(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両であって、
右旋回時に前記車両の右方に傾斜し、左旋回時に前記車両の左方に傾斜可能な車体フレームと、
前記車体フレームの左右方向に並べて設けられ、それぞれタイヤとそのタイヤを支持するホイールとを含む右前輪および左前輪と、
前記右前輪および前記左前輪をそれぞれ車輪軸線回りに回転可能に支持し、前記車体フレームの前後方向に並ぶ前テレスコピック要素と後テレスコピック要素と前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素とを互いに連結する連結部とを含む右緩衝装置および左緩衝装置と、を含み、前記右緩衝装置および前記左緩衝装置を前記車輪軸線に垂直な方向に延びるそれぞれの操舵軸線回りに回転可能かつ前記車体フレームに対して上下方向に変位可能に前記車体フレームに支持する懸架装置と、
前記右前輪および前記左前輪の一方の前輪と共に回転する被検出部と、前記一方の前輪を支持する前記右緩衝装置または前記左緩衝装置の一方の緩衝装置に設けられる検出部とを含み、前記右前輪および前記左前輪の少なくとも一方の前記前輪の回転速度を計測可能な前輪回転速度検出装置と、
を備え、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素または前記後テレスコピック要素に支持され、前記車輪軸線方向に見て、前記車輪軸線および前記操舵軸線に垂直な方向における前記一方の緩衝装置の前端を通り前記操舵軸線と平行な前仮想線および前記一方の緩衝装置の後端を通り前記操舵軸線と平行な後仮想線で挟まれた領域、かつ、前記ホイールの外形の内側の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に位置している車両。
【請求項２】
前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記一方の緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている、請求項１に記載の車両。
【請求項３】
前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記一方の緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の下端より前方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている、請求項１または２に記載の車両。
【請求項４】
前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの上下方向について前記一方の緩衝装置の下端より上方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている、請求項１から３のいずれか一項に記載の車両。
【請求項５】
前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの上下方向について前記一方の緩衝装置の前記後テレスコピック要素の下端より上方の領域、かつ、前記車体フレームの上下方向について、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素の前端より下方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている、請求項１から４のいずれか一項に記載の車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両が記載されている。
一般的に、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪とを備えた車両は、車体フレームが鉛直方向に対して傾斜した状態で旋回できる車両である。より具体的には、右旋回時には、車体フレームは車両の右方に傾斜し、左旋回時には、車体フレームは左方に傾斜する。このような傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪とを備えた車両は、車体フレームを傾斜させるために、車体フレームの左右方向に並べて設けられる２つの前輪の間隔が、通常の四輪自動車より非常に狭く形成されている。傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪とを備えた車両は、コンパクトで機動性の高い車両である。【０００３】
特許文献１の傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両は、それぞれ２本のテレスコピック要素を備えた右緩衝装置および左緩衝装置を備えている。右緩衝装置は右車輪を回転可能に支持している。左緩衝装置は左車輪を回転可能に支持している。ハンドルが操作されると、右緩衝装置は右前輪とともに上下方向に延びる回転軸線回りに回転し、左緩衝装置は左前輪とともに上下方向に延びる回転軸線回りに回転する。このため、右緩衝装置、右前輪、左緩衝装置および左前輪が、車体フレームや車体カバーなど他の車体部品と干渉しないように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１２／００７８１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１に記載されたような傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両において、前輪回転速度検出装置を搭載することが望まれている。前輪回転速度検出装置は、センサ本体に加えて、センサ本体を車両に取り付けるためのブラケット、およびブラケットを車両に固定するための締結部材を有する。この前輪回転速度検出装置を車両に搭載するためには、車両側にも、前輪回転速度検出装置が取り付けられるブラケットが設けられる。このため、前輪回転速度検出装置を搭載しようとすると、これらの部材を配置する空間、および、これらの部材を他の部材と干渉させないための空間を確保する必要がある。そのため、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両が大型化する恐れがある。
そこで、図１２に示したように、特許文献１は、２つのテレスコピック要素１０２２，１０２４の間に前輪回転速度検出装置１０２８を設けることを提案している。前後に並ぶ２つのテレスコピック要素１０２２，１０２４の間には、不可避的に隙間が生じてしまう。また、この生じた隙間は、本来、デッドスペースとなってしまう。ところが、特許文献１は、この不可避的に生じるデッドスペースである該隙間に前輪回転速度検出装置１０２８を設けることにより、空間を有効に利用している。
このように、特許文献１は、空間を合理的に利用することで、前輪回転速度検出装置を搭載しても、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両の大型化を抑制している。【０００６】
しかしながら、市場では、よりコンパクトな傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両も求められている。そのため、前輪回転速度検出装置を搭載しても、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両の大型化をより抑制することが望まれている。【０００７】
本発明は、前輪回転速度検出装置を搭載しても、車両の大型化をより抑制できる傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）上記の目的を達成するために、本発明がとりうる一態様は、車両であって、
右旋回時に前記車両の右方に傾斜し、左旋回時に前記車両の左方に傾斜可能な車体フレームと、
前記車体フレームの左右方向に並べて設けられ、それぞれタイヤとそのタイヤを支持するホイールとを含む右前輪および左前輪と、
前記右前輪および前記左前輪を車輪軸線回りに回転可能に支持し、前記車体フレームの前後方向に並ぶ前テレスコピック要素と後テレスコピック要素と前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素とを互いに連結する連結部とを含む右緩衝装置および左緩衝装置と、を含み、前記右緩衝装置および前記左緩衝装置をそれぞれ前記車輪軸線に垂直な方向に延びるそれぞれの操舵軸線回りに回転可能かつ前記車体フレームに対して上下方向に変位可能に前記車体フレームに支持する懸架装置と、
前記右前輪および前記左前輪の一方の前輪と共に回転する被検出部と、前記一方の前輪を支持する前記右緩衝装置または前記左緩衝装置の一方の緩衝装置に設けられる検出部とを含み、前記右前輪および前記左前輪の少なくとも一方の前記前輪の回転速度を計測可能な前輪回転速度検出装置と、
を備え、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素または前記後テレスコピック要素に支持され、前記車輪軸線方向に見て、前記車輪軸線および前記操舵軸線に垂直な方向における前記一方の緩衝装置の前端を通り前記操舵軸線と平行な前仮想線および前記一方の緩衝装置の後端を通り前記操舵軸線と平行な後仮想線で挟まれた領域、かつ、前記ホイールの外形の内側の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に位置している。【０００９】
本発明者らは、前輪回転速度検出装置を配置するために、緩衝装置の周囲の構造について、鋭意研究した。その結果、特許文献１のように、２つのテレスコピック要素の間のデッドスペースを利用して前輪回転速度検出装置を配置した場合、２つのテレスコピック要素の間隔を少し広げる必要があることがわかった。前輪回転速度検出装置は、センサ本体に加えて、センサ本体を車両に取り付けるためのブラケット、およびブラケットを車両に固定するための締結部材を有する。この前輪回転速度検出装置を車両に搭載するためには、車両側にも、前輪回転速度検出装置が取り付けられるブラケットが設けられる。そのため、２つのテレスコピック要素の間に前輪回転速度検出装置を搭載すると、搭載しない場合と比べて２つのテレスコピック要素の間隔を少し広げる必要がある。一見したところ、２つのテレスコピック要素の間隔を少し広げても、緩衝装置自体が少し大型化するだけであり、車両全体に対する該緩衝装置の大型化の影響は少ないと思われる。【００１０】
ところが、本発明者らは、鋭意研究する中で、次のような課題に気がついた。それは、２つのテレスコピック要素の間隔を広げると、その可動範囲が非常に大きくなり、他の部品との干渉を避けるために、車両が大型化しやすいということである。これは、２つのテレスコピック要素は伸縮方向に長い部材であること、また、２つのテレスコピック要素が互いに固定された状態で伸縮方向に沿った操舵軸線回りに回転することに起因する。なお、２つのテレスコピック要素の可動範囲とは、２つのテレスコピック要素がハンドルの回転に連動して回転した時に、２つのテレスコピック要素が移動する空間のことである。【００１１】
より具体的には、操舵軸線方向から見て、可動空間は２つのテレスコピック要素の外縁が描く円弧状の軌跡と操舵軸線とを結ぶ空間で定まるので、２つのテレスコピック要素の間隔を広げて外形を大きくすると、操舵軸線方向から見た可動空間は大きくなった半径の２乗に比例して大きくなってしまう。しかも、２つのテレスコピック要素は操舵軸線方向に長いため、体積で捉えた可動空間は非常に大きくなる。このため、特許文献１のように２つのテレスコピック要素の間に前輪回転速度検出装置を配置すると、可動空間が大きくなりやすく、車両が大型化しやすいことを見出した。【００１２】
そこで本発明者らは、特許文献１とは異なり、デッドスペースが存在する２つのテレスコピック要素の間ではなくその外側に前輪回転速度検出装置を配置することを考え付いた。【００１３】
しかしながら、単に２つのテレスコピック要素の間の外側に前輪回転速度検出装置を置くと、体積としての可動空間が大きくなる恐れがある。なお、一般に、前輪回転速度検出装置は、２つのテレスコピック要素と比較して、前輪の車輪軸線および操舵軸線方向に垂直な方向（前輪の車輪軸線に垂直な方向かつ操舵軸線方向に垂直な方向）および操舵軸線方向に小さい部品である。そこで、本発明者は、前輪回転速度検出装置と２つのテレスコピック要素の大小関係を使って、操舵軸線方向から見た可動空間の大きさと、操舵軸線方向について前輪回転速度検出装置を設ける位置を工夫することで、前輪回転速度検出装置および２つのテレスコピック要素の可動空間を小さくできることを見出した。【００１４】
右前輪および左前輪の少なくとも一方の前輪の回転速度を計測可能であり、一方の前輪と共に回転する被検出部と、一方の前輪を支持する右緩衝装置または左緩衝装置の一方の緩衝装置に設けられる検出部とを含む前輪回転速度検出装置を備えた車両であって、
前輪回転速度検出装置の検出部の少なくとも一部は、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素または前記後テレスコピック要素に、車輪軸線方向に見て、（ａ）車輪軸線および操舵軸線に垂直な方向における一方の緩衝装置の前端を通り操舵軸線と平行な前仮想線および一方の緩衝装置の後端を通り操舵軸線と平行な後仮想線で挟まれた領域、かつ、（ｂ）ホイールの外形の内側の領域、かつ、（ｃ）前記一方の緩衝装置の前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられ、前テレスコピック要素または後テレスコピック要素に支持される。【００１５】
本発明に係る車両によれば、（ｃ）前輪回転速度検出装置の検出部の少なくとも一部は、一方の緩衝装置の前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。前テレスコピック要素と後テレスコピック要素を、両者の間隔を狭くした状態で配置することができるため、操舵軸線方向に見て、緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときの前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間の大型化が抑制されている。【００１６】
