook of Chemistry and Physics, 67th Ed., 1986-87にしたがって特定される。
【０１４０】
より詳細には、以下の略語は、本開示の全体をとおして、以下の意味で用いる。
Ac2O                  無水酢酸
ACN                   アセトニトリル
AcO (又はOAc)         アセテート
anhyd                 無水
aq                    水性
Ar                    アリール
atm                   大気
ATP                   アデノシン三リン酸
b.i.d.                １日２回
Biotage               シリカゲルクロマトグラフィー装置, Biotage Inc. 
Bn                    ベンジル
bp                    沸点
Bz                    ベンゾイル
BOC                   tert-ブトキシカルボニル
n-BuOH                n-ブタノール
t-BuOH                tert-ブタノール
t-BuOK                カリウムtert-ブトキシド
calcd                 計算値
Cbz                   カルボベンジルオキシ
CDI                   カルボニルジイミダゾール
CD3OD                 メタノール-d4
Celite（登録商標）    珪藻土フィルター剤, Celite Corp.
CI-MS                 化学イオン化マススペクトロスコピー
13C NMR               炭素-13 核磁気共鳴
conc                  濃
DCC                   ジシクロヘキシルカルボジイミド
DCE                   ジクロロエタン
DCM                   ジクロロメタン
dec                   分解
DIBAL                 ジイソブチルアルミニウムヒドロキシド
DMAP                  4-(N,N-ジメチルアミノ)ピリジン
DME                   1,2-ジメトキシエタン
DMF                   N,N-ジメチルホルムアミド
DMSO                  ジメチルスルホキシド
DTT                   ジチオトレイトール
E                     E（entgegen） (配置)
e.g.                  たとえば
EI                    電子衝撃法
ELSD                  蒸発光散乱検出器
eq                    当量
ERK                   細胞外シグナル制御キナーゼ
ESI                   エレクトロスプレイイオン化
ES-MS                 エレクトロスプレイマススペクトロスコピー
et al.                及びその他
EtOAc                 酢酸エチル
EtOH                  エタノール (100%)
EtSH                  エタンチオール
Et2O                  ジエチルエーテル
Et3N                  トリエチルアミン
GC                    ガスクロマトグラフィー
GC-MS                 ガスクロマトグラフィー-マススペクトロスコピー
h                     時間
1H NMR                プロトン核磁気共鳴
HCl                   塩酸
HEPES                 4-(2-ヒドロキシエチル)-1-ピペラジンエタンスルホン酸
Hex                   ヘキサン
HMPA                  ヘキサメチルホスホルアミド
HMPT                  ヘキサメチルリン酸トリアミド
HPLC                  高性能液体クロマトグラフィー
IC50                  50%阻害に要求される薬剤濃度
i.e.                  すなわち
insol                 不溶性
IPA                   イソプロピルアミン
IR                    赤外線
J                     結合定数(NMRスペクトロスコピー)
LAH                   水素化アルミニウムリチウム
LC                    液体クロマトグラフィー
LC-MS                 液体クロマトグラフィー-マススペクトロスコピー
LDA                   リチウムジイソプロピルアミド
MAPK                  マイトジェン活性化プロテインキナーゼ
MeCN                  アセトニトリル
MEK                   MAPK/ERK キナーゼ
MHz                   メガヘルツ
min                   分
μL                   マイクロリットル
mL                    ミリリットル
μM                   マイクロモル
mp                    融点
MS                    マススペクトル、マススペクトル分析
Ms                    メタンスルホニル
m/z                   質量電荷比
NBS                   N-ブロモスクシンイミド
nM                    ナノモル
NMM                   4-メチルモルホリン
obsd                  観測
p                     頁
PBS                   リン酸緩衝塩類溶液
pp                    頁
PdCl2dppf             [1,1’-ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン]ジクロロパラジウム(II)
Pd(OAc)2              酢酸パラジウム
pH                    水素イオン濃度の負の対数
pK                    平衡定数の負の対数
pKa                   結合に関する平衡定数の負の対数
PS-DIEA               ポリスチレン-結合ジイソプロピルエチルアミン
q                     四重項(nmr)
qt                    五重項(nmr)
Rf                    保持因子(TLC)
RT                    保持時間(HPLC)
rt                    室温
TBAF                  テトラ-n-ブチルアンモニウムフルオリド
TBST                  Tween含有トリス緩衝塩類溶液
TEA                   トリエチルアミン
