(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作される操作部材と、
右駆動輪と左駆動輪とを実質的に同じ回転速度で回転させる変速比である直進変速比、および、前記右駆動輪と前記左駆動輪とを互いに異なる回転速度で回転させる変速比である旋回変速比を設定可能な変速装置と、
前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材と、
前記操作部材と繋がり、前記操作部材の操作に応じて牽引されることにより前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に変化するように前記変更部材を動作させる接続部材と、
前記接続部材に反力を与えることにより前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に変化するように前記変更部材を動作させる弾性部材を備える復帰装置と
を備える車両の操舵装置。
【請求項２】
前記接続部材がワイヤである
請求項１に記載の車両の操舵装置。
【請求項３】
前記復帰装置は前記接続部材と連動する連動部材をさらに備え、
前記連動部材は前記接続部材が牽引されることにより前記弾性部材を変形させ、
前記弾性部材は前記連動部材を介して前記接続部材に反力を与える
請求項１または２に記載の車両の操舵装置。
【請求項４】
前記復帰装置は前記弾性部材を支持するハウジングと、前記弾性部材と前記連動部材との間に配置され、前記ハウジングと接触しながら前記ハウジングに対して移動可能なシリンダとをさらに備え、
前記シリンダは前記連動部材に押されることにより前記弾性部材を変形させ、そのときの前記シリンダの移動が前記ハウジングによりガイドされる
請求項３に記載の車両の操舵装置。
【請求項５】
一対の前記操作部材を備え、
前記接続部材は一方の前記操作部材と他方の前記操作部材とを接続する
請求項１〜４のいずれか一項に記載の車両の操舵装置。
【請求項６】
前記変更部材が前記変速装置の入力軸と繋がり、
前記接続部材が前記変更部材に接続される
請求項１〜５のいずれか一項に記載の車両の操舵装置。
【請求項７】
右駆動輪の回転速度および左駆動輪の回転速度を変速比に応じた大きさに変更する変速装置が設けられていること、
前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材が設けられていること、
車両が直進するときの前記変速比を直進変速比とし、車両が旋回するときの前記変速比を旋回変速比とし、前記変速比が前記直進変速比のときの前記変速装置の動作状態を直進動作状態とし、前記変速比が前記旋回変速比のときの前記変速装置の動作状態を旋回動作状態として、前記変速装置の動作状態を前記旋回動作状態から前記直進動作状態に復帰させる復帰装置が設けられていること、
前記変更部材を駆動する操作装置が設けられていること、
前記操作装置には、運転者により操作される操作部材と、この操作部材に入力された力により前記変更部材を駆動する接続部材とが設けられていること、
前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を復帰変速動作として、前記変更部材を同復帰変速動作させる力が前記復帰装置から前記接続部材に付与されること、
前記復帰装置には、前記接続部材に対して移動する相対移動部材と、前記接続部材に連動する連動部材と、この連動部材の移動方向において前記相対移動部材に対して前記連動部材とは反対側に設けられた弾性部材とが設けられていること、
前記変更部材と前記操作部材との間においては前記連動部材および前記相対移動部材および前記弾性部材の順にこれらの構成要素が設けられていること、
前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を旋回変速動作とし、前記連動部材が前記相対移動部材に接近する方向を接近方向とし、前記連動部材が前記相対移動部材から離間する方向を離間方向として、前記操作部材の操作により前記接続部材が前記接近方向に移動するとき、前記変更部材が前記旋回変速動作すること、
ならびに、前記操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記弾性部材の復元力により前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること
を特徴とする車両の操舵装置。
【請求項８】
前記操作装置として、右手用操作装置および左手用操作装置が設けられていること、
前記右手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとき、前記左手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、
前記左手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとき、前記右手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、
前記右手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記右手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること、
ならびに、前記左手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記左手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること
を特徴とする請求項７に記載の車両の操舵装置。
【請求項９】
右駆動輪の回転速度および左駆動輪の回転速度を変速比に応じた大きさに変更する変速装置が設けられていること、
前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材が設けられていること、
車両が直進するときの前記変速比を直進変速比とし、車両が旋回するときの前記変速比を旋回変速比とし、前記変速比が前記直進変速比のときの前記変速装置の動作状態を直進動作状態とし、前記変速比が前記旋回変速比のときの前記変速装置の動作状態を旋回動作状態として、前記変速装置の動作状態を前記旋回動作状態から前記直進動作状態に復帰させる復帰装置が設けられていること、
前記変更部材を駆動する操作装置が設けられていること、
前記操作装置には、運転者により操作される操作部材と、この操作部材に入力された力により前記変更部材を駆動する接続部材とが設けられていること、
前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を復帰変速動作として、前記変更部材を同復帰変速動作させる力が前記復帰装置から前記接続部材に付与されること、
前記操作装置として、右手用操作装置および左手用操作装置が設けられていること、
前記復帰装置には、前記接続部材に対して移動する相対移動部材と、前記接続部材に連動する連動部材と、この連動部材の移動方向において前記相対移動部材に対して前記連動部材とは反対側に設けられた弾性部材とが設けられていること、
前記変更部材と前記操作部材との間においては前記弾性部材および前記相対移動部材および前記連動部材の順にこれらの構成要素が設けられていること、
前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を旋回変速動作とし、前記連動部材が前記相対移動部材に接近する方向を接近方向とし、前記連動部材が前記相対移動部材から離間する方向を離間方向として、
前記右手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとき、前記左手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、
