(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの幅方向位置を検出するベルト幅方向位置検出手段と、該ベルト幅方向位置検出手段の検出結果に基づいて該無端ベルトのベルト幅方向への変位を修正するベルト蛇行修正手段とを有するベルト蛇行抑制装置において、
上記ベルト幅方向位置検出手段は、
一列に隣接して配列されていて受光量に応じた信号レベルの出力信号をそれぞれ出力する複数の検出用受光領域を備えた受光部と、
上記受光部に向けて照射される光を発光する発光部と、
検出用遮光部又は検出用光透過スリットを有し、上記無端ベルトのベルト幅方向への変位に連動して該検出用遮光部又は該検出用光透過スリットが検出用受光領域配列方向に沿って上記発光部からの光の光路を横切るように移動する移動部材と、
上記複数の検出用受光領域から出力される複数の出力信号から上記無端ベルトの幅方向位置を算出するベルト幅方向位置算出手段と、
所定の調整タイミングで、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が規定最大値となるように上記発光部の発光光量を調整する発光光量調整制御を行う発光光量調整手段とを有し、
上記受光部は、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和が最大値を示す所定範囲から外れた特定範囲内に上記無端ベルトの幅方向位置が位置しているときに上記発光部からの光を受光する調整用受光領域を備えており、
上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置している間、上記調整用受光領域から出力される出力信号が一定となるように構成されており、
上記発光光量調整手段は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置しているときは、上記調整用受光領域から出力される出力信号が所定の目標値となるように上記発光部の発光光量を変更することで、上記発光光量調整制御を行うものであり、
上記所定の目標値は、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が上記規定最大値となるように発光光量が調整されているときに上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置しているときの上記調整用受光領域から出力される出力信号に設定されていることを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項２】
請求項１のベルト蛇行抑制装置において、
上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間は、該無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて、上記複数の検出用受光領域のうちの少なくとも２つの検出用受光領域の受光量がいずれも変化するように構成されており、
上記ベルト幅方向位置算出手段は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間における無端ベルトの幅方向位置については上記少なくとも２つの検出用受光領域から出力される出力信号に基づいて算出することを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項３】
請求項１又は２のベルト蛇行抑制装置において、
上記複数の検出用受光領域のうちの少なくとも１つの検出用受光領域を上記調整用受光領域として用い、
上記移動部材は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置している間は上記少なくとも１つの検出用受光領域に照射される光量が変動しないように上記発光部からの光を透過させる調整用光透過スリットを備えていることを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項４】
請求項３のベルト蛇行抑制装置において、
上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間は、一の検出用光透過スリットを透過する光が、隣接する２つの検出用受光領域にまたがって照射されるように構成されており、
上記調整用光透過スリットは、上記一の検出用光透過スリットの検出用受光領域配列方向端部位置から検出用受光領域配列方向に沿って該検出用光透過スリットから離れる方向へ延びるように、上記移動部材に形成されており、
上記調整用光透過スリットは、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間に上記無端ベルトがベルト幅方向へ変位するときの単位変位量あたりの透過光量が、上記一の検出用光透過スリットよりも少なくなるように構成されていることを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項５】
請求項４のベルト蛇行抑制装置において、
検出用受光領域配列方向に対して直交する方向における上記調整用光透過スリットの長さが、検出用受光領域配列方向に対して直交する方向における上記一の検出用光透過スリットの長さよりも短いことを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項６】
請求項４又は５のベルト蛇行抑制装置において、
上記調整用光透過スリットの光透過率は、上記一の検出用光透過スリットよりも小さいことを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項７】
請求項１又は２のベルト蛇行抑制装置において、
上記調整用受光領域は、上記複数の検出用受光領域とは別個に設けられていることを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項８】
請求項７のベルト蛇行抑制装置において、
上記受光部は、上記複数の検出用受光領域が一列に隣接して配列された検出用受光領域列と、複数の上記調整用受光領域が一列に隣接して配列された調整用受光領域列とを備えており、
上記検出用受光領域列を構成する複数の検出用受光領域のいずれの受光量も上記無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて変化しない範囲で、上記調整用受光領域列を構成する複数の調整用受光領域の少なくとも１つの受光量が該無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて変化するように構成されていることを特徴とするベルト蛇行抑制装置。
【請求項９】
複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの外周面上に形成した画像を最終的に記録材に転移させて該記録材上に画像を形成するか、又は、複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの外周面に担持された記録材上に画像を形成する画像形成装置において、
上記無端ベルトのベルト幅方向への変位を修正して該無端ベルトの蛇行を抑制するベルト蛇行抑制装置として、請求項１乃至８のいずれか１項に記載のベルト蛇行抑制装置を用いることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無端ベルトのベルト幅方向への変位を修正して無端ベルトの蛇行を抑制するベルト蛇行抑制装置及びこれを備えた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、複写機やプリンタ等の画像形成装置のなかには、中間転写ベルト、感光体ベルト、用紙搬送ベルトなどの無端ベルトを用いて画像を形成する画像形成装置がある。一般に、駆動ローラを含む所定数のローラにより張架して無端ベルトを走行させる場合、走行中の無端ベルトが走行方向とは直交する方向（以下「ベルト幅方向」という。）に変位する、いわゆるベルト蛇行が発生することがある。このベルト蛇行は、例えば、その無端ベルトの外周面上に又はその無端ベルトの外周面に担持された記録材上に画像を形成する場合には、画像を歪ませる原因となる。また、例えば、各色画像を互いが重なり合うように無端ベルト上に順次形成してカラー画像を形成する場合には、各色画像間においてベルト幅方向の相対的な位置ズレが発生し、色ズレや色ムラ等が生じる原因となる。特に、このような色ズレや色ムラ等はユーザーに認知されやすいので、上記のようにカラー画像を形成する場合にはベルト蛇行を適切に抑制することが重要となる。
【０００３】
無端ベルトの蛇行抑制方式として、その代表的な技術の一つに、無端ベルトを支持する１又は２以上の支持ローラ（以下「ステアリングローラ」という。）の傾きを制御してベルト蛇行を抑制する方式（以下「ステアリング方式」という。）が知られている。このステアリング方式は、無端ベルトの内周面におけるベルト幅方向端部に設けたリブやガイド等を支持ローラ端面等に引っ掛けることでベルト蛇行を抑制する方式に比べて、無端ベルトに加わる外力が小さい。よって、無端ベルトの走行安定性や耐久性などについて信頼性が高いという利点を有している。
【０００４】
ステアリング方式を採用する場合、ステアリングローラの制御量（傾斜量）を決めるために、無端ベルトがどの程度ベルト幅方向へ変位したかを検出する必要がある。そして、ステアリングローラを制御して適正にベルト蛇行を抑制するためには、ベルト幅方向への変位量（以下「蛇行量」という。）を高い分解能で検出することが重要となる。しかしながら、要求される検出範囲（蛇行量の範囲）と、要求される検知分解能とを両立することは、以下に説明するように難しいという問題があった。
【０００５】
無端ベルトの組み付け時や無端ベルトの交換時など、無端ベルトを作業員の手によってセットした直後においては、適正なベルト幅方向位置から±２〜３ｍｍの位置誤差は避けられない。このような位置誤差を考慮すると、無端ベルトの幅方向への変位量の検出範囲としては、±２〜３ｍｍの範囲が要求される。一方、検知分解能としては、カラー画像を形成する場合の色ズレや色ムラ等を十分に抑制する点からすると、色ズレや色ムラ等を十分に抑制できる範囲内に無端ベルトの蛇行量を抑えるために、０．００５ｍｍ程度の分解能が要求される。すなわち、要求される検出範囲（±２〜３ｍｍ）に対して１０００倍以上の検知分解能（０．００５ｍｍ）が要求されるのである。もちろん、非常に高価なセンサ構成を採用すれば、このような広い検出範囲と高い検知分解能とを両立することは可能である。しかしながら、現実的には、例えば出力電圧範囲が０〜５Ｖというアナログ出力の低廉な光センサを用いかつ簡素な構成を実現できる安価なセンサ構成において、上記の両立を実現することが必要である。ところが、上述したような０〜５Ｖのアナログ出力の低廉なセンサを用いて検出範囲に対して１０００倍の分解能を得ようとすると、５ｍＶ単位の電圧（センサ出力）を検出する必要が出てくる。機器内のノイズやコントローラ側のＡ／Ｄ変換回路（アナログ／デジタル変換回路）の性能面を考慮すると、５ｍＶ単位の電圧に対して適正な検出を安定して行うことは困難である。
【０００６】
従来、複数の低廉なセンサを用いて広い検出範囲と高い検知分解能との両立を試みたベルト蛇行抑制装置が提案されている（特許文献１、特許文献２）。
特許文献１には、正規のベルト幅方向位置から±１ｍｍの範囲での無端ベルトのベルト幅方向変位量を検知する第１検知部と、正規のベルト幅方向位置から±５ｍｍの範囲を超えるオーバーランが生じたことを検知する第２検知部とを備えたベルト蛇行抑制装置が記載されている。このベルト蛇行抑制装置は、第１検知部により検知される蛇行量に応じて無端ベルトの幅方向変位を修正するとともに、オーバーランが生じたことを第２検知部が検知したら無端ベルトの走行を停止して異常報知を行う。第１検知部は、無端ベルトの幅方向変位に連動して所定の支軸を中心に揺動する揺動アームに対し、その揺動方向から対向するように配置された変位センサである。このベルト蛇行抑制装置によれば、第１検知部の検知範囲（正規のベルト幅方向位置から±１ｍｍの範囲）で無端ベルトが変位する間は無端ベルトの蛇行を抑制できるとともに、第１検知部とは別途設けられた第２検知部によりオーバーランの発生が検知されるため、オーバーランによる無端ベルトの破損等の不具合も防止できる。
また、特許文献２には、無端ベルトの幅方向変位に連動して所定の支軸を中心に揺動する揺動アームに対し、支軸からの距離が互いに異なる位置で揺動アームに対してその揺動方向から対向するように２つの変位センサを配置したベルト蛇行抑制装置が記載されている。このベルト蛇行抑制装置において、支軸に近い側の第１変位センサは検知範囲が広くかつ分解能が低いものとなり、支軸から遠い側の第２変位センサは検知範囲が狭くかつ分解能が高いものとなる。このベルト蛇行抑制装置では、第２変位センサの検知範囲（正規のベルト幅方向位置から±１ｍｍの範囲）で無端ベルトが変位する間は第２変位センサの高い検出分解能をもつ出力信号に基づいて無端ベルトの幅方向変位を修正し、第２変位センサの検知範囲を超えて無端ベルトが変位した場合には第１変位センサの低い検出分解能の出力信号に基づいて無端ベルトの幅方向変位を修正する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、上記特許文献１及び上記特許文献２に記載されたベルト蛇行抑制装置は、いずれも２つのセンサを用いて無端ベルトの幅方向変位を検出しているが、高い検出分解能で検出できる範囲は、単体のセンサで高い検出分解能で検出できる範囲と変わらない。広い検出範囲と高い検知分解能との両立とは、本来、高い検出分解能で広い検出範囲のベルト幅方向変位を検出することであり、この意味において上記特許文献１及び上記特許文献２に記載されたベルト蛇行抑制装置は両立が実現できていない。
【０００８】