THF                   テトラヒドロフラン
TFA                   トリフルオロ酢酸
TFFH                  フルオロ-N,N,N’,N’-テトラメチルホルムアミジニウムヘキサフルオロホスフェート
TLC                   薄層クロマトグラフィー
TMAD                  N,N,N’,N’-テトラメチルエチレンジアミン
TMSCl                 トリメチルシリルクロリド 
Ts                    p-トルエンスルホニル
v/v                   体積／体積
w/v                   質量／体積
w/w                   質量／質量
Z                     Z(zusammen) (配置)
【０１４１】
下記の実験セクションにおけるNMRピーク形はスペクトルに現れるときに記載し、可能な高次効果は考慮されていない。化学名はMDL ISISドロー中に実装したAutoNom2000を用いて生成させた。ある場合には、AutoNom2000が生成する名称の代わりに市販試薬の一般的に受け入れられている名称を用いた。マイクロ波照射を用いる反応は、ロボットユニットを場合により装備しているBiotage Initator（登録商標）マイクロ波炉で操作することができる。マイクロ波加熱を用いた反応で報告される反応時間は示された反応温度に到達した後の一定の反応時間と理解されるべきである。本発明の方法により製造される化合物及び中間体は精製を必要とすることがある。有機化合物の精製は当業者によく知られており、同一の化合物を精製するのに幾つかの方法が存在しうる。ある場合には、精製が必要ないことがある。ある場合には、化合物は結晶化により精製されうる。ある場合には、不純物は適切な溶剤を用いて攪拌除去されうる。ある場合には、化合物はクロマトグラフィー、特にフラッシュカラムクロマトグラフィーによって、たとえば、事前充填されたシリカゲルカートリッジ、たとえば、Separtisからの、たとえば、Isolute（登録商標）フラッシュシリカゲル又はIsolute（登録商標）フラッシュNH2 シリカゲルを、フラッシュマスターIIオートピューリファイヤ (Argonaut/Biotage)と組み合わせて用い、そして ヘキサン／酢酸エチル又はDCM/エタノールの勾配液などの溶離液を用いて精製されうる。ある場合には、化合物は分取HPLCにより、たとえば、ダイオードアレイディテクター及び／又はオンラインエレクトロスプレイイオン化マススペクトロメータを装備したウォーターズオートピューリファイヤを、適切な事前充填された逆相カラムと組み合わせ、そして水及びアセトニトリルの勾配液などの溶離液（トリフルオロ酢酸又は水性アンモニアなどの添加剤を含んでいてもよい）を用いて精製されうる。ある場合には、上記のとおりの精製方法は、塩の形態で十分な塩基性又は酸性である本発明の化合物を提供することができ、たとえば、十分な塩基性である本発明の化合物の場合には、トリフルオロ酢酸塩又はギ酸塩を提供し、又は、たとえば、十分な酸性である本発明の化合物の場合には、アンモニウム塩を提供することができる。このタイプの塩は、当業者に知られている種々の方法によって、遊離塩基又は遊離酸の形態にそれぞれ転化されても、又は、続く生物学的アッセイにおいて塩として使用されてもよい。本明細書中に記載されるとおりに分離された本発明の化合物の特定の形態（たとえば、塩又は遊離塩基など）は必ずしも単一形態でなく、ここで、上記の化合物は特定の生物学的活性を定量化するために生物学的アッセイにかけることができるものと理解されるべきである。
【０１４２】
下記の実施例で報告される％収率は最も低いモル量で使用された出発成分に基づく。空気及び湿分に感受性である液体及び溶液はシリンジ又はカニューレにより移送し、そしてゴムセプタムを通して反応容器中に導入した。市販等級の試薬及び溶剤を用い、更に精製は行わなかった。用語「減圧下に濃縮」とは、約15mm Hg の最小圧でブッチ（Buchi）ロータリーエバポレータを使用することを指す。すべての温度は摂氏温度(°C)で未補正で報告される。
【０１４３】
本発明をよりよく理解するために、下記の実施例を示す。これらの実施例は例示の目的のみであり、本発明の範囲をいかなる形でも限定するものと理解されるべきでない。ここで言及されるすべての出版物は参照により、その全体が取り込まれる。
【０１４４】
一般手順
次のパラグラフにおいて、本発明の重要な中間体及び化合物の合成のための詳細な一般手順を記載する。
一般手順1 (GP 1): C2側鎖の導入
1当量の2-フルオロフェニル基質及び1.5当量の2,4-二置換ベンゼンアミンを乾燥THF中に溶解させた。-60°Cに冷却した際に、2〜3当量のカリウムtert-ブトキシドを添加し、そして混合物をこの温度で30分間攪拌した。混合物を室温に温め、そして出発材料の完全な消費まで攪拌した。その後、混合物を濃縮し、未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１４５】
一般手順2 (GP 2):ジフェニルアミンの BOC保護
ジフェニルアミン誘導体(1当量)をアルゴン下にTHF中に溶解させ、そしてDMAP (0.28当量)及びジ-tert-ブチルジカーボネート (1.56 当量)を添加した。混合物をTLC又はLCMS分析が最終のターンオーバーを示すまで室温において攪拌した。混合物を濃縮し、未精製の目標化合物を提供した。場合により、その化合物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１４６】
一般手順3a (GP 3a): C6側鎖の導入 (条件A)
それぞれの6-フルオロベンゼンをTHF中に溶解させ、そしてアルコールを添加した。混合物を水素化ナトリウム (2.01当量)で処理し、そして室温にて48時間攪拌した。反応混合物を氷水上に注ぎ、そして酢酸エチルで3回抽出した。合わせた有機層をブラインで1回洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過し、そして濃縮しして未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１４７】
一般手順3b (GP 3b): C6 側鎖の導入(条件B)
それぞれの6-フルオロベンゼンをDMF 中に溶解させ、そして炭酸セシウム(1〜4当量)を添加し、そして混合物を室温にて30分間攪拌した。その後、アルコールをDMF中に添加した。混合物をシールされた圧力チューブ中で2〜48時間攪拌した。抽出ワークアップを行い、有機層を合わせそして真空中で濃縮することにより未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１４８】
一般手順3c (GP 3c): C6側鎖の導入(条件C)
それぞれの6-フルオロベンゼンをTHF中に溶解させ、KtOBu (1〜2 当量)を添加し、そして混合物を室温にて30分間攪拌した。その後、アルコールのDMF中の溶液を添加した。混合物を70°Cで1〜24時間攪拌した。混合物を半濃縮ブラインと酢酸エチルとの間で分割し、そして酢酸エチルで２回抽出した。合わせた有機層を硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過しそして未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１４９】
一般手順4 (GP 4): Boc保護基の開裂
