(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けてい
るダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を
、ユーザ装置（ＵＥ）から受信する受信部と、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレー
ムのスケジューリングを行うか否かを判定する判定部と、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロ
スサブフレームのスケジューリングを行うスケジューリング部と、を備え、
更新する以前に複数のＵＥから受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定時間内に複数のＵＥから受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を定期的に更新する、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を除去するための装置。
【請求項２】
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの累積密度関数（ＣＤＦ）を算出する第１演算部
と、
ｙが所定値である場合のｙ％値を前記ＣＤＦから算出する第２演算部と、
前記算出されたｙ％値を更新された前記適応性閾値として設定する第１設定部と、を更
に備える、
請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの平均値を算出する第３演算部と、
ｚが所定値である場合のｚ％値を前記平均値から算出する第４演算部と、
前記算出されたｚ％値を更新された適応性閾値として設定する第２設定部と、を更に備
える、
請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記短期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾
値を更新する、
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の装置。
【請求項５】
前記長期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾
値を更新する、
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の装置。
【請求項６】
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けてい
るダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を
受信することと、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレー
ムのスケジューリングを行うべきか否かを判定することと、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロ
スサブフレームのスケジューリングを行うことと、
更新する以前に複数のＵＥから受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定時間内に複数のＵＥから受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を定期的に更新することと、を含む、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を除去するための方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、概して通信技術に関し、特に、クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を通知および除去するための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
３ＧＰＰ  ＬＴＥおよびＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄは、ＧＳＭ（登録商標）／ＨＳＰＡ技術において大成功を納めた発展規格として知られており、新たに発展しつつある無線アクセス技術の仕様の新シリーズの作成を目的としたものである。この目的の１つは、スループットの向上のように通信システムの性能を改善していくことにある。ＬＴＥでは、ユーザから基地局への送信と基地局からユーザへの送信とを分離する方式として、周波数分割複信（ＦＤＤ）と時分割複信（ＴＤＤ）の２つの異なる複信方式を採用している。ＴＤＤ複信方式では、１つの帯域が、アップリンク（ＵＬ）とダウンリンク（ＤＬ）とで共用され、アップリンクとダウンリンクとで、当該帯域が割り当てられる期間が異なっている。ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおいて、アップリンクとダウンリンクとを切り替えるパターンとして７つの異なるパターンがあり、アップリンク−ダウンリンク設定０〜６と呼ばれている。ＬＴＥ  ＴＤＤシステムでは、この７つの異なるアップリンク−ダウンリンク設定により非対称なＵＬ−ＤＬ割り当てが可能となっている。一般的に、ＬＴＥ  ＴＤＤシステムでは、セルに対してアップリンク−ダウンリンク設定を静的または半静的に割り当てる。図１に示すように、ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにより互いに隣接するセルが配置された後では、当該セルの全てについて一様にアップリンク−ダウンリンク設定０となっている。この設定は、稼働中において変更されない（静的割り当て）か、或いは、数年稼働した後に変更される（半静的割り当て）ものである。
【０００３】
この静的な割り当てや半静的な割り当ては、一時的に生じる通信トラフィックに対する条件としては不適当な場合がある。したがって、ＬＴＥ  ＴＤＤシステムでは、ＵＬまたはＤＬに対してサブフレームを動的に割り当てる等のメカニズムを更に追加する必要がある。セルにおけるＵＰ−ＤＬ設定を動的に配置する場合、当該配置はおそらく１０ミリ秒毎或いは６４０ミリ秒毎に変更されることになる。図２に示すように、ある一瞬では、セル０がＵＰ−ＤＬ設定４に設定され、このセルに隣接する各セルがＵＰ−ＤＬ設定０に設定されるように配置されうる。しかしながら、ＴＤＤシステムにおける隣接セル同士でのＵＰ−ＤＬ設定の違いは、クロスサブフレームの同一チャネル干渉を引き起こす虞がある。ここで、クロスサブフレームとは、隣接するセルのアップリンクサブフレームにより干渉を受けるダウンリンクサブフレームのことである。このクロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）とは、対象セルのＤＬサブフレームが、同一チャネル内において、隣接セルのＵＬサブフレームによる干渉を受けることである。これは、例えば、ＵＥ−ＵＥクロスサブフレーム同一チャネル干渉と呼ばれるものである。図３に示すように、セル０内に位置するＵＥ０が、ＵＰ−ＤＬ設定５を使用し、隣接するセル１内におけるＵＥ０の近くに位置するＵＥ１は、ＵＰ−ＤＬ設定６を使用するように設定されている。この場合、同一チャネルにおいて、ＵＥ０が使用する設定５のサブフレーム４がダウンリンクデータを送るのに対し、ＵＥ１が使用する設定６のサブフレーム４がアップリンクデータを送る。したがって、サブフレーム４について、ＵＥ０がＵＥ１からの干渉を受けることになる。
【０００４】
ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおいて動的な再構成を行う場合、ＣＣＩの除去（ＣＣＩＣ）を効果的に行う方法を採用することが重要である。ＣＣＩＣ方法の１つとして、ＵＥと基地局との間の距離に応じてＵＥについてスケジューリングを行う方法がある。図４に示すように、基地局は当該基地局までの距離が予め設定された距離よりも大きいＵＥについてはスケジューリングを行わない。これは、このようなＵＥが隣接するセルの近くに位置し、異なるＵＰ−ＤＬ設定を使用する近くの他のＵＥからＣＣＩを受ける可能性が高いからである。
【０００５】
しかしながら、実際には、ＵＥと基地局との間の物理的な距離を測定することは困難である。また、この物理的な距離は、ＵＥから受ける干渉を十分明確に示すものではない。例えば、他のＵＥが近くに存在しない、または近くに異なるＵＰ−ＤＬ設定を使用する他のＵＥが存在してもＣＣＩが問題にならない場合、ＵＥは、基地局から離れていてもＣＣＩの影響を受けないかもしれない。
【０００６】
物理的な距離に基づくＵＥ−ＵＥ  ＣＣＩＣを改良することを目的として、本発明の発明者らは、ＵＥから通知される実際の干渉を用いてリソースの使用スケジュールを決定するＣＱＩに基づくＣＣＩＣ解決方法を提案した。ところが、ＵＥにおける干渉状況の評価においてはＣＱＩは物理的な距離に比べてより正確ではあるが、種々のネットワーク環境においてＣＱＩに基づいてリソースの使用スケジュールを策定することは困難な場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記観点からすれば、ＣＱＩに基づくＵＥ−ＵＥ  ＣＣＩＣは改善する必要がある。そこで、本発明は、リソースの使用スケジュールを決定するのに適応性閾値を用いるＣＣＩＣ手法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１の観点からすれば、本発明の実施形態は、
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けてい
るダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を