そこで、本発明者は、特願２０１０−１３１３８６号（以下「先願」という。）の明細書に記載したベルト蛇行抑制装置を考案した。このベルト蛇行抑制装置は、無端ベルトの幅方向への変位に連動して移動する移動部材の光路中に占める割合（遮光量）に応じた出力レベルの信号Ｖａ，Ｖｂをそれぞれ出力する複数の光センサ（検出用受光領域）を有している。これらの光センサは、高い分解能での検出が望まれる所定の高分解能検出領域（例えば、無端ベルトがベルト幅方向中心位置近傍に位置する領域）内では、いずれも、その無端ベルトの幅方向位置に応じて出力レベルが変化するように配置されている。そして、当該高分解能検出領域内での無端ベルトの幅方向変位量に対する出力レベルの変化量の比率すなわち検出分解能が、当該複数の光センサの個別の検出分解能よりも大きくなるように、当該複数の光センサの出力信号を合成し、その合成信号をベルト変位量として検出するようにしている。よって、各光センサの検出範囲が互いに重複している範囲（高分解能検出領域）内においては、個々の光センサよりも高い検出分解能を得ることができる。これにより、個々の光センサの検出分解能が下げてでも各光センサの検出範囲を広げて、その広い検出範囲を互いに重複させて広い高分解能検出領域を得ることで、この広い高分解能検出領域と同じ広さの検出範囲をもつ単体の光センサでは得られない高い検出分解能を得ることが可能となる。
【０００９】
このようなベルト蛇行抑制装置に使用可能な光センサは、一般に、光センサの周囲温度が変化したり、光センサの受光面が汚れたりすると、光センサの受光面に照射されている光量とその光センサの出力信号との関係が崩れてしまう。この関係が崩れると、実際には無端ベルトの幅方向位置が目標位置に位置しているにも拘わらず、光センサの出力信号に基づいて算出される無端ベルトの幅方向位置は目標位置からズレるという事態が生じる。この場合、無端ベルトの幅方向位置を目標位置に制御できなくなる。そのため、使用開始時（初期時）や使用開始後の所定のタイミングで、無端ベルトの幅方向位置が目標位置に位置するときのベルト幅方向位置と光センサの出力信号との関係を調整する調整動作が必要となる。この調整動作は、例えば、光センサの受光面に照射される光量が最大となる時にその光センサの出力信号が最大となるように、発光光量を調整することにより行うことができる。
【００１０】
一方、上記先願の明細書で提案したベルト蛇行抑制装置の中には、光センサの数が２つである例で、高分解能検出領域の検出に用いる合成信号として、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を利用したものがある。この構成においては、無端ベルトの幅方向位置が目標位置にあるときに当該差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）がゼロとなるように調整すれば、光センサの周囲温度が変化したり、光センサの受光面が汚れたりしても、目標位置にあるときの差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）をゼロのまま維持でき、無端ベルトの幅方向位置を目標位置に制御できる。しかしながら、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を利用して無端ベルトの幅方向位置を目標位置に制御する場合でも、光センサの周囲温度が変化したり光センサの受光面が汚れたりして各光センサの受光量が落ち込んだ場合、高分解能検出領域が狭まってしまう。すなわち、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を用いる場合、高分解能検出領域は、ＶｂがゼロでかつＶａが最大となる値（−Ｖａmax）から、ＶａがゼロでかつＶｂが最大となる値（Ｖｂmax）までの範囲であるため、各光センサの出力信号の最大値Ｖａmax，Ｖｂmaxが落ち込むと高分解能検出領域が狭まることになる。よって、このような差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を利用する場合でも、高分解能検出領域を広く維持するために、所定のタイミングで発光光量を調整する調整動作を行うことが望まれる。
【００１１】
この発光光量の調整動作としては、例えば、各光センサの出力信号の合計値（Ｖａ＋Ｖｂ）が最大値を示すときに、その合計値（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定値を示すように、発光光量を調整する方法が考えられる。しかしながら、この方法で発光光量を調整する場合、無端ベルトの幅方向位置が、各光センサの出力信号の合計値（Ｖａ＋Ｖｂ）が最大値を示す位置、具体的には、各光センサの出力レベルＶａ，Ｖｂのいずれもが無端ベルトの幅方向位置に応じて変化することになる高分解能検出領域内に位置している場合でしか、発光光量を調整することができない。この高分解能検出領域は比較的狭いため、この狭い範囲内にベルト幅方向位置を位置決めには高精度な制御が求められる。そのため、発光光量の調整動作が煩雑であるという問題があった。
【００１２】
また、発光光量の調整動作の際に求められるベルト幅方向位置の位置決め制御に高い精度が要求される結果、実際のベルト幅方向位置が高分解能検出領域から外れた状態で、合計値（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定値となるように発光光量の調整が行われしまうことが起こりやすい。このような調整が行われてしまうと、実際のベルト幅方向位置が高分解能検出領域内に位置する際に、各光センサの受光量が飽和状態となる事態が生じ、無端ベルトの幅方向変位量の検知が不能となるってしまうという問題も起こり得る。
【００１３】
なお、これらの問題は、上記先願の明細書に記載されたベルト蛇行抑制装置の構成に限らず、複数の光センサから出力される複数の出力信号に基づいて無端ベルトの幅方向位置を算出する構成において、各出力信号の総和の最大値が規定値となるように発光光量を調整する場合には、同様に生じ得る問題である。
【００１４】
本発明は、以上の問題に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、複数の光センサ（検出用受光領域）から出力される複数の出力信号に基づいて無端ベルトの幅方向位置を算出する構成における発光光量の調整動作の際にベルト幅方向位置の高精度な位置決め制御が要求されないベルト蛇行抑制装置及びこれを備えた画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの幅方向位置を検出するベルト幅方向位置検出手段と、該ベルト幅方向位置検出手段の検出結果に基づいて該無端ベルトのベルト幅方向への変位を修正するベルト蛇行修正手段とを有するベルト蛇行抑制装置において、上記ベルト幅方向位置検出手段は、一列に隣接して配列されていて受光量に応じた信号レベルの出力信号をそれぞれ出力する複数の検出用受光領域を備えた受光部と、上記受光部に向けて照射される光を発光する発光部と、検出用遮光部又は検出用光透過スリットを有し、上記無端ベルトのベルト幅方向への変位に連動して該検出用遮光部又は該検出用光透過スリットが検出用受光領域配列方向に沿って上記発光部からの光の光路を横切るように移動する移動部材と、上記複数の検出用受光領域から出力される複数の出力信号から上記無端ベルトの幅方向位置を算出するベルト幅方向位置算出手段と、所定の調整タイミングで、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が規定最大値となるように上記発光部の発光光量を調整する発光光量調整制御を行う発光光量調整手段とを有し、上記受光部は、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和が最大値を示す所定範囲から外れた特定範囲内に上記無端ベルトの幅方向位置が位置しているときに上記発光部からの光を受光する調整用受光領域を備えており、上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置している間、上記調整用受光領域から出力される出力信号が一定となるように構成されており、上記発光光量調整手段は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置しているときは、上記調整用受光領域から出力される出力信号が所定の目標値となるように上記発光部の発光光量を変更することで、上記発光光量調整制御を行うものであり、上記所定の目標値は、上記複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が上記規定最大値となるように発光光量が調整されているときに上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置しているときの上記調整用受光領域から出力される出力信号に設定されていることを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１のベルト蛇行抑制装置において、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間は、該無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて、上記複数の検出用受光領域のうちの少なくとも２つの検出用受光領域の受光量がいずれも変化するように構成されており、上記ベルト幅方向位置算出手段は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間における無端ベルトの幅方向位置については上記少なくとも２つの検出用受光領域から出力される出力信号に基づいて算出することを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１又は２のベルト蛇行抑制装置において、上記複数の検出用受光領域のうちの少なくとも１つの検出用受光領域を上記調整用受光領域として用い、上記移動部材は、上記無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置している間は上記少なくとも１つの検出用受光領域に照射される光量が変動しないように上記発光部からの光を透過させる調整用光透過スリットを備えていることを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項３のベルト蛇行抑制装置において、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間は、一の検出用光透過スリットを透過する光が、隣接する２つの検出用受光領域にまたがって照射されるように構成されており、上記調整用光透過スリットは、上記一の検出用光透過スリットの検出用受光領域配列方向端部位置から検出用受光領域配列方向に沿って該検出用光透過スリットから離れる方向へ延びるように、上記移動部材に形成されており、上記調整用光透過スリットは、上記無端ベルトの幅方向位置が上記所定範囲内に位置している間に上記無端ベルトがベルト幅方向へ変位するときの単位変位量あたりの透過光量が、上記一の検出用光透過スリットよりも少なくなるように構成されていることを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項４のベルト蛇行抑制装置において、検出用受光領域配列方向に対して直交する方向における上記調整用光透過スリットの長さが、検出用受光領域配列方向に対して直交する方向における上記一の検出用光透過スリットの長さよりも短いことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項４又は５のベルト蛇行抑制装置において、上記調整用光透過スリットの光透過率は、上記一の検出用光透過スリットよりも小さいことを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１又は２のベルト蛇行抑制装置において、上記調整用受光領域は、上記複数の検出用受光領域とは別個に設けられていることを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項７のベルト蛇行抑制装置において、上記受光部は、上記複数の検出用受光領域が一列に隣接して配列された検出用受光領域列と、複数の上記調整用受光領域が一列に隣接して配列された調整用受光領域列とを備えており、上記検出用受光領域列を構成する複数の検出用受光領域のいずれの受光量も上記無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて変化しない範囲で、上記調整用受光領域列を構成する複数の調整用受光領域の少なくとも１つの受光量が該無端ベルトのベルト幅方向への変位に応じて変化するように構成されていることを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの外周面上に形成した画像を最終的に記録材に転移させて該記録材上に画像を形成するか、又は、複数の支持部材に張架された状態で走行する無端ベルトの外周面に担持された記録材上に画像を形成する画像形成装置において、上記無端ベルトのベルト幅方向への変位を修正して該無端ベルトの蛇行を抑制するベルト蛇行抑制装置として、請求項１乃至８のいずれか１項に記載のベルト蛇行抑制装置を用いることを特徴とするものである。
【００１６】
本発明においては、複数の検出用受光領域全体の受光領域配列方向長さよりも短い受光領域配列方向長さをもつ遮光部又は光透過スリットが、無端ベルトのベルト幅方向への変位に連動して、受光領域配列方向に沿って発光部からの光の光路を横切るように移動する。よって、無端ベルトの幅方向位置と遮光部又は光透過スリットの受光領域配列方向位置との間には相関関係がある。したがって、当該複数の検出用受光領域から出力される複数の出力信号に基づいて遮光部又は光透過スリットの受光領域配列方向位置を特定できるので、これらの出力信号から無端ベルトの幅方向位置を算出することができる。