1当量のBoc-保護基質をジクロロメタン中で懸濁させ、そして過剰のTFA (5〜20 当量)で処理した。次に、出発材料の完全な消費まで混合物を室温で攪拌した。反応混合物を濃縮し、ジクロロメタン中で再溶解し、そして水酸化ナトリウム (1M, 水性)を添加した。相分離の後に、有機相を濃縮し、未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１５０】
一般手順5 (GP 5):ベンゾニトリルの加水分解
ベンゾニトリルをDMSO中に溶解させ、そして3 M 水酸化ナトリウム水溶液 (1.1 当量)を添加した。混合物を60〜65°C に加熱し、そして過酸化水素溶液(水性, 30%, 10〜80当量)をゆっくりと添加した。混合物を更に2時間、65°C (浴温)で攪拌し、その後、TLC又はLCMS分析が最終的なターンオーバーを示さなくなるまで室温で攪拌した。反応混合物を氷水上に注ぎ、そして酢酸エチルで３回抽出した。有機層をブラインで１回洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過し、そして濃縮し、未精製生成物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１５１】
一般手順6a (GP 6a): アミドの調製 (条件A)
それぞれのアミン (1 当量)をDCM中に溶解させ、そしてN-エチル-N,N-ジイソプロピルアミン(1.2当量)で処理した。0°Cに冷却したときに、それぞれのカルボン酸塩化物 (1.01当量; それぞれのカルボン酸から、たとえば、塩化チオニルでの処理によるり調製される)を添加し、そして混合物を、TLC又はLCMS分析が最終のターンオーバーを示すまで攪拌した。懸濁液をろ過し、沈殿物をDCMで洗浄し、乾燥させ、そして濃縮し、未精製目標化合物を提供した。場合により、その生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー、研和又は分取HPLC精製により更に精製した。
【０１５２】
一般手順6b (GP 6b):アミドの調製 (条件B)
それぞれのアミン (1 当量)をDMF中に溶解させた。N-エチル-N,N-ジイソプロピルアミン(1.3当量)、HATU (1.3当量)及びそれぞれのカルボン酸 (1.3当量)のDMF中の溶液を添加した。混合物を室温で12時間攪拌した。得られた反応混合物を分取HPLCにより精製した。
【０１５３】
一般手順6c (GP 6c):アミドの調製 (条件C)
それぞれのアミン(1 当量)、それぞれのカルボン酸 (1.05当量)、N-メチルモルホリン(5当量)及びT3P溶液 (EtOAc 中の50% 溶液; 1.2当量)を酢酸エチル中で溶解させ、そして室温で一晩攪拌した。抽出ワークアップを行い、次いで、場合により、HPLC 精製又はカラムクロマトグラフィーを行い、目標アミドを提供した。
【０１５４】
一般手順7a (GP 7a):ソノガシラカップリング (条件A)
それぞれのヨードアニリン (1当量)、ビス [(1,2,4,5-η)-1,5-ジフェニル-1,4-ペンタジエン-3-オン]-パラジウム (0.004当量)、ヨウ化銅 (I) (0.004当量)及びトリフェニル-ホスフィン (0.2当量)を圧力チューブ中に計量投与し、そしてトリエチルアミンを添加した。N2で３回フラッシングしたときに、トリメチルシリル(TMS)アセチレン (6当量)を添加し、圧力チューブをシールし、そして得られた懸濁液を60°Cで3時間、激しく攪拌した。混合物を濃縮し、ヘキサン／酢酸エチル１：１で再溶解させ、そしてNH2-カラム上でろ過した (ヘキサン/酢酸エチル50:50〜0:100から純粋メタノールまで)。ろ液を濃縮し、シリル化したエチニル化合物を提供した。その後、それを一般手順８に付して脱シリル化物となった。
【０１５５】
一般手順7b (GP 7b):ソノガシラカップリング(条件B)
それぞれのヨードアニリン中間体 (1当量)を、それぞれのTMS-アセチレン (1.5 当量)とともにTHF中に溶解させ、次いで、ジクロロビス (トリフェニル-ホスフィン)-パラジウム(II) (Pd(PPh3)2Cl2) (0.5当量)及び1Mのテトラ-N-ブチルアンモニウムフルオリドのTHF 中の溶液(5当量)を溶解させた。その後、混合物をマイクロ波炉(600W; 最大 6 bar)中で40分間110 °Cで反応させた。未精製反応混合物を直接的に分取HPLC に付し、純粋な目標化合物を得た。
【０１５６】
一般手順8 (GP 8): トリメチルシリルアルキンの脱シリル化
それぞれの（トリメチルシリル）アルキンのTHF(約10 mL／g アルキン)中の溶液に、テトラ-N-ブチルアンモニウムフルオリドのTHF中の1M溶液 (1当量)を添加し、反応が完了するまで（通常、約３時間後）、得られた混合物を室温にて攪拌する。生成物を水による希釈により分離し、たとえば、酢酸エチルにより抽出し、そしてカラムクロマトグラフィーにより精製する（必要ならば）。
【０１５７】
例示のHPLC条件: (「HPLC条件A」)
装置: Waters ZQ 2000 シングルクアッドMSディテクタ（single quad MS detector）を装備した分析用Waters UPLC システム（Acquity）
カラム: Aquity BEH C18 2.1 x 50 1.7μm 
条件: 温度60°C; 検知波長214 nm; 流速0.8 ml/min; 
溶離液A: 0.1% ギ酸（水中）, B: 0.1% ギ酸（ACN中）; Bを基準とした各場合の勾配: 1%〜99% (1.6’)〜99% (0.4’)〜1% (0.1’)
【０１５８】
例示のHPLC条件: (「HPLC条件B」)
装置：Waters SQDシングルクアッドMSディテクタ（single quad MS detector）を装備した分析用Waters UPLCシステム（Acquity）
カラム: Aquity BEH C18 2.1 x 50 1.7μm
条件: 温度60°C; 検知波長254 nm; 流速0.8 ml/min; 
溶離液A: 0.1% ギ酸（水中）, B: ACN; Bを基準とした各場合の勾配: 1%〜99% (1.6’)〜99% (0.4’)〜1% (0.1’)
【０１５９】
下記の特定の実験条件において与えられたLCMS-データは、特に指示がない限りHPLC 条件Bである。
【０１６０】
中間体1.1
[3-(2-シアノ-3,5-ジフルオロ-フェノキシ)-フェニル]-酢酸tert-ブチルエステルの調製
【化６】
0005732662.tif 000007
【０１６１】
GP 3aと類似的に、3.7 gの2,4,6-トリフルオロベンゾニトリル (23.6 mmol, 1当量;市販)及び5 gの (3-ヒドロキシ-フェニル)-カルバミン酸tert-ブチルエステル (23.9 mmol, 1.01当量;市販)を63 mlのTHF中に溶解させ、0°Cに冷却し、そして2.08 gの水素化ナトリウム (47.56 mmol, 2.02当量)で処理し、そして室温で17時間攪拌した。反応混合物を40 mlの氷水上に注ぎ、そして各100 mlの酢酸エチルで３回抽出した。有機層をブラインで１回洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過し、そして濃縮し、9.6gの未精製生成物を提供した。濃縮物をフラッシュクロマトグラフィーにより精製し（ヘキサン／酢酸エチル99/1〜50/50を用いて)、5.72 g (70%収率、16.5 mmol) の所望の生成物を提供した。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 9.57 (s, 1 H); 7.39 - 7.28 (m, 4 H); 6.80 (ddd, 1 H); 6.62 (ddd, 1 H); 1.43 (s, 9H)
MS (ESI): [M+H]+ = 347
【０１６２】
中間体1.2