前記左手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとき、前記右手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、
前記右手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記左手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること、
ならびに、前記左手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記右手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること
を特徴とする車両の操舵装置。
【請求項１０】
前記弾性部材においての前記連動部材側の端部である第１端部が前記相対移動部材に取り付けられていること、
前記復帰装置には、前記接近方向および前記離間方向において相対的な移動が可能な第１ハウジングおよび第２ハウジングが設けられていること、
ならびに、前記弾性部材においての前記連動部材側とは反対側の端部である第２端部が前記第２ハウジングに取り付けられていること
を特徴とする請求項８または９に記載の車両の操舵装置。
【請求項１１】
前記操作部材は前記接続部材に連結される操舵レバーと、前記右駆動輪および前記左駆動輪を制動する制動レバーとを備える
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の車両の操舵装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、右駆動輪の回転速度および左駆動輪の回転速度を変速比に応じた大きさに変更する変速装置が設けられた車両の操舵装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、右後輪および左後輪の回転を制御する三輪自転車が開示されている。この三輪自転車は、１つの前輪および２つの後輪と、右後輪と左後輪との間に設けられたベベルギヤとを備えている。そして、このベベルギヤにより右後輪の回転速度と左後輪の回転速度とが互いに異なるものに変更される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭５６−１４６６９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、特許文献１の三輪自転車は、前輪に直結されたハンドルを手で操作することにより操舵角を変更するものであるため、例えば、上肢不自由者のようにハンドルを操作することが困難な者においては同自転車の操舵にかかる負担が大きい。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、操舵のために運転者にかかる負担を軽減することのできる車両の操舵装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔１〕本発明の一形態に従う車両の操舵装置は、操作される操作部材と、右駆動輪と左駆動輪とを実質的に同じ回転速度で回転させる変速比である直進変速比、および、前記右駆動輪と前記左駆動輪とを互いに異なる回転速度で回転させる変速比である旋回変速比を設定可能な変速装置と、前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材と、前記操作部材と繋がり、前記操作部材の操作に応じて牽引されることにより前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に変化するように前記変更部材を動作させる接続部材と、前記接続部材に反力を与えることにより前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に変化するように前記変更部材を動作させる弾性部材を備える復帰装置とを備える。
〔２〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記接続部材がワイヤである。
〔３〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記復帰装置は前記接続部材と連動する連動部材をさらに備え、前記連動部材は前記接続部材が牽引されることにより前記弾性部材を変形させ、前記弾性部材は前記連動部材を介して前記接続部材に反力を与える。
〔４〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記復帰装置は前記弾性部材を支持するハウジングと、前記弾性部材と前記連動部材との間に配置され、前記ハウジングと接触しながら前記ハウジングに対して移動可能なシリンダとをさらに備え、前記シリンダは前記連動部材に押されることにより前記弾性部材を変形させ、そのときの前記シリンダの移動が前記ハウジングによりガイドされる。
〔５〕前記車両の操舵装置の一例によれば、一対の前記操作部材を備え、前記接続部材は一方の前記操作部材と他方の前記操作部材とを接続する。
〔６〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記変更部材が前記変速装置の入力軸と繋がり、前記接続部材が前記変更部材に接続される。
〔７〕本発明の一形態に従う車両の操舵装置は、右駆動輪の回転速度および左駆動輪の回転速度を変速比に応じた大きさに変更する変速装置が設けられていること、前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材が設けられていること、車両が直進するときの前記変速比を直進変速比とし、車両が旋回するときの前記変速比を旋回変速比とし、前記変速比が前記直進変速比のときの前記変速装置の動作状態を直進動作状態とし、前記変速比が前記旋回変速比のときの前記変速装置の動作状態を旋回動作状態として、前記変速装置の動作状態を前記旋回動作状態から前記直進動作状態に復帰させる復帰装置が設けられていること、前記変更部材を駆動する操作装置が設けられていること、前記操作装置には、運転者により操作される操作部材と、この操作部材に入力された力により前記変更部材を駆動する接続部材とが設けられていること、前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を復帰変速動作として、前記変更部材を同復帰変速動作させる力が前記復帰装置から前記接続部材に付与されること、前記復帰装置には、前記接続部材に対して移動する相対移動部材と、前記接続部材に連動する連動部材と、この連動部材の移動方向において前記相対移動部材に対して前記連動部材とは反対側に設けられた弾性部材とが設けられていること、前記変更部材と前記操作部材との間においては前記連動部材および前記相対移動部材および前記弾性部材の順にこれらの構成要素が設けられていること、前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を旋回変速動作とし、前記連動部材が前記相対移動部材に接近する方向を接近方向とし、前記連動部材が前記相対移動部材から離間する方向を離間方向として、前記操作部材の操作により前記接続部材が前記接近方向に移動するとき、前記変更部材が前記旋回変速動作すること、ならびに、前記操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記弾性部材の復元力により前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与される。
