(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
メチルエーテル結合を含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合を開裂させることを特徴とする有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法。
【請求項２】
メチルエーテル結合と他の官能基の結合とを含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合のみを選択的に開裂させることを特徴とする有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法。
【請求項３】
上記ヨウ化水素ガスに接触させて反応が完了した後に、上記メチルエーテル結合の開裂後におけるヒドロキシ基形成に必要な後処理剤を用いることなく、開裂後の生成物を得ることを特徴とする請求項１又は２記載の有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば医薬品、色素材料、液晶材料、偏光フィルム等に適用される有機化合物中のメチルエーテル結合を開裂させる有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
メチルエーテル基は、ヒドロキシ基の保護基として広く利用されている。特にこのメチルエーテル基を構成する炭素と酸素間の結合を開裂させる開裂反応は、種々の有機化合物の合成上、非常に重要な反応といえる。
【０００３】
従来におけるメチルエーテル基の開裂反応としては、以下の［化１］に示すように三臭化ホウ素（ＢＢｒ3）を用いた反応（非特許文献１参照。）や、［化２］に示すように、ヨウ化トリメチルシラン(（ＣＨ3）3ＳｉＩ）を用いた反応（非特許文献２参照。）、更には［化３］に示すように、チオールのナトリウム塩やナトリウム金属を用いた反応等（非特許文献３参照。）が報告されている。
【０００４】
【化１】
0005725506.tif 000002
【０００５】
【化２】
0005725506.tif 000003
【０００６】
【化３】
0005725506.tif 000004
【０００７】
これに加えて、例えば[化４]に示すように、ヨウ化水素水溶液（ヨウ化水素酸）を用いた開裂反応の従来技術も提案されている（非特許文献４参照。）。
【０００８】
【化４】
0005725506.tif 000005
【０００９】
ちなみに、ヨウ化水素酸を脱アルキル化剤として用いる技術的思想は、特許文献１にも示されており、以下の[化５]に示すように、液晶中間体として有用なヘキサヒドロキシトリフェニレンの合成法としてもヨウ化水素水溶液を用いる技術が提案されている。
【００１０】
【化５】
0005725506.tif 000006
【００１１】
特にジメトキシベンゼン誘導体のメチルエーテル結合を開裂することで得られるジヒドロキシベンゼン誘導体は、各種有用性の高い化合物に利用されている。例えば、レゾルシノール誘導体は、殺菌剤等にその構造が適用されるものであり、またカテコール誘導体は、染料の着色剤として利用されている。また、ヒドロキノン誘導体は、重合防止剤や還元剤として利用されている。これらの化合物群を化学修飾する上でメチルエーテル結合の開裂反応は、必要不可欠な技術であるといえる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開平８−１１９８９４号公報
【特許文献２】特開平９−２０７０９号公報
【非特許文献】
【００１３】
【非特許文献１】Tetrahedron,24号,2289頁(1968)
【非特許文献２】The Journal of Organic Chemistry,42号,3761頁(1977)
【非特許文献３】Tetrahedron,38号,3687頁(1982)
【非特許文献４】European Journal of Organic Chemistry,359頁(1992)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上述したように、メチルエーテル開裂反応には様々な手法が提案されているが、これら各反応では何れも溶媒と後処理が必要となる。非特許文献１の開示技術では、三臭化ホウ素（ＢＢｒ3）は、水に対して不安定であることから有機溶媒を必要とし、反応後に水を加えることによる後処理を行う必要もある。また、非特許文献２の開示技術では、ヨウ化トリメチルシラン(（ＣＨ3）3ＳｉＩ）を用いた反応においても溶媒が必要となり、メタノールを加えることによりヨウ化トリメチルシランを分解させる必要がある。また、非特許文献３の開示技術では、チオールのナトリウム塩やナトリウム金属は水に対して不安定であり、反応後に水による後処理が必要となる。即ち、この非特許文献３の開示技術では、反応槽中に水や溶媒を加える必要があり、そのための抽出処理や濃縮処理を行うことが必要とされる。