｛3-[2-シアノ-5-フルオロ-3-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-フェノキシ]-フェニル｝-カルバミン酸 tert-ブチルエステルの調製
【化７】
0005732662.tif 000008
【０１６３】
GP 1と類似的に、500 mgの [3-(2-シアノ-3,5-ジフルオロ-フェノキシ)-フェニル]-酢酸tert-ブチルエステル(1.44 mmol, 1当量)及び513 mgの2-フルオロ-4-ヨード-ベンゼンアミン (2.17 mmol, 1.5当量;市販)を13 mlのTHF中に溶解させた。3°Cに冷却したときに、486 mg (4.33 mmol, 3当量)のカリウムtert-ブトキシドを添加し、そして混合物をこの温度で30分間攪拌した。混合物を室温になるようにゆっくりと冷却し、室温で更に20時間攪拌した。162 mg (1.44 mmol, 1当量)のカリウムtert-ブトキシドの添加後に、混合物を室温で更に2時間攪拌した。反応混合物を30 mlの氷水上に注ぎ、そして30 mlの酢酸エチルを添加した。水性相を40 mlの酢酸エチルで各3回抽出した。合わせた有機層をブラインで1回洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過し、そして濃縮し、750 mgの未精製生成物を提供した。濃縮物をフラッシュクロマトグラフィー(ヘキサン/酢酸エチル99/1〜60/40)により精製し、406 g (50%収率、0.72 mmol)の所望の生成物を提供した。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 9.54 (s, 1 H); 8.77 (s, 1 H); 7.69 (dd, 1 H); 7.53 (dbr, 1 H); 7.34 - 7.24 (m, 3 H); 7.11 (dd, 1 H); 6.75 (ddd, 1 H); 6.21 (ddd, 1 H); 6.07 (dd, 1 H); 1.43 (s, 9H)
MS (ESI): [M+H]+ = 564
【０１６４】
中間体1.3
｛3-[2-カルバモイル-5-フルオロ-3-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-フェノキシ]-フェニル｝-カルバミン酸tert-ブチルエステルの調製
【化８】
0005732662.tif 000009
【０１６５】
GP 5と類似的に、386 mgの｛3-[2-シアノ-5-フルオロ-3-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-フェノキシ]-フェニル｝-カルバミン酸tert-ブチルエステル (0.69 mmol, 1当量)を4.8 mlのDMSO中に溶解させ、0.24 mlの3 M 水酸化ナトリウム水溶液 (0.72 mmol, 10〜80当量)を添加した。混合物を63°Cに加熱し、そして1.85 mlの過酸化水素溶液 (水性、30%)を20分にわたって添加した。混合物を更に2時間、 65°C (浴温)で攪拌した。反応混合物を175 ml の氷水上に注いだ。300 mlの酢酸エチルを添加し、そして相分離させた。水性相を150 mlの酢酸エチルでもう一度抽出した。合わせた有機層をブラインで1回洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、ろ過し、そして濃縮した。この濃縮物を(フラッシュマスターカラムクロマトグラフィー、ヘキサン／酢酸エチル99/1〜60/40)で精製し、169 mg (42%収率、0.29 mmol)の所望の生成物を提供した。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 9.46 (s, 1 H); 9.12 (s, 1 H); 7.83 (sbr, 2 H); 7.66 (dd, 1 H); 7.47 (dbr, 1 H); 7.30 - 7.17 (m, 4 H); 6.65 (ddd, 1 H); 6.54 (dbr, 1 H); 6.06(dd, 1 H); 1.42 (s, 9H)
MS (ESI): [M+H]+ = 582
【０１６６】
中間体1.4
2-(3-アミノ-フェノキシ)-4-フルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンズアミドの調製
【化９】
0005732662.tif 000010
【０１６７】
GP 4と類似的に、163 mgの｛3-[2-カルバモイル-5-フルオロ-3-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-フェノキシ]-フェニル｝-カルバミン酸tert-ブチルエステル (0.28 mmol)をジクロロメタン中に懸濁させ、0.29 mlのTFA (3.78 mmol, 13当量)を添加し、そして混合物を室温で４時間攪拌した。反応混合物を濃縮し、ジクロロメタン中で再溶解させ、そして水酸化ナトリウム溶液(1M、水性)を添加した。相分離の後に、有機相を濃縮して、129 mg (96%, 0.27 mmol)の所望の生成物を提供した。それは更なる精製を必要としなかった。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 9.23 (s, 1 H); 7.84 (sbr, 1 H); 7.77 (sbr, 1 H); 7.66 (dd, 1 H); 7.47 (dbr, 1 H); 7.21 (dd, 1 H); 7.04 (dd, 1 H); 6.53 (dbr, 1 H); 6.42 (dbr, 1 H); 6.31 -6.26 (m, 2 H); 6.07(dd, 1 H)
MS (ESI): [M+H]+ = 482
【０１６８】
中間体1.4の本発明の例示化合物への化合物の転化は下記のとおりに行った。中間体1.4のための別の合成シーケンスはその次のパラグラフにおいて記載する。
【０１６９】
中間体2.1
2,4-ジフルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンゾニトリルの調製
【化１０】
0005732662.tif 000011
【０１７０】
GP 1に類似的に、1 gの2,4,6-トリフルオロ-ベンゾニトリル (6.37 mmol; 1当量; 市販)及び2.26 gの2-フルオロ-4-ヨード-ベンズアミン (9.55 mmol, 1.5当量; 市販)を100 mlのTHF中に溶解させた。混合物を-65°Cに冷却し、2.14 gのカリウムtert-ブトキシド (19.1 mmol, 3当量;市販)を添加した。混合物をこの温度で35分間攪拌し、更に21時間室温にて攪拌した。この混合物を120 mlの氷水中に攪拌し、酢酸エチル(各100 ml)で3回抽出した。合わせた有機層をブラインで洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥しそして濃縮して、4.137 gの未精製生成物を提供した。フラッシュクロマトグラフィー(ヘキサン/酢酸エチル)で精製を行い、646 mg (27.13%収率; 1.73 mmol)の目標化合物を提供した。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 9.02 (s, 1 H); 7.75 (dd, 1 H); 7.58 (dd, 1 H); 7.14 (t, 1 H); 6.95 (td, 1 H); 6.40 (br. d, 1 H)
MS (ESI): [M+H]+ = 375
【０１７１】
中間体2.2
2-(2-シアノ-3,5-ジフルオロ-フェニル)-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニル)-カルバミン酸tert-ブチルエステルの調製