〔８〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記操作装置として、右手用操作装置および左手用操作装置が設けられていること、前記右手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとき、前記左手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、前記左手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとき、前記右手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、前記右手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記右手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること、ならびに、前記左手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記左手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与される。
〔９〕本発明の一形態に従う車両の操舵装置は、右駆動輪の回転速度および左駆動輪の回転速度を変速比に応じた大きさに変更する変速装置が設けられていること、前記変速装置内の機構を動作させて前記変速比を変更する変更部材が設けられていること、車両が直進するときの前記変速比を直進変速比とし、車両が旋回するときの前記変速比を旋回変速比とし、前記変速比が前記直進変速比のときの前記変速装置の動作状態を直進動作状態とし、前記変速比が前記旋回変速比のときの前記変速装置の動作状態を旋回動作状態として、前記変速装置の動作状態を前記旋回動作状態から前記直進動作状態に復帰させる復帰装置が設けられていること、前記変更部材を駆動する操作装置が設けられていること、前記操作装置には、運転者により操作される操作部材と、この操作部材に入力された力により前記変更部材を駆動する接続部材とが設けられていること、前記変速比が前記旋回変速比から前記直進変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を復帰変速動作として、前記変更部材を同復帰変速動作させる力が前記復帰装置から前記接続部材に付与されること、前記操作装置として、右手用操作装置および左手用操作装置が設けられていること、前記復帰装置には、前記接続部材に対して移動する相対移動部材と、前記接続部材に連動する連動部材と、この連動部材の移動方向において前記相対移動部材に対して前記連動部材とは反対側に設けられた弾性部材とが設けられていること、前記変更部材と前記操作部材との間においては前記弾性部材および前記相対移動部材および前記連動部材の順にこれらの構成要素が設けられていること、前記変速比が前記直進変速比から前記旋回変速比に向けて変化する前記変更部材の動作を旋回変速動作とし、前記連動部材が前記相対移動部材に接近する方向を接近方向とし、前記連動部材が前記相対移動部材から離間する方向を離間方向として、前記右手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとき、前記左手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、前記左手用操作装置の操作部材の操作により同操作装置の前記連動部材が前記離間方向に移動するとき、前記右手用操作装置において同操作装置の前記連動部材が前記接近方向に移動するとともに前記変更部材が前記旋回変速動作すること、前記右手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記左手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与されること、ならびに、前記左手用操作装置の操作部材の操作により前記変速装置が前記旋回動作状態にあるとき、前記右手用操作装置の弾性部材の復元力により同操作装置において前記変更部材を前記復帰変速動作させる力が同操作装置の前記相対移動部材および前記連動部材を介して前記接続部材に付与される。
〔１０〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記弾性部材においての前記連動部材側の端部である第１端部が前記相対移動部材に取り付けられていること、前記復帰装置には、前記接近方向および前記離間方向において相対的な移動が可能な第１ハウジングおよび第２ハウジングが設けられていること、ならびに、前記弾性部材においての前記連動部材側とは反対側の端部である第２端部が前記第２ハウジングに取り付けられている。
〔１１〕前記車両の操舵装置の一例によれば、前記操作部材は前記接続部材に連結される操舵レバーと、前記右駆動輪および前記左駆動輪を制動する制動レバーとを備える。
【０００７】
〔１〕〜〔１１〕の操舵装置によれば、変速比が変更されることにより車両が旋回するため、転舵輪に連結されたハンドルの操作により転舵輪の舵角を変更する場合と比較して、操舵のために運転者にかかる負担が小さくなる。また、復帰装置の弾性部材の反力が変更部材に与えられるため、直進時の走行安定性が向上する。また、弾性部材の反力が操作部材の操作に対する反力として作用する。このため、運転者が操作部材を操作するときの操作性が向上する。
〔７〕の操舵装置によれば、操作部材の操作にともない接続部材が接近方向に移動するとき、接続部材、連動部材、および、相対移動部材が一体的に接近方向に移動し、弾性部材が相対移動部材との接触により変形する。その後、操作部材に加えられる力が低下したことにともない弾性部材の反力が操作部材に加えられる力を上回るとき、弾性部材の反力により相対移動部材が離間方向に移動する。このとき、相対移動部材と連動部材とが互いに接触していることにより、変更部材を復帰変速動作させる弾性部材の反力が相対移動部材および連動部材を介して接続部材に伝達される。このため、変速装置の動作状態が旋回動作状態から直進動作状態に復帰する。
〔８〕の操舵装置によれば、右手用操作装置または左手用操作装置の操作部材が操作されることにより右手用操作装置または左手用操作装置の接続部材が接近方向に移動するとき、接続部材、連動部材、および、相対移動部材が一体的に接近方向に移動し、弾性部材が相対移動部材との接触により変形する。その後、操作部材に加えられる力が低下したことにともない弾性部材の反力が操作部材に加えられる力を上回るとき、弾性部材の反力により相対移動部材が離間方向に移動する。このとき、相対移動部材と連動部材とが互いに接触していることにより、変更部材を復帰変速動作させる弾性部材の反力が相対移動部材および連動部材を介して接続部材に伝達される。このため、変速装置の動作状態が旋回動作状態から直進動作状態に復帰する。
〔９〕の操舵装置によれば、右手用操作装置および左手用操作装置の一方の操作部材が操作されることによりその操作部材に対応する接続部材が接近方向に移動するとき、接続部材、連動部材、および、相対移動部材が一体的に接近方向に移動し、弾性部材が相対移動部材との接触により変形する。その後、操作部材に加えられる力が低下したことにともない弾性部材の反力が操作部材に加えられる力を上回るとき、右手用操作装置および左手用操作装置の他方の相対移動部材が弾性部材の反力により離間方向に移動する。このとき、相対移動部材と連動部材とが互いに接触していることにより、変更部材を復帰変速動作させる弾性部材の反力が相対移動部材および連動部材を介して接続部材に伝達される。このため、変速装置の動作状態が旋回動作状態から直進動作状態に復帰する。
〔１０〕の操舵装置によれば、第２ハウジングが第１ハウジングに対して接近方向または離間方向に移動することにより、連動部材が相対移動部材に押し付けられていない状態における弾性部材の反力である予圧の大きさが変更する。このため、例えば、車両の特性に応じて右手用操作装置および左手用操作装置の弾性部材の予圧を個別に変更し、旋回速度の差を小さくすることができる。
〔１１〕の操舵装置によれば、一方の手に対応した操作部材に操舵および制動のためのレバーが存在するため、操舵および制動のための操作を片手で行うことができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、操舵のために運転者にかかる負担を軽減することのできる車両の操舵装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の車両の操舵装置の第１実施形態について、その全体構成を模式的に示す模式図。