【００１５】
なお、ヨウ化水素水溶液を用いた開裂方法では、一般的に反応中に別の溶媒を添加する必要はないが、非特許文献４の開示技術では、抽出・カラムクロマトグラフィーによる精製を行っている。即ち、従来の方法によれば、反応や後処理において有機溶媒や後処理剤を用いる必要があり、使用済みの有機溶媒や後処理剤の処理労力に関する問題点があった。また、これら有機溶媒や後処理剤を使用しない方法として、特許文献１の開示技術によれば、結晶化した化合物に関しては対応できるが、結晶化しない化合物に対しては解決法となり得ない。さらに、この非特許文献４並びに特許文献１の開示技術における、ヨウ化水素水溶液を用いた反応では、高温に加熱することも必要とされる。
【００１６】
このように従来の方法では、反応に用いる溶媒や後処理剤に関する問題点に加え、分離精製に関する労力負担、或いは高温反応による原料の分解が必要となることによる作業性に関する問題点が存在していた。
【００１７】
また、ヨウ化水素酸を用いた開裂方法で溶媒を用いない手法としては、例えば特許文献２に示す方法も開示されている。しかしながら、この特許文献２の開示技術では、複数のエーテル結合が存在する化合物については特段の検討がなされていない。このため、一挙に複数のメチルエーテルを開裂させる手法の確立が望まれていた。
【００１８】
即ち、溶媒や後処理剤を必要とせず、複数のメチルエーテル結合の開裂や、異なるアルキルエーテル結合に対する選択的な開裂の達成には至っていないのが現状であった。
【００１９】
そこで本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、有機化合物中のメチルエーテル結合を開裂させる有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法において、特に溶媒や後処理剤を用いることなく、また多様な有機化合物合成の手法として利用することが可能なメチルエーテル結合の開裂方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
本発明者は、上述した問題点を解決するために、メチルエーテル結合を含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合を開裂させることにより、溶媒や後処理剤を用いることなく、複数のメチルエーテル結合が形成されていてもこれらを一挙に開裂させることが可能なメチルエーテル結合の開裂方法を発明した。
【００２１】
即ち、請求項１記載のメチルエーテル結合の開裂方法は、メチルエーテル結合を含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合を開裂させることを特徴とする。
【００２２】
請求項２記載のメチルエーテル結合の開裂方法は、メチルエーテル結合と他の官能基の結合とを含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合のみを選択的に開裂させることを特徴とする。
【００２３】
請求項３記載のメチルエーテル結合の開裂方法は、請求項１又は２記載の発明において、上記ヨウ化水素ガスに接触させて反応が完了した後に、上記メチルエーテル結合の開裂後におけるヒドロキシ基形成に必要な後処理剤を用いることなく、開裂後の生成物を得ることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
上述した構成からなる本発明によれば、三臭化ホウ素やヨウ化トリメチルシリルを用いた際に必要とされていた、溶媒や水などの後処理剤が不要となる。このため、本発明によれば廃棄物の軽減がより促進される。また、室温付近（２０℃〜３５℃）で反応させることができるため、ヨウ化水素水溶液を用いた反応で問題となる、熱に不安定な有機化合物であっても、その製造に伴う作業性を向上させることができる。また、様々な生成物に対して簡便な反応や後処理方法を提供できる。さらに、一挙に複数のメチルエーテルを開裂させることができ、異なるアルキルエーテル結合に対する選択的な開裂の達成も可能となり、多様な有機化合物合成の手法として利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明を適用した有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法を実現するための実験系を示す図である。
【図２】本発明を適用した有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法を実現するための反応系を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
【００２７】
本発明を適用したメチルエーテル結合の開裂方法は、有機化合物中のメチルエーテル結合を、溶媒に溶解させることなく、開裂させるものである。
【００２８】
以下の[化６]は、本発明を適用したメチルエーテル結合の開裂方法に用いられる出発物質の一般式を示している。