【化１１】
0005732662.tif 000012
【０１７２】
GP 9と類似的に、205 mgの2,4-ジフルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンゾニトリル (0.55 mmol; 1 当量)をアルゴン下にTHF中に溶解させ、19 mg DMAP (0.16 mmol; 0.28当量)及び186 mgのジ-tert-ブチルジカーボネート(0.85 mmol; 1.56当量)を添加した。混合物を室温で20時間攪拌した。混合物を濃縮し、そしてフラッシュクロマトグラフィー (5 g Si-カラム、ヘキサン/酢酸エチル100/0〜70/30を使用)により精製し、253 mg (97%収率、0.53 mmol)の所望の生成物を提供した。
1H-NMR (d6-DMSO; 300 MHz): 7.77 (br. d, 1 H); 7.56 - 7.66 (m, 2 H); 7.25 (br. d, 1 H); 7.17 (t, 1 H); 1.36 (s, 9 H)
MS (ESI): [M+H]+ = 475
【０１７３】
中間体2.3 :
[3-(3-tert-ブトキシカルボニルアミノ-フェノキシ)-2-シアノ-5-フルオロ-フェニル]-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニル)-カルバミン酸 tert-ブチルエステルの調製
【化１２】
0005732662.tif 000013
【０１７４】
500 mgの2(2-シアノ-3,5-ジフルオロ-フェニル)-(2-フルオロ-4-ヨードフェニル)-カルバミン酸 tert-ブチルエステル (1.05 mmol, 1当量)及び412 mg Cs2CO3 (1.27 mmol, 1.2当量)を5.5 mLのDMF中に溶解させ、そして5.5 mL DMF中に溶解した 265 mgの(3-ヒドロキシ-フェニル)-カルバミン酸 tert-ブチルエステル (1.27 mmol. 1.2 当量)で処理した。得られた混合物を50 °Cで16時間攪拌した。抽出ワークアップを行い、所望の目標化合物を位置異性体の混合物として含み、より少量の割合で二置換の生成物を含む、未精製生成物を提供した。この混合物を更なる精製を行わずに先に進めた。
MS (ESI): [M+H]+ = 664
【０１７５】
中間体2.4及び2.5 (中間体1.4と同一):
2-(3-アミノ-フェノキシ)-4-フルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンゾニトリル及び2-(3-アミノ-フェノキシ)-4-フルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンズアミドの調製
【化１３】
0005732662.tif 000014
【０１７６】
中間体2.3の調製からの200 mgの未精製反応混合物を2 mLのジオキソラン中に溶解させそして2.5 mLの4 N HCl (ジオキソラン中)で処理した。得られた混合物を室温にて一晩攪拌した。LCMS分析は両方のBoc基の完全な除去を示し、そしてアミドへのニトリル基の部分加水分解を示した。抽出ワークアップ、残留物の濃縮及びクロマトグラフィーによって、中間体2.4 (28%収率)を位置異性体の混合物として、そして中間体2.5 (37%収率)を位置異性体の混合物として提供した。
【０１７７】
29 mgの分離された中間体2.4 (0.063 mmol, 1当量)を0.75 mLのDMSO中に溶解させ、そして22 μLの3N NaOH溶液及び0.52 mL H2O2 溶液で処理し、そして65 °Cで２時間攪拌した。反応混合物をジクロロメタンで希釈し、そして水で洗浄した。有機層を乾燥しそして真空中で濃縮し、19 m
gの中間体2.5 (1.5 : 1.0の位置異性体混合物)を提供した。位置異性体はこの工程でHPLCによって分離し、又は、その後の転化の後に分離した。
MS (LC-MS) [M+H]+ = 482
【０１７８】
下記の中間体3.1及び3.2を、(3-ヒドロキシ-ベンジル)-カルバミン酸tert-ブチルエステルを求核性出発材料として使用することによって、上記の一般手順と類似的に調製した。
【０１７９】
【表１】
0005732662.tif 000015
【０１８０】
例示化合物1.1
4-フルオロ-2-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-6-[3-(2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニルアミノ)-フェノキシ]-ベンズアミドの調製
【化１４】
0005732662.tif 000016
【０１８１】
GP 6bと類似的に、240 mgの中間体1.4 (0.5 mmol, 1当量)、62 mgの2-ヒドロキシイソ酪酸 (0.6 mmol, 1.2当量)、247 mgのHATU (0.65 mmol, 1.3当量)及び0.17 mL のジイソプロピルエチルアミン (1 mmol, 2当量)を1.9 mLのDMF中に溶解させ、そして室温にて一晩攪拌した。抽出ワークアップを行い、次いで、HPLC精製を行い、純粋な目標化合物を提供した。
1H-NMR: (d6-DMSO, 400 MHz): 9.68 (s, 1 H); 9.09 (s, 1 H); 7.84 (br. s, 2 H); 7.66 (d, 1 H); 7.58 (t, 1 H); 7.52 (d, 1 H); 7.47 (d, 1 H); 7.29 (t, 1 H); 7.21 (t, 1 H); 6.77 (dd, 1 H); 6.56 (dd, 1 H); 6.10 (dd, 1 H); 5.72 (s, 1 H); 1.30 (s, 6 H)
MS (ESI): [M+H]+ = 568
【０１８２】
例示化合物２．１
2-[3-((R)-2-アミノ-3-ヒドロキシ-プロピオニルアミノ)-フェノキシ]-4-フルオロ-6-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-ベンズアミドの調製
【化１５】
0005732662.tif 000017
【０１８３】
GP 6cと類似的に、240 mgの中間体1.4 (0.5 mmol, 1当量)、107 mgの(R)-2-tert-ブトキシカルボニルアミノ-3-ヒドロキシ-プロピオン酸(D-N-Bocセリン; 0.52 mmol, 1.05当量)、0.27 mLのN-メチルモルホリン (2.5 mmol, 5当量)及び0.42 mLのT3P 溶液 (EtOAc中50% 溶液; 0.6 mmol, 1.2当量)を5 mL酢酸エチル中に溶解させ、そして室温で一晩攪拌した。抽出ワークアップを行い、次いで、HPLC精製を行い、59 mg のBoc-保護された目標化合物を提供した。それを3 mLのジオキサン中に溶解させ、0.33 mLの4N HCl (ジオキサン中)で処理し、そして室温で一晩攪拌した。抽出ワークアップを行い、次いで、HPLC精製を行い、目標化合物を提供した。
1H-NMR: (CDCl3, 400 MHz): 10.70 (s, 1 H); 9.71 (s, 1 H); 7.60 (s, 1 H); 7.43 - 7.57 (m, 3 H); 7.37 (t, 1 H); 7.35 (s, 1 H); 7.13 (t, 1 H); 6.82 (d, 1 H); 6.44 (d, 1 H); 5.90 (d, 1 H); 5.71 (br. s, 1 H); 4.07 (dd, 1 H); 3.81 (dd, 1 H); 3.58 (t, 1 H)
MS (LC-MS): [M+H]+ = 569
【０１８４】