また、（ａ）前輪回転速度検出装置の検出部の少なくとも一部は、車輪軸線方向に見て、車輪軸線および操舵軸線に垂直な方向における一方の緩衝装置の前端を通り操舵軸線と平行な前仮想線および一方の緩衝装置の後端を通り操舵軸線と平行な後仮想線で挟まれた領域に設けられている。この構成によれば、操舵軸線方向に見て、前輪回転速度検出装置の検出部の少なくとも一部が、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間と重なる位置に設けられている。つまり、操舵軸線方向に見て、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素を含む緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときに、検出部の可動空間の少なくとも一部が、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間と重なっている。このため、車両に検出部を搭載しても、操舵軸線方向に見て、前輪回転速度検出装置および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間が大型化することが抑制されている。【００１７】
さらに、上記領域でかつ、（ｂ）前輪回転速度検出装置の検出部の少なくとも一部は、車輪軸線方向に見て、ホイールの外形の内側の領域に設けられている。つまり、前輪回転速度検出装置の検出部は、車輪軸線方向に見て、操舵軸線方向の上限および下限が定められた特定の領域の中に位置している。このため、３次元の可動空間の体積を考えたときも、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間が大型化することが抑制されている。
以上の理由により、前輪回転速度検出装置を搭載しても、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素を含む緩衝装置の可動空間の大型化を抑制でき、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの前輪を備えた車両の大型化をより抑制できる。【００１８】
上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。
（２）  前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記一方の緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。【００１９】
操舵軸線の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線が傾斜している場合には、緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときの前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両によれば、検出部の少なくとも一部は、緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられる。つまり、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、一方の緩衝装置の前端より後方の領域を使って配置されているため、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間の下部の前部が大きくなりにくい。これにより、前輪回転速度検出装置を搭載しても、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素を含む緩衝装置の可動空間の大型化をより抑制できる。
さらに、検出部の少なくとも一部が緩衝装置の前端より後方に位置しているため、前方から検出部に接近する物体（例えば、縁石など）に対して、緩衝装置によって検出部を保護することができる。【００２０】
上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。
（３）  前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記一方の緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の下端より前方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。【００２１】
操舵軸線の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線が傾斜している場合には、緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときの前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出し、その上部の後端が下部より後方に突出した形状となりやすい。【００２２】
本発明に係る車両によれば、検出部の少なくとも一部は、車両が直立した状態において、一方の緩衝装置の前端より後方の領域、かつ、一方の緩衝装置の下端より前方の領域、かつ、一方の緩衝装置の前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。
つまり、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、緩衝装置の前端より後方の領域を使って配置されているため、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間の下部の前部が大きくなりにくい。
さらに、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、緩衝装置の下端より前方の領域を使って配置されているため、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間の上部の後部が大きくなりにくい。
これにより、前輪回転速度検出装置を搭載しても、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素を含む緩衝装置の可動空間の大型化をより抑制できる。
さらに、検出部の少なくとも一部が緩衝装置の前端より後方に位置しているため、前方から検出部に接近する物体に対して、緩衝装置によって検出部を保護することができる。また、検出部の少なくとも一部が緩衝装置の下端より前方に位置しているため、後方から検出部に接近する物体に対して、緩衝装置によって検出部を保護することができる。【００２３】
上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。
（４）  前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの上下方向について前記一方の緩衝装置の下端より上方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。【００２４】
操舵軸線の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線が傾斜している場合には、緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときの前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両によれば、検出部の少なくとも一部は、車両が直立した状態において、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の下端より上方の領域、かつ、前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。
つまり、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の下端より上方の領域を使って配置されているため、操舵軸線方向について、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間が大きくなりにくい。
さらに、検出部の少なくとも一部が、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の下端より上方に位置しているため、下方から検出部に接近する物体に対して、緩衝装置によって検出部を保護することができる。【００２５】
上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。
（５）  前記操舵軸線は、前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前記前輪回転速度検出装置の前記検出部の少なくとも一部は、
前記車両が直立した状態において、前記車体フレームの上下方向について前記一方の緩衝装置の前記後テレスコピック要素の下端より上方の領域、かつ、前記車体フレームの上下方向について前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素の前端より下方の領域、かつ、前記一方の緩衝装置の前記前テレスコピック要素と前記後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。【００２６】
操舵軸線の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線が傾斜している場合には、緩衝装置が操舵軸線回りに回転したときの前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出し、その上部の後端が下部よりも後方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両によれば、検出部の少なくとも一部は、車両が直立した状態において、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の後テレスコピック要素の下端より上方の領域、かつ、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の前テレスコピック要素の前端より下方の領域、かつ、一方の緩衝装置の前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の間の領域の外側の領域に設けられている。
つまり、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の下端より上方の領域を使って配置されているため、操舵軸線方向について、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間が大きくなりにくい。
また、車輪軸線方向に見て、検出部の少なくとも一部は、車体フレームの上下方向について一方の緩衝装置の下端より上方の領域かつ緩衝装置の前端より下方の領域を使って配置されているため、操舵軸線方向について、検出部および前テレスコピック要素と後テレスコピック要素の可動空間が大きくなりにくい。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両の全体側面図である。
【図２】図１の車両の前部の正面図である。
【図３】図１の車両の前部の平面図である。
【図４】図１の車両を転舵させた状態の車両前部の平面図である。
【図５】図１の車両を傾斜させた状態の車両前部の正面図である。
【図６】図１の車両を転舵させかつ傾斜させた状態の車両前部の正面図である。
【図７】右前輪から見た左前輪の側面図である。
【図８】右前輪から見た左前輪の側面図である。
【図９】右前輪から見た左前輪の側面図である。
【図１０】右前輪から見た左前輪の側面図である。
【図１１】右前輪から見た左前輪の側面図である。
【図１２】参考例に係る車両の右前輪から見た左前輪の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明に係る車両の実施形態の一例を、添付図面を参照して説明する。
本実施形態では、車両の一例として、二つの前輪と一つの後輪を有する車両を例示する。
【００２９】
〈全体構成〉
図１は、車両１の全体を車両１の左方から見た側面図を示す。以下、図中の矢印Ｆは車両１の前方向を示し、矢印Ｂは車両１の後方向を示す。矢印Ｕは車両１の上方向を示し、矢印Ｄは車両１の下方向を示す。説明において前後左右の方向を示す場合、車両１を運転する乗員から見た前後左右の方向を意味する。車幅方向中央とは、車両１の車幅方向の中心位置を意味する。左右方向とは、水平方向のみならず、水平方向から傾いた略左右方向を含むことを意味する。車幅方向の右方とは、車幅方向中央から右方に向かう方向を意味する。車幅方向の左方とは、車幅方向中央から左方に向かう方向を意味する。上下方向とは、鉛直方向のみならず、鉛直方向から傾いた略上下方向を含むことを意味する。また、車両１の無負荷状態とは、乗員が乗車せず、車両１に燃料を搭載していない状態における、前輪が転舵も傾斜もしていない直立状態を意味する。
【００３０】
図１に示すように、車両１は、車両本体部２と、左右一対の前輪３（図２参照）と、後輪４と、操舵機構７と、リンク機構５とを備えている。車両本体部２は、車体フレーム２１と、車体カバー２２と、シート２４と、パワーユニット２５とを備えている。
【００３１】
車体フレーム２１は、ヘッドパイプ２１１と、ダウンフレーム２１２と、アンダーフレーム２１４と、リアフレーム２１３とを有する。図１では、車体フレーム２１のうち、車体カバー２２に隠れた部分は破線で示している。車体フレーム２１は、パワーユニット２５やシート２４等を支持している。パワーユニット２５は、エンジンあるいは電動モータ等の駆動源と、ミッション装置等を有する。
【００３２】