受信することと、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレー
ムのスケジューリングを行うべきか否かを判定することと、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロ
スサブフレームのスケジューリングを行うことと、
更新する以前に複数のＵＥから受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定時間内に複数のＵＥから受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を定期的に更新することと、を含む、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を除去するための方法を提供する。
【０００９】
本発明の第２の観点からすれば、本発明の実施形態は、
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けてい
るダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を
、ユーザ装置（ＵＥ）から受信する受信部と、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレー
ムのスケジューリングを行うか否かを判定する判定部と、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロ
スサブフレームのスケジューリングを行うスケジューリング部と、を備え、
更新する以前に複数のＵＥから受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定時間内に複数のＵＥから受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を定期的に更新する、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を通知するための装置を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、以下に示す利点が期待できる。
本発明によれば、適応性閾値に基づいてリソースのスケジューリングを決定することにより、ＣＣＩが除去されるとともにリソースの総使用率を増大させることができる。更に、上記適応性閾値を用いる方法は容易に実行することができる。
【００１１】
また、本発明に係る他の特徴や利点は、以下に示す実施形態の説明を、本発明に係る実施形態を例示する添付図面を参照しつつ読めば明らかになる。
【００１２】
本発明の実施形態は例示的な位置づけであり、これらの利点については、以下の図面とともに以下の実施形態で詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおけるセルの静的或いは半静的なＵＰ−ＤＬ設定の概要図である。
【図２】ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおけるセルの動的なＵＰ−ＤＬ設定の概要図である。
【図３】隣接する２つのＵＥが異なるＵＰ−ＤＬ設定を使用することにより生じるＣＣＩの概要図である。
【図４】物理的な距離に基づきスケジューリングを行うＣＣＩＣの概要図である。
【図５】本発明の実施形態に係るクロスサブフレームの同一チャネル干渉を除去する方法を示すフローチャートである。
【図６Ａ】本発明の実施形態に係る適応性閾値の更新方法を示すフローチャートである。
【図６Ｂ】本発明の実施形態に係る適応性閾値の更新方法を示すフローチャートである。
【図７Ａ】本発明の実施形態に係る基地局から受信した長期ＣＱＩの構成図である。
【図７Ｂ】本発明の実施形態に係る基地局から受信した短期ＣＱＩの構成図である。
【図８】本発明の実施形態に係るクロスサブフレームの同一チャネル干渉を除去する装置のブロック図である。
【図９Ａ】本発明の実施形態に係る適応性閾値を更新する装置のブロック図である。
【図９Ｂ】本発明の実施形態に係る適応性閾値を更新する装置のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明に係る種々の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。各図におけるフローチャートおよびブロック図は、本発明の実施形態に係る装置および方法、並びに、本発明の実施形態に係る、コンピュータプログラムにより動作する製品により実現可能なアーキテクチャ、機能および動作を示す。この点に関して、フローチャートまたはブロック図内における各ブロックは、モジュールやプログラム、コードの一部を表すものであり、特定の論理的機能を実現するための１以上の実行可能な命令を含むものである。いくつかの変形例では、ブロックで示す機能が図に示す順序とは異なる順序で実行されることに留意すべきである。例えば、連続する形で図示されている２つのブロックが、実際には、関連する機能に応じて、実質的に並行して実行されたり、逆の順序で実行されたりしてもよい。また、上記ブロック図および／または、上記フローチャートおよびこれらの組み合わせにおける各ブロックは、特定の機能や動作を実行する専用のハードウェアシステムにより実行されたり、専用のハードウェアとコンピュータの命令とが協働することにより実行されたりしてもよいことに留意すべきである。