ここで、本発明においては、複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が規定最大値となるように発光部の発光光量を調整する。このとき、本発明によれば、以下のとおり、複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和が最大値を示す所定範囲から外れた特定範囲においても、その調整が可能である。
すなわち、本発明では、当該特定範囲内に無端ベルトの幅方向位置が位置している間、発光部からの光を受光する調整用受光領域が設けられている。そして、この間は、当該調整用受光領域から出力される出力信号が一定である。発光部は、この調整用受光領域と上記複数の検出用受光領域とを備えた受光部に向けて照射する光を発光している。よって、当該特定範囲内に無端ベルトの幅方向位置が位置している間に、複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が規定最大値となるときの発光光量で発光部が光を照射した場合に調整用受光領域から出力される出力信号は、予め決まった値をとることになる。本発明では、無端ベルトの幅方向位置が当該特定範囲内に位置しているときには、調整用受光領域から出力される出力信号が所定の目標値となるように発光部の発光光量を変更する。そして、この目標値は、複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が上記規定最大値となるように発光光量が調整されているときに無端ベルトの幅方向位置が上記特定範囲内に位置しているときの上記調整用受光領域から出力される出力信号に設定されている。よって、調整用受光領域から出力される出力信号がこの目標値となるように発光部の発光光量を変更すれば、その発光部の発光光量を、複数の検出用受光領域から出力される出力信号の総和の最大値が規定最大値となるように調整できる。
【発明の効果】
【００１７】
以上、本発明によれば、複数の光センサ（検出用受光領域）から出力される複数の出力信号に基づいて無端ベルトの幅方向位置を算出する構成における発光光量の調整動作の際にベルト幅方向位置の高精度な位置決め制御が要求されないという優れた効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施形態に係るプリンタの一例を示す概略構成図である。
【図２】同プリンタの中間転写ベルトを駆動するベルト駆動装置の概略構成を示す説明図である。
【図３】同ベルト駆動装置に設けられるエッジセンサの構成を示す正面図である。
【図４】同エッジセンサの構成を示す側面図である。
【図５】（ａ）〜（ｄ）は、同エッジセンサにおけるアーム部材の遮光部に形成されるメインスリット及びサブスリットと発光部からの光路との関係を示す説明図である。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は、アーム部材の遮光部が光路に対してそれぞれ図５（ａ）〜（ｄ）に示すように位置しているときに、その遮光部に設けられたメインスリット及びサブスリットを透過して２つの受光領域に照射される光の照射領域の概要を示す説明図である。
【図７】同ベルト駆動装置のステアリングローラの一端側（駆動端部側）に設けられた傾斜機構の一部を斜め上方から見たときの斜視図である。
【図８】同傾斜機構の一部を斜め下方から見たときの斜視図である。
【図９】同ベルト駆動装置を構成するベルト蛇行抑制装置の制御部分に関わるブロック図である。
【図１０】各受光領域から出力される出力信号の波形の概要を示すグラフである。
【図１１】各受光領域の出力信号の差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）の波形の概要を示すグラフである。
【図１２】中間転写ベルトの蛇行抑制のための一連の制御の流れを示すフローチャートである。
【図１３】同エッジセンサの発光光量の調整動作の流れを示すフローチャートである。
【図１４】メインスリット及びサブスリットの他の構成例を示す説明図である。
【図１５】メインスリット及びサブスリットの更に他の構成例を示す説明図である。
【図１６】変形例１におけるアーム部材の遮光部に形成されるメインスリット及びサブスリットと発光部からの光路との関係を示す説明図である。
【図１７】アーム部材の遮光部が光路に対して図１６に示すように位置しているときに、その遮光部に設けられたスリットを透過して２つの受光領域に照射される光の照射領域の概要を示す説明図である。
【図１８】変形例２における受光部の構成を示す説明図である。
【図１９】変形例２において、検出用の第１受光領域及び第２受光領域から出力される出力信号の波形の概要を示すグラフである。
【図２０】本変形例２において、調整用の第３受光領域から出力される出力信号の波形の概要を示すグラフである。
【図２１】変形例３における受光部の構成を示す説明図である。
【図２２】変形例３において、検出用の第１受光領域及び第２受光領域から出力される出力信号の波形の概要を示すグラフである。
【図２３】変形例３において、調整用の第３受光領域及び第４受光領域から出力される出力信号の波形の概要を示すグラフである。
【図２４】変形例３において、検出用の出力信号の差分信号（Ｖａ−Ｖｂ）と、調整用の出力信号の差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）との波形の概要を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を、電子写真方式によって画像を形成する画像形成装置としてのプリンタに適用した一実施形態について説明する。
まず、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。
図１は、実施形態に係るプリンタの一例を示す概略構成図である。
このプリンタは、２つの光書込ユニット１ＹＭ、１ＣＫと、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー像を形成するための４つのプロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋとを備えている。また、給紙路３０、転写前搬送路３１、手差し給紙路３２、手差しトレイ３３、レジストローラ対３４、搬送ベルトユニット３５、定着装置４０、搬送切替装置５０、排紙路５１、排紙ローラ対５２、排紙トレイ５３、第１給紙カセット１０１、第２給紙カセット１０２、再送装置等も備えている。
【００２０】
第１給紙カセット１０１及び第２給紙カセット１０２は、それぞれ内部に記録材としての記録紙Ｐの束を収容している。そして、給紙ローラ１０１ａ，１０２ａの回転駆動により、紙束における一番上の記録紙Ｐを給紙路３０に向けて送り出す。この給紙路３０には、後述する２次転写ニップの直前で記録紙を搬送するための転写前搬送路３１が続いている。給紙カセット１０１，１０２から送り出された記録紙Ｐは、給紙路３０を経て転写前搬送路３１に進入する。
【００２１】
プリンタ筺体における側面には、手差しトレイ３３が筺体に対して開閉可能に配設されており、筺体に対して開いた状態でトレイ上面に紙束が手差しされる。手差しされた紙束における一番上の記録紙Ｐは、手差しトレイ３３の送出ローラによって転写前搬送路３１に向けて送り出される。
【００２２】
２つの光書込ユニット１ＹＭ，１ＣＫは、それぞれ、レーザダイオード、ポリゴンミラー、各種レンズなどを有しており、プリンタ外部のスキャナによって読み取られた画像情報や、パーソナルコンピュータから送られてくる画像情報に基づいて、レーザダイオードを駆動する。そして、プロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋの感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋを光走査する。具体的には、プロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋの感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋは、図示しない駆動手段によってそれぞれ図中反時計回り方向に回転駆動される。光書込ユニット１ＹＭは、駆動中の感光体３Ｙ，３Ｍに対して、レーザ光をそれぞれ回転軸線方向に偏向させながら照射することで、光走査処理を行う。これにより、感光体３Ｙ，３Ｍには、それぞれ、Ｙ画像情報及びＭ画像情報に基づいた静電潜像が形成される。また、光書込ユニット１ＣＫは、駆動中の感光体３Ｃ，３Ｋに対して、レーザ光をそれぞれ回転軸線方向に偏向させながら照射することで、光走査処理を行う。これにより、感光体３Ｃ，３Ｋには、それぞれ、Ｃ画像情報及びＫ画像情報に基づいた静電潜像が形成される。
【００２３】
プロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋは、それぞれ、潜像担持体としてのドラム状の感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋを有している。また、プロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋは、それぞれ、感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋの周囲に配設される各種機器を１つのユニットとして共通の支持体に支持しており、それらがプリンタ部本体に対して着脱可能になっている。各プロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋは、互いに使用するトナーの色が異なる点を除いて同様の構成になっている。Ｙ用のプロセスユニット２Ｙを例にすると、これは、感光体３Ｙのほか、これの表面に形成された静電潜像をＹトナー像に現像するための現像装置４Ｙを有している。また、回転駆動される感光体３Ｙの表面に対して一様帯電処理を施す帯電装置５Ｙや、後述するＹ用の１次転写ニップを通過した後の感光体３Ｙの表面に付着している転写残トナーをクリーニングするドラムクリーニング装置６Ｙなども有している。
【００２４】
図示のプリンタは、４つのプロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋを、後述する中間転写ベルト６１に対してその無端移動方向に沿って並べたいわゆるタンデム型の構成になっている。
【００２５】
感光体３Ｙとしては、アルミニウム等の素管に、感光性を有する有機感光材の塗布による感光層を形成したドラム状のものを用いている。但し、無端ベルト状のものを用いてもよい。
【００２６】
現像装置４Ｙは、図示しない磁性キャリアと非磁性のＹトナーとを含有する二成分現像剤（以下、単に「現像剤」という。）を用いて潜像を現像するものである。現像装置４Ｙとして、二成分現像剤の代わりに、磁性キャリアを含まない一成分現像剤によって現像を行うタイプのものを使用してもよい。現像装置４Ｙに対しては、図示しないＹトナー補給装置により、Ｙトナーボトル１０３Ｙ内のＹトナーが適宜補給される。
【００２７】
ドラムクリーニング装置６Ｙとしては、クリーニング部材であるポリウレタンゴム製のクリーニングブレードを感光体３Ｙに押し当てる方式のものを用いているが、他の方式のものを用いてもよい。クリーニング性を高める目的で、本プリンタでは、回転自在なファーブラシを感光体３Ｙに当接させる方式のものを採用している。このファーブラシは、図示しない固形潤滑剤から潤滑剤を掻き取って微粉末にしながら感光体３Ｙ表面に塗布する役割も兼ねている。
【００２８】
感光体３Ｙの上方には、図示しない除電ランプが配設されており、この除電ランプもプロセスユニット２Ｙの一部になっている。除電ランプは、ドラムクリーニング装置６Ｙを通過した後の感光体３Ｙ表面を光照射によって除電する。除電された感光体３Ｙの表面は、帯電装置５Ｙによって一様に帯電された後、上述した光書込ユニット１ＹＭによる光走査が施される。なお、帯電装置５Ｙは、図示しない電源から帯電バイアスの供給を受けながら回転駆動するものである。かかる方式に代えて、感光体３Ｙに対して非接触で帯電処理を行うスコロトロンチャージャ方式を採用してもよい。
【００２９】
以上、Ｙ用のプロセスユニット２Ｙについて説明したが、Ｍ、Ｃ、Ｋ用のプロセスユニット２Ｍ，２Ｃ，２Ｋも、Ｙ用のものと同様の構成になっている。
【００３０】
４つのプロセスユニット２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋの下方には、転写ユニット６０が配設されている。この転写ユニット６０は、複数の支持ローラによって張架している無端ベルトである中間転写ベルト６１を、感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋに当接させながら、いずれか１つの支持ローラの回転駆動によって図中時計回り方向に走行（無端移動）させる。これにより、感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋと中間転写ベルト６１とが当接するＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップが形成されている。
【００３１】
Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップの近傍では、中間転写ベルトの内周面に囲まれた空間すなわちベルトループ内に配設された１次転写部材としての１次転写ローラ６２Ｙ，６２Ｍ，６２Ｃ，６２Ｋによって中間転写ベルト６１を感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋに向けて押圧している。これら１次転写ローラ６２Ｙ，６２Ｍ，６２Ｃ，６２Ｋには、それぞれ図示しない電源によって１次転写バイアスが印加されている。これにより、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップには、感光体３Ｙ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｋ上のトナー像を中間転写ベルト６１に向けて静電移動させる１次転写電界が形成される。