ヘッドパイプ２１１は、車両１の前部に配置されている。ヘッドパイプ２１１は、車両１の側面視で、下部より上部がやや後方に位置するように、垂直方向に対してやや傾斜して配置されている。ヘッドパイプ２１１の周囲には、操舵機構７およびリンク機構５が配置されている。ヘッドパイプ２１１には、操舵機構７のステアリングシャフト６０が回転可能に挿入されている。ヘッドパイプ２１１はリンク機構５を支持している。車体フレーム２１の一部であるヘッドパイプ２１１は、車両１の右旋回時に車両１の右方に傾斜し、車両１の左旋回時に車両１の左方に傾斜可能とされている。
【００３３】
ダウンフレーム２１２は、ヘッドパイプ２１１に接続されている。ダウンフレーム２１２は、ヘッドパイプ２１１から後方に配置され、上下方向に沿って延びている。ダウンフレーム２１２の下部には、アンダーフレーム２１４が接続されている。アンダーフレーム２１４は、ダウンフレーム２１２の下部から後方へ向けて延びている。アンダーフレーム２１４の後方には、リアフレーム２１３が後方かつ上方へ向けて延びている。リアフレーム２１３は、シート２４、パワーユニット２５およびテールランプ等を支持している。
【００３４】
車体フレーム２１は、車体カバー２２によって覆われている。車体カバー２２は、フロントカバー２２１、左右一対のフロントフェンダー２２３、レッグシールド２２５、センターカバー２２６およびリアフェンダー２２４を有する。
【００３５】
フロントカバー２２１は、シート２４の前方に位置している。フロントカバー２２１は、操舵機構７およびリンク機構５の少なくとも一部を覆っている。フロントカバー２２１は、リンク機構５よりも前方に配置される前部２２１ａを有する。フロントカバー２２１の前部２２１ａは、車両１の無負荷状態の側面視において、前輪３よりも上方に設けられている。フロントカバー２２１の前部２２１ａは、車両１の無負荷状態の側面視において、前輪３の前端よりも後方に配置されている。レッグシールド２２５は、フロントカバー２２１の下方であって、シート２４の前方に配置されている。センターカバー２２６は、リアフレーム２１３の周囲を覆うように配置されている。
【００３６】
左右一対のフロントフェンダー２２３（図２参照）は、フロントカバー２２１の下方であって、左右一対の前輪３の上方にそれぞれ配置されている。リアフェンダー２２４は、後輪４の後部上方に配置されている。
【００３７】
左右一対の前輪３は、無負荷状態で、ヘッドパイプ２１１の下方であってフロントカバー２２１の下方に配置されている。後輪４は、センターカバー２２６とリアフェンダー２２４の下方に配置されている。
【００３８】
〈操舵機構〉
図２は、図１の車両１の前部を正面から見た正面図である。図３は、図１の車両１の前部を上方から見た平面図である。図２および図３では、車体カバー２２を透過させた状態で図示している。
図２および図３に示すように、操舵機構７は、操舵力伝達機構６、懸架装置、および左右一対の前輪３を有する。懸架装置は、リンク機構５、左緩衝器３３、右緩衝器３４を含んでいる。懸架装置は、左前輪３１および右前輪３２を車体フレーム２１に支持する。
【００３９】
左右一対の前輪３は、左前輪３１および右前輪３２を含んでいる。左前輪３１および右前輪３２は、車体フレーム２１の左右方向に並んで配置されている。左前輪３１と右前輪３２は、車幅方向中央に対して左右対称に配置されている。また、左前輪３１の上方には、左右一対のフロントフェンダー２２３のうち、第１フロントフェンダー２２７が配置されている。右前輪３２の上方には、左右一対のフロントフェンダー２２３のうち、第２フロントフェンダー２２８が配置されている。左前輪３１は左緩衝器３３に支持されている。右前輪３２は右緩衝器３４に支持されている。
図１に示したように、左前輪３１は、左タイヤ３１ａと、左タイヤ３１ａを支持し後述する左ブレーキディスク７１１と共に回転する左ホイール３１ｂを含む。右前輪３２は、右タイヤ３２ａと、右タイヤ３２ａを支持し後述する右ブレーキディスク７２１と共に回転する右ホイール３２ｂを含む。
【００４０】
なお、本明細書において「車体フレーム２１の左右方向」とは、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向に直交する方向を指す。また、車体フレーム２１の上下方向とは、車両１の正面視で、ヘッドパイプ２１１の軸方向に延びる方向を指す。例えば、車体フレーム２１の上下方向は、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向と一致する。図２のように、車両１が直立した状態においては、車両１の正面視で、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒが一致する。このため、図２においては水平方向の右方Ｒのみを表示している。図５のように、車両１が路面に対して傾斜した状態においては、車両１の正面視で、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒは一致せず、また、車体フレーム２１の上方ＵＦと鉛直方向の上方Ｕは一致しない。
【００４１】
左緩衝器３３は、いわゆるテレスコピック式の緩衝器であり、路面からの振動を減衰させる。左緩衝器３３は、下部に左前輪３１を支持し、上部に対する左前輪３１の車体フレーム２１の上下方向における変位を緩衝する。左緩衝器３３は、第１下側部３３ａおよび第１上側部３３ｂを有する。左前輪３１は第１下側部３３ａに支持されている。第１下側部３３ａは、上下方向に延び、その下端側に左車輪軸３１４が支持されている。左車輪軸３１４は、左前輪３１を支持している。第１上側部３３ｂは、その一部が第１下側部３３ａに挿入された状態で、第１下側部３３ａの上側に配置されている。第１上側部３３ｂは、第１下側部３３ａの延びる方向において、第１下側部３３ａに対して相対移動可能である。第１上側部３３ｂの上部は、左ブラケット３１７に固定されている。
【００４２】
第１下側部３３ａおよび第１上側部３３ｂは、前後に並列して連結された２つのテレスコピック要素を構成している。それにより、第１下側部３３ａに対して第１上側部３３ｂが相対回転することが抑制されている。
【００４３】
右緩衝器３４は、いわゆるテレスコピック式の緩衝器であり、路面からの振動を減衰させる。右緩衝器３４は、下部に右前輪３２を支持し、上部に対する右前輪３２の車体フレーム２１の上下方向における変位を緩衝する。右緩衝器３４は、第２下側部３４ａおよび第２上側部３４ｂを有する。右前輪３２は第２下側部３４ａに支持されている。第２下側部３４ａは、上下方向に延び、その下端側に右車輪軸３２４が支持されている。右車輪軸３２４は、右前輪３２を支持している。第２上側部３４ｂは、その一部が第２下側部３４ａに挿入された状態で、第２下側部３４ａの上側に配置されている。第２上側部３４ｂは、第２下側部３４ａの延びる方向において、第２下側部３４ａに対して相対移動可能である。第２上側部３４ｂの上部は、右ブラケット３２７に固定されている。
【００４４】
第２下側部３４ａおよび第２上側部３４ｂは、前後に並列して連結された２つのテレスコピック要素を構成している。それにより、第２下側部３４ａに対して第２上側部３４ｂが相対回転することが抑制されている。
【００４５】
操舵力伝達機構６は、左前輪３１および右前輪３２よりも上方に配置されている。操舵力伝達機構６は、乗員の操舵力を入力する部材として、操舵部材２８を備えている。操舵部材２８は、ステアリングシャフト６０と、ステアリングシャフト６０の上部に連結されたハンドルバー２３とを有する。ステアリングシャフト６０は、その一部がヘッドパイプ２１１に挿入されて略上下方向に延びるように配置され、ヘッドパイプ２１１に対して回転可能である。ステアリングシャフト６０は、乗員によるハンドルバー２３の操作に伴って回転される。
【００４６】
操舵力伝達機構６は、操舵部材２８の他に、第１伝達プレート６１、第２伝達プレート６２、第３伝達プレート６３、第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６、タイロッド６７、左ブラケット３１７および右ブラケット３２７を有する。操舵力伝達機構６は、乗員がハンドルバー２３を操作する操舵力を、これらの部材を介して左ブラケット３１７および右ブラケット３２７に伝達する。
【００４７】
第１伝達プレート６１は、車幅方向中央に配置され、ステアリングシャフト６０に対し相対回転不能に連結されている。第１伝達プレート６１は、ステアリングシャフト６０の回転に伴って回転する。
【００４８】
第２伝達プレート６２は、後述するリンク機構５の左サイド部５３に対して回転可能に連結されている。第２伝達プレート６２は、左ブラケット３１７に固定されている。第２伝達プレート６２は、左ブラケット３１７の下方に位置している。第２伝達プレート６２は、第１伝達プレート６１の左方に配置されている。
【００４９】
第３伝達プレート６３は、後述するリンク機構５の右サイド部５４に対して回転可能に連結されている。第３伝達プレート６３は、第１伝達プレート６１回りに第２伝達プレート６２と左右対称に配置されている。第３伝達プレート６３は、右ブラケット３２７に固定されている。第３伝達プレート６３は、右ブラケット３２７の下方に位置している。
【００５０】
第１伝達プレート６１の前部には、第１ジョイント６４が配置されている。第１ジョイント６４は、上下方向に延びる回転軸によって第１伝達プレート６１に対して回転可能に支持されている。第２伝達プレート６２の前部には、第２ジョイント６５が配置されている。第２ジョイント６５は、上下方向に延びる回転軸によって第２伝達プレート６２に対して回転可能に支持されている。第３伝達プレート６３の前部には、第３ジョイント６６が配置されている。第３ジョイント６６は、上下方向に延びる回転軸によって第３伝達プレート６３に対して回転可能に支持されている。第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６は、それぞれの前部に、前後方向に延びる軸部を有する。
【００５１】
タイロッド６７は、車幅方向に延びて配置されている。タイロッド６７は、第１ジョイント６４の前部、第２ジョイント６５の前部、第３ジョイント６６の前部で、それぞれ前後方向に延びる軸部に対して回転可能に支持されている。
【００５２】
このように構成された操舵力伝達機構６は、操舵部材２８から伝達された操舵力を、第１伝達プレート６１と第１ジョイント６４を介してタイロッド６７に伝える。これにより、タイロッド６７は左右方向のいずれか一方に変位する。タイロッド６７に伝わった操舵力は、タイロッド６７から第２伝達プレート６２と第２ジョイント６５を介して左ブラケット３１７に伝わるとともに、タイロッド６７から第３伝達プレート６３と第３ジョイント６６を介して右ブラケット３２７に伝わる。これにより、左ブラケット３１７および右ブラケット３２７は、タイロッド６７が変位した方向に回転する。
【００５３】
〈リンク機構〉
本例では、平行四節リンク（パラレログラムリンクとも呼ぶ）方式のリンク機構５を採用している。
リンク機構５は、懸架装置の一部である。リンク機構５は、ハンドルバー２３より下方に配置されている。リンク機構５は、車体フレーム２１のヘッドパイプ２１１に連結されている。リンク機構５は、車両１の傾斜動作を行うための構成として、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４を備えている。また、リンク機構５は、左サイド部５３の下部に接続されて左サイド部５３とともに傾斜する構成として、左ブラケット３１７と左緩衝器３３を備えている。さらに、リンク機構５は、右サイド部５４の下部に接続されて右サイド部５４とともに傾斜する構成として、右ブラケット３２７と右緩衝器３４を備えている。
【００５４】
右サイド部５４は、右緩衝器３４の上部を車体フレーム２１の上下方向に延びる右操舵軸線Ｙ２回りに回転可能に支持する。左サイド部５３は、左緩衝器３３の上部を右操舵軸線Ｙ２と平行な左操舵軸線Ｙ１回りに回転可能に支持する。
上クロス部５１は、右サイド部５４の上部を右端部に車体フレーム２１の前後方向に延びる上右軸線Ｅ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の上部を左端部に上右軸線Ｅに平行な上左軸線Ｄ回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に上右軸線Ｅおよび上左軸線Ｄに平行な上中間軸線Ｃ回りに回転可能に支持されている。
下クロス部５２は、右サイド部５４の下部を右端部に上右軸線Ｅに平行な下右軸線Ｈ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の下部を左端部に上左軸線Ｄに平行な下左軸線Ｇ回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に上中間軸線Ｃと平行な下中間軸線Ｆ回りに回転可能に支持されている。
【００５５】
上クロス部５１は、ヘッドパイプ２１１の前方に配置されて車幅方向に延びた板状の部材５１２を含む。板状の部材５１２は、支持部によってヘッドパイプ２１１に支持され、略前後方向に延びる上中間軸線Ｃ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転可能である。
上クロス部５１の左端は、連結部によって左サイド部５３に連結されている。上クロス部５１は、略前後方向に延びる上左軸線Ｄ回りに左サイド部５３に対して回転可能である。上クロス部５１の右端は、連結部によって右サイド部５４に連結されている。上クロス部５１は、略前後方向に延びる上右軸線Ｅ回りに右サイド部５４に対して回転可能である。
【００５６】
下クロス部５２は、支持部によってヘッドパイプ２１１に支持され、略前後方向に延びる下中間軸線Ｆ回りに回転可能である。下クロス部５２は、上クロス部５１よりも下方に配置されている。下クロス部５２は、上クロス部５１と略同じ車幅方向の長さを有し、上クロス部５１と平行に配置されている。
【００５７】
下クロス部５２は、車幅方向に延びた一対の板状の部材５２２，５２２を含む。一対の板状の部材５２２，５２２は、前後方向においてヘッドパイプ２１１を挟み込むように配置されている。一対の板状の部材５２２，５２２同士は、中間部５２３によって一体的に連結されている。なお、中間部５２３は、一対の板状の部材５２２，５２２と一体でも別体でもよい。下クロス部５２の左端は、連結部によって左サイド部５３に連結されている。下クロス部５２は、略前後方向に延びる下左軸線Ｇ回りに左サイド部５３に対して回転可能である。下クロス部５２の右端は、連結部によって右サイド部５４に連結されている。下クロス部５２は、略前後方向に延びる下右軸線Ｈ回りに右サイド部５４に対して回転可能である。