【００１５】
本開示において、ユーザ装置（ＵＥ）には、端末や移動端末（ＭＴ）、加入者局（ＳＳ）、携帯加入者局（ＰＳＳ）、移動局（ＭＳ）、アクセス端末（ＡＴ）が当てはまる。そして、ＵＥは、端末やＭＴ、ＳＳ、ＰＳＳ、ＭＳ、ＡＴの機能のうちのいくらかまたは全部を備えていてもよい。
【００１６】
本開示において、基地局（ＢＳ）には、ノードＢ（ＮｏｄｅＢまたはＮＢ）または発展型ノードＢ（ｅＮｏｄｅＢまたはｅＮＢ）が当てはまる。基地局は、マクロセルＢＳまたは小セルＢＳであってもよい。本発明によれば、マクロセルＢＳは、例えばマクロｅＮＢのようなマクロセルを管理する基地局であってもよく、小セルＢＳは、例えばピコｅＮＢやフェムトｅＮＢ、その他低電力に適したノードのような小セルを管理する基地局であってもよい。
【００１７】
図５は、本発明の実施形態に係るクロスフレームの同一チャネル干渉を除去する方法のフローチャートを示す。図５に示す方法では、データの伝送要求に応じて、互いに異なるＵＰ−ＤＬ設定が動的に設定される基地局において実行される。
【００１８】
本分野における当業者であれば容易に理解できることであるが、基地局は、隣接セルと通信接続することにより、隣接セルのＵＰ−ＤＬ設定を取得することができる。例えば、隣接する基地局同士は、光ファイバにより接続されていてもよいし、一方の基地局の基地局制御部が他方の基地局を制御するものであってもよい。したがって、セルの動的なＵＰ−ＤＬ設定は、隣接セルと通信接続することにより当該隣接セルへ通知したり、基地局制御部により当該隣接セルへ通知したりすることができる。基地局が、隣接セルからＵＰ−ＤＬ設定を受信すると、当該隣接セルのＵＰ−ＤＬ設定と自局のＵＰ−ＤＬ設定とを比較する。そして、サブフレームについて、隣接セルのＵＰ−ＤＬ設定が自局のＵＰ−ＤＬ設定と異なる場合、基地局は、サブフレームがクロスサブフレームであるか否かおよび当該クロスサブフレームについてＣＣＩが発生しているか否かを判定する。基地局は、隣接セルが異なる設定であることによりＣＣＩが発生していることを検出すると、ＣＣＩを除去する方法を開始する。
【００１９】
ステップＳ５１０において、基地局は、自局のセル内のＵＥに対して、クロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を通知する旨を指示する。一実施形態では、基地局は、クロスサブフレームが検出されると、ＵＥに対してクロスサブフレームのＣＱＩを通知するように指示する。他の一実施形態では、ＵＥが基地局からの指示によらずに定期的に、異なるＵＰ−ＤＬ設定のクロスサブフレームとなり得るサブフレームのＣＱＩを、基地局に通知するので、このステップは省略できる。例えば、サブフレーム０および５が、全てのＵＰ−ＤＬ設定においてダウンロードのみに使用されるので、クロスサブフレームにはならない。そして、ＵＥは、サブフレーム０および５以外の他のサブフレームのＣＱＩを基地局に通知し、基地局は、ＵＥが通知したＣＱＩを受信した後、ＣＱＩの通知時における、隣接する基地局のＵＰ−ＤＬ設定に基づいて、当該ＣＱＩが通知されたサブフレームがクロスサブフレームであるか否かを判定する。
【００２０】
ステップＳ５２０において、基地局は、ＵＥからクロスサブフレームのＣＱＩを受信する。一実施形態では、上述したように、クロスサブフレームが検出されると、基地局がＵＥに対してクロスサブフレームのＣＱＩを通知する旨の指示を送る。次に、基地局はＵＥからのＣＱＩのフィードバックを待つ。ここで、ＵＥはＰＵＣＣＨ（定期的通知）またはＰＵＳＣＨ（非定期的通知）を通じてＣＱＩを基地局に通知することが知られている。したがって、上記ＣＱＩは、基地局により定期的または非定期的に受信される。また、上述のように、ＵＥは、ＵＬ−ＤＬ設定が異なることによりクロスサブフレームとなり得るサブフレームのＣＱＩを定期的に通知することができる。基地局は、ＣＱＩの通知時における、隣接する基地局のＵＰ−ＤＬ設定に基づいて、クロスサブフレームのＣＱＩを決定する。
【００２１】
ステップＳ５３０において、基地局は、ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、ＵＥについて、クロスサブフレームのスケジューリングを行うか否かを判定する。ＣＱＩが上記適応性閾値よりも低ければ、ＵＥが、クロスサブフレームについて他のＵＥから干渉を受けていることになる。本発明に係る発明者が以前に行った発明では、経験則やシミュレーションモデル、干渉モデルに基づき予め閾値を決定していた。実際のセル間のネットワーク環境はこれらとは異なるため、各セルについて予め閾値を設定することは困難である。また、セルのネットワーク環境が変化した場合、予め設定された閾値が常に当該セルに適したものである可能性もある。即ち、実際のネットワーク環境に応じて調整することができる適応性閾値は、予め設定された閾値に比べてより実用的である。