下記の例示化合物を、それぞれのBoc-保護されたアミノ酸を用いてアミド生成し、次いで、Boc脱保護することにより、例2.1と類似的に調製した:
【表２】
0005732662.tif 000018
【０１８５】
例示化合物3.1
4-フルオロ-2-(2-フルオロ-4-ヨード-フェニルアミノ)-6-[3-(2-ヒドロキシ-アセチルアミノ)-フェノキシ]-ベンズアミドの調製
【化１６】
0005732662.tif 000019
【０１８６】
GP 6bと類似的に、72 mgの中間体1.4 (0.15 mmol, 1当量)、0.2 mmolのヒドロキシ-酢酸 (1.3当量)、74 mgのHATU (0.19 mmol, 1.3当量)及び34 μL のジイソプロピルエチルアミン (0.2 mmol, 1.3当量)を1.75 mL DMF中に溶解させ、そして室温で12時間、シェーカー上に置いた。未精製混合物を直接的にHPLC精製に付し、純粋な目標化合物を得た。
tR = 1.27 (HPLC 条件A);
MS (ESI): [M+H]+ = 540
【０１８７】
下記の例示化合物3.2〜3.17を、中間体1.4をそれぞれのカルボン酸にカップリングさせることにより、例示化合物3.1と類似的に調製した。
【０１８８】
【表３】
0005732662.tif 000020
【０１８９】
【表４】
0005732662.tif 000021
【０１９０】
【表５】
0005732662.tif 000022
【０１９１】
下記の例示化合物4.1及び4.2は、求核性種として5-ヒドロキシ-3H-ベンゾオキサゾール-2-オン又は6-ヒドロキシ-3H-ベンゾオキサゾール-2-オンを用いて、上記の例示中間体と類似的な手順を用いて調製した。
【０１９２】
【表６】
0005732662.tif 000023
【０１９３】
下記の例示化合物5.1 は、TFA 条件下に中間体1.4から調製した:
【表７】
0005732662.tif 000024
【０１９４】
生物学的評価
本発明の化合物の有用性を、たとえば、下記のインビトロ腫瘍細胞増殖アッセイにおけるインビトロ活性によって例示することができる。インビトロでの腫瘍細胞増殖アッセイでの活性と臨床設定での抗腫瘍活性との関係は非常によく確立されている。たとえば、タキソール (Silvestriniら Stem Cells 1993, 11(6), 528-35)、タキソテール(BisseryらAnti Cancer Drugs 1995, 6(3), 339)及びトポイソメラーゼ阻害剤(Edelmanら Cancer Chemother. Pharmacol. 1996, 37(5), 385-93)の治療有用性はインビトロ腫瘍増殖アッセイの使用により示された。
【０１９５】
本発明の化合物の活性の実証はインビトロ、エクスビボ及びインビボアッセイにより行うことができ、そのことは当業者によく知られている。たとえば、本発明の化合物の活性を実証するために、下記のアッセイを用いることができる。
【０１９６】
生物学的アッセイ
アッセイ１
MEK1活性化キナーゼ活性
キナーゼCot1は活性化ループをリン酸化することによりMEK1を活性化させる。MEK1の活性化に対する本発明の化合物の阻害活性を、以下のパラグラフで記載するHTRF アッセイを用いて定量化した。
【０１９７】
昆虫細胞(SF21)において発現されそしてNi-NTA アフィニティークロマトグラフィーにより精製された、ヒトCot1のN-末端His6-tagged リコンビナントキナーゼドメイン (アミノ酸30-397、Milliporeから購入、カタログ番号14-703)をキナーゼとして用いた。キナーゼ反応のための基質として、不活性C-末端His6-tagged GST-MEK1 融合タンパク質 (Millipore カタログ番号14-420)を用いた。
【０１９８】
アッセイのために、試験化合物のDMSO 中の100倍濃縮溶液50 nlを、ブラック低体積384ウェルマイクロタイタープレート (Greiner Bio-One, Frickenhausen, Germany)中にピペットで入れ、24 nM GST-MEK1及び166.7 μM アデノシン三リン酸 (ATP)のアッセイバッファー [50 mM Tris/HCl pH7.5, 10mM MgCl2, 2mM ジチオスレイトール、0.01% (v/v) Igepal CA 630 (Sigma), 5 mM β-ホスホ-グリセロール] 中の溶液3 μl を添加し、そして混合物を22°Cで10分間インキュベートし、キナーゼ反応の開始の前に試験化合物をGST-MEK1に事前結合させた。その後、アッセイバッファー中のCot1溶液2 μlを添加することによりキナーゼ反応を開始し、得られた混合物を22°Cで20分間の反応時間の間、インキュベートした。アッセイ中のCot1の濃度を酵素ロットの活性により調節し、そして直線範囲にアッセイが入るように適切に選択し、典型的な酵素濃度は約2 ng/μl (5μlアッセイ体積中の最終濃度)であった。水性EDTA-溶液 (100 mM EDTA, 500 mM KF, 0.2 % (w/v) ウシ血清アルブミン、100 mM HEPES/NaOH中、 pH 7.5)中のHTRF検知試薬 (13 nM 抗GST-XL665 [# 61GSTXLB, Fa. Cis Biointernational, Marcoule, France], 1 nM Eu-cryptateラベル化抗ホスホ-MEK 1/2 (Ser217/221) [#61P17KAZ, Fa. Cis Biointernational],)の溶液5 μlを添加することにより反応を止めた。
【０１９９】
得られた混合物を22°Cで2時間インキュベートし、リン酸化GST-MEK1を抗-GST-XL665及びEu-cryptate ラベル化抗ホスホ-MEK 1/2 抗体に結合させた。次いで、Ser217/Ser221-リン酸化基質の量を、Eu-Cryptate-ラベル化抗ホスホ-MEK抗体から抗-GST-XL665への共鳴エネルギー伝達の測定値により評価した。それゆえ、350 nmでの励起後の620 nm及び665 nmでの蛍光発光を、HTRFリーダ、たとえば、Rubystar (BMG Labtechnologies, Offenburg, Germany)又はViewlux (Perkin-Elmer)中で測定した。665 nm及び622 nmでの発光比を、リン酸化基質の量の測定値として取った。データを正規化した (阻害剤なしの酵素反応= 0 %阻害、酵素を含まない以外すべての他のアッセイ成分= 100 %阻害)。通常、試験化合物を同一のマイクロタイタープレートで20μM〜1 nMの範囲(20 μM, 6.7 μM, 2.2μM, 0.74μM, 0.25μM, 82nM, 27nM, 9.2nM, 3.1nM及び1nM、一連の希釈物は100倍濃度原料で一連の1:3希釈によりアッセイ前に調製した)の 10種の異なる濃度で、各濃度に関して複数回評価で試験し、そしてIC50 値を社内ソフトウエアを用いて4パラメータフィットにより計算した。
【０２００】
本発明の化合物は、強力なMEK 阻害剤であることが判った。以下の代表的な例示化合物はIC50がこのアッセイにおいて100 nM未満であることを示す: 例1.1, 2.1〜2.3, 3.1〜3.14, 3.17及び4.1。
【０２０１】
アッセイ３
ホスホ-ERK 機構的アッセイ