【００５８】
左サイド部５３は、ヘッドパイプ２１１の左方に配置され、ヘッドパイプ２１１の延びる方向と平行に延びている。左サイド部５３は、左前輪３１の上方であって左緩衝器３３よりも上方に配置されている。左サイド部５３は、下部が左ブラケット３１７に連結され、左ブラケット３１７に対して左操舵軸線Ｙ１を中心に回転可能に取り付けられている。
【００５９】
右サイド部５４は、ヘッドパイプ２１１の右方に配置されて、ヘッドパイプ２１１の延びる方向と平行に延びている。右サイド部５４は、右前輪３２の上方であって右緩衝器３４よりも上方に配置されている。右サイド部５４は、下部が右ブラケット３２７に連結され、右ブラケット３２７に対して右操舵軸線Ｙ２を中心に回転可能に取り付けられている。
【００６０】
このように、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３、および右サイド部５４は、上クロス部５１と下クロス部５２が相互に平行な姿勢を保ち、左サイド部５３と右サイド部５４が相互に平行な姿勢を保つように連結されている。
【００６１】
〈操舵動作〉
図４は、車両１の操舵動作を説明するための図であり、車両１を転舵させた状態の車両１の前部の平面図である。
図４に示すように、ハンドルバー２３が左右方向に回されると、操舵機構７の操舵力伝達機構６が動作し、操舵動作が行われる。ハンドルバー２３が回転されることでステアリングシャフト６０が回転すると、ステアリングシャフト６０の回転に伴って第１伝達プレート６１が回転する。
例えば、ステアリングシャフト６０が図４の矢印Ｔの方向に回転すると、第１伝達プレート６１の回転に伴って、タイロッド６７が左後方に移動する。このとき、第１伝達プレート６１は第１ジョイント６４の上下方向に延びる回転軸によって第１ジョイント６４に対して回転し、タイロッド６７は姿勢を維持しながら左後方に移動する。タイロッド６７の左後方への移動に伴って、第２伝達プレート６２および第３伝達プレート６３は、それぞれ左サイド部５３および右サイド部５４回りに、矢印Ｔの方向に回転する。このとき、第２伝達プレート６２は第２ジョイント６５の上下方向に延びる回転軸回りに第２ジョイント６５に対して回転し、第３伝達プレート６３は第３ジョイント６６の上下方向に延びる回転軸回りに第３ジョイント６６に対して回転する。
【００６２】
第２伝達プレート６２および第３伝達プレート６３が矢印Ｔの方向に回転すると、左ブラケット３１７および右ブラケット３２７が矢印Ｔの方向に回転する。左ブラケット３１７および右ブラケット３２７が矢印Ｔの方向に回転すると、左前輪３１が左緩衝器３３を介して左操舵軸線Ｙ１（図２参照）回りに回転し、右前輪３２が右緩衝器３４を介して右操舵軸線Ｙ２（図２参照）回りに回転する。
【００６３】
〈傾斜動作〉
図５は、車両１の傾斜動作を説明するための図であり、車両１を傾斜させた状態の車両１の前部の正面図である。
図５に示すように、リンク機構５の作動に伴い車両１は左右方向に傾斜する。リンク機構５の作動とは、リンク機構５における傾斜動作を行うための各部材（上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４）がそれぞれの連結点を軸として相対回転し、リンク機構５の形状が変化することを意味している。
本例のリンク機構５では、例えば、直立状態において正面視で略長方形状に配置された上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４が、車両１が傾斜した状態において略平行四辺形に変形している。リンク機構５は、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４の相対的な回転動作に連動して傾斜動作を行うことで、左前輪３１および右前輪３２をそれぞれ傾斜させる。
【００６４】
例えば、乗員が車両１を左方に傾斜させると、ヘッドパイプ２１１が垂直方向に対して車両１の左方に傾斜する。ヘッドパイプ２１１が傾斜すると、上クロス部５１は上中間軸線Ｃ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転し、下クロス部５２は下中間軸線Ｆ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転する。すると、上クロス部５１が下クロス部５２よりも左方に移動し、左サイド部５３および右サイド部５４は、ヘッドパイプ２１１と平行な状態を保ったまま、垂直方向に対して傾斜する。左サイド部５３および右サイド部５４が傾斜する際に、左サイド部５３および右サイド部５４は、上クロス部５１および下クロス部５２に対して回転する。したがって、車両１を傾斜させると、左サイド部５３および右サイド部５４の傾斜に伴って、左サイド部５３および右サイド部５４に支持された左前輪３１および右前輪３２は、それぞれ垂直方向に対してヘッドパイプ２１１と平行な状態を保ったまま傾斜する。
【００６５】
また、傾斜動作の際、タイロッド６７は、第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６の前後方向の軸部に対してそれぞれ回転する。これにより、タイロッド６７は、車両１が傾斜しても上クロス部５１と下クロス部５２に対して平行な姿勢を保つ。
【００６６】
このように、傾斜動作を行うことで左前輪３１および右前輪３２をそれぞれ傾けるリンク機構５は、左前輪３１および右前輪３２の上方に配置されている。つまり、リンク機構５を構成する回転部材である上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４の回転軸は、左前輪３１および右前輪３２より上方に配置されている。
【００６７】
〈操舵動作＋傾斜動作〉
図６は、車両１を転舵させかつ傾斜させた状態の車両１の前部の正面図である。
図６では、左方に操舵し、車両１の左方に傾斜した状態を示している。図６に示す動作時には、操舵動作により左前輪３１および右前輪３２の向きが変更され、傾斜動作により左前輪３１および右前輪３２が車体フレーム２１とともに傾斜される。この状態では、リンク機構５の上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４が略平行四辺形に変形し、タイロッド６７が左右何れかの操舵した方向（図６では左方）かつ後方に移動する。
【００６８】
〈テレスコピック要素〉
図７は、右前輪３２から見た左前輪３１の側面図である。なお、図７では、左前輪３１およびその周囲の部材だけを図示し、右前輪３２およびその周囲の各部材は、符号を付して図示を省略する。また、本例において、右前輪３２およびその周囲に配置される各部材の形状やそれらの配置関係は、左前輪３１およびその周囲に配置される各部材と左右対称であり、便宜上、図７を参照して右前輪３２およびその周囲の各部材を説明する。
【００６９】
懸架装置は、左前輪３１を直線状に変位可能に支持する左テレスコピック要素と、右前輪３２を直線状に変位可能に支持する右テレスコピック要素を有する。
図７に示すように、懸架装置の一部である左緩衝器３３（左緩衝装置の一例）は、左テレスコピック要素を含む。左テレスコピック要素は、左後テレスコピック要素３３１、左前テレスコピック要素３３２と、左ブラケット３１７（連結部の一例）、左車軸支持部３３３（連結部の一例）を含む。
【００７０】
左後テレスコピック要素３３１および左前テレスコピック要素３３２は、前後に並列して連結されている。左後テレスコピック要素３３１の下部および左前テレスコピック要素３３２の下部は、第１下側部３３ａを構成する。左後テレスコピック要素３３１の上部および左前テレスコピック要素３３２の上部は、第１上側部３３ｂを構成する。左後テレスコピック要素３３１および左前テレスコピック要素３３２は、左前輪３１より車体フレーム２１の右方に配置されている。
【００７１】
左後テレスコピック要素３３１は、円柱状の左後インナー要素３３１ａと、円筒状の左後アウター要素３３１ｂを有する。左後インナー要素３３１ａの少なくとも一部は、左操舵軸線Ｙ１方向について、左後アウター要素３３１ｂより上方に位置している。左後インナー要素３３１ａの一部は、左後アウター要素３３１ｂに挿入されている。
【００７２】
左前テレスコピック要素３３２は、円柱状の左前インナー要素３３２ａと、円筒状の左前アウター要素３３２ｂを有する。左前インナー要素３３２ａの少なくとも一部は、左操舵軸線Ｙ１方向について、左前アウター要素３３２ｂより上方に位置している。左前インナー要素３３２ａの一部は、左前アウター要素３３２ｂに挿入されている。
【００７３】
左後テレスコピック要素３３１は、左操舵軸線Ｙ１方向に沿って伸縮する伸縮構造を有する。左後テレスコピック要素３３１には、内部にスプリング等の弾性部材（図示略）およびオイル等の緩衝部材（図示略）が設けられている。左後テレスコピック要素３３１は、左前輪３１からの振動や衝撃を吸収するダンパー機能を有する。
【００７４】
左前テレスコピック要素３３２は、左後テレスコピック要素３３１より前方に配置されている。左前テレスコピック要素３３２は、左操舵軸線Ｙ１方向に沿って伸縮する伸縮構造を有する。
【００７５】
左後テレスコピック要素３３１の上部および左前テレスコピック要素３３２の上部は、左ブラケット３１７によって連結されている。左後テレスコピック要素３３１の下部および左前テレスコピック要素３３２の下部は、左車軸支持部３３３によって連結されている。
【００７６】
左前テレスコピック要素３３２は、左操舵軸線Ｙ１方向において、左後テレスコピック要素３３１よりも長さが短い。左前テレスコピック要素３３２の下端部より下方には、左車輪軸３１４を支持する左車軸支持部３３３が配置されている。
【００７７】
図７に示すように、懸架装置の一部である右緩衝器３４（右緩衝装置の一例）は、右テレスコピック要素を含む。右テレスコピック要素は、右後テレスコピック要素３４１、右前テレスコピック要素３４２と、右ブラケット３２７（連結部の一例）、右車軸支持部３４３（連結部の一例）を含む。
【００７８】
右後テレスコピック要素３４１および右前テレスコピック要素３４２は、前後に並列して連結されている。右後テレスコピック要素３４１の下部および右前テレスコピック要素３４２の下部は、第２下側部３４ａを構成する。右後テレスコピック要素３４１の上部および右前テレスコピック要素３４２の上部は、第２上側部３４ｂを構成する。右後テレスコピック要素３４１および右前テレスコピック要素３４２は、右前輪３２より車体フレーム２１の左方に配置されている。
【００７９】
右後テレスコピック要素３４１は、円柱状の右後インナー要素３４１ａと、円筒状の右後アウター要素３４１ｂを有する。右後インナー要素３４１ａの少なくとも一部は、右操舵軸線Ｙ２方向について、右後アウター要素３４１ｂより上方に位置している。右後インナー要素３４１ａの一部は、右後アウター要素３４１ｂに挿入されている。
【００８０】
右前テレスコピック要素３４２は、円柱状の右前インナー要素３４２ａと、円筒状の右前アウター要素３４２ｂを有する。右前インナー要素３４２ａの少なくとも一部は、右操舵軸線Ｙ２方向について、右前アウター要素３４２ｂより上方に位置している。右前インナー要素３４２ａの一部は、右前アウター要素３４２ｂに挿入されている。
【００８１】
右後テレスコピック要素３４１は、右操舵軸線Ｙ２方向に沿って伸縮する伸縮構造を有する。右後テレスコピック要素３４１には、内部にスプリング等の弾性部材（図示略）およびオイル等の緩衝部材（図示略）が設けられている。右後テレスコピック要素３４１は、右前輪３２からの振動や衝撃を吸収するダンパー機能を有する。
【００８２】
右前テレスコピック要素３４２は、右後テレスコピック要素３４１より前方に配置されている。右前テレスコピック要素３４２は、右操舵軸線Ｙ２方向に沿って伸縮する伸縮構造を有する。
【００８３】
右後テレスコピック要素３４１の上部および右前テレスコピック要素３４２の上部は、右ブラケット３２７によって連結されている。右後テレスコピック要素３４１の下部および右前テレスコピック要素３４２の下部は、右車軸支持部３４３によって連結されている。
【００８４】
右前テレスコピック要素３４２は、右操舵軸線Ｙ２方向において、右後テレスコピック要素３４１よりも長さが短い。右前テレスコピック要素３４２の下端部より下方には、右車輪軸３２４を支持する右車軸支持部３４３が配置されている。
【００８５】
〈ディスクブレーキ〉
図７に示すように、左前輪３１には、左ディスクブレーキ７１（左制動装置の一例）が設けられている。左ディスクブレーキ７１は、左前輪３１を制動する。左ディスクブレーキ７１は、左前輪３１に設けられた左ブレーキディスク７１１と、左ブレーキディスク７１１の回転を制動する左ブレーキキャリパ７１２を有する。
【００８６】
左ブレーキディスク７１１は、左車輪軸３１４を中心とした環状に形成されている。左ブレーキディスク７１１は、左前輪３１に固定されている。
左ブレーキキャリパ７１２は、左緩衝器３３に設けられている。左ブレーキキャリパ７１２は、左緩衝器３３の左後テレスコピック要素３３１の下端部に固定されている。左ブレーキキャリパ７１２は、左緩衝器３３の左後テレスコピック要素３３１の下端部の後部に設けられている。左ブレーキキャリパ７１２には、ブレーキホース７１４が接続されている。左ブレーキキャリパ７１２には、ブレーキホース７１４によってブレーキフルード（ブレーキ液）が送り込まれて油圧が付与される。左ブレーキキャリパ７１２は、左ブレーキディスク７１１の右方に位置する左右ブレーキパッドと、左ブレーキディスク７１１の左方に位置する左左ブレーキパッドを含む。左ブレーキキャリパ７１２は、油圧が付与されることで左ブレーキディスク７１１の両面にそれぞれ左右ブレーキパッドと左左ブレーキパッドを押し付ける。左ブレーキキャリパ７１２は、左ブレーキディスク７１１を左右ブレーキパッドおよび左左ブレーキパッドで挟持して、回転する左ブレーキディスク７１１を制動する。
【００８７】