【図２】同実施形態の車両の操舵装置について、無段変速機およびその周辺の断面構造を示す断面図。
【図３】同実施形態の車両の操舵装置について、操舵レバーが操作されていない状態かつ各ハウジングが基準の位置関係にある状態においての操作装置および復帰装置の断面構造を示す断面図。
【図４】同実施形態の車両の操舵装置について、操舵レバーが操作された状態かつ各ハウジングが基準の位置関係にある状態においての操作装置および復帰装置の断面構造を示す断面図。
【図５】同実施形態の車両の操舵装置について、操舵レバーが操作されていない状態かつインナハウジングに対してアウタハウジングが移動した状態においての操作装置および復帰装置の断面構造を示す断面図。
【図６】本発明の車両の操舵装置の第２実施形態について、操舵レバーが操作された状態かつ各ハウジングが基準の位置関係にある状態においての操作装置および復帰装置の断面構造を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
図１〜図５を参照して、本発明の一実施形態について説明する。本実施形態では、本発明の車両の操舵装置を三輪自転車の操舵装置として具体化した場合の一例を示している。なお、以下の説明に記載において、「前」、「後」、「左」および「右」の各方向は、三輪自転車の運転者を基準としている。
【００２４】
図１に示されるように、三輪自転車１には、各構成部材が取り付けられる本体としてのボディ１０と、駆動輪としての右後輪１５および左後輪１６と、従動輪としての１つの前輪１４と、前輪１４の舵角を変更する操舵装置２とが設けられている。またこの他に、運転者が右後輪１５および左後輪１６に動力を入力するための駆動装置２０と、駆動装置２０から右後輪１５および左後輪１６に動力を伝達する動力伝達装置３０と、駆動装置２０の回転を変速する無段変速装置５０と、運転者が無段変速装置５０の変速比を変更するための操作装置６０とが設けられている。なお、操舵装置２は無段変速装置５０および操作装置６０により構成されている。
【００２５】
ボディ１０には、１つの前輪１４が取り付けられるメインフレーム１１と、右後輪１５および左後輪１６が取り付けられるサポートフレーム１２と、運転者が操作するための各レバーが取付けられるステム１３とが設けられている。
【００２６】
前輪１４は、メインフレーム１１に固定された前車軸１４Ａにより回転可能に支持されている。右後輪１５は、サポートフレーム１２に固定された右後車軸１５Ａにより回転可能に支持されている。左後輪１６は、サポートフレーム１２に固定された左後車軸１６Ａにより回転可能に支持されている。
【００２７】
駆動装置２０には、運転者が足で漕ぐための右足用および左足用のペダル２１と、各ペダル２１の回転を動力伝達装置３０に伝達する駆動軸２２と、駆動軸２２を回転可能に支持する第１軸受２３とが設けられている。第１軸受２３は、メインフレーム１１に固定されている。
【００２８】
無段変速装置５０には、駆動装置２０の回転が入力される入力軸５２と、入力軸５２と一体的に回転する入力ディスク５１と、左後輪１６に変速後の回転を伝達する出力軸５４と、出力軸５４と一体的に回転する出力ディスク５３とが設けられている。またこの他に、入力ディスク５１と出力ディスク５３との間に設けられて入力ディスク５１から出力ディスク５３に回転を伝達する２つのボール５５と、入力ディスク５１、出力ディスク５３および各ボール５５を収容するケーシング５６とが設けられている。
【００２９】
動力伝達装置３０には、駆動軸２２に固定された駆動スプロケット３１と、入力軸５２に固定された入力スプロケット３２と、出力軸５４に固定された出力スプロケット３３とが設けられている。また、メインフレーム１１をまたいでボディ１０の右側から左側に回転を伝達する伝達軸４１と、伝達軸４１を回転可能に支持する第２軸受４２と、伝達軸４１の右側の端部に固定された右中間スプロケット３４と、伝達軸４１の左側の端部に固定された左中間スプロケット３５とが設けられている。また、右後車軸１５Ａに固定された右後輪スプロケット３６と、左後車軸１６Ａに固定された左後輪スプロケット３７とが設けられている。
【００３０】
動力伝達装置３０においては、スプロケット間で動力を伝達するためのチェーンとして次のものが設けられている。すなわち、駆動スプロケット３１と入力スプロケット３２と右後輪スプロケット３６とに巻き掛けられた入力チェーン４３と、出力スプロケット３３と右中間スプロケット３４とに巻き掛けられた右出力チェーン４４と、左中間スプロケット３５と左後輪スプロケット３７とに巻き掛けられた左出力チェーン４５とが設けられている。
【００３１】
図２を参照して、無段変速装置５０の詳細な構成について説明する。
無段変速装置５０においては、入力ディスク５１の入力支持面５１Ａと出力ディスク５３の出力支持面５３Ａとにより各ボール５５が支持されている。各ボール５５が回転するとき、入力支持面５１Ａに形成された湾曲面としての入力伝達面５１Ｂ、および出力支持面５３Ａに形成された湾曲面としての出力伝達面５３Ｂのそれぞれに対してボール５５が摺動する。
【００３２】
無段変速装置５０の内部には、入力ディスク５１および出力ディスク５３に対する回転軸５５Ａの傾きを変更するためのねじ機構が設けられている（図示略）。また入力軸５２には、図１の操舵レバー６３に入力された力によりねじ機構を動作させるためのドラム６１が設けられている。ドラム６１と操舵レバー６３とは、ワイヤ６５により互いに接続されている。なお、ドラム６１は「変更部材」に相当する。
【００３３】
無段変速装置５０の変速態様について説明する。
ボール５５の回転軸５５Ａの傾きが変更されたとき、入力伝達面５１Ｂに対してボール５５が接触する部分と回転軸５５Ａとの距離（以下、「第１作用半径Ｒ１」）、および出力伝達面５３Ｂに対してボール５５が接触する部分と回転軸５５Ａとの距離（以下、「第２作用半径Ｒ２」）が変更される。すなわち、無段変速装置５０の変速比が変更される。
【００３４】
図２（ａ）に示されるように、ボール５５の回転軸５５Ａが傾斜しているとき、すなわち入力軸５２および出力軸５４の軸方向において入力軸５２側から出力軸５４側に向かうにつれて径方向において外側から内側に向けて回転軸５５Ａが傾斜しているとき、第２作用半径Ｒ２が第１作用半径Ｒ１よりも大きくなる。これにより、出力軸５４の回転速度が入力軸５２の回転速度よりも大きくなるため、すなわち左後輪１６の回転速度が右後輪１５の回転速度よりも大きくなるため、三輪自転車１が右進する。
【００３５】
図２（ｂ）に示されるように、ボール５５の回転軸５５Ａが傾斜しているとき、すなわち入力軸５２および出力軸５４の軸方向において入力軸５２側から出力軸５４側に向かうにつれて径方向において内側から外側に向けて回転軸５５Ａが傾斜しているとき、第１作用半径Ｒ１が第２作用半径Ｒ２よりも大きくなる。これにより、出力軸５４の回転速度が入力軸５２の回転速度よりも小さくなるため、すなわち左後輪１６の回転速度が右後輪１５の回転速度よりも小さくなるため、三輪自転車１が左進する。
【００３６】
ボール５５の回転軸５５Ａが入力軸５２および出力軸５４に対して傾斜していないとき、すなわち回転軸５５Ａが入力軸５２および出力軸５４の中心線と平行となるとき、第１作用半径Ｒ１と第２作用半径Ｒ２とが互いに同じ大きさとなる。このため、無段変速装置５０の変速比が「１：１」に設定される。
【００３７】
なお以下では、第２作用半径Ｒ２が第１作用半径Ｒ１よりも大きいときの変速比、および第１作用半径Ｒ１が第２作用半径Ｒ２よりも大きいときの変速比はそれぞれ「旋回変速比」に相当する。また、第１作用半径Ｒ１と第２作用半径Ｒ２とが互い同じ大きさのときの変速比は「直進変速比」に相当する。また、変速比が直進変速比のときの無段変速装置５０の動作状態を「直進動作状態」とする。また、変速比が旋回変速比のときの無段変速装置５０の動作状態を「旋回動作状態」とする。また、無段変速装置５０の変速比が旋回変速比から直進変速比に向けて変化するドラム６１の動作を「復帰変速動作」とする。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比から旋回変速比に向けて変化するドラム６１の動作を「旋回変速動作」とする。