【００３２】
図中時計回り方向の無端移動に伴ってＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく中間転写ベルト６１の外周面には、各１次転写ニップでトナー像が順次重ね合わせて１次転写される。この重ね合わせの１次転写により、中間転写ベルト６１の外周面には４色重ね合わせトナー像（以下「４色トナー像」という。）が形成される。
【００３３】
中間転写ベルト６１の図中下方には、２次転写部材としての２次転写ローラ７２が配設されている。この２次転写ローラ７２は、中間転写ベルト６１における２次転写バックアップローラ６８に対する掛け回し箇所にベルト外周面から当接して２次転写ニップを形成している。これにより、中間転写ベルト６１の外周面と２次転写ローラ７２とが当接する２次転写ニップが形成されている。
【００３４】
２次転写ローラ７２には図示しない電源によって２次転写バイアスが印加されている。一方、ベルトループ内の２次転写バックアップローラ６８は接地されている。これにより、２次転写ニップ内に２次転写電界が形成されている。
【００３５】
２次転写ニップの図中右側方には、上述のレジストローラ対３４が配設されており、ローラ間に挟み込んだ記録紙Ｐを中間転写ベルト６１上の４色トナー像に同期させ得るタイミングで２次転写ニップに送り出す。２次転写ニップ内では、中間転写ベルト６１上の４色トナー像が２次転写電界やニップ圧の影響によって記録紙Ｐに一括２次転写され、記録紙Ｐの白色と相まってフルカラー画像となる。
【００３６】
２次転写ニップを通過した中間転写ベルト６１の外周面には、２次転写ニップで記録紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。この転写残トナーは、中間転写ベルト６１に当接するベルトクリーニング装置７５によってクリーニングされる。
【００３７】
２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、中間転写ベルト６１から離間して、搬送ベルトユニット３５に受け渡される。この搬送ベルトユニット３５は、無端ベルト状の搬送ベルト３６を駆動ローラ３７と従動ローラ３８とによって張架しながら、駆動ローラ３７の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動させる。そして、２次転写ニップから受け渡された記録紙Ｐを搬送ベルト外周面の張架面に保持しながら、搬送ベルト３６の無端移動に伴って搬送して定着手段としての定着装置４０に受け渡す。
【００３８】
本プリンタにおいては、搬送切替装置５０、再送路５４、スイッチバック路５５、スイッチバック後搬送路５６等により、再送手段が構成されている。具体的には、搬送切替装置５０は、定着装置４０から受け取った記録紙Ｐのその後の搬送先を、排紙路５１と再送路５４とで切り替える。記録紙Ｐの第１面だけに画像を形成する片面モードのプリントジョブの実行時には、記録紙Ｐの搬送先を排紙路５１に設定する。これにより、第１面だけに画像が形成された記録紙Ｐを、排紙路５１経由で排紙ローラ対５２に送って、機外の排紙トレイ５３上に排紙する。また、記録紙Ｐの両面に対してそれぞれ画像を形成する両面モードのプリントジョブの実行時において、両面にそれぞれ画像が定着された記録紙Ｐを定着装置４０から受け取ったときにも、記録紙Ｐの搬送先を排紙路５１に設定する。これにより、両面に画像が形成された記録紙Ｐを、機外の排紙トレイ５３上に排紙する。一方、両面モードのプリントジョブの実行時において、第１面だけに画像が定着された記録紙Ｐを定着装置４０から受け取ったときには、記録紙Ｐの搬送先を再送路５４に設定する。
【００３９】
再送路５４には、スイッチバック路５５が繋がっており、再送路５４に送られた記録紙Ｐはこのスイッチバック路５５に進入する。そして、記録紙Ｐの搬送方向の全領域がスイッチバック路５５に進入すると、記録紙Ｐの搬送方向が逆転されて、記録紙Ｐがスイッチバックする。スイッチバック路５５には、再送路５４の他に、スイッチバック後搬送路５６が繋がっており、スイッチバックした記録紙Ｐは、このスイッチバック後搬送路５６に進入する。このとき、記録紙Ｐの上下が反転する。そして、上下反転した記録紙Ｐは、スイッチバック後搬送路５６と給紙路３０とを経由して２次転写ニップに再送される。２次転写ニップで第２面にもトナー像が転写された記録紙Ｐは、定着装置４０を経由して第２面にトナー像が定着された後、搬送切替装置５０と排紙路５１と排紙ローラ対５２とを経由して、排紙トレイ５３上に排紙される。
【００４０】
次に、中間転写ベルト６１を駆動するベルト駆動装置について説明する。
図２は、本実施形態におけるベルト駆動装置の概略構成を示す説明図である。
本実施形態におけるベルト駆動装置は、主に、ベルト蛇行修正用のステアリングローラ６３を含む複数の支持ローラ６３，６７，６８，６９，７１等により張架支持された無端ベルトである中間転写ベルト６１と、駆動源であるステアリングモータ２３からの駆動力によりステアリングローラ６３を傾斜させるための動作を行う傾斜機構と、中間転写ベルト６１がベルト幅方向へ変位したベルト変位量（蛇行量）を検出するベルト変位量検出手段としてのエッジセンサ２４と、エッジセンサ２４が検出したベルト変位量に基づいてステアリングローラ６３の傾斜量を決定し、そのステアリングローラ６３の傾斜量が決定した傾斜量となるようにステアリングモータ２３を制御して傾斜機構の動作を制御するステアリング制御装置２１とから構成され、ステアリングローラ６３の傾斜量を変更することによって中間転写ベルト６１の蛇行を修正するものである。本実施形態では、傾斜機構及びステアリング制御装置２１によりベルト蛇行修正手段が構成されている。また、本実施形態では、支持ローラ６７が駆動ローラであるが、他の支持ローラを駆動ローラとしてもよい。
【００４１】
ステアリング制御装置２１は、単独のマイクロコンピュータでもよいし、本プリンタに内蔵されているコントローラに実行させてもよい。ステアリング制御装置２１は、エッジセンサ２４によって検出されたベルト変位量に基づいてステアリングローラ６３の傾斜量を調整し、中間転写ベルト６１の幅方向位置が目標とする正規位置に一定するようにフィードバック制御を行うものであれば、特に制限されない。
【００４２】
図３は、本実施形態におけるエッジセンサ２４の構成を示す正面図である。
図４は、このエッジセンサ２４の構成を示す側面図である。
本実施形態におけるエッジセンサ２４は、中間転写ベルト６１の側部に当接する接触部が、Ｌ字状のアーム部材の一端部から支軸２４ｃの軸方向に延びる接触ピン２４ｋである点が異なっている。中間転写ベルト６１は樹脂フィルムではあるが、強度の高いポリイミドなどの材料が０．０５〜０．１ｍｍ程度の厚さで形成されている。そのため、接触ピン２４ｋを普通の樹脂材料で形成すると、中間転写ベルトの側部との摩擦によって摩耗してしまい、経時的に正常な検出が困難となるおそれがある。よって、接触ピン２４ｋとしては、中間転写ベルトの側部との摩擦によって摩耗しにくい金属製のものが好ましい。また、中間転写ベルトの側部との摩擦による摩耗を軽減するために接触ピン２４ｋを連れ回り回転自在に構成すると、検知誤差の原因になるため、接触ピン２４ｋとしては回転不能に固定されたものがよい。
【００４３】
Ｌ字状のアーム部材２４ｂは、スプリング２４ａの付勢力（引っ張り力）により、Ｌ字状のアーム部材の一端部から延びる接触ピン２４ｋが常に中間転写ベルト６１の当該一側部に当接するように構成されている。このスプリング２４ａによる接触ピン２４ｋの当接圧力は、中間転写ベルト６１の側部を変形させない程度の適度な大きさに設定されている。また、アーム部材の他端は遮光部２４ｄとなっており、図４に示すように、この遮光部２４ｄを挟むようにして透過型の光センサが配置されている。この光センサは、発光部２４ｈと受光部とが対向するように配置されており、その受光部は、２分割受光素子の各受光領域２４ｅ，２４ｆで構成されている。２つの受光領域２４ｅ，２４ｆは、図３に示すように、アーム部材が支軸２４ｃを中心に回動したときに遮光部２４ｄが変位する方向に沿って並んで配置されている。
【００４４】
図５（ａ）〜（ｄ）は、アーム部材２４ｂの遮光部２４ｄに形成される検出用光透過スリットとしてのメインスリット２４ｉ及び調整用光透過スリットであるサブスリット２４ｊと、発光部２４ｈからの光路との関係を示す説明図である。
図６（ａ）〜（ｄ）は、アーム部材２４ｂの遮光部２４ｄが光路Ｌ０に対してそれぞれ図５（ａ）〜（ｄ）に示すように位置しているときに、その遮光部２４ｄに設けられたスリット２４ｉ，２４ｊを透過して２つの受光領域２４ｅ，２４ｆに照射される光の照射領域Ｌ１，Ｌ２の概要を示す説明図である。
【００４５】
本実施形態の遮光部２４ｄには、図５（ａ）及び（ｂ）に示すように、１つのメインスリット２４ｉと１つのサブスリット２４ｊとが設けられている。中間転写ベルト６１の幅方向位置が目標の正規位置に位置している場合、発光部２４ｈから２つの受光領域２４ｅ，２４ｆに照射される光の光路Ｌ０に対するメインスリット２４ｉ及びサブスリット２４ｊの位置は、おおよそ図５（ａ）に示すようになる。すなわち、メインスリット２４ｉは光路Ｌ０内にその全体が収まった状態になり、また、サブスリット２４ｊはアーム部材回動方向において光路Ｌ０の全体を収めた状態になる。このとき、メインスリット２４ｉを透過した光の照射領域Ｌ１は、その寸法はメインスリット２４ｉとほぼ同じであり、そのアーム部材回動方向（２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの並び方向）の中央部が図６（ａ）に示すように当該２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に位置する。一方、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２は、そのアーム部材回動方向（図中上下方向）における長さが光路Ｌ０の長さであり、かつ、アーム部材回動方向に対して直交する方向（図中左右方向）おける長さがサブスリット２４ｊの長さであり、そのアーム部材回動方向中央部が図６（ａ）に示すように当該２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に位置する。
【００４６】
続いて、図５（ａ）に示す状態から、中間転写ベルト６１が幅方向へ変位して、これに連動してアーム部材２４ｂが回動し、遮光部２４ｄが図５（ｂ）に示す位置に移動したとする。このときも、メインスリット２４ｉは光路Ｌ０内にその全体が収まった状態であるので、メインスリット２４ｉを透過した光の照射領域Ｌ１の寸法はメインスリット２４ｉとほぼ同じである。ただし、メインスリット２４ｉの照射領域Ｌ１の位置は、図６（ｂ）に示すように、第１受光領域２４ｅ側に移動する。一方、サブスリット２４ｊは、図５（ａ）に示す状態と同様、アーム部材回動方向において光路Ｌ０の全体を収めた状態となっている。そのため、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２については、その寸法も位置も図５（ａ）に示す状態と同じである。
【００４７】
次に、図５（ｂ）に示す状態から更に中間転写ベルト６１が幅方向へ変位して、これに連動してアーム部材２４ｂが回動し、遮光部２４ｄが図５（ｃ）に示す位置に移動したとする。このとき、メインスリット２４ｉの照射領域Ｌ１の位置は、図６（ｃ）に示すように、更に第１受光領域２４ｅ側へ移動する。また、メインスリット２４ｉの一部は、図５（ｃ）に示すように、光路Ｌ０から外れた状態となり、メインスリット２４ｉを透過した光の照射領域Ｌ１の寸法は、図６（ｃ）に示すように、そのアーム部材回動方向（図中上下方向）における長さがメインスリット２４ｉの長さよりも短いものとなる。一方、サブスリット２４ｊは、図５（ａ）及び（ｂ）に示す状態と同様、アーム部材回動方向において光路Ｌ０の全体を収めた状態となっている。そのため、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２については、その寸法も位置も図５（ａ）及び（ｂ）に示す状態と同じである。
【００４８】
更に、図５（ｃ）に示す状態から更に中間転写ベルト６１が幅方向へ変位して、これに連動してアーム部材２４ｂが回動し、遮光部２４ｄが図５（ｄ）に示す位置に移動したとする。このとき、図５（ｄ）に示すように、メインスリット２４ｉの全体が光路Ｌ０から外れた状態となり、メインスリット２４ｉを透過した光は、図６（ｄ）に示すように、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆのいずれにも照射されることはない。一方、サブスリット２４ｊは、図５（ａ）〜（ｃ）に示す状態と同様、アーム部材回動方向においていまだ光路Ｌ０の全体を収めた状態となっている。そのため、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２については、その寸法も位置も図５（ａ）〜（ｃ）に示す状態と同じである。
【００４９】
ベルト蛇行時には、中間転写ベルト６１の幅方向への動きが中間転写ベルト６１の側部に当接する接触ピン２４ｋを介してアーム部材２４ｂの支軸２４ｃを中心とした回動動作に置き換えられる。そして、各受光領域２４ｅ，２４ｆを遮光部２４ｄのメインスリット２４ｉを透過した光が照射している間は、その光が照射されている受光領域２４ｅ，２４ｆからの出力レベルは、アーム部材の回動動作すなわち中間転写ベルト６１の幅方向変位に対応して変動する。したがって、この間であれば、各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力は、中間転写ベルト６１のベルト変位量（蛇行量）を示すものとなる。本実施形態において、エッジセンサ２４は、図２に示すように、ベルト走行方向において駆動ローラ６７と２次転写バックアップローラ６８との間に配置されている。 
【００５０】