右前輪３２には、右ディスクブレーキ７２が設けられている。右ディスクブレーキ７２は、右前輪３２を制動する。右ディスクブレーキ７２は、右前輪３２に設けられた右ブレーキディスク７２１と、右ブレーキディスク７２１の回転を制動する右ブレーキキャリパ７２２を有する。
【００８８】
右ブレーキディスク７２１は、右車輪軸３２４を中心とした環状に形成されている。右ブレーキディスク７２１は、右前輪３２に固定されている。
右ブレーキキャリパ７２２は、右緩衝器３４に設けられている。右ブレーキキャリパ７２２は、右緩衝器３４の右後テレスコピック要素３４１の下端部に固定されている。右ブレーキキャリパ７２２は、右緩衝器３４の右後テレスコピック要素３４１の下端部の後部に設けられている。右ブレーキキャリパ７２２には、ブレーキホース７２４が接続されている。右ブレーキキャリパ７２２には、ブレーキホース７２４によってブレーキフルードが送り込まれて油圧が付与される。右ブレーキキャリパ７２２は、右ブレーキディスク７２１の右方に位置する右右ブレーキパッドと、右ブレーキディスク７２１の左方に位置する右左ブレーキパッドを含む。右ブレーキキャリパ７２２は、油圧が付与されることで右ブレーキディスク７２１の両面にそれぞれ右右ブレーキパッドおよび右左ブレーキパッドを押し付ける。右ブレーキキャリパ７２２は、右ブレーキディスク７２１をブレーキパッドで挟持して、回転する右ブレーキディスク７２１を制動する。
【００８９】
〈車輪速センサ〉
本実施形態に係る車両１は、左前輪３１の回転速度を計測可能な左車輪速センサ８１（前輪回転速度検出装置の一例）と、右前輪３２の回転速度を計測可能な右車輪速センサ８２（前輪回転速度検出装置の一例）とを有する。
図７に示すように、左車輪速センサ８１は、左前輪３１と共に回転する左センサディスク８１１（被検出部の一例）と、懸架装置に設けられる左検出部８１２（検出部の一例）を有する。左センサディスク８１１は、左車輪軸３１４を中心とした環状に形成されている。左センサディスク８１１は、左ブレーキディスク７１１よりも小径に形成されている。左センサディスク８１１は、左ブレーキディスク７１１の外周縁より内方に配置されている。左センサディスク８１１は、左前輪３１に固定されている。左検出部８１２は、例えば、光学的または磁気的に左センサディスク８１１の回転を検出する。左検出部８１２には、センサコード８１３が接続されている。左検出部８１２での検出値は、センサコード８１３で送信される。センサコード８１３を介して送信される左検出部８１２の検出値に基づいて、左前輪３１の車輪速が計測される。
【００９０】
左車軸支持部３３３の右面には、左センサステー８１４が固定されている。左センサステー８１４には、左車輪速センサ８１の左検出部８１２が支持されている。左センサステー８１４は、車両１の走行時に左緩衝器３３が振動しても、左車輪速センサ８１の左検出部８１２の検出精度が十分に維持できる程度の剛性を有している。
【００９１】
左車輪速センサ８１の左検出部８１２は、左車輪軸３１４より前方に配置されている。左ディスクブレーキ７１の左ブレーキキャリパ７１２は、左車輪軸３１４より前方に配置されている。前後方向について、左車輪軸３１４は、左検出部８１２と左ブレーキキャリパ７１２の間に配置されている。左検出部８１２は、左前テレスコピック要素３３２の軸線方向の延長線と少なくとも一部が重なるように配置されている。
【００９２】
右車輪速センサ８２は、右前輪３２と共に回転する右センサディスク８２１（被検出部の一例）と、懸架装置に設けられる右検出部８２２（検出部の一例）を有する。右センサディスク８２１は、右車輪軸３２４を中心とした環状に形成されている。右センサディスク８２１は、右ブレーキディスク７２１よりも小径に形成されている。右センサディスク８２１は、右ブレーキディスク７２１の外周縁より内方に配置されている。右センサディスク８２１は、右前輪３２に固定されている。右検出部８２２は、例えば、光学的または磁気的に右センサディスク８２１の回転を検出する。右検出部８２２には、センサコード８２３が接続されている。右検出部８２２での検出値は、センサコード８２３で送信される。センサコード８２３を介して送信される右検出部８２２の検出値に基づいて、右前輪３２の車輪速が計測される。
【００９３】
右車軸支持部３４３の左面には、右センサステー８２４が固定されている。右センサステー８２４には、右車輪速センサ８２の右検出部８２２が支持されている。右センサステー８２４は、車両１の走行時に右緩衝器３４が振動しても、右車輪速センサ８２の右検出部８２２の検出精度が十分に維持できる程度の剛性を有している。
【００９４】
右車輪速センサ８２の右検出部８２２は、右車輪軸３２４より前方に配置されている。右ディスクブレーキ７２の右ブレーキキャリパ７２２は、右車輪軸３２４より前方に配置されている。前後方向について、右車輪軸３２４は、右検出部８２２と右ブレーキキャリパ７２２の間に配置されている。右検出部８２２は、右前テレスコピック要素３４２の軸線方向の延長線と少なくとも一部が重なるように配置されている。
【００９５】
本実施形態においては、図７に示すように、左前輪回転速度検出装置８１の左検出部８１２の少なくとも一部は、左緩衝器３３の左前テレスコピック要素３３２に支持され、左車輪軸線Ｚ１方向に見て、（ａ）車輪軸線Ｚ１および左操舵軸線Ｙ１に垂直な方向Ｍにおける左緩衝器３３の前端３３Ａを通り左操舵軸線Ｙ１と平行な前仮想線Ｉおよび左緩衝器３３の後端３３Ｂを通り左操舵軸線Ｙ１と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域、かつ、（ｂ）左ホイール３１ｂの外形Ｋの内側の領域、かつ、（ｃ）左前テレスコピック要素３３２と左後テレスコピック要素３３１の間の領域Ｌの外側の領域に位置している。
（ｃ）について、より具体的には、図７に示したように、左前輪回転速度検出装置８１の左検出部８１２の少なくとも一部は、車輪軸線Ｚ１方向に見て、左ブラケット３１７の下縁、左前インナー要素３３２ａの後縁、左前アウター要素３３２ｂの後縁、左車軸支持部３３３の上縁、左後アウター要素３３１ｂの前縁、左後インナー要素３３１ａの前縁、で囲まれる領域Ｌの外側に、配置されている。
また、図７に示すように、右前輪回転速度検出装置８２の右検出部８２２の少なくとも一部は、右緩衝器３４の一方の右前テレスコピック要素３４２に支持され、車輪軸線Ｚ２方向に見て、（ａ）右車輪軸線Ｚ２および右操舵軸線Ｙ２に垂直な方向Ｍにおける右緩衝器３４の前端３４Ａを通り右操舵軸線Ｙ２と平行な前仮想線Ｉおよび右緩衝器３４の後端３４Ｂを通り右操舵軸線Ｙ２と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域、かつ、（ｂ）右ホイール３２ｂの外形Ｋの内側の領域、かつ、（ｃ）右前テレスコピック要素３４２と右後テレスコピック要素３４１の間の領域Ｌの外側の領域に位置している。
（ｃ）について、より具体的には、図７に示したように、右前輪回転速度検出装置８２の右検出部８２２の少なくとも一部は、車輪軸線Ｚ２方向に見て、右ブラケット３２７の下縁、右前インナー要素３４２ａの後縁、右前アウター要素３４２ｂの後縁、右車軸支持部３４３の上縁、右後アウター要素３４１ｂの前縁、右後インナー要素３４１ａの前縁、で囲まれる領域Ｌの外側に、配置されている。
【００９６】
（効果）
本発明者は、前輪回転速度検出装置８２，８１を配置するために、左右の緩衝器３３，３４の周囲の構造について、鋭意研究した。その結果、特許文献１のように（図１２参照）、前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間のデッドスペースを利用して前輪回転速度検出装置を配置した場合、前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間隔を少し広げる必要があることがわかった。前輪回転速度検出装置は、センサ本体に加えて、センサ本体を車両に取り付けるためのブラケット、およびブラケットを車両に固定するための締結部材を有する。この前輪回転速度検出装置を車両に搭載するためには、車両側にも、前輪回転速度検出装置が取り付けられるブラケットが設けられる。そのため、前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間に前輪回転速度検出装置を搭載すると、搭載しない場合と比べて前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間隔を少し広げる必要がある。一見したところ、前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間隔を少し広げても、緩衝装置自体が少し大型化するだけであり、車両全体に対する該緩衝装置の大型化の影響は少ないと思われる。
【００９７】
ところが、本発明者は、鋭意研究する中で、次のような課題に気がついた。それは、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の間隔を広げると、その可動範囲が非常に大きくなり、他の部品との干渉を避けるために、車両１が大型化しやすいということである。これは、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１は伸縮方向に長い部材であること、また、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１が互いに固定された状態で伸縮方向に沿った操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転することに起因する。なお、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の可動範囲とは、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１がハンドルバー２３の回転に連動して回転した時に、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１が移動する空間のことである。
【００９８】
より具体的には、右操舵軸線Ｙ２方向または左操舵軸線Ｙ１方向から見て、可動空間は前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の外縁が描く円弧状の軌跡と操舵軸線Ｙ２，Ｙ１とを結ぶ空間で定まるので、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の間隔を広げてその外形が大きくなると、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向から見た可動空間は大きくなった半径の２乗に比例して大きくなってしまう。しかも、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１は操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に長いため、体積で捉えた可動空間は非常に大きくなる。このため、特許文献１のように前テレスコピック要素および後テレスコピック要素の間に前輪回転速度検出装置を配置すると、可動空間が大きくなりやすく、車両が大型化しやすいことを見出した。
【００９９】
そこで本発明者は、特許文献１とは異なり、デッドスペースが存在する前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の間ではなくその外側に前輪回転速度検出装置８２，８１を配置することを考え付いた。
【０１００】
しかしながら、単に前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の間の外側に前輪回転速度検出装置８２，８１を置くと、３次元の可動空間の体積が大きくなる恐れがある。なお、一般に、前輪回転速度検出装置８２，８１は、前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１と比較して、前輪の車輪軸線Ｚ２，Ｚ１および操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に垂直な方向（前輪の車輪軸線Ｚ２，Ｚ１に垂直な方向かつ操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に垂直な方向Ｍ）および操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に小さい部品である。そこで、本発明者は、前輪回転速度検出装置８２，８１と前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の大小関係を使って、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向から見た可動空間の大きさと、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向について前輪回転速度検出装置８２，８１を設ける位置を工夫することで、前輪回転速度検出装置８２，８１および前テレスコピック要素３４２，３３２および後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間を小さくできることを見出した。
【０１０１】
前輪回転速度検出装置８２，８１は、右前輪３２または左前輪３１の少なくとも一方の前輪３２，３１の回転速度を計測可能であり、一方の前輪３２，３１と共に回転する被検出部８２１，８１１と、一方の前輪３２，３１を支持する右緩衝器３４または左緩衝器３３の一方に設けられる検出部８２２，８１２とを含む。
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、右緩衝器３４または左緩衝器３３の一方の緩衝器３３，３４の前テレスコピック要素３４２，３３２または後テレスコピック要素３４１，３３１に、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、