【００３８】
図１を参照して、三輪自転車１においての動力の伝達態様について説明する。
三輪自転車１においては、運転者によるペダル２１の踏み込み動作により生じる動力が駆動スプロケット３１、入力チェーン４３、および入力スプロケット３２を介して入力軸５２に伝達される。また、ペダル２１からの動力が入力チェーン４３、右後輪スプロケット３６、および右後車軸１５Ａを介して右後輪１５に伝達される。
【００３９】
入力軸５２に伝達された動力は、入力ディスク５１および出力ディスク５３を介して出力軸５４に伝達された後、出力スプロケット３３、右出力チェーン４４、および右中間スプロケット３４を介して伝達軸４１に伝達される。伝達軸４１の動力は、左中間スプロケット３５、左出力チェーン４５、左後輪スプロケット３７および左後車軸１６Ａを介して左後輪１６に伝達される。
【００４０】
このように、ペダル２１に入力された動力が各スプロケットおよび各チェーンにより構成される動力伝達経路を介して右後輪１５および左後輪１６に伝達されることにより、三輪自転車１に推力が発生し、これにともない前輪１４が回転して三輪自転車１が前進または後進する。
【００４１】
三輪自転車１の旋回動作について説明する。
運転者は、三輪自転車１を右進させるとき、右手用の操舵レバー６３の操作量を増大させる。このとき、ワイヤ６５の移動量に応じてボール５５の回転軸５５Ａが入力軸５２および出力軸５４に対して傾き、第２作用半径Ｒ２が第１作用半径Ｒ１よりも大きくなる。これにより、左後輪１６の回転速度が右後輪１５の回転速度よりも大きくなるため、この回転速度差により三輪自転車１が右進する。
【００４２】
運転者は、三輪自転車１を左進させるとき、左手用の操舵レバー６３の操作量を増大させる。このとき、ワイヤ６５の移動量に応じてボール５５の回転軸５５Ａが入力軸５２および出力軸５４に対して傾き、第１作用半径Ｒ１が第２作用半径Ｒ２よりも大きくなる。これにより、右後輪１５の回転速度が左後輪１６の回転速度よりも大きくなるため、この回転速度差により三輪自転車１が左進する。
【００４３】
運転者は、三輪自転車１を右進または左進から直進に戻すとき、操舵レバー６３を右進または左進の操作状態から直進の操作状態に戻す。このとき、ワイヤ６５が引き戻されてボール５５の回転軸５５Ａが入力軸５２および出力軸５４に対して平行となり、第１作用半径Ｒ１と第２作用半径Ｒ２とが同じ大きさとなる。これにより、右後輪１５の回転速度と左後輪１６の回転速度との差がなくなるため、三輪自転車１が直進する。
【００４４】
図３を参照して、操作装置６０の詳細な構成について説明する。
三輪自転車１には、操作装置６０として右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌが設けられている。各操作装置６０Ｒ，６０Ｌには、三輪自転車１の左右方向の中心線を基準として左右対称に構成となる点を除いては共通の構成が採用されているため、以下の説明では共通の符号を用いて各操作装置６０Ｒ，６０Ｌの構成を説明する。また、「操作装置６０」と記載されている部分については、右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌの双方を示すものとする。
【００４５】
操作装置６０には、無段変速装置５０の内部に設けられたねじ機構を駆動するドラム６１と、運転者が変速比を変更するために操作するハンドル６２とが設けられている。またこの他に、ハンドル６２の動作をドラム６１に伝達するワイヤ６５と、ワイヤ６５の移動をガイドするワイヤステイ６６と、ワイヤ６５を保護するワイヤチューブ６７と、無段変速装置５０の動作状態を旋回動作状態から直進動作状態に復帰させる復帰装置７０とが設けられている。
【００４６】
ハンドル６２には、無段変速装置５０の変速比の変更により前輪１４の舵角を操作するための操舵レバー６３と、右後輪１５および左後輪１６に制動力を付与するための制動レバー６４とが上下方向に並べて設けられている。操舵レバー６３の操作量が「０」のときには、ワイヤ６５が同レバー６３にグリップされていない。一方、操舵レバー６３の操作量が「０」よりも大きいときには、ワイヤ６５が同レバー６３にグリップされるため、操舵レバー６３の操作量の増加に連動してワイヤ６５が移動する。
【００４７】
右手用操作装置６０Ｒのワイヤ６５と左手用操作装置６０Ｌのワイヤ６５とは、互いに接続されている。このため、右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌの一方の操舵レバー６３が操作されたとき、これに連動して各操作装置６０Ｒ，６０Ｌの双方においてワイヤ６５が移動する。なお、ハンドル６２は「操作部材」に相当する。また、ワイヤ６５は「接続部材」に相当する。
【００４８】
復帰装置７０には、内部に空間が形成されたインナハウジング７１と、インナハウジング７１の外周に取り付けられたアウタハウジング７２とが設けられている。またこの他に、ワイヤ６５に固定されたクリップ７３と、インナハウジング７１内において同ハウジング７１に対して移動することが可能なシリンダ７４と、シリンダ７４により圧縮されるスプリング７５と、インナハウジング７１の開口部においてシリンダ７４の移動を制限するストッパ７６とが設けられている。スプリング７５は、クリップ７３の移動方向においてシリンダ７４に対してクリップ７３とは反対側に設けられている。
【００４９】
ドラム６１と操舵レバー６３との間においては、クリップ７３およびシリンダ７４およびスプリング７５の順にこれらの構成要素が設けられている。シリンダ７４およびスプリング７５は、インナハウジング７１内に設けられている。クリップ７３は、操舵レバー６３の操作が行われていないときには、インナハウジング７１内に設けられている。
【００５０】
シリンダ７４には、潤滑油を保持するための油溜まり７４Ａが形成されている。この油溜まり７４Ａは、シリンダ７４の外周面においてインナハウジング７１の内周面側に開口した２つの環状の溝により形成されている。
【００５１】
スプリング７５においては、クリップ７３側の端部である第１端部７５Ａがシリンダ７４に取り付けられている。また、クリップ７３側とは反対側の端部である第２端部７５Ｂがアウタハウジング７２に取り付けられている。
【００５２】
なお、インナハウジング７１は「第１ハウジング」に相当する。またアウタハウジング７２は「第２ハウジング」に相当する。またクリップ７３は「連動部材」に相当する。また、シリンダ７４は「相対移動部材」に相当する。また、スプリング７５は「弾性部材」に相当する。また以下では、クリップ７３がシリンダ７４に接近する方向を「接近方向」とする。また、クリップ７３がシリンダ７４から離間する方向を「離間方向」とする。
【００５３】
インナハウジング７１の外周面には雄ねじ７１Ａが形成されている。アウタハウジング７２の内周面には雌ねじ７２Ａが形成されている。インナハウジング７１およびアウタハウジング７２においては、雄ねじ７１Ａおよび雌ねじ７２Ａが互いに噛み合わされている。このため、アウタハウジング７２をインナハウジング７１に対して回転させることにより、軸方向においてのインナハウジング７１に対するアウタハウジング７２の位置（以下、「ハウジング相対位置」）を変更することができる。すなわち、インナハウジング７１およびアウタハウジング７２は、接近方向および離間方向において相対的な移動が可能な状態で組み合わせられている。
【００５４】
図３および図４を参照して、操作装置６０および復帰装置７０の動作について説明する。なお図４は、右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３が操作された状態においての操作装置６０の断面構造を示している。
