(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表と、
指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するＩＯシーケンス表とから、
同一の上記指示項目の、上記通信アドレスと、上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成する信号項目表の作成方法であって、
上記バス項目表の指示項目と上記ＩＯシーケンス表の指示項目との名称の一致を検出する第１マッチングを行うステップ、
上記第１マッチングを行うステップで不一致となった上記バス項目表または上記ＩＯシーケンス表の何れかの指示項目の名称の一部を変換処理するステップ、
上記変換処理するステップで変換処理された上記バス項目表または上記ＩＯシーケンス表の何れかの指示項目の名称と変換処理していない上記ＩＯシーケンス表または上記バス項目表の何れかの指示項目の名称との一致を検出する第２マッチングを行うステップ、
上記第１マッチングを行うステップおよび第２マッチングを行うステップで一致した名称の指示項目の上記通信アドレスと上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成処理するステップを備えたことを特徴とする信号項目表の作成方法。
【請求項２】
上記指示項目の変換は、略語、または、類似語の少なくともいずれか一方の変換データに基づいて行うことを特徴とする請求項１に記載の信号項目表の作成方法。
【請求項３】
上記第１マッチングを行う前の指示項目において、上記バス項目表または上記ＩＯシーケンス表のいずれか一方の指示項目のうち、所定の文字数以上に該当する上記指示項目は、名称の一部を変換処理した後に上記第１マッチングを行うことを特徴とする請求項１に記載の信号項目表の作成方法。
【請求項４】
上記第１マッチングにおいて、不一致となった指示項目の不一致指示項目データベースを作成し、次回第１マッチングを行う前に上記不一致指示項目データベースに該当する指示項目は、名称の一部を変換処理した後に上記次回第１マッチングを行うことを特徴とする請求項１に記載の信号項目表の作成方法。
【請求項５】
上記第２マッチングを行った後、一致するとされた指示項目の正否確認を行い、否と確認された指示項目の修正を行うことを特徴とする請求項１に記載の信号項目表の作成方法。
【請求項６】
上記正否確認において正しいと確認された指示項目、または、上記正否確認において修正された指示項目に該当する指示項目の正項目データベースを作成し、次回第２マッチングを行った後の指示項目において、上記正項目データベースに該当する指示項目は上記正否確認を省略することを特徴とする請求項５に記載の信号項目表の作成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えばプラント監視制御コントローラにおいて信号マッチングを効率よく行い、例えばプログラム製作の人的負担軽減および作業時間削減などコストを削減することができる信号項目表の作成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の信号項目表の作成方法は、信号項目データを細分化に分類して比較するマッチング方法を行っている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１４６２８１号公報（段落００６４、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の信号項目表の作成方法は、信号項目データを信号名称抽出・細分化する制御が必要である。そのため、信号項目の量が多い場合に処理に時間を要する。また、信号項目は一致した名称を使用している場合が多く、全ての信号項目に対し処理を行うのは非効率であるという問題点があった。
【０００５】
この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、効率的にマッチングを行うことによりコストを低減することができる信号項目表の作成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明の信号項目表の作成方法は、
指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表と、
指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するＩＯシーケンス表とから、
同一の上記指示項目の、上記通信アドレスと、上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成する信号項目表の作成方法であって、
上記バス項目表の指示項目と上記ＩＯシーケンス表の指示項目との名称の一致を検出する第１マッチングを行うステップ、
上記第１マッチングを行うステップで不一致となった上記バス項目表または上記ＩＯシーケンス表の何れかの指示項目の名称の一部を変換処理するステップ、
上記変換処理するステップで変換処理された上記バス項目表または上記ＩＯシーケンス表の何れかの指示項目の名称と変換処理していない上記ＩＯシーケンス表または上記バス項目表の何れかの指示項目の名称との一致を検出する第２マッチングを行うステップ、
上記第１マッチングを行うステップおよび第２マッチングを行うステップで一致した名称の指示項目の上記通信アドレスと上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成処理するステップを備えるものである。
【発明の効果】
【０００７】
この発明の信号項目表の作成方法によれば、