【００２２】
本発明の実施形態では、リソースのスケジューリングを行うか否かを判定するためにＣＱＩが用いられるが、ＵＥの干渉を示す他の指標を用いてもよい。例えば、本発明の実施形態に係るリソースのスケジューリングを行うか否かの判定には、信号の干渉ノイズに対する比率（ＳＩＮＲ）を用いることができる。ここで、ＳＩＮＲは、通知されたＣＱＩから導出することができる。
【００２３】
ステップＳ５４０において、ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、基地局は当該ＵＥについてクロスサブフレームのスケジューリングを行う。ここで、ＵＥから通知されたＣＱＩが適応性閾値よりも大きいと判定されると、基地局はＵＥについてスケジューリングを行う。一方、ＵＥから通知されたＣＱＩが適応性閾値よりも小さいと判定されると、当該ＵＥについてスケジューリングを行わない。本発明によれば、ＣＣＩを受けていないＵＥについてリソースの使用スケジュールの策定を行うことにより、ＣＣＩが除去されるとともにリソースの総使用率が増加する。
【００２４】
一実施形態では、適応性閾値は、複数のＵＥから受信した複数のＣＱＩに基づいて更新される。ＵＥが、ＰＵＣＣＨ（定期的通知）またはＰＵＳＣＨ（非的的通知）により、基地局にＣＱＩを通知することができることは周知である。基地局は、所定の期間における基地局がカバーする範囲内の複数のＵＥから通知された複数のＣＱＩを受信できる。したがって、基地局は、通知されるＣＱＩに基づいて、基地局がいずれのＵＥについてスケジューリングを行うかをより正確に判定できるように、適応性閾値を調整することが好適である。
【００２５】
更なる一実施形態では、適応性閾値が定期的に更新される。ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおけるセルのＵＰ−ＤＬ設定の動的な配置は、大凡１０ミリ秒毎或いは６４０ミリ秒毎に変更される。したがって、適応性閾値は、これと同じ周期で調整するのがよい。
【００２６】
次に、適応性閾値の調整方向についての種々の実施形態について図６Ａおよび図６Ｂを参照しながら説明する。
【００２７】
図６Ａは、本発明の実施形態に係る適応性閾値を更新する方法のフローチャートを示す。
【００２８】
ステップＳ６１０において、基地局は複数のＵＥから複数の長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩを受信する。
【００２９】
一実施形態では、適応性閾値が長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩに基づいて更新される。ここで、長期ＣＱＩおよび短期ＣＱＩは、更新する以前の所定時間内に受信したＣＱＩである。ネットワーク環境が異なれば、それに応じて所定期間内に基地局が受信したＣＱＩの数が異なりうる。例えば、都市部では通常ＵＥが密集しているので、都市部に配置された基地局は、短時間のうちに数千ものＣＱＩを受信する可能性がある。一方、農村地域では通常ＵＥはまばらに存在するので、農村地域に配置された基地局は、所定時間内に受信するＣＱＩはほんのわずかである。適応性閾値を正確に調整するためには、基地局は比較的多くのＣＱＩの通知を受ける必要がある。したがって、適応性閾値は、長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩのいずれかを選択して更新が行われる。図７Ａに示すように、長期ＣＱＩは、基地局が更新する以前に受信した全てのＣＱＩに相当する。基地局が受信するＣＱＩの数が比較的少ない場合、基地局が受信した全てのＣＱＩが適応性閾値の調整に用いられる。図７Ｂに示すように、短期ＣＱＩは、更新する以前の所定時間（Ｘｍｓ）内に受信したＣＱＩに相当する。基地局で受信するＣＱＩの数が大きければ、更新する以前におけるＸｍｓ期間内に基地局が受信したＣＱＩのみで、適応性閾値を十分に調整することができる。更には、ずっと以前に受信したＣＱＩが更新時における閾値の調整には不適当であるため、いくらかの時間が経過した後に短期ＣＱＩを用いて適応性閾値を調整するようにしてもよい。
【００３０】
ここで、再び図６Ａを参照するに、ステップＳ６２０において、基地局は、長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩのいずれかについて累積密度関数（ＣＤＦ）を計算する。ＣＤＦは、所定の確率分布について、実数値からなる確率変数ｘがＸ以下の値をとる確率を示している。ここで、ＣＱＩが所定のＣＱＩ以下となる確率は、通知されたＣＱＩのＣＤＦから導出することができる。更に、ある確率が与えられれば、ＣＱＩは、当該ＣＱＩ以下の値の発生率が上記与えられた確率となるＣＤＦに基づいて、導出される。