【００５５】
図３に示されるように、右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌの双方の操舵レバー６３が操作されていないとき、スプリング７５の長さが自然長となる。このとき、クリップ７３がシリンダ７４に接触しているが、ワイヤ６５によるシリンダ７４への押し付けは行われていない。また、ドラム６１の回転位置が中立位置に保持されているため、無段変速装置５０の変速比が直進変速比に保持される。
【００５６】
図４に示されるように、左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３が操作されたとき、すなわち操舵レバー６３の操作量が「０」の状態から操作量が「０」よりも大きい状態に変更されたとき、同操作装置６０Ｌのワイヤ６５が接近方向に移動する。このとき、ワイヤ６５の接近方向への移動にともないドラム６１が回転する。すなわち、ドラム６１が旋回変速動作する。このため、無段変速装置５０の変速比が直進変速比から旋回変速比に変更される。
【００５７】
上記操舵レバー６３の操作が行われたとき、ワイヤ６５とともにクリップ７３が接近方向に移動する。また、クリップ７３の接近方向への移動にともないシリンダ７４にクリップ７３が押し付けられるため、シリンダ７４も接近方向に移動する。すなわち、ワイヤ６５、クリップ７３およびシリンダ７４が一体となり接近方向に移動する。また、シリンダ７４の移動にともないスプリング７５が圧縮されるため、スプリング７５の長さが自然長よりも短くなる。
【００５８】
また、右手用操作装置６０Ｒにおいては、左手用操作装置６０Ｌによるワイヤ６５の移動にともない同操作装置６０Ｒのワイヤ６５が離間方向に移動する。このとき、ワイヤ６５とともにクリップ７３が離間方向に移動する。なお、右手用操作装置６０Ｒにおいてはワイヤ６５が操舵レバー６３にグリップされていないため、シリンダ７４の位置およびスプリング７５の長さは変更されない。
【００５９】
上記操舵レバー６３の操作後において、左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３の操作量が一定となるように同レバー６３に継続して力が加えられているとき、同操作装置６０Ｌにおいてはシリンダ７４によりスプリング７５が縮められた状態が保持される。すなわち、無段変速装置５０の動作状態が旋回動作状態に保持される。
【００６０】
その後、左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３に加えられる力が緩められたことにより、スプリング７５のばね力がワイヤ６５を接近方向に引く力を上回るとき、スプリング７５のばね力により同操作装置６０Ｌのシリンダ７４が離間方向に移動する。このとき、クリップ７３がシリンダ７４に接触した状態にあるため、シリンダ７４の移動にともないクリップ７３も離間方向に移動する。そして、このクリップ７３の移動にともなうワイヤ６５の移動によりドラム６１が中立位置に向けて回転する。すなわち、ドラム６１が復帰旋回動作する。このため、無段変速装置５０の変速比が旋回変速比から直進変速比に向けて変更される。
【００６１】
上記ワイヤ６５の移動にともないスプリング７５が自然長の状態に復帰したとき、左手用操作装置６０Ｌおよび右手用操作装置６０Ｒのそれぞれにおいてクリップ７３が初期の位置に復帰する。また、ドラム６１の回転位置が中立位置に復帰する。また、無段変速装置５０の動作状態が直進動作状態に復帰する。なお、右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が「０」の状態、操作量が「０」よりも大きい状態、および操作量が再び「０」となる場合にも上述した説明に準じた態様でワイヤ６５、ドラム６１および無段変速装置５０等が動作する。
【００６２】
以下に、各操作装置６０Ｌ，６０Ｒの動作のまとめを示す。
左手用操作装置６０Ｌおよび右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が「０」のとき、ワイヤ６５、クリップ７３およびシリンダ７４が初期の位置に保持される。また、ドラム６１の回転位置が中立位置に保持される。また、無段変速装置５０の動作状態が直進動作状態に保持される。
【００６３】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３の操作量が増加するとき、同操作装置６０Ｌのクリップ７３およびシリンダ７４が接近方向に移動する。また、右手用操作装置６０Ｒにおいて同操作装置６０Ｒのクリップ７３が離間方向に移動する。また、同操作装置６０Ｒのシリンダ７４は移動しない。また、ドラム６１が旋回変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が大きくなる方向に変化する。
【００６４】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３が「０」よりも大きい操作量で保持されているとき、すなわち無段変速装置５０が旋回動作状態にあるとき、左手用操作装置６０Ｌのスプリング７５のばね力により同操作装置６０Ｌにおいてドラム６１を復帰変速動作させる力がシリンダ７４およびクリップ７３を介してワイヤ６５に付与される。
【００６５】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３の操作量が減少するとき、同操作装置６０Ｌのクリップ７３およびシリンダ７４が離間方向に移動する。また、右手用操作装置６０Ｒにおいて同操作装置６０Ｒのクリップ７３が接近方向に移動する。また、同操作装置６０Ｒのシリンダ７４は移動しない。また、ドラム６１が復帰変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が小さくなる方向に変化する。
【００６６】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が増加するとき、同操作装置６０Ｒのクリップ７３およびシリンダ７４が接近方向に移動する。また、左手用操作装置６０Ｌにおいて同操作装置６０Ｌのクリップ７３が離間方向に移動する。また、同操作装置６０Ｌのシリンダ７４は移動しない。また、ドラム６１が旋回変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が大きくなる方向に変化する。
【００６７】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３が「０」よりも大きい操作量で保持されているとき、すなわち無段変速装置５０が旋回動作状態にあるとき、右手用操作装置６０Ｒのスプリング７５のばね力により同操作装置６０Ｒにおいてドラム６１を復帰変速動作させる力がシリンダ７４およびクリップ７３を介してワイヤ６５に付与される。
【００６８】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が減少するとき、同操作装置６０Ｒのクリップ７３およびシリンダ７４が離間方向に移動する。また、左手用操作装置６０Ｌにおいて同操作装置６０Ｌのクリップ７３が接近方向に移動する。また、同操作装置６０Ｌのシリンダ７４は移動しない。また、ドラム６１が復帰変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が小さくなる方向に変化する。
【００６９】
図５を参照して、スプリング７５の予圧の調整方法について説明する。
復帰装置７０においては、ハウジング相対位置を変更することにより、クリップ７３がシリンダ７４に押し付けられていない状態においてのスプリング７５の長さ（以下、「スプリング７５の圧縮前長さ」）、すなわちスプリング７５の予圧の大きさを変更することができる。
【００７０】
スプリング７５の予圧の大きさが変更されたときには、運転者による操舵レバー６３の操作に対する反力の大きさが変更されるため、運転者が操舵レバー６３に加える力に対する同レバー６３の動作量も変更される。同動作量は、スプリング７５の予圧が大きくなるにつれて小さくなる。