指示項目を変換して、効率的にマッチングを行うことにより信号項目表の作成コストを低減する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の実施の形態１の信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【図２】図１に示した信号項目表の作成方法におけるＩＯシーケンス表を示した図である。
【図３】図１に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表を示した図である。
【図４】図１に示した信号項目表の作成方法におけるＩＯシーケンス表の不一致指示項目を示した図である。
【図５】図１に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の不一致指示項目を示した図である。
【図６】図１に示した信号項目表の作成方法における略語データベースの変換データを示した図である。
【図７】図１に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の変換後指示項目を示した図である。
【図８】図１に示した信号項目表の作成方法における第２マッチングにおける正否確認表を示した図である。
【図９】図１に示した信号項目表の作成方法における信号項目表を示した図である。
【図１０】この発明の実施の形態２の信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【図１１】図１０に示した信号項目表の作成方法における正項目データベースのデータを示した図である。
【図１２】この発明の実施の形態３の信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【図１３】この発明の実施の形態４の信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【図１４】図１３に示した信号項目表の作成方法における不一致指示項目データベースのデータを示した図である。
【図１５】この発明の実施の形態５の信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
実施の形態１．
以下、本願発明の実施の形態について説明する。図１はこの発明の実施の形態１における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図２は図１に示した信号項目表の作成方法における指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するＩＯシーケンス表を示した図、図３は図１に示した信号項目表の作成方法における指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表を示した図、図４は図１に示した信号項目表の作成方法におけるＩＯシーケンス表の不一致指示項目を示した図である。
【００１０】
図５は図１に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の不一致指示項目を示した図、図６は図１に示した信号項目表の作成方法における例えば、「ポンプ」を「Ｐ」として略語となることが登録されている略語データベースの変換データを示した図、図７は図１に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の変換後指示項目を示した図、図８は図１に示した信号項目表の作成方法における第２マッチングにおける正否確認表を示した図、図９は図１に示した信号項目表の作成方法における同一の指示項目の、通信アドレスと、ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を示した図である。
【００１１】
次に、実施の形態１における信号項目表の作成方法について図１に基づいて説明する。まず、図３に示すようなバス項目表１と図２に示すようなＩＯシーケンス表２とのそれぞれの指示項目の一致を検出する第１マッチング処理ａが行われる。具体的には、図２および図３の指示項目を比較すると明らかなように、例えば、指示項目『掻寄機１号運転』などを一致していると判断され、指示項目『排水用ポンプ１号運転』、『排水用Ｐ１号運転』などは一致する指示項目がないため不一致として判断される。そして、第１マッチング処理にて一致した指示項目１２は記録される。また、不一致となった信号項目を抽出し、図５に示すようにバス項目表の不一致指示項目１０と、図４に示すようにＩＯシーケンス表の不一致指示項目１１とがそれぞれ作成される。
【００１２】
次に、図６に示すような略語データベース１００を用いて、図５に示したバス項目表の不一致指示項目１０の変換処理ｂが行われる。具体的には、図６および図５から明らかなように、『ポンプ』→『Ｐ』に変換される。そして、変換された変換後指示項目１３として、図７に示すような、バス項目表の変換後指示項目１３が作成される。次に、図７に示したような変換したバス項目表の変換後指示項目１３と、図４に示すようにＩＯシーケンス表の不一致指示項目１１とのそれぞれの指示項目の一致を検出する第２マッチング処理ｃが行われる。具体的には、図７および図４の指示項目を比較すると明らかなように、例えば、『排水用Ｐ１号運転』などは一致として判断される。
【００１３】
次に、第２マッチング処理ｃにて一致するとされた指示項目に対して、図８に示すような、ＩＯシーケンス表の指示項目とのバス項目表の変換後指示項目とが一覧となりそれぞれの指示項目のチェック欄が付された正否確認表１４が作成される。尚、第２マッチング処理ｃにおいては、一致となることが前提であり、図１には示さないものの、不一致するとされた指示項目は、エラーとして判断され通知される。次に、正否確認ｄにおいて、正となった指示項目１６は、次の処理が行われる。また、否となった指示項目１５は、その指示項目が修正ｅされ、次の処理が行われる。
【００１４】
