(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々がいくつかの正弦波信号で構成された１つ以上のサブバンド信号を含む試験信号を供給する試験信号発生器であって、各正弦波信号は、個々の周波数と、位相とを有し、各周波数は、周波数指数に関連し、対応する位相は、前記周波数指数の指数関数であり、
前記信号発生器は、
各サブバンド信号について所望の波高率値を受信することと、
波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて前記波高率に対応する指数を求めることと、
前記指数関数と前記先に求めた指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算することと、
前記サブバンド信号に関連した前記正弦波信号を重畳して、各サブバンド内に所望の波高率を有する前記試験信号を取得することであって、それにより個々の信号の位相が維持される、ことと、
その後使用するために前記試験信号を出力することと
を実行するように構成される、試験信号発生器。
【請求項２】
前記試験信号が、各々が対応するスペクトルと、前記試験信号のスペクトルを構成する前記サブバンド信号のスペクトルとを有する少なくとも２つのサブバンド信号で構成され、
前記サブバンド信号を構成する前記正弦波信号の前記位相が、各サブバンド信号が対応する所望の波高率を有するように計算される、請求項１に記載の試験信号発生器。
【請求項３】
各周波数が、周波数指数に関連し、前記対応する位相が、以下の関数
【数１１】
0005740374.tif 000012
に従って計算され、ここで、ｉは、周波数指数を示し、Φｉは、前記対応する位相を示し、Ｐは、指数関数を特徴づける指数を示し、Ｎは、試験信号に寄与する正弦波信号の総数を示す、請求項１又は請求項２に記載の試験信号発生器。
【請求項４】
前記指数を求めるために、前記信号発生器が、波高率と指数の前記公知の関係に近似する予め所定の関数を使用するように構成され、前記関数が、入力パラメータとして前記所望の波高率と正弦波信号の数とを含み、前記対応する指数を与える、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の試験信号発生器。
【請求項５】
所定の帯域幅と所望の波高率とを有する信号を生成する方法であって、前記信号は、いくつかの個々の正弦波信号で構成され、各正弦波信号は、振幅および周波数を有し、
前記方法は、
特定の指数関数内で使用されかつ前記所望の波高率に対応する指数を求めることであって、前記指数は、波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて判断される、ことと、
前記特定の指数関数と前記先に求めた指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算することと、
前記正弦波信号を重畳して、前記所望の波高率を有する前記信号を取得することであって、それにより個々の信号の位相が維持される、ことと
を含む、方法。
【請求項６】
２つ以上のサブバンド信号で構成される試験信号を生成する方法であって、前記サブバンド信号のスペクトルは、前記試験信号のスペクトルを構成し、
前記方法は、
所望の帯域幅と所望の持続時間とを有する原型信号を定義することと、
重畳されたとき少なくともほぼ前記原型信号を形成する１組の正弦波信号を計算することであって、前記正弦波信号のサブセットが各サブセットの前記正弦波信号が１つのサブバンド信号に関連するようにグループ化される、ことと、
所望の波高率値を各サブバンド信号と関連づけることと、
各サブバンド信号の得られた波高率が対応する所望の波高率に適合するように請求項５に記載の方法により各サブバンド信号の位相を計算することと
を含む、方法。
【請求項７】
各周波数が、周波数指数に関連し、対応する位相が、以下の関数
【数１２】
0005740374.tif 000013
に従って計算され、ここで、iは、周波数指数を示し、Φｉは前記対応する位相を示し、Ｐは、指数関数を特徴づける指数を示し、Ｎは、それぞれの信号に寄与する正弦波信号の総数を示す、請求項５又は請求項６に記載の方法。
【請求項８】
波高率と指数の前記公知の関係に近似する予め所定の関数が使用され、