【００７１】
ハウジング相対位置は、インナハウジング７１がアウタハウジング７２に最大限に収容されている位置を「基準相対位置」とし、インナハウジング７１がアウタハウジング７２から最大限に突出している位置を「最大突出位置」としたとき、基準相対位置から最大突出位置までの間で変更することができる。
【００７２】
ハウジング相対位置が基準相対位置のとき、スプリング７５の圧縮前長さが最も短くなる。一方、ハウジング相対位置が最大突出位置のとき、スプリング７５の圧縮前長さが最も長くなる。
【００７３】
操作装置６０においては、上記のとおりハウジング相対位置を変更することができるため、三輪自転車１の運転が行われていないときにハウジング相対位置を変更することにより、操舵レバー６３の操作に対する反力の大きさを必要な大きさに調整しておくことが可能となる。
【００７４】
（効果）
本実施形態の三輪自転車１によれば以下の効果が得られる。
（１）三輪自転車１の操舵装置２には、右後輪１５および左後輪１６の回転速度を変更する無段変速装置５０と、無段変速装置５０の変速比を変更するドラム６１とが設けられている。
【００７５】
この構成によれば、無段変速装置５０の変速比の変更により右後輪１５の回転速度と左後輪１６の回転速度とが互いに異なるものに変更されたときには、前輪１４の舵角が変更される。このため、前輪１４に連結されたハンドルの操作により同前輪１４の舵角を変更する構成が用いられる場合と比較して、操舵のために運転者にかかる負担を小さくすることができる。また、上肢不自由者（例えば、手の力が弱い者、または腕を動かすことができない者）が三輪自転車１に搭乗したときには、上記で仮定した三輪自転車に搭乗したときと比較して、三輪自転車１の運転を容易に行うことができる。
【００７６】
（２）三輪自転車１の操舵装置２には、無段変速装置５０の動作状態を旋回動作状態から直進動作状態に復帰させる復帰装置７０が設けられている。この構成によれば、操舵レバー６３を操作する力が緩められたとき、または操舵レバー６３を操作する力が取り除かれたとき、無段変速装置５０の変速比が旋回変速比から直進変速比に向けて変化するため、車両直進時の走行安定性が向上する。
【００７７】
（３）三輪自転車１の操舵装置２においては、ドラム６１を復帰変速動作させる力が復帰装置７０からワイヤ６５に付与される。この構成によれば、復帰装置７０からワイヤ６５に付与される力が運転者による操舵レバー６３の操作に対する反力として作用する。このため、操舵レバー６３の操作に対する反力が生じない場合と比較して、運転者が同レバー６３を操作するときの操作性が向上する。
【００７８】
（４）三輪自転車１の操舵装置２においては、右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌにおいて独立してスプリング７５の圧縮前長さを変更することができる。この構成によれば、例えば、操舵装置２を搭載した車両において右旋回時の速度が左旋回時の速度よりも大きくなる場合、右手用操作装置６０Ｒのスプリング７５の予圧を左手用操作装置６０Ｌのスプリング７５の予圧よりも大きくすることにより、旋回速度の差を小さくすることができる。
【００７９】
（５）三輪自転車１の操舵装置２においては、右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３および左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３のそれぞれに対応して復帰装置７０が設けられている。この構成によれば、例えばドラム６１の回転軸に１つのばねを設けてドラム６１の回転位置を復帰させる構成とは異なり、右手用操作装置６０Ｒおよび左手用操作装置６０Ｌのいずれの操舵レバー６３の操作量が減少するときにもワイヤ６５を適切に引き戻すことができる。
【００８０】
（６）三輪自転車１の操舵装置２においては、ハンドル６２に操舵レバー６３および制動レバー６４が設けられている。この構成によれば、右手および左手の一方でブレーキ操作および操舵操作を行うことができる。
【００８１】
（７）三輪自転車１の操舵装置２においては、無段変速装置５０の入力軸５２と右後輪１５とがスプロケットおよびチェーンによりリジットに連結されている。また、出力軸５４と左後輪１６とがスプロケットおよびチェーンによりリジットに連結されている。
【００８２】
この構成によれば、前進方向または後進方向への動力が入力軸５２から右後輪１５に直接的に伝達される。また、前進方向または後進方向への動力が出力軸５４から左後輪１６に直接的に伝達される。このため、入力軸５２と右後輪１５との間および出力軸５４と左後輪１６との間の少なくとも一方にワンウェイクラッチが設けられる構成においての課題、すなわちワンウェイクラッチの空回りついて、これが生じることを抑制することができる。これにより、各後輪１５，１６のうちの回転速度が小さい方にトルクが作用し、各後輪１５，１６の回転速度差が大きくなるため、操舵性能の低下が抑制される。
【００８３】
（第２実施形態）
図６を参照して、本発明の第２実施形態について説明する。なお、本実施形態の三輪自転車１は第１実施形態の三輪自転車１に対して次の変更が加えられたものに相当する。すなわち、第１実施形態の復帰装置７０においては、ドラム６１と操舵レバー６３との間にクリップ７３、シリンダ７４およびスプリング７５の順でこれら構成要素が設けられている。これに対して本実施形態の復帰装置８０においては、ドラム６１と操舵レバー６３との間にスプリング７５、シリンダ７４およびクリップ７３の順でこれら構成要素が設けられている。
【００８４】
以下、第１実施形態からの上記変更点を中心に本実施形態の三輪自転車１の構成を説明する。なお、第１実施形態と共通する構成については同一の符号を付して、その説明の一部または全部を適宜省略する。
【００８５】
復帰装置８０には、ハンドル６２に固定されたインナハウジング８１と、インナハウジング８１の外周に取り付けられたアウタハウジング８２とが設けられている。またこの他に、ワイヤ６５に固定されたクリップ８３と、インナハウジング８１内において同ハウジング８１に対して移動することが可能なピストン８４と、ピストン８４により圧縮されるスプリング８５と、インナハウジング８１の開口部においてピストン８４の移動を制限するストッパ８６とが設けられている。スプリング８５は、クリップ８３の移動方向においてピストン８４に対してクリップ８３とは反対側に設けられている。
【００８６】
ドラム６１と操舵レバー６３との間においては、スプリング８５、ピストン８４およびクリップ８３の順にこれらの構成要素が設けられている。ピストン８４およびスプリング８５は、インナハウジング８１内に設けられている。クリップ８３は、操舵レバー６３の操作が行われていないときには、インナハウジング８１内に設けられている。
【００８７】
ピストン８４には、スプリング８５においてのクリップ８３側の端部である第１端部８５Ａが取り付けられている。またアウタハウジング８２には、スプリング８５においてのクリップ８３側とは反対側の端部である第２端部８５Ｂが取り付けられている。
【００８８】
インナハウジング８１には、第１実施形態の油溜まり７４Ａと同様の態様で油溜まり８１Ｂが形成されている。また、インナハウジング８１およびアウタハウジング８２においては、第１実施形態と同様の態様で雄ねじ８１Ａおよび雌ねじ８２Ａが互いに噛み合わされている。アウタハウジング８２は、操舵レバー６３に固定されている。
【００８９】
各操作装置６０Ｒ，６０Ｌの動作について説明する。
左手用操作装置６０Ｌおよび右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が「０」のとき、ワイヤ６５、クリップ８３およびピストン８４が初期の位置に保持される。また、ドラム６１の回転位置が中立位置に保持される。また、無段変速装置５０の動作状態が直進動作状態に保持される。