【００３１】
ステップＳ６３０において、基地局は、ＣＤＦから、ｙが所定値である場合のｙ％値を算出する。ここで、ＣＱＩの値を０から１５の間とし確率を５％とすれば、導出されたＣＱＩ（ｙ％値）以下の値の発生率が５％であるＣＱＩを、ＣＤＦに基づいて導出することができる。実際、ｙの値は通常５に設定され、ＬＴＥシステムの要求に応じてｙの値を他の値に設定する場合がある。
【００３２】
ステップＳ６４０において、基地局は算出したｙ％値を、更新された適応性閾値として設定する。ここで、ＣＱＩのｙ％値のうち最も小さい値を、更新された適応性閾値として選択する。この最小のｙ％値は、全てのＣＱＩの中でチャネル品質が最も悪いことを意味する。基地局がＵＥから通知されるＣＱＩを断続的に受信していれば、適応性閾値を通知されたＣＱＩに基づいて調整することにより、当該適応性閾値は予め設定された適応性閾値に比べて正確なものとすることができる。
【００３３】
図６Ｂは、本発明の他の実施形態に係る適応性閾値の更新方法を示すフローチャートである。
【００３４】
ステップＳ６５０において、基地局は、長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩの平均値を算出する。
【００３５】
ステップＳ６６０において、基地局は、上記平均値から、ｚが所定値である場合のｚ％値を算出する。ここにおいて、ｚ％が２０％であれば、ＣＱＩとして平均値の２０％の値が選出される。
【００３６】
ステップＳ６６０において、基地局は、算出したｚ％値を更新された適応性閾値として設定する。ここで、適応性閾値は、また、通知されたＣＱＩの平均値に基づいて更新されるようにしてもよい。
【００３７】
いくつかの実施形態では、短期ＣＱＩの数が所定値よりも大きくなると、当該短期ＣＱＩを用いて適応性閾値を更新する。ここで、短時間の間に通知されるＣＱＩの数が十分に大きい場合、短期ＣＱＩだけを用いて適応性閾値の更新が行われる。
【００３８】
いくつかの実施形態では、長期ＣＱＩの数が所定値よりも大きくなると、短期ＣＱＩを用いて適応性閾値を更新する。ここで、更新する以前に基地局が受信したＣＱＩの総数が十分に大きい場合、基地局は、短期ＣＱＩだけを用いて適応性閾値の更新を開始する。
【００３９】
図８は、本発明の実施形態に係るクロスサブフレームの同一チャネル干渉を除去する装置のブロック図である。この装置は、基地局で使用することができる。
【００４０】
この実施形態に係る装置８００は、受信部８２０と、判定部８３０と、スケジューリング部８４０と、を備える。受信部８２０は、ユーザ装置（ＵＥ）からクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を受信するよう構成されている。ここで、クロスサブフレームとは、隣接するセル内におけるアップリンクサブフレームにより干渉を受けているダウンリンクサブフレームである。判定部８３０は、ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、ＵＥについてクロスサブフレームのスケジューリングを行うか否かを判定するよう構成されている。スケジューリング部８４０は、ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合に、当該ＵＥについてクロスサブフレームのスケジューリングを行うよう構成されている。
【００４１】
他の実施形態では、装置８００が指示部７１０を適宜備えていてもよい。指示部７１０は、ＵＥに対してクロスサブフレームのＣＱＩを通知する旨の指示を行うよう構成されている。
【００４２】
図９Ａは、本発明の実施形態に係る適応性閾値を更新する装置のブロック図を示す。図９Ａに示すように、適応性閾値を更新する装置は、独立したモジュールであってもよいし、ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおける機能部であってもよいし、或いは、図８に示す装置８００に組み込まれていてもよい。
【００４３】
一実施形態では、図示のように、適応性閾値を更新する装置は、第１演算部９１０と、第２演算部９２０と、第１設定部９３０と、を備える。第１演算部９１０は、長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩの累積密度関数（ＣＤＦ）を計算するよう構成されている。第２演算部９２０は、ＣＤＦからｙ％値を算出するよう構成されている。ここで、ｙは所定値である。第１設定部９３０は算出したｙ％値を、更新された適応性閾値として設定するよう構成されている。
【００４４】
図９Ｂは、本発明の他の実施形態に係る適応性閾値を更新する装置のブロック図を示す。図９Ｂに示す適応性閾値を更新する装置は、独立したモジュールであってもよいし、ＬＴＥ  ＴＤＤシステムにおける機能部であってもよいし、或いは、図８に示す装置８００に組み込まれていてもよい。