前記関数が、入力パラメータとして前記所望の波高率と正弦波信号の数とを含み、前記対応する指数を与える、請求項５、請求項６又は請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、測定、制御及び信号伝送の用途において使用される試験信号生成に関するものである。特に、本発明の１つの例は、調整可能な狭帯域での波高率を有する雑音信号を生成する新奇な方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
測定の問題の解決策の重要な部分は、試験信号と呼ばれることが多い入力信号の選択である。多くの問題、例えば、制御システムにおいて、入力は、環境つまり「現実の」システムにより生成され、変更すれば必ず大きな問題が発生する。しかしながら、入力信号の選択が一般的な検査仕様書、例えば、製造工程中又は製造工程終了時の品質管理を目的とした測定結果により決定される非常に重要な種類の問題もある。更にまた、試験信号は、製品開発中に技術的設計を試験して妥当性を確認する測定において使用される。ちょっと一例を挙げると、試験オーディオ信号は、ハイファイアンプ及びスピーカを含む新しく設計されたオーディオシステムの性能を試験して妥当性を確認するために必要とされる。かっては、実験の選択は、主として開発担当者の直観力又はオーディオに関係する一般的な規格により決定されていた。実際に試験オーディオ信号を選ぶときに考慮しなければならないと考えられる一般的な制約は、入力、出力又は内部変数に関する振幅上の制約、入力出力又は内部変数に関する電力上の制約、実験に利用可能な総使用時間、及び、採取又は解析することができるサンプルの総数である。
【０００３】
多くの場合、実験的な設定の狙いは、できる限り信号雑音比を増大させることである。これは、振幅上の制約（デバイスの線形挙動を試験下に保つこと）のために、かつ、測定システム上でのオーバーフローを回避するために入力信号の振幅の増加だけでは行うことができない。より効率的な手法は、特定の振幅極端値が得られるように信号のエネルギーを増大させるか、又は、特定のエネルギーが得られるように振幅極端値を減少させることである。この操作を波高率最小化という。波高率は、一般的に、波高率（ｃｒｅｓｔ  ｆａｃｔｏｒ）（ＣＦ）又はピーク対平均値比（ＰＡＲ）ともいう。更なる開示するに当たり、波高率（ｃｒｅｓｔ  ｆａｃｔｏｒ）という用語を使用する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
信号の波高率を最小限に抑えることにおいて、ある程度の研究がこれまで行われているが、実験的な設定の要件に従うように指定することができる波高率による試験信号の生成に対する必要性が依然として残っている。特に、一部の最新の試験技術においては、信号のスペクトル帯域幅に対する複雑な波高率分布を有する特定の試験信号に対する必要性が生じている。これの一例は、信号が音楽信号と密接に関係する試験であろう。例えば、音楽を表すオーディオ信号においては、波高率は、時間的に変動するだけでなく、広帯域音楽信号に貢献する狭帯域サブバンドにおいて異なる値を有する場合がある。当該の広帯域試験信号については、サブバンドにおいて波高率を制御することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
所定の帯域幅及び所望の波高率を有する信号を生成する方法を開示する。この信号は、各々が振幅と周波数とを有するいくつかの個々の正弦波信号で構成される。方法は、波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて判断される、特定の指数関数内で使用されかつ所望の波高率に対応する指数を求めるステップと、特定の指数関数と先に求めた指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算するステップと、正弦波信号を重畳して、個々の信号の位相が維持されるように所望の波高率を有する信号を取得するステップとを含む。
【０００６】
更に、対応する試験信号発生器も開示する。
【０００７】
例えば、本願発明は以下の項目を提供する。
（項目１）
各々が周波数指数に関連する個々の周波数と、上記周波数指数の指数関数である位相とを有するいくつかの正弦波信号で構成された１以上のサブバンド信号を含む試験信号を供給する試験信号発生器であって、
各サブバンド信号について所望の波高率値を受信し、
波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて上記波高率に対応する指数を求め、
上記指数関数と上記先に求めた指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算し、