【００９０】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３の操作量が増加するとき、同操作装置６０Ｌのクリップ８３が離間方向に移動する。また、同操作装置６０Ｌのシリンダ８４は移動しない。また、右手用操作装置６０Ｒにおいて同操作装置６０Ｒのクリップ８３およびシリンダ８４が接近方向に移動する。また、ドラム６１が旋回変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が大きくなる方向に変化する。
【００９１】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３が「０」よりも大きい操作量で保持されているとき、すなわち無段変速装置５０が旋回動作状態にあるとき、右手用操作装置６０Ｒのスプリング８５のばね力により同操作装置６０Ｒにおいてドラム６１を復帰変速動作させる力がピストン８４およびクリップ８３を介してワイヤ６５に付与される。
【００９２】
左手用操作装置６０Ｌの操舵レバー６３の操作量が減少するとき、同操作装置６０Ｌのクリップ８３が接近方向に移動する。また、同操作装置６０Ｌのシリンダ８４は移動しない。また、右手用操作装置６０Ｒにおいて同操作装置６０Ｒのクリップ８３およびシリンダ８４が離間方向に移動する。また、ドラム６１が復帰変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が小さくなる方向に変化する。
【００９３】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が増加するとき、同操作装置６０Ｒのクリップ８３が離間方向に移動する。また、同操作装置６０Ｒのシリンダ８４は移動しない。また、左手用操作装置６０Ｌにおいて同操作装置６０Ｌのクリップ８３およびシリンダ８４が接近方向に移動する。また、ドラム６１が旋回変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が大きくなる方向に変化する。
【００９４】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３が「０」よりも大きい操作量で保持されているとき、すなわち無段変速装置５０が旋回動作状態にあるとき、左手用操作装置６０Ｌのスプリング８５のばね力により同操作装置６０Ｌにおいてドラム６１を復帰変速動作させる力がピストン８４およびクリップ８３を介してワイヤ６５に付与される。
【００９５】
右手用操作装置６０Ｒの操舵レバー６３の操作量が減少するとき、同操作装置６０Ｒのクリップ８３が接近方向に移動する。また、同操作装置６０Ｒのシリンダ８４は移動しない。また、左手用操作装置６０Ｌにおいて同操作装置６０Ｌのクリップ８３およびシリンダ８４が離間方向に移動する。また、ドラム６１が復帰変速動作する。また、無段変速装置５０の変速比が直進変速比との乖離が小さくなる方向に変化する。
【００９６】
（効果）
本実施形態の三輪自転車１によれば、第１実施形態の（１）〜（７）の効果に準じた効果が得られる。
【００９７】
（その他の実施形態）
なお、本発明の実施態様は上記各実施形態に限られるものではなく、例えば以下に示すように変更することもできる。また以下の各変形例は、上記各実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。
【００９８】
・上記各実施形態では、動力伝達装置３０としてスプロケットおよびチェーンにより動力を伝達するものを用いているが、スプロケットおよびチェーンに代えてプーリおよびベルトを用いることもできる。
【００９９】
・上記各実施形態では、右後輪１５の回転速度と左後輪１６の回転速度とを無段変速装置５０により互いに異ならせることにより前輪１４の舵角を変更する構成を採用しているが、同舵角を変更するための構成は同実施形態に例示した内容に限られるものではない。例えば、右前輪および左前輪を備えるとともに、右前輪の回転速度と左前輪の回転速度とを無段変速装置により互いに異ならせることにより、右前輪および左前輪の舵角を変更することもできる。この場合、上記実施形態と同様に後輪として右後輪１５および左後輪１６を備える構成、および後輪を１つだけ備える構成の双方を採用することができる。
【０１００】
・上記各実施形態では、無段変速装置５０として２つのボール５５を有するものを用いているが、１つまたは３つ以上のボール５５を有する無段変速装置を用いることもできる。また、２つのボール５５に代えて、ディスクを有する無段変速装置を用いることもできる。
【０１０１】
・上記各実施形態では、無段変速装置５０としてハンドル６２の操舵レバー６３の操作により変速比が変更されるものを用いているが、変速比を変更するための構成を例えば次のように変更することもできる。すなわち、運転者の腰の角度に連動して無段変速装置５０の変速比を変更することもできる。また、ペダル２１の踏み込み量に連動して無段変速装置５０の変速比を変更することもできる。
【０１０２】
・上記各実施形態では、運転者のペダル２１の操作にともない入力される動力により駆動輪としての右後輪１５および左後輪１６を回転させているが、すなわち運転者のペダル２１の操作により動力を得ているが、これに代えて、電動モータまたは内燃機関等により動力を得る車両として三輪自動車を構成することもできる。
【０１０３】
・上記各実施形態では、変速装置として無段変速装置５０を用いているが、右後輪１５の回転速度と左後輪１６の回転速度とを互いに異なるものにすることが可能な変速装置であれば、無段変速装置５０とは別の変速装置を用いることもできる。
【０１０４】
・上記各実施形態では、三輪自転車１に本発明を適用した構成を例示しているが、四輪自転車、四輪自動車および左右二輪の原動機に本発明を適用することもできる。この場合にも、上記各実施形態に準じた態様で本発明を実施することにより同実施形態の効果に準じた効果が得られる。
【符号の説明】
【０１０５】
１…三輪自転車、２…操舵装置、１０…ボディ、１１…メインフレーム、１２…サポートフレーム、１３…ステム、１４…前輪、１４Ａ…前車軸、１５…右後輪、１５Ａ…右後車軸、１６…左後輪、１６Ａ…左後車軸、２０…駆動装置、２１…ペダル、２２…駆動軸、２３…第１軸受、３０…動力伝達装置、３１…駆動スプロケット、３２…入力スプロケット、３３…出力スプロケット、３４…右中間スプロケット、３５…左中間スプロケット、３６…右後輪スプロケット、３７…左後輪スプロケット、４１…伝達軸、４２…第２軸受、４３…入力チェーン、４４…右出力チェーン、４５…左出力チェーン、５０…無段変速装置、５１…入力ディスク、５１Ａ…入力支持面、５１Ｂ…入力伝達面、５２…入力軸、５３…出力ディスク、５３Ａ…出力支持面、５３Ｂ…出力伝達面、５４…出力軸、５５…ボール、５５Ａ…回転軸、５６…ケーシング、６０…操作装置、６０Ｒ…右手用操作装置、６０Ｌ…左手用操作装置、６１…ドラム（変更部材）、６２…ハンドル（操作部材）、６３…操舵レバー（操舵レバー）、６４…制動レバー（制動レバー）、６５…ワイヤ（接続部材）、６６…ワイヤステイ、６７…ワイヤチューブ、７０…復帰装置（復帰装置）、７１…インナハウジング（第１ハウジング）、７１Ａ…雄ねじ、７２…アウタハウジング（第２ハウジング）、７２Ａ…雌ねじ、７３…クリップ（連動部材）、７４…シリンダ（相対移動部材）、７４Ａ…油溜まり、７５…スプリング（弾性部材）、７５Ａ…第１端部（第１端部）、７５Ｂ…第２端部（第２端部）、７６…ストッパ、８０…復帰装置（復帰装置）、８１…インナハウジング（第１ハウジング）、８１Ａ…雄ねじ、８２…アウタハウジング（第２ハウジング）、８２Ａ…雌ねじ、８３…クリップ（連動部材）、８４…ピストン（相対移動部材）、８５…スプリング（弾性部材）、８５Ａ…第１端部（第１端部）、８５Ｂ…第２端部（第２端部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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