２つの受光領域２４ｅ，２４ｆは、いずれも、受光量に応じたアナログ電圧を出力する低廉の光センサである。このような光センサとしては、一般的なアナログ出力の透過型フォトインタラプタなどを利用することができる。
【００５１】
なお、エッジセンサ２４は、中間転写ベルト６１の幅方向変位に連動して移動する移動部材の光路中に占める割合に応じた出力レベルの信号をそれぞれ出力する複数の光センサを有するものであって、中間転写ベルト６１が所定領域内で幅方向へ変位するときにいずれの光センサも出力レベルが変化するように各光センサを配置したものであれば、どのような構成であってもよい。例えば、本実施形態では、ベルト蛇行時における中間転写ベルト６１の幅方向への動きを移動部材（アーム部材２４ｂ）の回動動作に置き換えた構成であるが、ベルト蛇行時における中間転写ベルト６１の幅方向への動きを移動部材の直進動作に置き換えた構成であってもよい。また、移動部材を介在させずに、中間転写ベルト６１のベルト幅方向端部が直接光路を横切るように構成して、中間転写ベルト６１の幅方向への変位量を検出する構成としてもよい。
【００５２】
図７は、ステアリングローラ６３の一端側（駆動端部側）に設けられた傾斜機構の一部を斜め上方から見たときの斜視図である。
図８は、この傾斜機構の一部を斜め下方から見たときの斜視図である。
本実施形態において、ステアリングローラ６３を傾斜させるための動作を行う傾斜機構は、図２に示すとおり、片持ちのワイヤー方式を採用している。以下、具体的に説明する。
ステアリングモータ２３は、その出力軸上に駆動プーリ８６を備えている。この駆動プーリ８６は、巻き取りプーリ８７とともにタイミングベルト８８を張架している。巻き取りプーリ８７は、タイミングベルト８８が巻き付くベルトプーリ部と、ワイヤー８０の一端（以下「駆動端」という。）が固定されたワイヤープーリ部とが、同軸上に一体成型されたものである。ステアリングモータ２３が回転駆動して駆動プーリ８６が回転すると、タイミングベルト８８を介して巻き取りプーリ８７が回転し、ワイヤー８０の駆動端側がワイヤープーリ部に巻き取られる。本実施形態の巻き取りプーリ８７は、ベルトプーリ部の径よりもワイヤープーリ部の径の方が小さく形成されているため、巻き取りプーリ８７は減速手段を構成している。
【００５３】
本実施形態において、ワイヤー８０の駆動端側は巻き取りプーリ８７に固定されている。一方で、ワイヤー８０の他端側は、動滑車８３に巻き付いていて、その端部はワイヤー保持部材８４に固定されている。動滑車８３は、長尺なローラホルダ８１の一端部に回転可能に支持されている。動滑車８３が支持されているローラホルダ８１の端部とは反対側の端部には、ステアリングローラ６３の駆動端部が回転可能に支持されている。このローラホルダ８１は、その長尺方向の途中部分が支軸８２に回動可能に支持されている。ローラホルダ８１は、引っ張りスプリング８５により、支軸８２を中心として図２中時計回り方向へ付勢する付勢力が付与されている。この引っ張りスプリング８５は、ワイヤー８０が巻き付いた動滑車８３をワイヤー８０に張力がかかる図２中上側の向きに変位させる付勢力を付与するので、ワイヤー８０に常時安定して適当な張力を付与する張力付与手段として機能する。
【００５４】
また、本実施形態において、ワイヤー部分８０ａが引っ張りバネ８９により引っ張られていて、これにより、巻き取りプーリ８７には図２中反時計回り方向へ回転する付勢力が与えられている。このワイヤー部分８０ａ及び引っ張りバネ８９は、ステアリングモータ２３の駆動トルクを軽減するためのものである。すなわち、ステアリングモータ２３を引っ張りスプリング８５による付勢力に抗する向きに回転駆動させる場合、ステアリングモータ２３には引っ張りスプリング８５の付勢力による駆動負荷が加わるが、その回転駆動方向には引っ張りバネ８９による付勢力が加わるため、その駆動付加が軽減される。
【００５５】
以上の構成をもつ傾斜機構では、ステアリングモータ２３が回転駆動してワイヤー８０が巻き取りプーリ８７に巻き取られる若しくは繰り出されることで動滑車８３が変位し、これによりローラホルダ８１が支軸８２を中心に回動する。その結果、ステアリングローラ６３の駆動端部が他端部に対して相対的に変位し、ステアリングローラ６３が傾動する。本実施形態のように巻き取りプーリ８７にワイヤー８０を巻き取るワイヤー方式によれば、ワイヤー８０の移動可能量が多く取ることができるため、ステアリングローラ６３の傾動範囲すなわち制御可能な傾斜量の範囲を広くとることができる。ただし、ステアリングローラ６３の傾動範囲が広すぎて、ローラホルダ８１が周囲の部品に干渉する恐れがある場合には、ローラホルダ８１の回動範囲を所定範囲に規制する規制手段を設けてもよい。本実施形態では、この規制手段として、図７に示すようにストッパ９５が設けられている。
【００５６】
また、ワイヤー８０の移動可能量が多く取ることができる結果、減速手段を介在させてもステアリングローラ６３の傾動範囲を十分に確保することができる。よって、減速手段を介在させてステアリングローラ６３の傾斜量を高精度に制御する構成を採用することができる。そのため、本実施形態では、上述した巻き取りプーリ８７におけるベルトプーリ部とワイヤープーリ部との径比、動滑車８３の採用、ローラホルダ８１における支軸８２から各端部までの長さ比（テコの原理）により、ステアリングモータ２３の回転駆動を減速してローラホルダ８１に伝達する構成を採用し、ステアリングローラ６３の傾斜量の分解能を高め、高精度の傾き制御を可能にしている。
【００５７】
更に、本実施形態では、ワイヤー方式を採用しているため、ワイヤーを用いないカム方式に比べて、ステアリングローラ６３から離れた位置にステアリングモータ２３を配置することができる。よって、ステアリングローラ６３の周囲のレイアウト自由度が高い。特に、本実施形態では、片持ちのワイヤー方式を採用しているため、上記特許文献１に記載されたもののようにループ状のワイヤーを用いる方式と比較して、ワイヤーを通すために必要なスペースが小さくて済むことに加え、その取り回しも容易である。
【００５８】
図９は、ベルト駆動装置を構成するベルト蛇行抑制装置の制御部分に関わるブロック図である。
ステアリング制御装置２１は、ステアリングモータ２３の駆動状態を制御するもので、そのためのモータ制御信号（モータドライブ信号）をステアリングモータ２３に出力する。ステアリングモータ２３としては、その回転角度や回転速度を高精度に制御可能なステッピングモータやリニアモータ等が用いられる。本実施形態では、ステアリングモータ２３としてステッピングモータを用いている。また、ステアリング制御装置２１には、エッジセンサ２４が接続されており、エッジセンサ２４からのベルト位置情報が入力される。また、ステアリング制御装置２１には、後述するフォトインタラプタ２５が接続されており、フォトインタラプタ２５からの基準傾斜姿勢情報が入力される。また、ステアリング制御装置２１には、記憶手段としての記憶装置２２が接続されている。この記憶装置２２は、フォトインタラプタ２５からの基準傾斜姿勢情報が入力された時のステアリングモータの動作量（回転角度）を基準回転角度（動作基準値）として記憶する。
【００５９】
ステアリングローラ６３の傾斜姿勢が基準傾斜姿勢となっているかどうかは、ステアリングローラ６３の傾斜量に応じて当該ステアリングローラと一体的に変位する変位部材の位置を検出することによって確認される。詳しくは、本実施形態では、ステアリングローラ６３の傾動と一体となって回動するローラホルダ８１にフィラー９１を固定し、これを変位部材として用いる。このフィラー９１の移動経路を挟むようにして、フォトインタラプタ２５の発光部と受光部が配置されている。このフォトインタラプタ２５は、ステアリングローラ６３の傾斜姿勢が基準傾斜姿勢である時にフィラー９１が位置する箇所に配置される。これにより、ステアリングローラ６３の傾斜姿勢が基準傾斜姿勢になった時にフィラー９１がフォトインタラプタ２５の光路を遮り、受光部の出力レベルが所定値以下となる。フォトインタラプタ２５の出力レベルが所定値以下となったときに、ステアリング制御装置２１に基準傾斜姿勢情報が入力される。よって、ステアリング制御装置２１は、基準傾斜姿勢情報が入力されることで、ステアリングローラ６３の傾斜姿勢が実際に基準傾斜姿勢となったかどうかを把握することができる。
【００６０】
そして、ステアリング制御装置２１は、フォトインタラプタ２５からの基準傾斜姿勢情報が入力された時のステアリングモータの動作量（回転角度）を基準回転角度（動作基準値）として、記憶装置２２に記憶する。この記憶装置２２に記憶される基準回転角度は、所定の調整タイミングが到来するたびに更新される。本実施形態では、プリンタの電源が投入されるタイミングを調整タイミングとしているので、プリンタの電源が投入されるたびに基準回転角度が更新されることになる。したがって、傾斜機構を構成する構成部材であるワイヤー８０が何らかの原因で伸びてしまっても、電源が投入されるたびに、その伸びによる制御誤差がリセットされる。
【００６１】
図１０は、各受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの波形の概要を示すグラフである。
図５（ｄ）に示す状態において、中間転写ベルト６１の幅方向位置は、図１０に示すグラフにおいてマイナス側に大きく変位した範囲（図１０中符号Ｆで示す領域に対応した範囲）となっている。この範囲Ｆ内において、各受光領域２４ｅ，２４ｆは、図６（ｄ）に示すように、サブスリット２４ｊを透過した光だけを受光し、メインスリット２４ｉを透過した光は受光しない。この範囲Ｆ内では、中間転写ベルト６１が幅方向へ変位しても、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２は、そのアーム部材回動方向（図６中上下方向）における長さが常に光路Ｌ０の長さと一致し、かつ、そのアーム部材回動方向中央部が当該２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に位置したままとなる。したがって、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｆ内に位置している間、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆが受光する光量は常に同じであり、各受光領域２４ｅ，２４ｆからの出力信号Ｖａ，Ｖｂは図１０に示すように一定値Ｖｓを示す。
【００６２】
中間転写ベルト６１の幅方向位置が正規位置に近づくと、中間転写ベルト６１の幅方向位置は、図１０中符号Ｄで示す範囲内となる。この範囲Ｄは、図５（ｃ）に示すように、遮光部２４ｄのメインスリット２４ｉのアーム部材回動方向先端側端部が光路Ｌ０に差し掛かってからメインスリット２４ｉの後端側端部が光路Ｌ０に差し掛かるまでの範囲に相当する。この範囲Ｄ内において、各受光領域２４ｅ，２４ｆは、図６（ｃ）に示すように、サブスリット２４ｊを透過した光を受光するとともに、メインスリット２４ｉの一部を透過した光も受光する。この範囲Ｄ内で中間転写ベルト６１が幅方向へ正規位置に向けて変位すると、メインスリット２４ｉを透過して第１受光領域２４ｅに照射される光の照射領域が中間転写ベルト６１の変位量に応じて広くなっていく。一方、サブスリット２４ｊを透過した光の照射領域Ｌ２は、図６（ｄ）に示した状態（領域Ｆ）から変化がなく、サブスリット２４ｊを透過した光についての各受光領域２４ｅ，２４ｆの受光光量に変化はない。したがって、この領域Ｄ内における第１受光領域２４ｅからの出力信号Ｖａは、図１０に示すように、中間転写ベルト６１の幅方向位置が正規位置に向けて変位するにつれて（ベルト変位量がゼロに向かうにつれて）、線形的に増加する。なお、第２受光領域２４ｆは、図６（ｄ）に示した状態（領域Ｆ）と同じく、サブスリット２４ｊを透過した光だけを受光し、メインスリット２４ｉを透過した光は受光しない。したがって、第２受光領域２４ｆからの出力信号Ｖｂは図１０に示すように一定値Ｖｓのままである。
【００６３】
更に、中間転写ベルト６１の幅方向位置が正規位置に近づくと、中間転写ベルト６１の幅方向位置は、図１０中符号Ｃで示す範囲内へ入り込む。この範囲Ｃは、遮光部２４ｄのメインスリット２４ｉの先端側端部が２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に差し掛かってから、メインスリット２４ｉの後端側端部が当該境界位置に差し掛かるまでの範囲に相当する。本実施形態においては、メインスリット２４ｉの後端側端部が光路Ｌ０に差し掛かると同時に、メインスリット２４ｉの先端側端部が２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に差し掛かるように構成されている。したがって、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｄと範囲Ｃとの境界位置にあるときに、第１受光領域２４ｅからの出力信号Ｖａが最大となる。範囲Ｃ内においては、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの両方が、図６（ｂ）に示すように、サブスリット２４ｊを透過した光を受光するとともに、メインスリット２４ｉの一部を透過した光も受光する。この範囲Ｃ内でベルト変位量がプラスに向かう方向へ中間転写ベルト６１の幅方向位置が変位すると、メインスリット２４ｉを透過して第１受光領域２４ｅに照射される光の照射領域が中間転写ベルト６１の変位量に応じて狭くなっていくと同時に、メインスリット２４ｉを透過して第２受光領域２４ｆに照射される光の照射領域が中間転写ベルト６１の変位量に応じて広くなっていく。一方、サブスリット２４ｊを透過した光の各受光領域２４ｅ，２４ｆの受光量に変化はない。したがって、この領域Ｃ内では、ベルト変位量がプラスに向かうにつれて、図１０に示すように、第１受光領域２４ｅからの出力信号Ｖａは線形的に減少するとともに、第２受光領域２４ｆからの出力信号Ｖｂは線形的に増加する。
【００６４】
その後の中間転写ベルト６１の幅方向位置と各出力信号Ｖａ，Ｖｂとの関係についての説明は省略する。
【００６５】