一実施形態では、図９Ｂに示すように、適応性閾値を更新する装置は、第３演算部９６０と、第４演算部９７０と、第２設定部９８０と、を備える。第３演算部９６０は、長期ＣＱＩまたは短期ＣＱＩの平均値を算出するよう構成されている。第４演算部９８０は、上記平均値からｚ％を算出するよう構成されている。ここで、ｚは所定値である。第２設定部９８０はｚ％を更新された適応性閾値として設定するよう構成されている。
【００４５】
この分野における当業者には、上述の説明から、本発明が、装置や方法、コンピュータプログラム製品において実現できることが明らかであると思われる。例示した種々の実施形態は、一般的に、ハードウェアや専用回路、ソフトウェア、論理回路、これらの組合せにより実現することができる。例えば、いくつかの実施形態は、ハードウェアにおいて実現することができ、他の実施形態は、ファームウェア、或いは、制御装置、マイクロプロセッサまたは他の情報処理装置により実行可能なソフトウェアにおいて実現することができる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。本明細書に例示した種々の実施形態は、ブロック図やフローチャート、その他の種類の図により示されているが、当然ながら、本願明細書で説明したブロックや装置、システム、技術、方法は、例えば、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、専用回路、論理回路、汎用ハードウェア、制御装置または他の情報処理装置、或いは、これらを組み合わせたものにおいて実現可能である。
【００４６】
図５および図６に示すように、種々のブロックは、方法を構成するステップおよび／またはコンピュータプログラムコードに沿って動作することにより得られる処理、および／または関連する機能を実行するよう構成された複数の論理回路要素の組み合わせとして表されている。本開示に係る例示された実施形態の少なくともいくつかの観点は、集積回路チップやモジュールのような種々の要素において実現される。即ち、本開示に係る例示された実施形態は、装置おいて実現されてもよいし、本開示の例示された実施形態に従って動作するよう構成されたＦＰＧＡやＡＳＩＣ等の集積回路として具現化されていてもよい。
【００４７】
この明細書では、多くの実施態様の詳細が記載されているが、開示する発明の範囲、特許請求の範囲は、これらの実施態様に限定して解釈されるべきではない。明細書では、開示する発明の範囲の中の特定の発明の特定の実施形態に関する特徴が記述されているに過ぎないと解釈されるべきである。本明細書に別の実施形態として記載されている所定の特徴は、各実施形態を組み合わせて実現することが可能である。また、逆に、１つの実施形態に記載されている種々の特徴は、複数の実施形態で別個に実現したり、或いは適宜部分的に組み合わせて実現したりすることができる。更に、上述では各特徴が所定の組み合わせにおいて実現できるように説明され、特許請求の範囲でもそのように記載されているが、特許請求の範囲に記載された組み合わせから得られる１以上の特徴は場合によっては削除してもよい。また、特許請求の範囲に係る組み合わせとして、部分的な組み合わせや当該部分的な組み合わせの変形例を採用することができる。
【００４８】
同様に、図では動作が特定の順序でなされるように示されているが、所望の結果を得るためには、図示されている特定の順序で順番に実行したり、或いは、図示されている全ての処理を実行したりする必要があると解釈すべきではない。所定の環境においてはマルチタスク処理や並行処理を行うほうがよい。更に、上述の実施形態では、種々のシステム要素が分離されているが、全ての実施形態において、このようにシステム要素を分離することが必要であると解釈すべきではない。また、開示されているプログラム要素やシステムは、１つのソフトウェア製品に統合したり、複合ソフトウェア製品として１つにまとめることができると解釈すべきである。
【００４９】
関連技術分野における当業者にとっては、添付図面および上述の説明から、本開示の例示された実施形態に種々の修正や改変がなされたものも明らかである。任意の修正例や全ての修正例は、本開示の例示された非制限的な実施形態の範囲内である。更に、本開示の実施形態の分野において上述の説明およびこれに関連する図面の示唆する利益を得る当業者であれば、本明細書に記載された他の実施形態を想到できるものと解する。
【００５０】
したがって、本開示の実施形態は、具体例に限定されるものではなく、請求項を追加することにより、修正例や他の実施形態が当該請求項の範囲内に含まれることが意図されていると解釈すべきである。本明細書で使用されている用語は一般的且つ記述的な意味で使用されるものであり限定する目的で使用されるものではない。
【００５１】
（付記１）