【００２９】
【化６】
0005725506.tif 000007
【００３０】
この一般式において、出発物質におけるＲ1〜Ｒ5は、それぞれ独立に水素原子、置換又は未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換又は未置換の１価の芳香環基、エーテル基、カルボニル基を示すものである。また、この出発物質においてこれらＲ1〜Ｒ5以外に、少なくとも１以上のメチルエーテル基（−ＯＣＨ3）が結合されている。ちなみに、２以上のメチルエーテル基が結合される場合には、これらＲ1〜Ｒ5のうち１以上がメチルエーテル基となる。
【００３１】
本発明では、少なくとも一のメチルエーテル結合が結合された上述の如き出発物質となる有機化合物に対して、後述するように無溶媒下で開裂反応を起こさせることにより、当該メチルエーテル結合におけるメチル基を開裂させて酸素原子に水素原子を結合させたヒドロキシ基へと変化させるものである。
【００３２】
以下の[化７]式、[化８]式は、本発明を適用した有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法の一般式を示している。
【００３３】
【化７】
0005725506.tif 000008
【００３４】
【化８】
0005725506.tif 000009
【００３５】
【化９】
0005725506.tif 000010
【００３６】
[化７]式の反応では、メチルエーテル結合を２つ有する有機化合物を出発物質として、これについて室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより開裂反応を行わせる例である。また、[化８]では、メチルエーテル基とエチルエーテル基とを有する有機化合物について、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより開裂反応を行わせる例である。[化９]では、メチルエーテル基とカルボニル基とを有する化合物について、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより開裂反応を行わせる例である。
【００３７】
[化７]では、何れか一方のみしかメチルエーテル結合を開裂させることができない場合もあるが、２つのメチルエーテル結合それぞれについて開裂させてヒドロキシ基へと変化させることができたことが示されている。また、[化８]では、メチルエーテル基のみが選択的に開裂されており、他の官能基であるエチルエーテル基への開裂があまり進んでいない点が示されている。[化９]では、メチルエーテル以外にカルボニル基が置換している場合に、メチルエーテル結合の開裂のみが進行している点が示されている。
【００３８】
これらの開裂方法では、メチルエーテル結合を含む有機化合物（出発物質）を溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させる。ここでいう室温とは、２０℃〜３５℃程度をいうものであるが、厳密にこの温度範囲に限定されるものではない。仮に開裂反応時の室温が２０℃未満では、以下に説明する所期の開裂反応が進行しない。これに対して開裂反応時の室温が３５℃を超える場合には、反応そのものは進行するものの、その得られる化合物の安定性が低下してしまう。このため、室温は、２０℃〜３５℃程度とされていることが望ましい。
【００３９】
即ち、ヨウ化水素ガスを使用することにより、溶媒や後処理剤を使用することなく、反応後に減圧下で副生成物を除去することで、開裂後の有機化合物を得るものである。
【００４０】
実際には、窒素雰囲気下に出発物質のみを装入し、当該窒素を取り除いた後に更にヨウ化水素ガスを接触させることにより、室温（２５℃程度）下において、出発物質におけるメチルエーテルの開裂反応をさせる。そして、その開裂反応後に、ポンプによって残存しているヨウ化水素ガスや副生成物となるヨウ化メチルをダイヤフラム式ポンプで取り除く。これによりメチルエーテル結合がヒドロキシ基に置換された、目的化合物を得ることが可能となる。
【００４１】
上述の如き構成からなる本発明によれば、三臭化ホウ素やヨウ化トリメチルシランを用いた際に必要であった溶媒や水等の添加による後処理が不要となることから、廃棄物をより軽減させることが可能となる。また、上述した開裂反応は何れも室温下で達成しえるものである。このため、仮に出発物質が高温下において不安定となる有機化合物を用いる場合であっても、これとヨウ化水素酸と容易に反応させることが可能となる。更に、有機化合物がメチルエーテル基に加え、他の官能基を含む場合においても、メチルエーテル基のみに対して選択的に開裂反応を進行させることができ、各種多様な有機化合物合成に応用することも可能となる。
【００４２】
次に、本発明を適用した有機化合物中のメチルエーテル結合の開裂方法を実際に行わせるための実施例について説明をする。後述する実施例１〜実施例７は、図１に示す実験系１を利用して実際に実験的検証を行ったものである。先ず、実験系１について説明をする。