２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの出力信号Ｖａ，Ｖｂが中間転写ベルト６１の幅方向変位に応じて変化する検出可能範囲（領域Ｃ、Ｄ、Ｅ）では、その出力レベルから中間転写ベルト６１の幅方向位置を検出することが可能である。ここで、本実施形態においては、図１０に示すように、各出力信号Ｖａ，Ｖｂが中間転写ベルト６１の幅方向変位に応じて変化する範囲の一部が互いに重複するようになっている。よって、本実施形態において、この重複する範囲Ｃを、高い検出分解能でベルト変位量を検出することが要求される高分解能検出領域Ｃとして利用可能である。
【００６６】
本実施形態において、中間転写ベルト６１の幅方向位置が正規の位置（ベルト変位量＝０）にあるときに、メインスリット２４ｉを透過した光の照射領域Ｌ１におけるアーム部材回動方向（２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの並び方向）の中央部が図６（ａ）に示すように２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの境界位置に位置するように調整されている。よって、第１光センサ２４ｅのセンサ出力Ｖａと第２光センサ２４ｆのセンサ出力Ｖｂとが同じ出力レベルをとるとき（すなわち、Ｖｂ−Ｖａ＝０）に、中間転写ベルト６１の幅方向位置が正規の位置（ベルト変位量＝０）に位置するということになる。
【００６７】
本実施形態のエッジセンサ２４は、アナログ回路によって各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力の差（Ｖｂ−Ｖａ）をとり、その差分信号（合成信号）をＡ／Ｄ変換回路でデジタル信号に変換した後、そのデジタル信号をベルト位置情報としてステアリング制御装置２１へ出力する。なお、各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力の差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）は、マイコンなどのソフトウェア処理によって得ることもできる。
【００６８】
各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力の差である差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）は、図１１に示すようになる。図１１に示すように、この差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）の高分解能検出領域Ｃ内における傾きは、個々の出力信号Ｖａ，Ｖｂにおける傾きよりも大きくなる。この傾きの大きさは、当該高分解能検出領域Ｃ内における検出分解能の大きさを示すものである。よって、本実施形態のエッジセンサ２４における高分解能検出領域Ｃ内の検出分解能は、個々の受光領域２４ｅ，２４ｆからの各出力信号の検出分解能よりも高いものとなる。
【００６９】
図１２は、ベルト蛇行抑制のための制御の流れを示すフローチャートである。
プリントジョブが入力されると（Ｓ１）、中間転写ベルト６１の駆動を開始し（Ｓ２）、プリントジョブに従った画像形成動作が行われる（Ｓ３）。この画像形成動作中、エッジセンサ２４により中間転写ベルト６１の幅方向への変位（蛇行）を検出し（Ｓ４）、これにより検出したベルト変位量に基づいて蛇行抑制のために必要なステアリングモータ２３の制御量（目標回転角度）を演算し、その演算結果に基づいてステアリングモータ２３の回転角度が目標回転角度となるようにステアリングモータ２３の回転角度を制御するという蛇行抑制制御を行う。
【００７０】
具体的には、本実施形態では、ステアリング制御モードを適切に切り替えるために閾値Ｖｔｈが設定されている。この閾値Ｖｔｈは、図１０に示すように、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂが交差する地点の電圧値よりも低い電圧値に設定される。そして、ステアリング制御装置２１は、各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂを取得して、これらのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂと閾値Ｖｔｈとを比較して、次のようにステアリング制御モードを切り替える。
【００７１】
まず、各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂがいずれも閾値Ｖｔｈを超えている場合（Ｓ５のＹｅｓ）、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を用いて、この差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）がゼロとなるように（すなわちベルト変位量をゼロとするように）、ステアリングモータ２３を制御し（Ｓ６）、中間転写ベルト６１の蛇行を修正する。詳しくは、ステアリングローラ６３が水平である状態からステアリングモータ２３の出力軸を図２中の反時計回りに回転させると、巻き取りプーリ８７によりワイヤー８０が巻き取られ、ローラホルダ８１がθ１方向に回動する。これにより、ステアリングローラ６３の駆動端部がローラホルダ８１によって持ち上げられ、その持ち上げ量に応じてステアリングローラ６３に傾きが生じる。このとき、ステアリングローラ６３に巻き付けられた中間転写ベルト６１のベルト幅方向位置は、ステアリングローラ６３の駆動端部とは反対側へ変位する。これに対して、ステアリングローラ６３が水平である状態からステアリングモータ２３の出力軸を図２中の時計回りに回転させると、巻き取りプーリ８７からワイヤー８０が繰り出され、ローラホルダ８１がθ２方向に回動する。これにより、ステアリングローラ６３の駆動端部がローラホルダ８１によって押し下げられ、その押し下げ量に応じてステアリングローラ６３に傾きが生じる。このとき、ステアリングローラ６３に巻き付けられた中間転写ベルト６１のベルト幅方向位置は、ステアリングローラ６３の駆動端部側へ変位する。よって、中間転写ベルト６１のベルト幅方向への変位（位置変動）を上述のエッジセンサ２４によって検出し、検出したベルト変位量を基にステアリングモータ２３を駆動してステアリングローラ６３の傾きを適宜制御することにより、中間転写ベルト６１の蛇行を修正することが可能となる。
【００７２】
また、第１受光領域２４ｅのセンサ出力Ｖａは閾値Ｖｔｈを超えているが、第２受光領域２４ｆのセンサ出力Ｖｂは閾値Ｖｔｈを超えていない場合（Ｓ７のＹｅｓ）、中間転写ベルト６１は、エッジセンサ２４の高分解能検出領域Ｃをマイナスプラス側に超えた幅方向位置の範囲Ｄに位置していることになる。よって、この場合には、中間転写ベルト６１がベルト変位方向プラス側へ変位するように、ステアリングモータ２３を予め決められた一定の制御量で制御する制御モードに切り替える（Ｓ８）。これにより、中間転写ベルト６１の幅方向位置をステアリング制御可能な位置まで戻すことができる。そして、この制御モードを実行することにより、中間転写ベルト６１の幅方向位置が高分解能検出領域Ｃ内に相当する位置まで修正されれば、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を用いたステアリング制御モード（Ｓ６）を実行することができ、これにより中間転写ベルト６１の蛇行を修正することができる。
【００７３】
また、第２受光領域２４ｆのセンサ出力Ｖｂは閾値Ｖｔｈを超えているが、第１受光領域２４ｅのセンサ出力Ｖａは閾値Ｖｔｈを超えていない場合（Ｓ９のＹｅｓ）、中間転写ベルト６１は、エッジセンサ２４の高分解能検出領域Ｃをプラス側に超えた幅方向位置の範囲Ｅに位置していることになる。よって、この場合には、中間転写ベルト６１がベルト変位方向マイナス側へ変位するように、ステアリングモータ２３を予め決められた一定の制御量で制御する制御モードに切り替える（Ｓ１０）。これにより、中間転写ベルト６１の幅方向位置をステアリング制御可能な位置まで戻すことができる。そして、この制御モードを実行することにより、中間転写ベルト６１の幅方向位置が高分解能検出領域Ｃ内に相当する位置まで修正されれば、差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を用いたステアリング制御モード（Ｓ６）を実行することができ、これにより中間転写ベルト６１の蛇行を修正することができる。
【００７４】
このように、本実施形態においては、中間転写ベルト６１が高分解能検出領域Ｃを超えて変位しても、２つの出力信号Ｖａ，Ｖｂのいずれか一方から中間転写ベルト６１の幅方向位置を低分解能で把握することができる。
【００７５】
一方、各受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂがいずれも閾値Ｖｔｈを超えていない場合（Ｓ９のＮｏ）、本実施形態においてこのような状況は正常時には起こり得ないので、センサ出力に異常がある旨を示す異常情報を上位コントローラに通知し、中間転写ベルト６１の走行を停止させるセンサ異常処理を行う（Ｓ１１）。これにより、ハーネス断線や発光部２４ｈ及び受光領域２４ｅ，２４ｆの故障、あるいは、発光部２４ｈや受光領域２４ｅ，２４ｆにトナー等の汚れが付着して適正な検出が行えないなどの状況を回復させるなどのメンテナンス作業を行って、正常な検出が可能な状態に復帰させることができる。
上記Ｓ４〜Ｓ１１までの制御は、画像形成動作が終了するまで繰り返される（Ｓ１２）。
【００７６】
本実施形態においては、エッジセンサ２４を、低廉なアナログ出力の２つの光センサ（受光領域２４ｅ，２４ｆ）で構成することができる。しかも、エッジセンサ２４は、各受光領域２４ｅ，２４ｆの検出可能範囲内におけるセンサ出力の差をベルト位置情報として出力する。これにより、エッジセンサ２４は、個々の受光領域２４ｅ，２４ｆの検出分解能よりも高い検出分解能を得ることができる。すなわち、本実施形態によれば、個々の受光領域２４ｅ，２４ｆの検出分解能が下げてでも各受光領域２４ｅ，２４ｆの検出範囲を広げることにより、その広い検出範囲を互いに重複させてエッジセンサ全体の検出領域（高分解能検出領域）Ｃを広げることで、この広い高分解能検出領域Ｃと同じ広さの検出範囲をもつ単体の受光領域２４ｅ，２４ｆでは得られない高い検出分解能を得ることが可能となる。
【００７７】
加えて、単体の受光領域２４ｅ，２４ｆによりベルト変位量を検出する構成の場合、その受光領域の発光部２４ｈや受光領域２４ｅ，２４ｆがトナー等により汚れ、検出領域全体にわたって受光量が落ちると、中間転写ベルト６１の幅方向における正規位置に対応した出力レベルも低下し、正規位置と受光領域の出力レベルとの対応関係が崩れてしまう。その結果、ステアリング制御を行っても中間転写ベルト６１の幅方向位置を正規位置に維持することができなくなり、ベルトの適正な蛇行抑制を実現できなくなる。これに対し、本実施形態では、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆのセンサ出力Ｖａ，Ｖｂの差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）に基づいてベルト変位量を検出するので、各受光領域２４ｅ，２４ｆの出力レベルが汚れによって低下しても、中間転写ベルト６１の幅方向における正規位置に対応した差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）の出力レベルはゼロのまま一定である。よって、本実施形態によれば、各受光領域２４ｅ，２４ｆが経時使用によって汚れても、正規位置と受光領域の出力レベルとの対応関係が崩れず、ベルトの適正な蛇行抑制を継続することができる。
【００７８】
しかしながら、本実施形態の構成であっても、受光領域の周囲温度が変化したり受光領域の受光面が汚れたりして各受光領域２４ｅ，２４ｆの受光量が落ち込んだ場合、高分解能検出領域Ｃが狭まってしまう。すなわち、本実施形態において、高分解能検出領域Ｃは、Ｖａが最大値（Ｖａmax）を示す点からＶｂが最大値（Ｖｂmax）を示す点までの範囲であるため、各受光領域の出力信号の最大値Ｖａmax，Ｖｂmaxが落ち込むと高分解能検出領域が狭まることになる。よって、このような差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を利用する場合でも、高分解能検出領域Ｃを広く維持するためには、所定の調整タイミングで、発光光量を調整する調整動作を行い、各受光領域２４ｅ，２４ｆの受光量の落ち込みを回復させることが望ましい。
【００７９】
図１３は、本実施形態における発光光量の調整動作の流れを示すフローチャートである。
まず、電源投入時や画質調整制御（プロセスコントロール）時などの所定の調整タイミングが到来したら（Ｓ３１）、まず、受光領域２４ｅ，２４ｆの出力信号Ｖａ，Ｖｂを取得する（Ｓ３２）。このとき、中間転写ベルト６１のベルト変位量はゼロに調整されているとは限らない。中間転写ベルト６１のベルト変位量がゼロ近傍の範囲Ｃ内であれば、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）は最大値を示すので、この総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が予め決められた規定最大値Ｖｍａｘとなるように、発光部２４ｈの発光光量を調整すればよい。しかしながら、中間転写ベルト６１のベルト変位量がゼロ近傍の範囲Ｃから外れている場合、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）は最大値を示すものではない。そのため、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）に基づいて発光光量を調整することはできない。そこで、本実施形態では、以下のような手順で発光光量を調整する。
【００８０】