上記サブバンド信号に関連した上記正弦波信号を重畳して、上記個々の信号の上記位相が維持されるように上記サブバンド、及び、従って、各サブバンド内に所望の波高率を有する上記試験信号を取得し、
その後使用するために上記試験信号を出力するように構成される試験信号発生器。
（項目２）
上記試験信号が、各々が対応するスペクトルと、上記試験信号を構成する上記サブバンド信号のスペクトルとを有する少なくとも２つのサブバンド信号で構成され、
上記サブバンド信号を構成する上記正弦波信号の上記位相が、各サブバンド信号が対応する所望の波高率を有するように計算される上記項目に記載の試験信号発生器。
（項目３）
各周波数が、周波数指数に関連し、上記対応する位相が、以下の関数
【０００８】
【数１１】
0005740374.tif 000002
に従って計算され、上記式において、ｉは、周波数指数を示し、Φｉ は、上記対応する位相を示し、Ｐは、指数関数を特徴づける指数を示し、Ｎは、試験信号に寄与する正弦線の信号の総数を示す上記項目のいずれか一項に記載の試験信号発生器。
（項目４）
上記指数を求めるために、上記信号発生器が、波高率と指数の上記公知の関係に近似する予め所定の関数を使用するように構成され、上記関数が、入力パラメータとして上記所望の波高率との正弦波信号の数とを含み、上記対応する指数を与える上記項目のいずれか一項に記載の試験信号発生器。
（項目５）
各々が振幅、周波数を有するいくつかの個々の正弦波信号で構成され、所定の帯域幅と所望の波高率とを有する信号を生成する方法であって
波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて判断される、特定の指数関数内で使用されかつ上記所望の波高率に対応する指数を求めるステップと、
上記特定の指数関数と上記先に求めた指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算するステップと、
上記正弦波信号を重畳して、上記個々の信号の上記位相が維持されるように上記所望の波高率を有する上記信号を取得するステップと
を含む方法。
（項目６）
２以上のサブバンド信号で構成される、上記サブバンド信号のスペクトルがスペクトルを構成する試験信号を生成する方法であって、
所望の帯域幅と所望の持続時間とを有する原型信号を定義するステップと、
重畳されたとき少なくともほぼ上記原型信号を形成する１組の正弦波信号を計算するステップと
を含み、
上記正弦波信号のサブセットが各サブセットの上記正弦波信号が１つのサブバンド信号に関連するようにグループ化され、
上記方法が、更に
所望の波高率値を各サブバンド信号と関連づけるステップと、
各サブバンド信号の上記得られた波高率が上記対応する所望の波高率に適合するように上記項目に記載の上記方法により各サブバンド信号の位相を計算するステップと
を含む方法。
（項目７）
各周波数が、周波数指数に関連し、上記対応する位相が、上記以下の関数
【０００９】
【数１２】
0005740374.tif 000003
に従って計算され、上記式において、iは、周波数指数を示し、Φｉは上記対応する位相を示し、Ｐは、指数関数を特徴づける指数を示し、Ｎは、上記それぞれの信号に寄与する正弦線の信号の総数を示す上記項目のいずれか一項に記載の方法。
（項目８）
波高率と指数の上記公知の関係に近似する予め所定の関数が使用され、
上記関数が、入力パラメータとして上記所望の波高率との正弦波信号の数とを含み、上記対応する指数を与える上記項目のいずれか一項に記載の方法。
【００１０】
（摘要）
所定の帯域幅及び所望の波高率を有する信号を生成する方法を開示する。信号は、各々が振幅と周波数とを有するいくつかの個々の正弦波信号で構成される。方法は、波高率と指数の演繹的な公知の関係に基づいて判断される、特定の指数関数内で使用されかつ所望の波高率に対応する指数を求めるステップと、特定の指数関数と先に判断された指数とを使用して各正弦波信号について位相値を計算するステップと、正弦波信号を重畳して、個々の信号の位相が維持されるように所望の波高率を有する信号を取得するステップとを含む。
【００１１】
本発明は、以下の図面及び説明を参照するとより良好に理解することができる。
図中では、同様の参照番号は、対応する部分を示す。（図面では）
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】ランダム振幅と位相とを有する８つの正弦波で構成されたマルチトーン信号について式（４）に従って波高率が計算された式（４）中のマルチトーン信号の波高率（又はＰＡＲ）と指数Ｐの関係を示す図である。