そして、第１マッチング処理ａにて一致となる指示項目および正否確認で、正となった指示項目、および、修正後の指示項目に基づいて、図９に示すように、同一の指示項目の、通信アドレスと、ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表３が作成処理ｆされる。具体的には、第１マッチング処理ａにて一致となる『掻寄機１号運転』などはその指示項目のままで、ハードウエアアドレスと通信アドレスとが関連付けられ、第２マッチング処理ｃにて一致となる『排水用Ｐ１号運転』などは、指示項目が略語に変換された状態で、ハードウエアアドレスと通信アドレスとが関連付けられ作成される。
【００１５】
上記のように行われた実施の形態１の信号項目表の作成方法によれば、信号項目表を作成する際に、第１マッチングを行い不一致項目を抽出することにより、マッチング項目を減らすことができるため、効果的にマッチングを行うことができる。また、不一致指示項目を略語データベースを用いて変換することにより、第２マッチングが行いやすくなるため、効果的にマッチングを行うことができる。また、作業者は作成された正否確認表によるマッチング項目確認のみの作業となり、信号項目作成の負担が軽減される。
【００１６】
尚、上記実施の形態１においては、バス項目表の指示項目を変換する例を示したが、これに限られることはなく、ＩＯシーケンス表の指示項目を変換することにより行うことも考えられる。但し、バス項目表またはＩＯシーケンス表のいずれか一方の指示項目のみを変換するものである。
【００１７】
また、略語の変換として、例えば『ポンプ』→『Ｐ』に変換する例を示したが、これに限られることはなく、例えば『Ｐ』→『ポンプ』に変換することも可能である。但し、一般的には、指示項目の文字数が少なくなる方向への変換を行う方が効率的に優れていると考えられる。
【００１８】
また、略語の変換を行う例を示したが、これに限られることはなく、他の変換であっても同様に行うことができる。例えば、類似語の変換を行う例も考えられる。具体的な例としては、『バルブ』→『弁』などの変換が考えられる。
【００１９】
これらのことは、以下の実施の形態においても同様に実施することができるため、その説明は適宜省略する。
【００２０】
実施の形態２．
図１０はこの発明の実施の形態２における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図１１は図１０に示した信号項目表の作成方法における正項目データベースのデータを示した図である。
【００２１】
次に、実施の形態２における信号項目表の作成方法について図１０に基づいて説明する。まず、上記実施の形態１と同様の工程を経て、正否確認ｄを行い、正となった指示項目１６および修正した指示項目が過去の正項目データベース２００に格納される。上記実施の形態１のような工程を経た場合には、例えば図１１に示すような、『排水用Ｐ１号運転』などが登録される。
【００２２】
そして、再び、バス項目表１とＩＯシーケンス表２とから信号項目表３を作成する際に、再び上記実施の形態１と同様の工程を経て、正否確認表１４が作成された後に、その正否確認表１４の指示項目のうち、先の処理にて登録されている過去の正項目データベース２００を用いて、過去に正否確認を行った否かの判別処理ｇが行われる。そして、過去に正否確認を行ったもの、すなわち過去に正となった指示項目２０は除かれて、信号項目表の作成処理ｇの工程に移り、他の指示項目２０のみが上記実施の形態１と同様に、正否確認ｄが行われる。そして、上記実施の形態１と同様に、信号項目表３が作成される。
【００２３】
上記のように行われた実施の形態２の信号項目表の作成方法によれば、上記実施の形態１と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、正否確認を行う前に、過去に正否確認を行った指示項目の正否確認を省略することができる。よって、作業者の負担が軽減され人的ミスの可能性を減らすことができ、マッチング精度の向上と作業時間を削減させることができる。
【００２４】
実施の形態３．
図１２はこの発明の実施の形態３における信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【００２５】
次に、実施の形態３における信号項目表の作成方法について図１２に基づいて説明する。まず、バス項目表１の指示項目に対して、所定の文字数以上であるか否かの文字数計測処理ｈを行う。尚、この「所定の文字数」とは、使用されるバス項目表１の指示項目の設定方法によって適宜設定されるものである。例えば、図３に示したようなバス項目表１の場合であれば、９文字を「所定の文字数」とする。次に、所定の文字数以上の指示項目３０は、第１マッチング処理ａを行う前に、略語データベース１００を用いてバス項目表１の指示項目の変換処理ｉを上記各実施の形態に示した場合と同様に行う。具体的には、ここでは９文字以上の指示項目『排水用ポンプ１号運転』が所定の文字数以上の指示項目３０であると判断され、９文字未満の指示項目『掻寄機１号運転』は所定の文字数未満の指示項目３１であると判断される。
【００２６】
そして、所定の文字数以上の指示項目３０は、当該指示項目に対して変換処理ｉを行い、『排水用Ｐ１号運転』と変換される。そして、上記各実施の形態と同様に、第１マッチング処理ａを行う。この際、あらかじめ所定の文字数以上の指示項目は変換されているため、第１マッチング処理ａにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数を低減することができる。以下、上記各実施の形態１と同様に行われ、信号項目表３が作成される。
【００２７】
上記のように行われた実施の形態３の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第１マッチングを行う前に、所定の文字数以上の多い文字数の指示項目を変換して、第１マッチングを行うことができるため、第１マッチングにおいて、マッチングされる指示項目が増加し、不一致となる指示項目が減少するため、以降の工程において処理する指示項目が減少し、処理時間の短縮が可能となり、そして、低コストを実現することができる。