A375及びColo205細胞を、96-ウェル組織培養プレート中、10% FBSを補給したRPMI 1640増殖培地に25,000細胞／ウェルで播いた。5% CO2を含む湿潤化されたインキュベータ中で細胞を37oCにて一晩インキュベートした。次の日に、アッセイプレートを調製するために、抗-ウサギメソスケールディスカバリー (MSD) プレート(カタログ番号L41RA-1, Meso-Scale Discovery, Gaithersburg, MD)を、5% MSDブロッキングバッファー100 μlで1時間、室温にてブロックし、その後、TBSTバッファー200 μlで３回洗浄した。1:200で2.5% MSDブロッカーA-TBSTに希釈したホスホ-ERK ウサギポリクローナル抗体(カタログ番号9101, Cell Signaling Technologies, Danvers, MA)を各ウェルに添加し(25 μl)、そしてその後、プレートを室温にて振盪しながら１時間インキュベートした。その後、プレートをリン酸塩緩衝塩類溶液 (PBS)で１回洗浄し、細胞可溶化物を容易に受け入れる用意をした。アッセイプレートの調製の進行中に、試験化合物を前の日からの細胞含有プレートのウェルに添加し、10% FBS、0.1% 牛血清アルブミン (BSA)及び0.03% DMSOを含有するRPMI 1640培地中で逐次的に希釈し、そしてプレートを37oCで1.5時間インキュベートした。このインキュベーションの後に、化合物で処理したプレートをPBSで3回洗浄し、30μlのBio-Rad溶解バッファー(カタログ番号98601, Bio-Rad Laboratories, Hercules, CA)中で溶解させ、その後、氷上で30分間振盪させておいた。この可溶化物を、その後、ホスホ-ERKコート化MSDプレート上に載せ、そしてプレートを4 oCで一晩インキュベートした。次の日に、プレートをTBSTで3回洗浄し、そして25 μlの1:3000希釈の総ERKモノクローナル抗体 (カタログ番号610123, BD Biosciences, San Diego, CA)をプレートに添加し、それを、その後、振盪しながら室温にて１時間インキュニュベートした。インキュベーションの後、プレートを上記のとおりのTBSTで３回洗浄し、そして25μlの1:1000希釈のMSD スルホ-タグ抗-マウス抗体 (カタログ番号R32AC-5)を各ウェルに添加した。プレートを振盪しながら室温にて１時間インキュニュベートし、その後、TBSTで４回洗浄した。プレートを読む直前に、150 μlのMSD リードバッファーTを添加し、そしてプレートをMSD 器具上ですぐに読んだ。IC50 分析に関してアナライズ（Analyze）5ソフトウエアを用いてデータ分析を行った。
【０２０２】
アッセイ４
機構的pERKアッセイのための代わりの条件
腫瘍培養細胞株におけるERK1/2リン酸化の測定のために、シングルプレックスメソスケールディスカバリー（singleplex Mesoscale Discovery）(MSD)アッセイを用いる。このアッセイはサンドイッチイミュノアッセイのように構築される。逐次的に希釈されたMEK阻害剤化合物で処理した種々の腫瘍細胞株から発生される細胞可溶化物をMSD プレートに載せた。サンプル中に存在するリン酸化ERK1/2は作用電極表面上に固定化されたキャプチャー抗体に結合する。検知抗体を固定化ホスホERK1/2に結合させることによりサンドイッチを完成する。この検知抗体を電気化学発光性化合物によってラベル化する。プレート電極に電圧を課すことにより、抗体-ホスホERK1/2サンドイッチ複合体を介して、電極表面に結合したラベルが発光する。発光の測定値により、サンプル中に存在するリン酸化ERK1/2の量を定量的に決定することができる。詳細には、ホスホERKシグナルの測定値の直線範囲をアッセイにおいて使用されるすべての細胞株について種々の細胞数を滴定することにより決定しなければならない。最終のアッセイのために、予め決められた細胞数を96ウェルプレート中に播く。播種の24時間後に、細胞を、逐次に希釈したアロステリックMEK阻害剤化合物により1.5時間処理し、その後、細胞を溶解させ、そして可溶化物をMSDアッセイプレートに移送した。リン酸化ERKをキャプチャー抗体に結合させる工程を室温で3時間の代わりに4℃で一晩行い、より良好なシグナル強度とした点で製造者のプロトコールを変更した。
【０２０３】
A375又はColo205細胞を、96-ウェル組織培養プレート中で、45000細胞／ウェルで、10% FBS (Biochrom #S0410)を補給した50 μL DMEM増殖培地(Biochrom FG 0435)中に播き (A375)、10% FBS (Biochrom #S0410)、10 mM HEPES (Biochrom L1613)、4.5 g/L グルコース及び1 mM ピルビン酸ナトリウム (Biochrom L0473)を補給したRPMI 増殖培地 (Biochrom FG1215)中にそれぞれ播いた(Colo-205)。細胞を、5% CO2 を含む湿潤化インキュベータ中で37°Cにて一晩インキュベートした。
【０２０４】
製造者の推奨にしたがって、メソスケールディスカバリー(MSD) (# K111DWD)アッセイによるホスホ-ERKを行った。簡単には、プロトコールは下記の通り:
細胞を播いた次の日、アッセイプレートを調製するために、MSDを、MSD ブロッキングバッファー150 μlで室温にて1時間ブロックし、その後、トリスウォッシュバッファー（Tris Wash buffer）150 μlで４回洗浄した。アッセイプレートの調製の進行中に、試験化合物を前の日からの細胞含有プレートのウェルに添加し、10% FBS及び0.1% DMSOを含有するそれぞれの培地中で逐次的に希釈し、そしてプレートを37oCで1.5〜2時間インキュベートした。このインキュベーションの後に、培地を吸引し、細胞を溶解バッファー50μl中で溶解させ、その後、4℃で30分間振盪させておいた。この可溶化物25μLを、その後、ブロックされたMSDプレート上に載せ、そしてプレートを4 oCで一晩インキュベートした。次の日に、プレートをトリスウォッシュバッファー(Tris wash buffer)で4回洗浄し、そして25 μlの検知抗体溶液をプレートに添加し、それを、その後、振盪しながら室温にて１時間インキュベートした。インキュベーションの後、プレートをトリスウォッシュバッファー(Tris wash buffer)で4回洗浄し、150 μlのMSD リードバッファーTを添加し、そしてプレートをMSD 器具上ですぐに読んだ。IC50 分析に関して社内のソフトウエアを用いてデータ分析を行った。
【０２０５】
アッセイ５
インビトロ腫瘍細胞増殖アッセイ
本発明の化合物を試験するために使用される付着性腫瘍細胞増殖アッセイはプロメガ（Promega）により開発されたCell Titre-Gloと呼ばれる読み取り情報が関与する (Cunningham, BA "A Growing Issue: Cell Proliferation Assays.  Modern kits ease quantification of cell growth" The Scientist 2001, 15(13), 26, 及びCrouch, SP ら, "The use of ATP bioluminescence as a measure of cell proliferation and cytotoxicity" Journal of Immunological Methods 1993, 160, 81-88)。
【０２０６】
A375及びColo205細胞を、96-ウェル組織培養プレート中で、3,000細胞／ウェルで、10% FBSを補給した RPMI 1640増殖培地中に播いた。細胞を、5% CO2 を含む湿潤化インキュベータ中で37°Cにて一晩インキュベートした。次の日に、試験化合物を、10% FBS及び0.03% DMSOを含有するRPMI 1640 培地中で逐次的に希釈したウェルに添加し、そしてプレートを37oCで72時間インキュベートした。各ウェルに150μlのCell Titer Glo試薬 (カタログ番号G7572, Promega, Madison WI)を添加し、次いで、プレートを室温で１０分間回転機上にてインキュベートし、その後、ビクター（Victor）3 機器でルミネッセンスを読み取ることにより細胞密度の評価を異なる時点で行った(投与後0 及び72時間)。データ分析をIC50 分析に関してアナライズ（Analyze）5ソフトウエアを用いて行った。