【図２】異なるサンプリング周波数について式（４）から得られた指数Ｐの関数としてのマルチトーン信号の波高率（又はＰＡＲ）を示す図である。
【図３】マルチトーン信号の異なる中心周波数について式（４）から得られた指数Ｐの関数としてのマルチトーン信号の波高率（又はＰＡＲ）を示す図である。
【図４】中心部周波数及びサンプリング周波数が一定であり、マルチトーン信号寄与する異なる数の正弦波について式（４）から得られた指数Ｐの関数としてのマルチトーン信号の波高率（又はＰＡＲ）を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
信号伝送技術における問題の１つは、送信された信号の波高率の最小化である。
ある程度の研究が、これまでこの最小化の問題に関して行われている（例えば、Ｓ．  Ｂｏｙｄ：  Ｍｕｌｔｉｔｏｎｅ  Ｓｉｇｎａｌｓ  ｗｉｔｈ  Ｌｏｗ  Ｃｒｅｓｔ  Ｆａｃｔｏｒ，  ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ  ｏｎ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，  ｖｏｌ．  ３３，  ｎｏ．  １０，  ｐｐ．  １０１８−１０２２，  １９８６を参照されたい）。波高率の最小化がよく知られているが、特定の所望のレベルにて波高率を制御するか、又は、広帯域信号の狭帯域成分サブバンドなどの信号の波高率スペクトル部分（サブバンド）を制御する方法についてはほとんど知見がない。
【００１４】
一般的な広帯域信号ｆ（ｔ）であれば、各々が特定の振幅と位相とを有する成分正弦波（「スペクトル線」ともいう）に分解することができる。このことは、フーリエ変換操作（通常は高速フーリエ変換、ＦＦＴ、アルゴリズムを用いて実行）を適用することにより行うすることができる。したがって、信号ｆ（ｔ）は、時間離散化（デジタル化）されて、サンプリングされた信号ｆ［ｎ］が得られ、記号「ｎ」は、信号の起点から離れて、サンプルが位置する「ｎ」個の位置（ビンとも呼ぶ）の数を表す。離散化では、離散化されたサンプルｆ［ｎ−１］、ｆ［ｎ］、ｆ［ｎ＋１］など間のタイムセパレーションを定義するサンプリング周波数（ｆｓ）又は時間分解能ｄｔ＝ｆｓ−１などの特定のパラメータの定義が必要である。特定のスペクトル成分を有する信号をサンプリングするとき、サンプリング周波数は、（ナイキストシャノン標本化定理によれば）エイリアシングを回避するために十分に高いものでなければならない。エイリアシング問題を回避するために、広帯域信号を構成する所定の単一の正弦波成分を有する広帯域信号であるいわゆるマルチイン又はマルチトーン信号を中心として更に論じる。当該の信号は、所定の最大周波数ｆＭＡＸと、したがって、最大周波数ｆＭＡＸの２倍である所定の最小サンプリング周波数を有する。単一の正弦波成分（つまりサンプル）の数は、マルチトーン信号の時間の長さにより決まる。
【００１５】
通常、帯域により制限された多重正弦波信号ｆ（ｔ）は、
【００１６】
【数１】
0005740374.tif 000004
と示すことができ、ｉは、スペクトル線の指数（Ｎ０は、指数オフセットである）であり、Ｎは、試験信号ｆ（ｔ）を構成するスペクトル線（トーン）の数であり、Ａｉは、振幅であり、jｉは、位相であり、ｆｉは、ｉ番目のトーンの周波数である。信号ｆ（ｔ）の平方二乗平均（ＲＭＳ）値ＦＲＭは、
【００１７】
【数２】
0005740374.tif 000005
であることに注意されたい。マルチトーン信号ｆ（ｔ）のサンプリング（離散化）されたバージョンは、ｔ＝ｎ／ｆｓを代入することにより得られ、離散化された信号は、ｆ［ｎ］として示される。
【００１８】
【数３】
0005740374.tif 000006
平方二乗平均（ＲＭＳ）値は、
【００１９】
【数４】
0005740374.tif 000007
と表すこともでき、以下の波高率となる。
【００２０】
【数５】
0005740374.tif 000008
純粋な正弦信号の波高率ＣＦは、√２に等しい。更に、波高率は、その定義のために１つより大きくなければならない。
【００２１】