【００４３】
この実験系１では、窒素ボンベ１１と、ヨウ化水素ボンベ１２と、窒素ボンベ１１並びにヨウ化水素ボンベ１２からの合流経路を構成する枝付き管１３と、この枝付き管を通過した気体の流量を測定するフローメータ１４と、この枝付き管１３と交換可能なポンプ１５と、フローメータ１４に接続された分岐管２０と、この分岐管２０の枝管２０ａ先端に設けられたゴム栓２１とを備えている。
【００４４】
また、この実験系１では、分岐管２０の他端に接続された逆流防止容器１６と、この逆流防止容器１６に接続された中和用容器１７とを備えている。
【００４５】
窒素ボンベ１１は、実際に反応容器内を洗浄するための窒素ガスが充填されたボンベであり、バルブ１１ａをあけることにより充填された窒素ガスを送出可能な構成とされている。この窒素ボンベ１１には、窒素の流出量を測定するための流量計１１ｂが設けられるのが通常である。
【００４６】
ヨウ化水素ボンベ１２は、本発明を適用した開裂方法を行う上で必要なヨウ化水素ガスが充填されている。このヨウ化水素ボンベ１２についても同様にバルブ１２ａを開閉させることにより内部のガスの流出、停止を制御することが可能となる。
【００４７】
枝付き管１３は、窒素ボンベ１１、ヨウ化水素ボンベ１２に接続され、それぞれのボンベ１１、１２から供給されてくる窒素ガス又はヨウ化水素ガスをフローメータ１４へと導く。フローメータ１４は、この枝付き管１３から送られてきたそれぞれのガス流量を測定するとともに、これを作業者が視認可能なように表示する。
【００４８】
逆流防止容器１６は、例えば集気ビン等で構成され、この分岐官２０を通過した各ガスが供給される。この逆流防止容器に集められたガスは、中和用容器１７へと送出される。中和用容器１７は、ＮａＯＨ水溶液が予め容器の半分程度まで満たされている。逆流防止容器１６から送られてくるガスは、この中和用容器１７中のＮａＯＨ水溶液と必ず接触することにより、酸性のガスがＮａＯＨによるアルカリによって中和されることとなる。このＮａＯＨによる中和されたガスは、中和用容器１７から排出されることとなる。
【００４９】
ポンプ１５は、枝付き管１３と交換可能とされており、各容器を減圧化させる際に使用される。このポンプ１５は、後述するフラスコ内を減圧化させる際においても用いることができる。ポンプ１５は、例えばダイヤフラム式ポンプ等により具体化されるものであってもよい。
【００５０】
またシリンジ用注射器２２は、その針２２ｂの先端がゴム栓２１を貫通させて分岐管２０内に突出させることで固定される。このシリンジ用注射器２２は、ピストン２２ａを引くことにより注射管内部に気体を吸引可能な構成となっている。上述のように分岐管２０内に針２２ｂ先端を突出させてピストン２２ａを引くことにより、当該分岐管２０内部を流れるガスをこの注射管内部に収容することが可能となる。
【００５１】
図２(a)は、実際にメチルエーテル結合を含む有機化合物を開裂させるための反応系２の例を示している。この反応系２では、出発物質２６を装入して開裂反応を行われるためのフラスコ２５と、このフラスコ２５の開口部に挿入されたゴム栓２７と、一端がゴム栓２７を介してフラスコ２５内に突出される二方コック２４とを備えている。
【００５２】
フラスコ２５は、三角フラスコ、丸底フラスコ、ナスフラスコ等、いかなる各種フラスコを使用してもよいが、ナスフラスコを使用することが望ましい。また、二方コック２４はつまみを開けた状態では、このフラスコ２５内部を外気に対して開放させることが可能となり、またつまみを閉めた状態では、フラスコ２５内部を外部との間で密閉させることが可能となる。
【００５３】
次に、このような実験系１、反応系２を用いて実際に本発明を適用した開裂方法を実行する場合について説明をする。
【００５４】
先ず、反応系２において、フラスコ２５中に、メチルエーテル結合を含む有機化合物からなる出発物質を装入する。次に、このフラスコ２５の開口をゴム栓２７で閉めて、更にこれを介して二方コック２４を取り付ける。そして、ポンプ１５を用いてこのフラスコ２５内を減圧させ、しばらく静置させることにより出発物質２６を乾燥させる。次に、このフラスコ２５内において窒素を注入することにより大気圧に戻す。
【００５５】
実際に、フラスコ２５内において窒素を注入する際には、二方コック２４の一端に窒素で満たしたゴム風船を取り付け、二方コック２４のつまみを開くことで、ゴム風船内の窒素ガスがフラスコ２５内へと導入されることとなる。次に再びポンプ１５を用いてフラスコ２５内の減圧を行う。減圧の過程においては、図２(a)に示すように二方コック２４のつまみを開けておく。
【００５６】
次に、フラスコ２５内においてヨウ化水素ガスを注入する。かかる場合には、実験系１においてヨウ化水素ボンベ１２からヨウ化水素ガスを流しつつゴム栓２１を介して針２２ｂの先端を突出させたシリンジ用注射器２２のピストン２２ａを引くことにより注射管内をヨウ化水素ガスで満たす。次に、図２(a)に示すように、ゴム栓２１を二方コック２４の一端に取り付け、二方コック２４のつまみを開くとともに、ピストン２２ａを押し込む。これにより、注射管内のヨウ化水素ガスがフラスコ２５内へと導入されることとなる。