【０２０７】
アッセイ６
A375細胞におけるインビトロ腫瘍細胞増殖アッセイ (cell titer glow [CTG]アッセイ)
A375細胞[ヒト悪性黒色腫細胞, ATCC # CRL-1619,突然変異BRAF V600E発現]を、96ウェルブラッククリアボトム組織培養プレート(Costar 3603 黒色/透明ボトム)中で、3000細胞/ウェルの密度で、37℃でインキュベートした、10% ウシ胎児血清 (FBS)及び安定なグルタミンを含有する100 μL/ウェルDMEM培地(Biochrom; FG0435; +3.7g/L 重炭酸ナトリウム; + 4.5g/L D-グルコース)中に播いた。時刻0を決定するために別のプレート中でシスターウェルに播いた。すべてのプレートを37°Cで一晩インキュベートした。時刻０のプレートを取り出す: 67 μL/ウェルCTG 溶液(Promega Cell Titer Glo solution)をシスタープレート中の時刻０ウェルに添加し、プレートをオービタルシェイカーにより2分間混合し、細胞の溶解を確実にし、10 分間インキュベートし、ビクター（VICTOR） 3 (Perkin Elmer)でルミネッセンスを読んだ。細胞播種の24時間後に、0.4 %の最終DMSO濃度で逐次的に希釈した試験化合物の活性に依存して、50 μL培地中に希釈した試験化合物を上限10 μM〜下限300 pMの最終濃度範囲で添加した。試験化合物の添加後、細胞を37℃で72時間インキュベートした。その後、Promega Cell Titer Glo Luminescent（登録商標）アッセイキットを用いて、酵素ルシフェラーゼ及びその基質のルシフェラン混合物を含む、100 マイクロリットルの溶解バッファーを各ウェルに添加し、暗所で室温にて10分間インキュベートし、ルミネッセンスシグナルを安定化させた。サンプルをビクター（VICTOR） 3 (Perkin Elmer) で、ルミネッセンスプロトコールを用いて読んだ。細胞増殖の％変化を、０点プレートの吸光値(=0%)及び未処理(0μM)細胞の吸光値(=100%)に正規化することにより計算した。IC50値は自社のソフトウエアを用いた4-パラメータフィットによって決定した。
【０２０８】
又は、細胞増殖はクリスタルバイオレット（CV）染色により測定した：。
アッセイ7
培養されたヒトA375細胞を、96-ウェルマルチタイタープレート中、200μlの増殖培地(DMEM / HAMS F12 (Biochrom; FG4815)、10% FBS及び2 mM グルタミンを含有)中で 1500 細胞／測定ポイントの密度で播いた。24時間後に、プレート(ゼロプレート)からの細胞をクリスタルバイオレットにより染色し（下記参照）、一方、他のプレート中の培地を新鮮な培地(200μl)に置き換え、それに、試験物質を種々の濃度で(0 μM、及び0.3 nM〜30μM;溶剤のジメチルスルホキシドの最終濃度は0.5%であった)添加した。細胞を、試験物質の存在下に4日間インキュベートした。細胞増殖をクリスタルバイオレットで染色することにより決定した: 室温で15分間、20μl/測定ポイントの11% グルタルアルデヒド溶液を添加することにより細胞を固定化した。固定化された細胞を水で3回洗浄した後に、プレートを室温で乾燥した。100μl/測定ポイントの0.1%クリスタルバイオレット溶液 (酢酸を添加してpHをpH3に調整)を添加することにより細胞を染色した。染色した細胞を水で3回洗浄した後に、プレートを室温で乾燥した。100μl/測定ポイントの10%酢酸溶液を添加することにより、染料を溶解し、そして吸光値を595nmの波長での測光により決定した。細胞増殖の％変化を、０点プレートの吸光値(=0%)及び未処理(0μM)細胞の吸光値(=100%)に正規化することにより計算した。IC50値は自社のソフトウエアを用いた4-パラメータフィットによって決定した。
【０２０９】
本発明の化合物は細胞増殖の協力な阻害剤であることが判った。下記の代表的な例示化合物はIC50がA375 増殖CVアッセイにおいて1 μM 未満であることを示す: 例1.1, 2.1〜2.3, 3.1〜3.17, 4.1〜4.2及び5.1。下記の現在の好ましい化合物はIC50がこのアッセイにおいて100 nM未満であることを示す:例1.1, 3.1, 3.2, 3.3, 3.5, 3.6, 3.7及び4.1。
【０２１０】
更なる癌細胞株の増殖のインビトロ阻害は、上記の手順と類似的に測定できる。例示の更なる腫瘍細胞株の詳細を下記に示す。
【０２１１】
【表８】
0005732662.tif 000025
【０２１２】
アッセイ８
インビボ効力試験：ステージドヒト異種移植モデル
リード化合物のインビボ抗腫瘍活性を、ヒトBRAF突然変異黒色腫及び結腸カルシノーマの異種移植モデルを用いてマウスにおいて評価した。American Type Culture Collection (ATCC, Maryland)から得られたヒト黒色腫(LOX)又はヒト結腸 (Colo205)カルシノーマ株のいずれかを、雌の胸腺欠損NCR ヌードマウスに皮下移植した。腫瘍が約100mgのサイズに到達したときに、治療を開始した。PEG/水 (それぞれ80%/20%)中で新鮮に調製した化合物を経口投与した。マウスの一般的健康状態をモニターし、死亡率を毎日記録した。治療を開始した第一日から始めて週二回、腫瘍の寸法及び体重を記録した。Bayer IACUCガイドラインに従って、動物を安楽死させた。20%を超える死亡率及び／又は20%の正味体重減少を生じる治療は「有毒」と考えた。
【０２１３】
腫瘍増殖はエレクトロニクスノギスを用いて週に３回測定し、そして腫瘍重量(mg)を以下の式:[長さ(mm) x 幅 (mm)2]/2にしたがって計算した。抗腫瘍効率は腫瘍増殖阻害の関数として決定した(%TGI)。TGIは以下の式を用いて測定の日に計算する: (100 - 被治療平均腫瘍値 (T)/対照平均腫瘍値 (C) x 100) = % T/C。計算に用いる対照は「未治療対照」又は「ビヒクル」のいずれかであり、どちらもデータの最も保守的な表示値を提供する。５０％以上のTGIを示す化合物は活性と考えられる。統計学的有意性は片側検定（one-tailed Student’s T-Test）又は両側検定（two-tailed Student’s T-Test）のいずれかを用いて決定される。試験した化合物は有意な用量依存性腫瘍増殖阻害性をLOX及びColo205 モデルの両方で示した。
【０２１４】
本発明の化合物を、上記に示した１種以上のアッセイ手順を用いて活性に関して試験した。
【０２１５】
先行の情報及び当該技術分野において入手可能な情報を用いて、当業者は本発明をその最も広い範囲で利用することができるものと信じられる。当業者は、本発明の精神又は範囲を逸脱することなく、本明細書中に示された開示の構造、材料、組成物及び方法に変更を加えて本発明を実施することができ、そしてこのような変更は本発明の範囲内と考えられることを認識するであろう。実施例に記載された化合物は、本発明の代表例であることが意図され、そして、本発明の範囲は実施例の範囲によって限定されないことが理解されるであろう。上記に示したトピックの見出しはガイドラインであることが意図され、ここで、特定の情報は明細書中に見ることができるが、このようなトピックに関する情報を見いだすことができる明細書中の源が唯一の源であることが意図されない。上記のすべての刊行物及び特許を参照により本明細書中に取り込む。
【０２１６】
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