多くの用途について、帯域制限雑音（すなわち疑似ランダム）信号が必要である。しかしながら、低い波高率が、依然として当該の雑音信号に望ましい。１つの強引なナンバクランチング技術では、ランダムに選ばれた組（間隔［０、２π［以内）の位相値  jｉ（ｉ＝Ｎ０＋１、．．．、Ｎ０＋Ｎ）を多重正弦波信号に印加して波高率を計算する。これは、何回も、例えば、１００回行われる。最良の波高率が得られる位相の組が保持される。実験により、大きさが平坦なスペクトルについてはこれにより、一般的に最小１．８の波高率が得られることがわかっている。はるかに多くの位相の組を採用しても（Ｎ−１）次元のパラメータースペースの広大さ及び複雑さのためにあまり効果的ではない。ランダムな振幅多重正弦波信号については、約２．１の波高率を達成することができる（Ｎ＜５０の場合）。
【００２２】
研究の結果、試験信号ｆ（ｔ）に寄与する特定の数Ｎの正弦トーンにて、低い波高率（上述の強引な方法を使用することより低い）は、式１で使用した位相  jｉ  を以下に従って設定した場合に得られることができることがわかった。
【００２３】
【数６】
0005740374.tif 000009
即ち、個々のトーンの位相は、２次式の関係にある（更にＤ．Ｊ．ニューマンにちなんで「ニューマン位相」という。Ｄ．Ｊ．ニューマン著Ａｎ  Ｌ１  ｅｘｔｒｅｍａｌ  ｐｒｏｂｌｅｍ  ｆｏｒ  ｐｏｌｙｎｏｍｉａｌｓ，  Ｐｒｏｃ．  Ａｍｅｒ．  Ｍａｔｈ．Ｓｏｃ．，  ｖｏｌ  １６，  ｐｐ．  １２８７−１２９０，  Ｄｅｃ．  １９６５も参照されたい）。更にまた、波高率は、試験信号ｆ［ｎ］に寄与する多数Ｎ個の個々のトーンについて低減することがわかった。
【００２４】
本発明の一態様により、式６の分子の指数「２」は、一般的な変数Ｐにより代用される。即ち、
【００２５】
【数７】
0005740374.tif 000010
以下では、式１に従って形成された試験信号を使用したとき指数Ｐ及び波高率はどのように関係するかを示す調査の結果を示す。図１は、指数Ｐと、個々の位相が式７に従って設定される複数の正弦トーン（式１を参照されたい）により構成される信号ｆ（ｔ）から得られた波高率ＣＦとの関係を示す。ニューマンの結果に従って、ほぼ２の指数Ｐを用いて約２の最小値波高率ＣＦを取得することに注意されたい。これとは対照的に、ほぼ１に等しいか又はそれより低い指数Ｐについては、約４の最大波高率を取得する。（ほぼ）Ｐ＝１とＰ＝２の間では、波高率は、Ｐの単調に下降する関数である。
【００２６】
波高率に影響を与えうる他の要因の有無をチェックするために、試験信号ｆ（ｔ）のサンプリング速度（４４．１ｋＨｚ、２２．０５ｋＨｚ及び１４．７ｋＨｚ）を変えたが、得られた曲線（波高率ＣＦ対指数Ｐ）を図２に示す。機能ＣＦ（Ｐ）はサンプリング速度を変えたときわずかに変わるにすぎないことがわかる。最大波高率が図２の例では約８．７であることに注意されたい。これは、図１の例と比較すると、試験信号ｆ（ｔ）に寄与する正弦トーンの数が多くなったためである。それにもかかわらず、試験信号音のサンプリング速度は、波高率に著しい影響を与えるものではない。
【００２７】
更にまた、波高率に及ぼす試験信号ｆ（ｔ）の中央周波数の影響を調べた。曲線「指数Ｐに対する波高率」をいくつかの試験信号ｆ（ｔ）について求めたが、各試験信号は、同数の正弦トーンで構成されている。しかしながら、試験信号音の中央周波数を変えた。結果として得られた曲線を５００Ｈｚ、１０００Ｈｚ及び３０００Ｈｚの試験信号中心周波数について図３に示す。試験信号の中央周波数も、得られた波高率に著しい影響を有するものではないことが図３からわかる。同様に、試験信号に寄与する個々の正弦トーンの振幅は、波高率を著しく変えることなく、変わりうると判断した。しかしながら、これは、個々の正弦トーンのいずれの振幅も優勢ではない場合に限り有効である。
【００２８】
最後に、「全体的な」試験信号に寄与する個々の正弦トーンの数の影響を調べた。図４は、Ｎ＝３、Ｎ＝８、Ｎ＝１３、Ｎ＝２４、Ｎ＝３８、Ｎ＝６４、Ｎ＝１０３及びＮ＝１３１の個々の正弦トーンで構成された試験信号に関する「Ｐに対するＣＦ」曲線を示す。最大波高率は、著しく正弦トーンの数に左右され、一方、最大値の位置は左右されないことがわかる。波高率（ほぼ）が指数Ｐの単調に下降する関数であるという前回の結果は、依然として有効である。Ｎ＝１３１について取得された曲線は、Ｐ＝１の方へわずかに下降しているが、これは、現在の検討に向けては無視できるものである。Ｐ＝１とＰ＝２間の波高率の傾向は、試験信号を構成するトーンの数Ｎに関係なく維持されている。
【００２９】