【００５７】
次に、このヨウ化水素ガスが充填されたフラスコ２５内に更に窒素ガスを導入することにより、当該フラスコ２５内を大気圧へと戻す。ちなみにこのフラスコ２５内に窒素ガスを導入する方法は、上述したプロセスと同様であるため、ここでの説明は省略する。この窒素充填によりフラスコ２５内を大気圧に戻した後、図２(b)に示すように二方コック２４のつまみを閉めて密閉させ、室温（２５℃程度）にて２４時間程度静置する。この過程で開裂反応が進行することとなる。その後、ポンプ１５を用いてフラスコ２５内を再度減圧させる。
【００５８】
上述の如きプロセスを実行することにより、メチルエーテル結合を含む有機化合物を、溶媒に溶解させることなく、室温中でヨウ化水素ガスに接触させることにより、当該メチルエーテル結合を開裂させることが可能となる。
【００５９】
上述した構成からなる本発明によれば、三臭化ホウ素やヨウ化トリメチルシリルを用いた際に必要でとされていた、メチルエーテル結合開裂後のヒドロキシ基形成に必要な水や塩酸、硫酸、硝酸、リン酸などのプロトン酸、またはメタノール、エタノール、２−プロパノール、フェノール、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、安息香酸などアルコール系およびカルボン酸などのヒドロキシ基やカルボン酸を持つ有機化合物、さらにジエチルエーテルやジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、メチルエチルケトン、ベンゼン、トルエン、クロロホルム、塩化メチレンなどのエーテル系、エステル系、ケトン系、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素系有機溶媒からなる群から選ばれた少なくともひとつを含む抽出用有機溶媒等を始めとした後処理剤が不要となる。このため、本発明によれば廃棄物の軽減がより促進される。また、室温付近で反応させることができるため、ヨウ化水素水溶液を用いた反応で問題となる、熱に不安定な有機化合物であっても、その製造に伴う作業性を向上させることができる。また、様々な生成物に対して簡便な反応や後処理方法を提供できる。さらに、一挙に複数のメチルエーテルを開裂させることができ、或いはメチルエーテル結合以外の官能基が存在する場合に、メチルエーテル結合以外の官能基を変化させることなく、当該メチルエーテル結合のみを選択的に開裂させることも可能となり、多様な有機化合物合成の手法として利用できる。
【実施例１】
【００６０】
カテコール（o-ジヒドロキシベンゼン）の合成
【００６１】
【化１０】
0005725506.tif 000011
【００６２】
o-ジメトキシベンゼン（144 mg, 1.04 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（512 mg, 4.00 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて24時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでカテコール（o-ジヒドロキシベンゼン）（109.9 mg）を得た。収率はテトラ-n-ブチルアンモニウムブロミドを内部標準として1H-NMRの積分比より９６％と決定した。
【実施例２】
【００６３】
レゾルシノール（m-ジヒドロキシベンゼン）の合成
【００６４】
【化１１】
0005725506.tif 000012
【００６５】
m-ジメトキシベンゼン（142 mg, 1.03 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（509 mg, 3.97 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて24時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでレゾルシノール（m-ジヒドロキシベンゼン）とm-メトキシフェノール、m-ジメトキシベンゼンの混合物（112.6 mg）を得た。
【００６６】
収率はテトラ-n-ブチルアンモニウムブロミドを内部標準として1H-NMRの積分比より、レゾルシノール（m-ジヒドロキシベンゼン）：m-メトキシフェノール：m-ジメトキシベンゼンを８５％：１２％：３％と決定した。
【実施例３】
【００６７】
ヒドロキノン（p-ジヒドロキシベンゼン）の合成
【００６８】
【化１２】
0005725506.tif 000013
【００６９】