（ａ）車輪軸線Ｚ２，Ｚ１および操舵軸線Ｙ２，Ｙ１に垂直な方向Ｍにおける一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａを通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な前仮想線Ｉおよび、一方の緩衝器３４，３３の後端３４Ｂ，３３Ｂを通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域、かつ、
（ｂ）一方の前輪３１，３２のホイール３２ｂ，３１ｂの外形Ｋの内側の領域、かつ、
（ｃ）一方の緩衝器３３，３４の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域において、
一方の緩衝器３３，３４の前テレスコピック要素３４２，３３２または後テレスコピック要素３４１，３３１に支持される。
【０１０２】
なお、ここでいう一方の車輪３２，３１とは、左前輪３１の回転速度を検出する左前輪回転速度検出装置８１の左検出部８１２に関して左前輪３３を意味し、右前輪３２の回転速度を検出する右前輪回転速度検出装置８２の右検出部８２２に関して右前輪３４を意味する。
また、ここでいう一方の緩衝器３４，３３とは、左前輪３１の回転速度を検出する左前輪回転速度検出装置８１の検出部８１２に関して左緩衝器３３を意味し、右前輪３２の回転速度を検出する右前輪回転速度検出装置８２の検出部８２２に関して右緩衝器３４を意味する。
すなわち、左検出部８１２の少なくとも一部は、左車輪軸線Ｚ１方向に見て、
（ａ）左車輪軸線Ｚ１および左操舵軸線Ｙ１に垂直な方向Ｍにおける左緩衝器３３の前端３３Ａを通り左操舵軸線Ｙ１と平行な前仮想線Ｉおよび、左緩衝器３３の後端３３Ｂを通り左操舵軸線Ｙ１と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域、かつ、
（ｂ）左ホイール３１ｂの外形Ｋの内側の領域、かつ、
（ｃ）左緩衝器３３の左前テレスコピック要素３３２と左後テレスコピック要素３３１の間の領域Ｌの外側の領域において、
左緩衝器３３の左前テレスコピック要素３３２または左後テレスコピック要素３３１に支持される。
また、右検出部８２２の少なくとも一部は、右車輪軸線Ｚ２方向に見て、
（ａ）右車輪軸線Ｚ２および右操舵軸線Ｙ２に垂直な方向Ｍにおける右緩衝器３４の前端３４Ａを通り右操舵軸線Ｙ２と平行な前仮想線Ｉおよび、右緩衝器３４の後端３４Ｂを通り右操舵軸線Ｙ２と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域、かつ、
（ｂ）右ホイール３２ｂの外形Ｋの内側の領域、かつ、
（ｃ）右緩衝器３４の右前テレスコピック要素３４２と右後テレスコピック要素３４１の間の領域Ｌの外側の領域において、
右緩衝器３４の右前テレスコピック要素３４２または右後テレスコピック要素３４１に支持される。
【０１０３】
本発明に係る車両１によれば、（ｃ）前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１を、両者の間隔を狭くした状態で配置することができるため、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に見て、緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときの前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間の大型化が抑制されている。
【０１０４】
また、（ａ）前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１および操舵軸線Ｙ２，Ｙ１に垂直な方向Ｍにおける一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａを通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な前仮想線Ｉおよび一方の緩衝器３４，３３の後端３４Ｂ，３３Ｂを通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な後仮想線Ｊで挟まれた領域に設けられている。
この構成によれば、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に見て、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、一方の緩衝器３３，３４の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間と重なる位置に設けられている。つまり、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に見て、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１を含む緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときに、検出部８２２，８１２の可動空間の少なくとも一部が、前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間と重なっている。このため、車両１に検出部８２２，８１２を搭載しても、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向に見て、前輪回転速度検出装置８２，８１および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間が大型化することが抑制されている。
【０１０５】
さらに、上記領域でかつ、（ｂ）前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、一方の前輪３１，３２のホイール３２ｂ，３１ｂの外形Ｋの内側の領域に設けられている。
つまり、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２は、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向の上限および下限が定められた特定の領域の中に位置している。このため、３次元の可動空間の体積を考えたときも、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間が大型化することが抑制されている。
【０１０６】
以上の理由により、前輪回転速度検出装置８２，８１を搭載しても、前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１を含む緩衝器３４，３３の可動空間の大型化を抑制でき、傾斜可能な車体フレーム２１と左右に並ぶ２つの前輪３２，３１を備えた車両１の大型化をより抑制できる。
【０１０７】
図８は、図７に補助線Ｎを追加したものである。補助線Ｎは、緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａを通る鉛直線である。
本実施形態において、図８に示したように、
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１は、車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、
車両１が直立した状態において、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方（補助線Ｎより後方）の領域、かつ、前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１０８】
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１が傾斜している場合には、緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときの前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両１によれば、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方（補助線Ｎより後方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられる。つまり、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方（補助線Ｎより後方）の領域を使って配置されているため、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間の下部の前部が大きくなりにくい。これにより、前輪回転速度検出装置８２，８１を搭載しても、前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１を含む緩衝装置の可動空間の大型化をより抑制できる。
さらに、検出部８２２，８１２の少なくとも一部が緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方に位置しているため、前方から検出部８２２，８１２に接近する物体（例えば、縁石など）に対して、緩衝器３４，３３によって検出部８２２，８１２を保護することができる。
【０１０９】
図９は、図７に補助線Ｎ，Ｏを追加したものである。補助線Ｏは、緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃを通る鉛直線である。
本実施形態において、図９に示すように、
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１は、車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、
車両１が直立した状態において、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方（補助線Ｎより後方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより前方（補助線Ｏより前方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１１０】
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１が傾斜している場合には、緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときの前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出し、その上部の後端が下部より後方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両１によれば、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車両１が直立した状態において、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方（補助線Ｎより後方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより前方（補助線Ｏより前方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１１１】
つまり、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方の領域を使って配置されているため、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間の下部の前部が大きくなりにくい。
さらに、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより前方（補助線Ｏより前方）の領域を使って配置されているため、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間の上部の後部が大きくなりにくい。
これにより、前輪回転速度検出装置８２，８１を搭載しても、前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１を含む緩衝器３４，３３の可動空間の大型化をより抑制できる。
【０１１２】
さらに、検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより後方に位置しているため、前方から検出部８２２，８１２に接近する物体に対して、緩衝器３４，３３によって検出部８２２，８１２を保護することができる。また、検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより前方に位置しているため、後方から検出部８２２，８１２に接近する物体に対して、緩衝器３４，３３によって検出部８２２，８１２を保護することができる。
【０１１３】
図１０は、図７に補助線Ｐを追加したものである。補助線Ｐは、緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃを通る水平線である。
本実施形態において、図１０に示すように、
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１は、車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、
車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１１４】
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１が傾斜している場合には、緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときの前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出した形状となりやすい。
本発明に係る車両１によれば、車両１が直立した状態において、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１１５】