受光領域２４ｅ，２４ｆの出力信号Ｖａ，Ｖｂを取得したら（Ｓ３２）、まず、これらの出力信号Ｖａ，Ｖｂがいずれも閾値Ｖｔｈを超えているか否かを判断する（Ｓ３３）。これらの出力信号Ｖａ，Ｖｂがいずれも閾値Ｖｔｈを超えている場合（Ｓ３３のＹｅｓ）、ベルト変位量は範囲Ｃ内となっているので、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）は最大値を示すものとなっている。よって、この場合には、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）を算出し（Ｓ３４）、その総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるように、発光部２４ｈの発光光量を調整する（Ｓ３５）。
【００８１】
一方、第１受光領域２４ｅの出力信号Ｖａが第２受光領域２４ｆの出力信号Ｖｂよりも大きく、かつ、第２受光領域２４ｆの出力信号Ｖｂが閾値Ｖｔｈ以下である場合（Ｓ３６のＹｅｓ）、ベルト変位量は特定範囲としての範囲Ｄ内となっている。この範囲Ｄ内における出力信号Ｖｂは、図１０に示すように一定である。この範囲Ｄ内において、サブスリット２１ｊを透過した光の照射領域Ｌ２のうち第２受光領域２４ｆに照射される領域部分の面積は、照射領域Ｌ２の面積の半分で一定である。したがって、この範囲Ｄ内であれば、ベルト変位量がどのように変化しても、出力信号Ｖｂは一定の値をとる。また、サブスリット２１ｊを透過した光の照射領域Ｌ２のうち第２受光領域２４ｆに照射される領域部分の面積は、発光部２４ｈから照射される光路Ｌ０の全体の照射領域の面積に対して予め決まった固定割合をもつ。よって、ベルト変位量が範囲Ｄ内である場合には、第２受光領域２４ｆの出力信号Ｖｂが予め決められた所定の目標値Ｖｂｔとなるように発光光量を変更する（Ｓ３７）。この所定の目標値Ｖｂｔは、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるように発光光量が調整されているときに、ベルト変位量が範囲Ｄにあるときに第２受光領域２４ｆから出力される出力信号に相当する。よって、ベルト変位量が範囲Ｄ内である場合に、第２受光領域２４ｆの出力信号Ｖｂが所定の目標値Ｖｂｔとなるように発光光量を変更することで、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるような発光光量に調整することができる。
【００８２】
他方、第１受光領域２４ｅの出力信号Ｖａが第２受光領域２４ｆの出力信号Ｖｂよりも小さく、かつ、第１受光領域２４ｅの出力信号Ｖａが閾値Ｖｔｈ以下である場合（Ｓ３８のＹｅｓ）、ベルト変位量は特定範囲としての範囲Ｅ内となっている。この範囲Ｅ内における出力信号Ｖａは、図１０に示すように一定である。この範囲Ｅ内において、サブスリット２１ｊを透過した光の照射領域Ｌ２のうち第１受光領域２４ｅに照射される領域部分の面積は、照射領域Ｌ２の面積の半分で一定である。したがって、この範囲Ｅ内であれば、ベルト変位量がどのように変化しても、出力信号Ｖａは一定の値をとる。また、サブスリット２１ｊを透過した光の照射領域Ｌ２のうち第１受光領域２４ｅに照射される領域部分の面積は、発光部２４ｈから照射される光路Ｌ０の全体の照射領域の面積に対して予め決まった固定割合をもつ。よって、ベルト変位量が範囲Ｅ内である場合には、第１受光領域２４ｅの出力信号Ｖａが予め決められた所定の目標値Ｖａｔとなるように発光光量を変更する（Ｓ３９）。この所定の目標値Ｖａｔは、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるように発光光量が調整されているときに、ベルト変位量が範囲Ｄにあるときに第１受光領域２４ｅから出力される出力信号に相当する。よって、ベルト変位量が範囲Ｅ内である場合に、第１受光領域２４ｅの出力信号Ｖａが所定の目標値Ｖａｔとなるように発光光量を変更することで、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるような発光光量に調整することができる。
【００８３】
また、各受光領域２４ｅ，２４ｆの出力信号Ｖａ，Ｖｂが上述したＳ３３、Ｓ３６、Ｓ３８のいずれの条件も充足しない場合（Ｓ３８のＮｏ）、本実施形態においてこのような状況は正常時には起こり得ないので、センサ出力に異常がある旨を示す異常情報を上位コントローラに通知し、中間転写ベルト６１の走行を停止させるセンサ異常処理を行う（Ｓ４０）。これにより、ハーネス断線や発光部２４ｈ及び受光領域２４ｅ，２４ｆの故障、あるいは、発光部２４ｈや受光領域２４ｅ，２４ｆにトナー等の汚れが付着して適正な検出が行えないなどの状況を回復させるなどのメンテナンス作業を行って、正常な検出が可能な状態に復帰させることができる。
【００８４】
ここで、発光部２４ｈの光源としては、通常のセンサに用いられるＬＥＤ光源が用いられている。特に、発光部２４ｈとしては、受光領域２４ｅ，２４ｆ上で一定の大きさの照射領域が得られるようにすることが望まれるので、レンズ等の光学素子によって平行ビームあるいは収束光に調整された光を照射するものが良い。特に半導体レーザ光源を利用するのが良い。
【００８５】
なお、本実施形態においては、検出用光透過スリットとしてのメインスリット２４ｉとは独立した調整用光透過スリットとしてのサブスリット２４ｊを設け、これらのスリット２４ｉ，２４ｊを、図５（ａ）〜（ｄ）に示すようにアーム部材回動方向に対して横並びに配置した例であるが、この例に限られない。例えば、図１４に示すようにメインスリットとサブスリットとが交差するように配置した例や、図１５に示すようにメインスリットとは独立した２つのサブスリットでメインスリットを挟み込むように横並びで配置した例などが挙げられる。これらの例でも、各受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂとして、図１０に示すものと同様の結果が得られる。
【００８６】
〔変形例１〕
次に、上記実施形態におけるエッジセンサ２４の一変形例（以下、本変形例を「変形例１」という。）について説明する。
なお、本変形例１については、上記実施形態と同様の部分については説明を省略する。
【００８７】
図１６は、本変形例１におけるアーム部材の遮光部１２４ｄに形成される検出用光透過スリットとしてのメインスリット１２４ｉ及び調整用光透過スリットであるサブスリット１２４ｊと、発光部２４ｈからの光路Ｌ０との関係を示す説明図である。
図１７は、アーム部材の遮光部１２４ｄが光路Ｌ０に対して図１６に示すように位置しているときに、その遮光部１２４ｄに設けられたスリット１２４ｉ，１２４ｊを透過して２つの受光領域２４ｅ，２４ｆに照射される光の照射領域Ｌ１，Ｌ２の概要を示す説明図である。
【００８８】
本変形例１におけるメインスリット１２４ｉは上記実施形態と同様のものであるが、サブスリット１２４ｊは上記実施形態のものとは異なっている。すなわち、本変形例１のサブスリット１２４ｊは、図１６に示すように、メインスリット１２４ｉのアーム部材回動方向両端から同じ幅で延びるスリット部分に低透過率材料からなるフィルタが嵌め込まれたものである。これにより、サブスリット１２４ｊを透過する光の照射領域Ｌ２の単位面積当たりの光量は、メインスリット１２４ｉを透過する光の照射領域Ｌ１の単位面積当たりの光量よりも少なくなる。このような構成とした場合も、各受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂは、図１０に示すグラフと同様のものが得られる。したがって、上記実施形態と同様に、ベルト変位量が範囲Ｃにあるときだけでなく、範囲Ｄや範囲Ｅにあるときでも、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるような発光光量に調整することができる。
【００８９】
〔変形例２〕
次に、上記実施形態におけるエッジセンサ２４の他の変形例（以下、本変形例を「変形例２」という。）について説明する。
なお、本変形例２については、上記実施形態と同様の部分については説明を省略する。
【００９０】
図１８は、本変形例２における受光部の構成を示す説明図である。
上記実施形態においては、所定範囲である範囲Ｃから外れた特定範囲である範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に中間転写ベルトの幅方向位置が位置している間にサブスリット２４ｊを透過した光を受光して一定値の出力信号を出力する調整用受光領域が、ベルト変位量を検出するために用いる検出用受光領域と同じ受光領域２４ｅ，２４ｆであった。本変形例２は、調整用受光領域として、検出用受光領域である受光領域２４ｅ，２４ｆとは別個に設けられた調整専用の第３受光領域２４ｌを用いるものである。
【００９１】
図１９は、本変形例２において、第１受光領域２４ｅ及び第２受光領域２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの波形の概要を示すグラフである。
図２０は、本変形例２において、第３受光領域２４ｌから出力される出力信号Ｖｃの波形の概要を示すグラフである。
本変形例２の遮光部２４ｄに設けられるメインスリット及びサブスリットの構成は、上記実施形態のものと同様である。したがって、ベルト変位量が範囲Ｃ〜Ｅにあるときには、サブスリット２４ｊを透過して第３受光領域２４ｌに照射される光の照射領域Ｌ２の面積は常に一定である。よって、ベルト変位量が範囲Ｃ〜Ｅにあるときに第３受光領域２４ｌから出力される出力信号Ｖｃは、図２０に示すように一定である。
【００９２】
また、本変形例２においては、図２０に示すように、ベルト変位量が範囲Ｃ〜Ｅにあるときの出力信号Ｖｃが、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が最大値を示す範囲Ｃにおける出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）と一致するように、構成されている。その結果、本変形例２においては、範囲Ｃ〜Ｅにわたって、第３受光領域２４ｌの出力信号Ｖｃが出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）について予め決められた規定最大値Ｖｍａｘとなるように、発光部２４ｈの発光光量を調整すればよい。
【００９３】
上記実施形態においては、範囲Ｃでは、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が規定最大値Ｖｍａｘとなるように発光光量を調整し、範囲Ｄ及び範囲Ｅでは、出力信号Ｖａ又は出力信号Ｖｂのいずれかが所定の目標値Ｖａｔ，Ｖｂｔとなるように発光光量を調整するため、２通りの調整動作が存在していた。これに対し、本変形例２においては、第３受光領域２４ｌの出力信号Ｖｃが規定最大値Ｖｍａｘとなるように発光光量を調整するという単一の調整動作で、範囲Ｃ〜Ｅにわたって発光光量の調整を実現できる。
【００９４】
〔変形例３〕
次に、上記実施形態におけるエッジセンサ２４の更に他の変形例（以下、本変形例を「変形例３」という。）について説明する。
なお、本変形例３については、上記実施形態と同様の部分については説明を省略する。
【００９５】
図２１は、本変形例３における受光部の構成を示す説明図である。
上記実施形態においては、所定範囲である範囲Ｃから外れた特定範囲である範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に中間転写ベルトの幅方向位置が位置している間にサブスリット２４ｊを透過した光を受光して一定値の出力信号を出力する調整用受光領域が、ベルト変位量を検出するために用いる検出用受光領域と同じ受光領域２４ｅ，２４ｆであった。本変形例３は、調整用受光領域として、検出用受光領域である受光領域２４ｅ，２４ｆとは別個に設けられた２つの受光領域２４ｍ，２４ｎを用いるものである。なお、このような受光部は、４分割受光素子で構成することができる。
【００９６】
図２２は、本変形例３において、第１受光領域２４ｅ及び第２受光領域２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの波形の概要を示すグラフである。
図２３は、本変形例３において、第３受光領域２４ｍ及び第４受光領域２４ｎから出力される出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２の波形の概要を示すグラフである。
図２４は、本変形例３において、出力信号Ｖａ，Ｖｂの差分信号（Ｖａ−Ｖｂ）と、出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２の差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）との波形の概要を示すグラフである。
【００９７】
本変形例３の遮光部２４ｄに設けられるメインスリットの構成は、上記実施形態のものと同様であるが、サブスリットの構成は、そのアーム部材回動方向長さが短く形成されている。その結果、第３受光領域２４ｍ及び第４受光領域２４ｎから出力される出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２は、図２３に示すような波形となる。本変形例３では、ベルト変位量が範囲Ｃにあるときには、サブスリット２４ｊを透過して第３受光領域２４ｍ又は第４受光領域２４ｎに照射される光の照射領域Ｌ２の面積は常に一定である。また、ベルト変位量が範囲Ｄにあるときには、サブスリット２４ｊを透過して第３受光領域２４ｍに照射される光の照射領域Ｌ２の面積は常に一定である。ベルト変位量が範囲Ｅにあるときには、サブスリット２４ｊを透過して第４受光領域２４ｎに照射される光の照射領域Ｌ２の面積は常に一定である。そして、本変形例３においては、これらの出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２の一定値が、出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が最大値を示す範囲Ｃにおける出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）と一致するように、構成されている。その結果、本変形例３においては、範囲Ｃ〜Ｅにわたって、これらの出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２のいずれかが単一の制御値（規定最大値Ｖｍａｘ）となるように、発光部２４ｈの発光光量を調整すればよい。したがって、本変形例３も、上記変形例２と同様、上記実施形態と比較して発光光量の調整動作を簡素化することができる。