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けているダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を受信することと、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレームのスケジューリングを行うべきか否かを判定することと、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロスサブフレームのスケジューリングを行うことと、を含む、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を除去するための方法。
【００５２】
（付記２）
複数のＵＥから受信した複数のＣＱＩに基づいて適応性閾値を更新する、
付記１に記載の方法。
【００５３】
（付記３）
前記適応性閾値は、定期的に更新される、
付記２に記載の方法。
【００５４】
（付記４）
更新する以前に受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定期間内に受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を更新する、
付記３に記載の方法。
【００５５】
（付記５） 
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの累積密度関数（ＣＤＦ）を算出することと、
前記ＣＤＦから、ｙが所定値である場合のｙ％値を算出することと、
前記算出したｙ％値を更新された適応性閾値として設定することと、を更に含む、
付記４に記載の方法。
【００５６】
（付記６）
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの平均値を算出することと、
前記平均値からｚが所定値である場合のｚ％値を算出することと、
前記算出したｚ％値を更新された適応性閾値として設定することと、を更に含む、
付記４に記載の方法。
【００５７】
（付記７）
前記短期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾値を更新する、
付記４から付記６のいずれかに記載の方法。
【００５８】
（付記８）
前記長期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾値を更新する、
付記４から付記６のいずれかに記載の方法。
【００５９】
（付記９）
ユーザ装置（ＵＥ）から、隣接セルのアップリンクサブフレームによる干渉を受けているダウンリンクサブフレームであるクロスサブフレームのチャネル品質指標（ＣＱＩ）を、ユーザ装置（ＵＥ）から受信する受信部と、
前記ＣＱＩと適応性閾値とを比較することにより、前記ＵＥについてクロスサブフレームのスケジューリングを行うか否かを判定する判定部と、
前記ＵＥについてスケジューリングを行うと判定した場合、前記ＵＥについて前記クロスサブフレームのスケジューリングを行うスケジューリング部と、を備える、
クロスサブフレームの同一チャネル干渉（ＣＣＩ）を除去するための装置。
【００６０】
（付記１０）
複数のＵＥから受信した複数のＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を更新する、
付記９に記載の装置。
【００６１】
（付記１１）
前記適応性閾値が定期的に更新される、
付記１０に記載の装置。
【００６２】
（付記１２）
更新する以前に受信した全てのＣＱＩである長期ＣＱＩ、または、更新する以前における所定時間内に受信したＣＱＩである短期ＣＱＩに基づいて、前記適応性閾値を更新する、
付記１１に記載の装置。
【００６３】
（付記１３）
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの累積密度関数（ＣＤＦ）を算出する第１演算部と、
ｙが所定値である場合のｙ％値を前記ＣＤＦから算出する第２演算部と、
前記算出されたｙ％値を更新された前記適応性閾値として設定する第１設定部と、を更に備える、
付記１２に記載の装置。
【００６４】
（付記１４）
前記長期ＣＱＩまたは前記短期ＣＱＩの平均値を算出する第３演算部と、
ｚが所定値である場合のｚ％値を前記平均値から算出する第４演算部と、
前記算出されたｚ％値を更新された適応性閾値として設定する第２設定部と、を更に備える、
付記１２に記載の装置。
【００６５】
（付記１５）
前記短期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾値を更新する、
付記１２から付記１４のいずれかに記載の装置。
【００６６】
（付記１６）
前記長期ＣＱＩの数が所定値よりも大きい場合、前記短期ＣＱＩを用いて前記適応性閾値を更新する、
付記１２から付記１４のいずれかに記載の装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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