p-ジメトキシベンゼン（141 mg, 1.02 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（500 mg, 3.90 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて24時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでヒドロキノンル（p-ジヒドロキシベンゼン）とp-メトキシフェノールの混合物（112.9 mg）を得た。収率はテトラ-n-ブチルアンモニウムブロミドを内部標準として1H-NMRの積分比より、ヒドロキノン（p-ジヒドロキシベンゼン）：p-メトキシフェノールを９６％：４％と決定した。
【実施例４】
【００７０】
o-エトキシフェノールの合成
【００７１】
【化１３】
0005725506.tif 000014
【００７２】
o-エトキシメトキシベンゼン（150 mg, 0.98 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（127 mg, 0.99 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて48時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでo-エトキシフェノール、o-メトキシフェノール、o-エトキシメトキシベンゼンの混合物（139.0 mg）を得た。収率はフェナントレンを内部標準として1H-NMRの積分比より、o-エトキシフェノール：o-メトキシフェノール：o-エトキシメトキシベンゼンを７７％：９％：１４％と決定した。
【実施例５】
【００７３】
o-ヒドロキシアセトフェノンの合成
【００７４】
【化１４】
0005725506.tif 000015
【００７５】
o-メトキシアセトフェノン（159 mg, 1.05 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（257 mg, 2.01 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて24時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでo-ヒドロキシアセトフェノンとo-メトキシアセトフェノンの混合物（128.6 mg）を得た。収率はフェナントレンを内部標準として1H-NMRの積分比より、o-ヒドロキシアセトフェノン：o-メトキシアセトフェノンを８９％：１％と決定した。
【実施例６】
【００７６】
p-ヒドロキシフェニル酢酸の合成
【００７７】
【化１５】
0005725506.tif 000016
【００７８】
p-メトキシフェニル酢酸（166 mg, 1.00 mmol）を入れたナスフラスコに、先端にセプタムをつけた二方コックを取りつけ、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。再びダイヤフラム式ポンプにより減圧にした後、セプタムから50 mLのシリンジを用いてヨウ化水素ガス（243 mg, 1.89 mmol）を導入し、窒素充填により大気圧に戻してから25℃にて24時間静置した。反応後、ダイヤフラム式ポンプにより減圧にすることでp-ヒドロキシフェニル酢酸とp-メトキシフェニル酢酸の混合物（142.9 mg）を得た。収率はテトラ-n-ブチルアンモニウムブロミドを内部標準として1H-NMRの積分比より、p-ヒドロキシフェニル酢酸：p-メトキシフェニル酢酸を３６％：５３％と決定した。
【実施例７】
【００７９】
o-エトキシフェノールの合成
【００８０】
【化１６】
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【００８１】
o-エトキシメトキシベンゼン（150 mg, 0.98 mmol）を入れたねじ蓋口付試験管を、五酸化二リン共存下減圧にて一晩静置することで乾燥させ、窒素にて大気圧に戻した。1 mLのシリンジを用いて55 wt%ヨウ化水素水溶液（235 mg, 1.01 mmol）を導入し、加熱還流下にて48時間静置した。反応後、五酸化二リン共存下減圧にて２日間静置することで乾燥させ、o-エトキシフェノール、o-メトキシフェノール、o-エトキシメトキシベンゼンの混合物（199 mg）を得た。収率はフェナントレンを内部標準として1H-NMRの積分比より、o-エトキシフェノール：o-メトキシフェノール：o-エトキシメトキシベンゼンを６３％：１３％：２０％と決定した。
【符号の説明】
【００８２】
１  実験系
２  反応系
１１  窒素ボンベ
１２  ヨウ化水素ボンベ
１３  枝付き管
１４  フローメータ
１５  ポンプ
１６  逆流防止容器
１７  中和用容器
２０  分岐管
２１  ゴム栓
２２  シリンジ用注射器
２４  二方コック
２５  フラスコ
２６  出発物質
２７  ゴム栓
【図１】
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【図２】
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