【００９８】
また、本変形例３においては、図２４に示すように、出力信号Ｖｃ１，Ｖｃ２の差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）を見ると、範囲Ｄよりも更に正規位置（ベルト変化量＝０）から離れた範囲Ｆにおいて、その差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）がベルト変位量に応じて変化している。また、範囲Ｅよりも更に正規位置（ベルト変化量＝０）から離れた範囲Ｇにおいても、その差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）がベルト変位量に応じて変化している。しかも、範囲Ｆにおける差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）と、範囲Ｇにおける差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）とでは、その値の正負が逆になっている。したがって、本変形例３によれば、第３受光領域２４ｍ及び第４受光領域２４ｎからの出力信号の差分信号（Ｖｃ１−Ｖｃ２）を用いることで、範囲Ｆ及び範囲Ｇにおいても中間転写ベルト６１の幅方向位置を検出することが可能である。
【００９９】
特に、これらの範囲Ｆ及び範囲Ｇが中間転写ベルトの幅方向位置のオーバーラン範囲に相当する場合には、中間転写ベルトの幅方向位置が範囲Ｆ及び範囲Ｇに位置することが検出された際に、オーバーランが生じた旨を示す異常情報を上位コントローラに通知し、中間転写ベルト６１の走行を停止させるオーバーラン異常処理を行うようにしてもよい。これにより、オーバーランを解消するためのメンテナンス作業を行って、正常な状態に復帰させることができる。
【０１００】
以上、上記実施形態及び変形例１〜３に係るプリンタは、複数の支持ローラ６３，６７，６８，６９，７１等により張架支持された無端ベルトである中間転写ベルト６１の外周面上に形成した画像を最終的に記録材としての記録紙Ｐに転移させてその記録紙Ｐ上に画像を形成するものである。このプリンタは、中間転写ベルト６１の幅方向位置を検出するベルト幅方向位置検出手段としてのエッジセンサ２４と、エッジセンサ２４の検出結果に基づいて中間転写ベルト６１のベルト幅方向への変位を修正するベルト蛇行修正手段としてのステアリング制御装置２１とを有するベルト蛇行抑制装置を備えている。エッジセンサ２４は、一列に隣接して配列されていて受光量に応じた信号レベルの出力信号Ｖａ，Ｖｂをそれぞれ出力する２つの検出用受光領域２４ｅ，２４ｆを備えた受光部と、この受光部に向けて照射される光を発光する発光部２４ｈと、遮光部２４ｄ又は光透過スリット２４ｉ，２４ｊを備えていて、中間転写ベルト６１のベルト幅方向端部又は該無端ベルトのベルト幅方向への変位に連動して、当該遮光部又は当該光透過スリットが受光領域配列方向（アーム部材回動方向）に沿って発光部からの光の光路Ｌ０を横切るように移動する移動部材としてのアーム部材２４ｂと、当該複数の受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される複数の出力信号Ｖａ，Ｖｂから中間転写ベルト６１の幅方向位置を算出するベルト幅方向位置算出手段としてのステアリング制御装置２１と、所定の調整タイミングで、当該複数の受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）の最大値が規定最大値Ｖｍａｘとなるように、発光部の発光光量を調整する発光光量調整制御を行う発光光量調整手段としての図示しない制御部とを有する。そして、受光部は、複数の受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）が最大値を示す所定範囲である範囲Ｃから外れた特定範囲である範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に中間転写ベルト６１の幅方向位置が位置しているときに発光部２４ｈからの光を受光する調整用受光領域２４ｅ，２４ｆ，２４ｌ，２４ｍ，２４ｎを備えており、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に位置している間、調整用受光領域２４ｅ，２４ｆ，２４ｌ，２４ｍ，２４ｎから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂ，Ｖｃ，Ｖｃ１，Ｖｃ２が一定となるように構成されており、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に位置しているときは、調整用受光領域２４ｅ，２４ｆ，２４ｌ，２４ｍ，２４ｎから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂ，Ｖｃ，Ｖｃ１，Ｖｃ２が所定の目標値Ｖａｔ，Ｖｂｔ，Ｖｍａｘとなるように発光部２４ｈの発光光量を変更することで、上記発光光量調整制御を行う。このような構成により、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｃに位置しているときだけでなく、その範囲Ｃから外れた範囲Ｄ及び範囲Ｅに位置しているときでも、複数の受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号Ｖａ，Ｖｂの総和（Ｖａ＋Ｖｂ）の最大値が規定最大値Ｖｍａｘとなるように発光光量を調整する発光光量調整制御を実行することができる。
【０１０１】
また、上記実施形態及び変形例１〜３において、中間転写ベルト６１の幅方向位置（ベルト変位量）が範囲Ｃ内に位置している間は、中間転写ベルト６１のベルト幅方向への変位に応じて２つの受光領域２４ｅ，２４ｆの受光量がいずれも変化するように構成されており、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｃ内に位置している間における中間転写ベルト６１の幅方向位置については上記２つの受光領域２４ｅ，２４ｆから出力される出力信号に基づいて算出する。これにより、範囲Ｃ内での中間転写ベルト６１の幅方向変位量に対する個々の出力信号の変化量の比率すなわち個々の出力信号の検出分解能よりも、検出分解能が大きくなるように当該２つの出力信号を合成し、その合成信号をベルト変位量として検出することが可能となる。よって、上記範囲Ｃ（高分解能検出領域）内においては、個々の出力信号よりも高い検出分解能を得ることができる。
【０１０２】
また、上記実施形態及び変形例１においては、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆを調整用受光領域として用い、中間転写ベルト６１の幅方向位置が特定範囲である範囲Ｄ及び範囲Ｅ内に位置している間は当該２つの受光領域２４ｅ，２４ｆに照射される光量が変動しないように発光部２４ｈからの光を透過させる調整用光透過スリット２４ｊ，１２４ｊをアーム部材の遮光部２４ｄ，１２４ｄに備えている。これにより、検出用の受光領域２４ｅ，２４ｆとは別個に調整用受光領域を設ける必要がなく、構成の簡素化を実現できる。
【０１０３】
また、上記実施形態及び変形例１においては、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｃ内に位置している間は、メインスリット２４ｉ，１２４ｉを透過する光が、隣接する２つの受光領域２４ｅ，２４ｆにまたがって照射されるように構成されており、サブスリット２４ｊ，１２４ｊは、受光領域配列方向（アーム部材回動方向）におけるメインスリット２４ｉ，１２４ｉの端部位置から受光領域配列方向に沿ってメインスリット２４ｉ，１２４ｉから離れる方向へ延びるように、アーム部材の遮光部２４ｄ，１２４ｄに形成されており、サブスリット２４ｊ，１２４ｊは、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｃ内に位置している間に中間転写ベルト６１がベルト幅方向へ変位するときの単位変位量あたりの透過光量（単位透過光量）がメインスリット２４ｉ，１２４ｉよりも少なくなるように構成されている。これにより、２つの受光領域２４ｅ，２４ｆを調整用受光領域として用いる場合でも、上記範囲Ｃ（高分解能検出領域）内において個々の出力信号よりも高い検出分解能を得ることが可能となる。例えば、仮に、サブスリット２４ｊ，１２４ｊの単位透過光量がメインスリット２４ｉ，１２４ｉと同じであると、単にメインスリット２４ｉ，１２４ｉの受光領域配列方向長さがサブスリット２４ｊ，１２４ｊ分だけ延びた構成と同じになる。この場合、中間転写ベルト６１の幅方向位置が範囲Ｃ内に位置している間に、隣接する２つの受光領域２４ｅ，２４ｆにメインスリット２４ｉ，１２４ｉを透過する光がまたがって照射されるような構成においては、範囲Ｃ内において受光領域２４ｅ，２４ｆの出力信号が一定となり、その範囲Ｃ内において高い検出分解能を得ることができなくなる。
【０１０４】
特に、上記実施形態においては、受光領域配列方向に対して直交する方向におけるサブスリット２４ｊの長さが、受光領域配列方向に対して直交する方向におけるメインスリット２４ｉの長さよりも短くすることで、サブスリット２４ｊの単位透過光量がメインスリット２４ｉよりも少なくなるように構成している。これにより、サブスリット２４ｊの形状を変更するだけで、サブスリット２４ｊの単位透過光量を調整できるので、その調整作業が容易である。
【０１０５】
一方、上記変形例１においては、サブスリット１２４ｊの光透過率がメインスリット１２４ｉよりも小さくなるように構成することで、サブスリット２４ｊの単位透過光量がメインスリット２４ｉよりも少なくなるように構成している。これにより、受光領域配列方向に対して直交する方向におけるサブスリット２４ｊの長さを、受光領域配列方向に対して直交する方向におけるメインスリット２４ｉの長さと一致するように形成した場合でも、サブスリット２４ｊの単位透過光量をメインスリット２４ｉよりも少なくすることができる。
【０１０６】
また、上記変形例２及び３においては、調整用受光領域２４ｌ，２４ｍ，２４ｎが、２つの検出用受光領域２４ｅ，２４ｆとは別個に設けられているので、ベルト幅方向の検出を考慮せずに、発光光量の調整に特化した構成を採用することができ、発光光量の調整が容易かつ高精度に行うことが可能となる。
【０１０７】
特に、上記変形例３においては、２つの検出用受光領域２４ｅ，２４ｆが一列に隣接して配列された検出用受光領域列と、２つの調整用受光領域２４ｍ，２４ｎが一列に隣接して配列された調整用受光領域列とを設け、２つの検出用受光領域２４ｅ，２４ｆのいずれの受光量も中間転写ベルト６１のベルト幅方向への変位に応じて変化しない範囲Ｆ及び範囲Ｇで、２つの調整用受光領域２４ｍ，２４ｎの少なくとも１つの受光量が中間転写ベルト６１のベルト幅方向への変位に応じて変化するように構成されている。これにより、範囲Ｆ及び範囲Ｇにおいても中間転写ベルト６１の幅方向位置を検出することが可能である。
【０１０８】
上述した説明では、ステアリング制御装置２１が行う蛇行抑制制御に用いる信号として、２つのセンサ出力の差分信号（Ｖｂ−Ｖａ）を用いる場合であったが、２つのセンサ出力の差（Ｖａ−Ｖｂ）と和（Ｖａ＋Ｖｂ）の比率である（Ｖａ−Ｖｂ）／（Ｖａ＋Ｖｂ）を用いてもよい。
【符号の説明】
【０１０９】
２１  ステアリング制御装置
２４  エッジセンサ
２４ａ  スプリング
２４ｂ  アーム部材
２４ｃ  支軸
２４ｄ，１２４ｄ  遮光部
２４ｅ，２４ｆ  検出用受光領域
２４ｈ  発光部
２４ｉ，１２４ｉ  メインスリット
２４ｊ，１２４ｊ  サブスリット
２４ｋ  接触ピン
２４ｌ，２４ｍ，２４ｎ  調整用受光領域
２５  フォトインタラプタ
６１  中間転写ベルト
６３  ステアリングローラ
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１０】
【特許文献１】特開２００８−２７５８００号公報
【特許文献２】特開２００５−３３８５２２号公報
【図１】
0005825547.tif 000002
【図２】
0005825547.tif 000003
【図３】
0005825547.tif 000004
【図４】
0005825547.tif 000005
【図５】
0005825547.tif 000006
【図６】
0005825547.tif 000007
【図７】
0005825547.tif 000008
【図８】
0005825547.tif 000009
【図９】
0005825547.tif 000010
【図１０】
0005825547.tif 000011
【図１１】
0005825547.tif 000012
【図１２】
0005825547.tif 000013
【図１３】
0005825547.tif 000014
【図１４】
0005825547.tif 000015
【図１５】
0005825547.tif 000016
【図１６】
0005825547.tif 000017
【図１７】
0005825547.tif 000018
【図１８】
0005825547.tif 000019
【図１９】
0005825547.tif 000020
【図２０】
0005825547.tif 000021
【図２１】
0005825547.tif 000022
【図２２】
0005825547.tif 000023
【図２３】
0005825547.tif 000024
【図２４】
0005825547.tif 000025