先に提示した知見を考慮すると、信号発生器は、各々が式７に従って位相を有する数Ｎ個の正弦トーンで構成された帯域により制限された試験信号を生成するように構成することができ、所望の波高率は、入力パラメータとして指定することができる。所望の波高率から始まって、対応する指数Ｐは、図４に示す曲線（又はその曲線に近似する関数）を使用して決定することができる。所望の波高率に対応する指数Ｐを決定した後、試験信号に寄与する個々の正弦トーンの位相  jｉ  を決定することができ、最後に、正弦トーンを重畳して、波高率が−不可避な公差帯域内で−所望の波高率に適合する試験信号を形成する。
【００３０】
本発明の別の実施形態により、広帯域信号を構成する異なる狭帯域サブバンドにおいて異なる波高率を有する広帯域（マルチトーン）試験信号を生成することができる。各サブバンドにおいては、波高率は、所望の波高率に適合するように選ぶことができる。特定のサブバンド内の所定の波高率が、特定の試験手順において必要である場合がある。
【００３１】
試験信号生成の一部の重要な面を以下に要約する。第１に、所望の（全）帯域幅及び所望の持続時間を有する試験信号原型を定義する。この原型は、とりわけ、特定のフィルタ特性を使用して雑音をフィルタリングすることにより生成することができる。しかしながら、その他の多くの検討が、試験信号原型を定義するとき役立つ場合がある。
【００３２】
第２に、必要であれば、式（１）により表されるように、原型信号を正弦波信号の合計に分解し、各正弦波信号は、振幅Ａｉ及び周波数ｆｉ（下付き文字ｉは、個々の正弦波信号に付番する指数である）を有する。これは、例えば、原型信号のフーリエ級数分解（例えばＦＦＴアルゴリズム又は関連した方法を用いて）を実行することにより行うことができる。
【００３３】
第３に、所望の波高率を全帯域原型信号について、又は、広帯域原型信号の少なくとも１つの狭帯域サブバンド信号について定義する。サブバンド信号は、所望のサブバンド信号を構成するいくつかの個々のトーンを選択することにより簡単に取得することができる。例えば、原型信号は、スペクトル線が可聴周波数範囲（約５０Ｈｚ〜２０ｋＨｚ）を通じて等間隔である（必ずしもそうでなければならないというわけではない）とすることができる３２個の個々のトーン（即ち正弦波）から成ると仮定する。更に、原型信号は、各々が８つの個々のトーンを含む４つの（ｋ＝１、２、３、４）サブバンド信号ｆＳＵＢ．ｋ（ｔ）に分割されると仮定する。
【００３４】
【数８】
0005740374.tif 000011
第４に、波高率は、各サブバンド信号について目標値に適合するように設計することができる。この目的のために、対応する所望の波高率から直接導出することができる妥当な指数を使用して位相  jｉ  を計算する。
【００３５】
原型信号（又は成分サブバンド信号の）の周波数、振幅及び位相を定義した後、任意の妥当な方法を用いて実際の試験信号を合成することができる。例えば、デジタル／アナログ変換器を使用して試験信号を繰り返し出力することができる。
【００３６】
本発明の様々な例示的な実施形態を開示したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく本発明の利点のいくつかを実現する様々な変更及び改変を行うことができることが、当業者には明らかであろう。同じ機能を実行する他の構成部品を適切に代用することができることが、当業者には明らかであろう。特定の図を参照して説明した特徴部は、明示的に言及していないものにおいてさえも他の図の特徴部と組み合わせることができることに言及するべきである。更に、本発明の方法は、全てのソフトウェアの実装において、妥当なプロセッサ命令を使用して、又は、同じ結果を得るためにハードウェア論理回路及びソフトウェア論理回路の組み合わせを利用する複合型の実装において実現することができる。発明の概念の当該の改変は、添付の特許請求の範囲の対象であることが意図されている。
【００３７】
出願人は、当該の特徴部又は組み合わせが当業者の共通の一般知識に照らして全体として本明細書に基づいて実施することができる範囲で、当該の特徴部又は特徴部の組み合わせが本明細書で開示する任意の問題を解決するかどうかに拘わらず、かつ、特許請求項の範囲に限定せずに、分離して本明細書で説明する各個の特徴部及び２つ以上の当該の特徴部の任意の組み合わせを本明細書により開示する。出願人は、本発明の態様が当該の個々の特徴部又は特徴部の組み合わせから成ることができることを示す。前述の説明に鑑みて、様々な改変が本発明の範囲内で行うことができることが当業者に明らかとなろう。
【図１】
0005740374.tif 000014
【図２】
0005740374.tif 000015
【図３】
0005740374.tif 000016
【図４】
0005740374.tif 000017