つまり、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域を使って配置されているため、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向について、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間が大きくなりにくい。
【０１１６】
さらに、検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）に位置しているため、下方から検出部８２２，８１２に接近する物体に対して、緩衝器３４，３３によって検出部８２２，８１２を保護することができる。
【０１１７】
図１１は、図７に補助線Ｐ，Ｑを追加したものである。補助線Ｑは、前テレスコピック要素３４２，３３２の前端３４Ａ，３３Ａを通る水平線である。
本実施形態において、図１１に示すように、
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１は、車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の前後方向においてその上部がその下部より後方に位置するように形成され、
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、
車両１が直立した状態において、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の後テレスコピック要素３４１，３３１の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域、かつ、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２の前端３４Ａ，３３Ａより下方（補助線Ｑより下方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１１８】
本実施形態においては、緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃは、後テレスコピック要素３４１，３３１の下端３４Ｃ，３３Ｃと一致している。また、緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａは、前テレスコピック要素３４２，３３２の前端３４Ａ，３３Ａと一致している。
【０１１９】
操舵軸線Ｙ２，Ｙ１の上部が下部より後方に位置するように、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１が傾斜している場合には、緩衝器３４，３３が操舵軸線Ｙ２，Ｙ１回りに回転したときの前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間について、その下部の前端が上部よりも前方に突出し、その上部の後端が下部よりも後方に突出した形状となりやすい。
【０１２０】
本発明に係る車両１によれば、車両１が直立した状態において、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の後テレスコピック要素３４１，３３１の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域、かつ、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２の前端３４Ａ，３３Ａより下方（補助線Ｑより下方）の領域、かつ、一方の緩衝器３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域に設けられている。
【０１２１】
つまり、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域を使って配置されているため、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向について、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間が大きくなりにくい。
【０１２２】
また、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、検出部８２２，８１２の少なくとも一部は、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝器３４，３３の下端３４Ｃ，３３Ｃより上方（補助線Ｐより上方）の領域かつ一方の緩衝器３４，３３の前端３４Ａ，３３Ａより下方（補助線Ｑより下方）の領域を使って配置されているため、操舵軸線Ｙ２，Ｙ１方向について、検出部８２２，８１２および前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の可動空間が大きくなりにくい。
【０１２３】
上記の実施形態は本発明の理解を容易にするためのものであって、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく変更・改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは明らかである。
【０１２４】
本明細書で用いられた用語および表現は、説明のために用いられたものであって、限定的に解釈するために用いられたものではない。本明細書に示され、かつ述べられた特徴事項のいかなる均等物をも排除するものではなく、本発明のクレームされた範囲内における各種変形をも許容するものであると認識されねばならない。
【０１２５】
例えば、本実施形態では、懸架装置がパラレログラム式のリンク機構５を有する構成を説明したが、本発明はこれに限られない。懸架装置が、いわゆるダブルウィッシュボーン式のリンク機構を有してもよい。
【０１２６】
本実施形態では、左緩衝器３３が左前輪３１より右方に位置し、右緩衝器３４が右車輪より左方に位置する例を説明したが、本発明はこれに限られない。左緩衝器３３が左前輪３１より左方に位置し、右緩衝器３４が右車輪より右方に位置してもよい。
【０１２７】
また、本実施形態では、左前テレスコピック要素３３２の下端が左後テレスコピック要素３３１の下端より上方に位置し、右前テレスコピック要素３４２の下端が右後テレスコピック要素３４１の下端より上方に位置する例を説明したが、本発明はこれに限られない。
左前テレスコピック要素３３２の下端が左後テレスコピック要素３３１の下端より下方に位置し、右前テレスコピック要素３４２の下端が右後テレスコピック要素３４１の下端より下方に位置してもよい。
【０１２８】
本実施形態では、左前輪回転速度検出装置８１および右前輪回転速度検出装置８２の両方を備えた車両１を説明したが、左前輪回転速度検出装置８１および右前輪回転速度検出装置８２のいずれか一方のみを含む車両としてもよい。
【０１２９】
また、本実施形態では、前輪回転速度検出装置を、検出部と、被検出部と、センサコードと、センサステーを含む装置として説明したが、本発明はこれに限られない。これらの他に、検出部をテレスコピック要素などに固定する１つ以上のブラケットを含んでもよい。
【０１３０】
なお、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の位置は、上述した実施形態に限られない。
本発明においては、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１方向に見て、車輪軸線Ｚ２，Ｚ１および操舵軸線Ｙ２，Ｙ１に垂直な方向における一方の緩衝装置３４，３３の前端を通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な前仮想線および一方の緩衝装置３４，３３の後端を通り操舵軸線Ｙ２，Ｙ１と平行な後仮想線で挟まれた領域（ａ）、かつ、ホイール３２ｂ，３１ｂの外形の内側の領域（ｂ）、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域（ｃ）に位置していればよい。
【０１３１】
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の全体が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域に位置していてもよい。あるいは、前輪回転速度検出装置８２，８１の全体が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域に位置していてもよい。
【０１３２】
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、車両１，１Ａが直立した状態において、一方の緩衝装置３４，３３の前端より後方の領域、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域（ｄ）、に設けられていてもよい。
あるいは、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、領域（ｄ）で定義された領域の外側の領域に位置していてもよい。
【０１３３】
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、車両１，１Ａが直立した状態において、一方の緩衝装置３４，３３の前端より後方の領域、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の下端より前方の領域、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域（ｅ）、に設けられていてもよい。
あるいは、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、領域（ｅ）で定義された領域の外側の領域に位置していてもよい。
【０１３４】
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、車両１，１Ａが直立した状態において、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝装置３４，３３の下端より上方の領域、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域（ｆ）、に位置していてもよい。
あるいは、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、領域（ｆ）で定義された領域の外側の領域に位置していてもよい。
【０１３５】
前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、車両１，１Ａが直立した状態において、車体フレーム２１の上下方向について一方の緩衝装置３４，３３の後テレスコピック要素３４１，３３１の下端より上方の領域、かつ、車体フレーム２１の上下方向について、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２の前端より下方の領域、かつ、一方の緩衝装置３４，３３の前テレスコピック要素３４２，３３２と後テレスコピック要素３４１，３３１の間の領域Ｌの外側の領域（ｇ）に位置していてもよい。
あるいは、前輪回転速度検出装置８２，８１の検出部８２２，８１２の少なくとも一部が、領域（ａ），（ｂ），（ｃ）で定義された領域、かつ、領域（ｇ）で定義された領域の外側の領域に位置していてもよい。
【０１３６】
また、本実施形態では、左検出部８１２が左車軸支持部３３３の右面に固定され、右検出部８２２が右車軸支持部３４３の左面に固定された例を説明したが、本発明はこれに限られない。例えば、左検出部８１２を左前インナー要素３３２ａ、左前アウター要素３３２ｂ、左後インナー要素３３１ａ、左後アウター要素３３１ｂの左面、右面、前面、後面のいずれかに固定してもよい。右検出部８２２を右前インナー要素３４２ａ、右前アウター要素３４２ｂ、右後インナー要素３４１ａ、右後アウター要素３４１ｂの左面、右面、前面、後面のいずれかに固定してもよい。
【０１３７】
［鋭角］
なお、本発明および上記実施形態における鋭角とは、０°を含み９０°より小さい角度とする。本来、鋭角は、０°を含まないが、本発明および上記実施形態においては、鋭角は０°を含むものとする。また、上記実施例では、クロス部材の上軸線および下軸線と垂直に交わる仮想平面は、後方かつ上方に延びる平面である。しかしながら、これに限定されることなく、クロス部材の上軸線および下軸線と垂直に交わる仮想平面が、前方かつ上方に延びる平面であっても良い。
【０１３８】
［平行・延びる・沿う］
本明細書において、「平行」は、±４０°の範囲で傾斜し、部材として交わらない２つの直線も含む。本発明において、「方向」および「部材」等に対して「沿う」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。本発明において、「方向」に対して「延びる」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。
【０１３９】
［車輪・パワーユニット・車体カバー］
本実施形態に係る車両１は、傾斜可能な車体フレームと左右に並ぶ２つの車輪を備えた車両１である。前輪が２つであって、後輪の数は１以上である車両としてもよいし、後輪が２つであって、前輪の数が１つ以上である車両としてもよい。また、車体フレームを覆う車体カバーを備えていても良い。車体フレームを覆う車体カバーを備えていなくても良い。パワーユニットは、動力源を含む。動力源は、エンジンに限らず電動モータであっても良い。
【０１４０】
上記の実施形態においては、後輪４の車体フレーム２１の左右方向における中央は、車体フレーム２１の左右方向における左前輪３１と右前輪３２の間隔の中央と一致している。このような構成が好ましいものの、後輪４の車体フレーム２１の左右方向における中央は、車体フレーム２１の左右方向における左前輪３１と右前輪３２の間隔の中央と一致していなくてもよい。
【０１４１】
［ヘッドパイプとサイド部の位置関係］