【００２８】
実施の形態４．
図１３はこの発明の実施の形態４における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図１４は図１３に示した信号項目表の作成方法における不一致指示項目データベースのデータを示した図である。
【００２９】
次に、実施の形態４における信号項目表の作成方法について図１３に基づいて説明する。まず、上記各実施の形態と同様の工程を経て、第１マッチング処理ａを行い、バス項目表の不一致指示項目１０となった指示項目が不一致指示項目データベース３００に格納される。上記実施の形態１のような工程を経た場合には、例えば図１４に示すような、『排水用ポンプ１号運転』などが登録される。
【００３０】
そして、再び、バス項目表１とＩＯシーケンス表２とから信号項目表３を作成する際に、第１マッチング処理ａを行う前に、過去に不一致となった指示項目であるか否かを、先の処理にて登録されている不一致指示項目データベース３００を用いて、バス項目表１の指示項目に対して判別処理ｊが行われる。そして、過去に不一致となっていない指示項目４１は第１マッチング処理ａに移る。一方、過去に不一致となった指示項目４０は、第１マッチング処理ａを行う前に、変換処理ｋを上記各実施の形態に示した場合と同様に行う。具体的には、再び、図３に示すようなバス項目表１が入力されると、図１４に格納されている過去に不一致となった指示項目の『排水用ポンプ１号運転』は、変換処理ｋを行い、『排水用Ｐ１号運転』と変換された後、第１マッチング処理ａに移る。そして、上記各実施の形態と同様に、第１マッチング処理ａを行う。この際、あらかじめ過去に不一致となった指示項目は変換されているため、第１マッチング処理ａにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数を低減することができる。そして、以下上記実施の形態１と同様に行われ、信号項目表３が作成される。
【００３１】
上記のように行われた実施の形態４の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第１マッチングを行う前に、過去に不一致となった指示項目を変換して、第１マッチングを行うことができるため、第１マッチングにおいて、マッチングされる指示項目が増加し、不一致となる指示項目が減少するため、以下の工程において処理する指示項目が減少し、処理時間の短縮が可能となり、そして、低コストを実現することができる。
【００３２】
実施の形態５．
図１５はこの発明の実施の形態５における信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。
【００３３】
次に、実施の形態５における信号項目表の作成方法について図１５に基づいて説明する。本実施の形態５においては、上記実施の形態３および上記実施の形態４を組み合わせたもので、第１マッチング処理ａを行う前に、バス項目表１の指示項目に対して、過去の不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目の変換処理ｋ、ｉを行った後に、第１マッチング処理ａを行う。そして、上記各実施の形態と同様に、第１マッチング処理ａを行う。この際、あらかじめ過去に不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目は変換されているため、第１マッチング処理ａにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数をさらに低減することができる。そして、以下、上記各実施の形態と同様に行われ、信号項目表３が作成される。
【００３４】
上記のように行われた実施の形態５の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第１マッチングを行う前に、過去に不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目を変換して、第１マッチングを行うことができるため、第１マッチングにおいて、マッチングされる指示項目がさらに増加し、不一致となる指示項目がさらに減少するため、以降の工程において処理する指示項目がさらに減少し、処理時間のさらなる短縮が可能となり、そして、さらなる低コストを実現することができる。
【００３５】
尚、本発明は、その発明の範囲内において、実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。
【符号の説明】
【００３６】
１  バス項目表、２  ＩＯシーケンス表、３  信号項目表、
１００  略語データベース、２００  正項目データベース、
３００  不一致指示項目データベース。
【図１】
0005804900.tif 000002
【図２】
0005804900.tif 000003
【図３】
0005804900.tif 000004
【図４】
0005804900.tif 000005
【図５】
0005804900.tif 000006
【図６】
0005804900.tif 000007
【図７】
0005804900.tif 000008
【図８】
0005804900.tif 000009
【図９】
0005804900.tif 000010
【図１０】
0005804900.tif 000011
【図１１】
0005804900.tif 000012
【図１２】
0005804900.tif 000013
【図１３】
0005804900.tif 000014
【図１４】
0005804900.tif 000015
【図１５】
0005804900.tif 000016