上記各実施形態においては、車体フレーム２１の側面視で、右サイド部５４、左サイド部５３およびヘッドパイプ２１１は、重なる位置に設けられている。しかしながら、車体フレーム２１の側面視で、右サイド部５４と左サイド部５３に対しヘッドパイプ２１１が前後方向の異なる位置に設けられていてもよい。また、右サイド部５４と左サイド部５３の車体フレーム２１の上下方向に対する傾斜角度が、ヘッドパイプ２１１の傾斜角度と異なっていてもよい。
【０１４２】
［ヘッドパイプ］
なお、リンク機構を支持するヘッドパイプは、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
本実施形態では、ステアリングシャフト６０を回転可能に支持する車体フレーム２１の一部位としてヘッドパイプ２１１を説明したが、本発明はこれに限られない。ヘッドパイプに替えて、ステアリングシャフト６０を中間操舵軸線Ｙ３回りに回転可能に支持する部材を採用できる。例えば、ステアリングシャフト６０を中間操舵軸線Ｙ３回りに回転可能に支持する軸受を含む部材を採用できる。
【０１４３】
［車体フレームの構成：一体・別体、一体の場合の前縁の上端、上下フレーム部の構成］
本実施例において、車体フレームは、ヘッドパイプなどのリンクを支持するリンク支持部と連結部材（上前後フレーム部）とダウンフレーム（上下フレーム部）とアンダーフレーム（下前後フレーム部）を有し、それらが溶接により接続されている。しかしながら、本発明の車体フレームは上記実施形態に限定されない。車体フレームは、リンク支持部と上前後フレーム部と上下フレーム部と下前後フレーム部を有していればよい。例えば、車体フレームは、鋳造等により全部または一部が一体に形成されていてもよい。また、車体フレームは、上前後フレーム部と上下フレーム部が１つの部材で構成されていてもよいし、別部材で構成されていてもよい。
【０１４４】
[鋭角の大きさ：ステアリングシャフトと緩衝器]
上記の実施形態においては、左緩衝器３３と右緩衝器３４は、それぞれ一対のテレスコピック機構を備えている。しかしながら、車両１の仕様に応じて、左緩衝器３３と右緩衝器３４がそれぞれ備えるテレスコピック機構の数は、１つであってもよい。
本実施形態において、ステアリングシャフトの回転軸線と車体フレームの上下方向のなす鋭角は、右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向と車体フレームの上下方向とがなす鋭角は一致している。しかしながら、本発明においては、上記実施形態に限定されない。例えば、ステアリングシャフトの中間操舵軸線Ｙ３と車体フレームの上下方向のなす鋭角は、右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向と車体フレームの上下方向とがなす鋭角よりも小さくても良いし、大きくてもよい。
【０１４５】
また、本実施形態において、ステアリングシャフトの中間操舵軸線Ｙ３と右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向は、一致している。しかしながら、本発明においては、上記実施形態に限定されない。車両１が直立した状態の側面視で、ステアリングシャフトの回転軸線と右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向は、前後方向に離間していてもよい。また、例えば、交差していてもよい。
【０１４６】
さらに、本実施形態において、右緩衝器の伸縮方向と右緩衝器の右操舵軸線Ｙ２が一致し、右緩衝器の伸縮方向と左緩衝器の左操舵軸線Ｙ１が一致している。しかしながら、本発明においては、上記実施形態に限定されない。右緩衝器の伸縮方向と右緩衝器の右操舵軸線Ｙ２が一致せず、右緩衝器の伸縮方向と左緩衝器の左操舵軸線Ｙ１が一致していなくてもよい。
【０１４７】
本実施形態において、右前輪および左前輪は、その上端が車体フレームのダウンフレームの上端より車体フレームの上下方向の上方まで移動可能に支持される。しかしながら、本発明は、上記実施形態に限定されない。本発明において、右前輪および左前輪は、車体フレームの上下方向においてその上端が車体フレームのダウンフレームの上端と同じ高さまたはそれよりも下方まで移動可能であってもよい。
【０１４８】
［クロス部・サイド部］
なお、上クロス部は、一片の部品で構成される上前クロス部、一片の部品で構成される上後クロス部、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１４９】
なお、下クロス部は、一片の部品で構成される下前クロス部、一片の部品で構成される下後クロス部、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１５０】
なお、右サイド部および左サイド部は、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。また、上クロス部または下クロス部より車体フレームの前後方向の前方に配置される部位と後方に配置される部位を含んでいても良い。右サイド部および左サイド部の前方に配置される部位と後方に配置される部位の間に上クロス部または下クロス部が配置されても良い。
【０１５１】
なお、本発明では、リンク機構は、上クロス部と下クロス部の他にさらにクロス部を備えていても良い。上クロス部と下クロス部は、相対的な上下関係で命名しているに過ぎない。上クロス部は、リンク機構における最上位のクロス部を示していない。上クロス部は、それより下方の別のクロス部より上方にあるクロス部を意味する。下クロス部は、リンク機構における最下位のクロス部を示していない。下クロス部は、それより上方の別のクロス部より下方にあるクロス部を意味する。また、クロス部は、右クロス部と左クロス部の２つの部品で構成されていても良い。このように、上クロス部および下クロス部は、リンク機能を有する範囲で、複数のクロス部で構成しても良い。さらに、上クロス部と下クロス部の間に他のクロス部を設けても良い。リンク機構は、上クロス部および下クロス部を含んでいれば良い。
【０１５２】
本発明は、多くの異なった形態で具現化され得るものである。この開示は本発明の原理の実施形態を提供するものと見なされるべきである。それらの実施形態は、本発明をここに記載しかつ／または図示した好ましい実施形態に限定することを意図するものではないという了解のもとで、多くの図示実施形態がここに記載されている。
【０１５３】
本発明の図示実施形態を幾つかここに記載した。本発明は、ここに記載した各種の好ましい実施形態に限定されるものではない。本発明は、この開示に基づいて当業者によって認識され得る、均等な要素、修正、削除、組み合わせ（例えば、各種実施形態に跨る特徴の組み合わせ）、改良および／または変更を含むあらゆる実施形態をも包含する。クレームの限定事項はそのクレームで用いられた用語に基づいて広く解釈されるべきであり、本明細書あるいは本願のプロセキューション中に記載された実施形態に限定されるべきではない。そのような実施形態は非排他的であると解釈されるべきである。例えば、この開示において、「好ましくは」や「よい」という用語は非排他的なものであって、「好ましいがこれに限定されるものではない」や「よいがこれに限定されるものではない」ということを意味するものである。
【０１５４】
本出願の記載の一部を構成するものとして、２０１３年７月１日に提出された日本国特許出願２０１３−１３８４７６の内容を援用する。すなわち、以下に列挙する構成もまた、本出願の記載の一部を構成する。
【０１５５】
（１）  車体フレームと、
前記車体フレームの周囲を覆う車体カバーと、
前記車体フレームに対して回転可能に支持される操舵部材と、
車両の車幅方向中央より左側に配置され、第１車輪軸を中心に回転可能な第１前輪と、
車両の車幅方向中央より右側に配置され、第２車輪軸を中心に回転可能な第２前輪と、
前記第１前輪を前記車体フレームに対して支持する第１支持部材と、
前記第２前輪を前記車体フレームに対して支持する第２支持部材と、
前記第１前輪の車輪速度を計測するための第１車輪速センサ及び前記第２前輪の車輪速度を計測するための第２車輪速センサの少なくとも一方と、を備え、
前記第１支持部材は、
前記操舵部材の回転軸線方向に略沿って伸縮する伸縮構造を有する第１テレスコ要素と、
前記第１前輪に対して前記第１車輪軸の軸線方向で前記第１テレスコ要素と同じ側に配置されるとともに、前記回転軸線方向に略沿って伸縮する伸縮構造を有する第２テレスコ要素と、
前記第１テレスコ要素および前記第２テレスコ要素の各々の上部を連結する第１ブラケットと、を含み、
車幅方向中央側から前記第１前輪側を見て、前記第１テレスコ要素、前記第２テレスコ要素、前記第１ブラケット、および前記第１テレスコ要素と前記第２テレスコ要素の各下端部を結ぶ仮想線で区画される第１領域が形成されており、
前記第２支持部材は、
前記回転軸線方向に略沿って伸縮する伸縮構造を有する第３テレスコ要素と、
前記第２前輪に対して前記第２車輪軸の軸線方向で前記第３テレスコ要素と同じ側に配置されるとともに、前記回転軸線方向に略沿って伸縮する伸縮構造を有する第４テレスコ要素と、
前記第３テレスコ要素および前記第４テレスコ要素の各々の上部を連結する第２ブラケットと、を含み、
車幅方向中央側から前記第２前輪側を見て、前記第３テレスコ要素、前記第４テレスコ要素、前記第２ブラケット、および前記第３テレスコ要素と前記第４テレスコ要素の各下端部を結ぶ仮想線で区画される第２領域が形成されており、
前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪速センサの第１検出部は、前記第１領域の外側に配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪速センサの第２検出部は、前記第２領域の外側に配置される、鞍乗型車両。
【０１５６】
（２）  前記第１ブラケットは、車両が無負荷状態、傾斜状態あるいは転舵傾斜状態のいずれかの状態で、車両の側面から見て前記車体カバーの一部と重なり合い、
前記第２ブラケットは、車両が無負荷状態、傾斜状態あるいは転舵傾斜状態のいずれかの状態で、車両の側面から見て前記車体カバーの一部と重なり合う、（１）に記載の鞍乗型車両。
【０１５７】
（３）  前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪速センサの前記第１検出部は、前記第１領域よりも下方に配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪速センサの前記第２検出部は、前記第２領域よりも下方に配置されている、（１）または（２）に記載の鞍乗型車両。
【０１５８】
（４）  前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪速センサの前記第１検出部は、前記第１領域よりも前方に配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪速センサの前記第２検出部は、前記第２領域よりも前方に配置されている、（１）から（３）のいずれか一項に記載の鞍乗型車両。
【０１５９】
（５）  前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪速センサの前記第１検出部は、前記第１領域よりも後方に配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪速センサの前記第２検出部は、前記第２領域よりも後方に配置されている、（１）から（３）のいずれか一項に記載の鞍乗型車両。
【０１６０】
（６）  前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪速センサの前記第１検出部は、前記第１テレスコ要素の下端部より上方に配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪速センサの前記第２検出部は、前記第３テレスコ要素の下端部より上方に配置されている、（１）または（２）に記載の鞍乗型車両。
【０１６１】
（７）  前記第２テレスコ要素は、前記回転軸線方向において、前記第１テレスコ要素よりも長さが短く、
前記第２テレスコ要素の下端部より下方に、前記第１車輪軸を支持する第１車輪軸支持部が配置され、
前記第１前輪が前記第１車輪速センサを備える場合、前記第１車輪軸支持部に、前記第１車輪速センサの前記第１検出部を支持する第１センサステーが固定され、
前記第４テレスコ要素は、前記回転軸線方向において、前記第３テレスコ要素よりも長さが短く、
前記第４テレスコ要素の下端部より下方に、前記第２車輪軸を支持する第２車輪軸支持部が配置され、
前記第２前輪が前記第２車輪速センサを備える場合、前記第２車輪軸支持部に、前記第２車輪速センサの前記第２検出部を支持する第２センサステーが固定されている、（６）に記載の鞍乗型車両。
【要約】
前輪回転速度検出装置（８２，８１）の検出部（８２２，８１２）の少なくとも一部は、緩衝装置（３３，３４）の一方の前テレスコピック要素（３４２，３３２，３４１，３３１）に支持され、車輪軸線（Ｚ２，Ｚ１）方向に見て、（ａ）車輪軸線（Ｚ２，Ｚ１）および操舵軸線（Ｙ２，Ｙ１）に垂直な方向（Ｍ）における緩衝装置（３４，３３）の前端（３４Ａ，３３Ａ）を通り操舵軸線（Ｙ２，Ｙ１）と平行な前仮想線（Ｉ）および緩衝装置（３４，３３）の後端（３４Ｂ，３３Ｂ）を通り操舵軸線（Ｙ２，Ｙ１）と平行な後仮想線（Ｊ）で挟まれた領域、かつ、（ｂ）ホイール（３２ｂ，３１ｂ）の外形（Ｋ）の内側の領域、かつ、（ｃ）前後のテレスコピック要素（３４２，３３２，３４１，３３１）の間の領域（Ｌ）の外側の領域に位置している。【図１】
0005707008.tif 000002
【図２】
0005707008.tif 000003
【図３】
0005707008.tif 000004
【図４】
0005707008.tif 000005
【図５】
0005707008.tif 000006
【図６】
0005707008.tif 000007
【図７】
0005707008.tif 000008
【図８】
0005707008.tif 000009
【図９】
0005707008.tif 000010
【図１０】
0005707008.tif 000011
【図１１】
0005707008.tif 000012
【図１２】
0005707008.tif 000013