(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
固形燃料を投入する開閉可能な投入口を有し該投入口から投入された固形燃料を燃焼させる一次燃焼室と、該一次燃焼室に水平方向に併設され該一次燃焼室からの燃焼ガスを燃焼させる二次燃焼室と、上記一次燃焼室の燃焼ガスを該一次燃焼室側の下側に設けた導入口から導入して上記二次燃焼室の下側に設けた導出口から導出する導通路と、上記二次燃焼室で生じた排ガスを該二次燃焼室の上側に設けた排入口を通して排出口から排気する排気路とを備えたストーブにおいて、
上記二次燃焼室の少なくとも上記導出口と排入口との間を逆円錐台状に形成し、上記導通路を、上記導出口からの燃焼ガスが上記二次燃焼室の中心軸を中心とする円周方向に沿って該二次燃焼室へ流入するように形成し、上記二次燃焼室内に、該二次燃焼室の中心軸を中心とする逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成され該二次燃焼室の壁面との間に上記導通路の導出口から流入した燃焼ガスをガイドするガイド通路を形成するコア部材を設けたことを特徴とするストーブ。
【請求項２】
上記コア部材の外周面に、上記二次燃焼室の壁面から離間するとともに上記コア部材の中心軸を中心とする螺旋状の螺旋羽根を設けたことを特徴とする請求項１記載のストーブ。
【請求項３】
上記排気路を、上記二次燃焼室からの排気ガスがその旋回方向に略沿って排入口から流出するように形成したことを特徴とする請求項１または２記載のストーブ。
【請求項４】
上記導通路の導出口と上記排気路の排入口とを、平面から見て上記一次燃焼室の中心軸と上記二次燃焼室の中心軸とを結ぶ結線に直交し該二次燃焼室の中心軸を通る直交線よりも該一次燃焼室の中心軸側に位置させたことを特徴とする請求項３記載のストーブ。
【請求項５】
上記一次燃焼室を有する第一炉体，上記二次燃焼室を有する第二炉体，上記第一炉体及び第二炉体間に架設され上記導通路を有する導通路体，上記第二炉体に連設され上記排気路を有した排気路体を備えた金属製の本体を備え、該本体の底部の下方に、該底部からの熱を受ける金属製の受板を設けたことを特徴とする請求項１乃至４何れかに記載のストーブ。
【請求項６】
上記本体から金属製の熱放射板を突設したことを特徴とする請求項５記載のストーブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、薪や廃木材等の固形燃料を燃焼させるストーブに係り、特に、一次燃焼室からの燃焼ガスを更に燃焼させる二次燃焼室を備えるとともにこの二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ったストーブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ストーブとして、薪等の固形燃料を投入する開閉可能な投入口を有し投入口から投入された固形燃料を燃焼させる一次燃焼室と、一次燃焼室に水平方向に併設されこの一次燃焼室からの燃焼ガスを燃焼させる二次燃焼室と、二次燃焼室で生じた排ガスを排気する煙突とを備えたものが知られている（例えば、実用新案登録第３１５２０１０号公報（特許文献１）参照）。
この種のストーブにおいては、二次燃焼室での燃焼効率を向上させるため、種々の工夫がなされるものがあるが、例えば、上記の特許文献１記載のストーブにおいては、一次燃焼室と二次燃焼室との間に燃焼ガスが通過する多数の小孔を有した隔壁を設けている。
【０００３】
また、二次燃焼室での燃焼効率を向上させるための技術としては、ストーブの技術ではないが、焼却炉の技術には、例えば、図８に示すように、一次燃焼室（図示せず）からの燃焼ガスを二次燃焼室１００の中心軸１０１を中心とする円周方向に沿って二次燃焼室１００へ流入するように二次燃焼室１００の下側に開口１０２を形成し、燃焼ガスを二次燃焼室１００内で旋回流にして上部の排気口１０２から排気するようにしたものがある（特開２０００−１８５３４号公報（特許文献２）参照）。
また、同様に焼却炉の技術ではあるが、例えば、図９に示すように、二次燃焼室１００にその軸線に沿って固定軸１０５を設け、この固定軸１０５に螺旋状の旋回羽根１０６を設け、燃焼ガスの螺旋状流路１０７を形成している。旋回羽根１０６は、螺旋状流路１０７の間で排ガスのバイパス（ショートパス）が生じないように構成されている（特開２００１−３３０２２２号公報（特許文献３）参照）。図９中１０８は燃焼ガスを加温するガスバーナである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１５２０１０号公報
【特許文献２】特開２０００−１８５３４号公報
【特許文献３】特開２００１−３３０２２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記特許文献１記載のストーブにあっては、一次燃焼室と二次燃焼室との間に燃焼ガスが通過する多数の小孔を有した隔壁を設けているが、隔壁があることから流動抵抗が大きくなってしまい、むしろ、燃焼ガスの燃焼効率を低下させることがある。これを解決するためには、例えば、煙突を長くし、あるいは、吸引ファンを別途設けて燃焼ガスの吸引力を高めることを行うとよいが、それだけ、構造が複雑になりコスト高になる。
また、図８に示す特許文献２記載の燃焼炉の技術の適用も考えられるが、図８に示すように、旋回流を生じさせるようにしても、二次燃焼室１００は広くなっているので、燃焼ガスの流れに乱れが生じ、未燃ガスと排ガスとが混合して燃焼効率を損ねることがあるという問題がある。
【０００６】
更に、図９に示す特許文献３記載の燃焼炉の技術の適用も考えられるが、図９に示すように、排ガスはショートパスしないように螺旋状流路１０７を通過して燃焼していくので、未燃ガスと排ガスとが混合する事態はないが、流動抵抗が大きくなるので、上記のストーブと同様に、むしろ、燃焼ガスの燃焼効率を低下させることがある。これを解決するためには、ガスバーナ１０８（図９）を設けたり、あるいは、吸引ファンを別途設けて燃焼ガスの吸引力を高めることを行わなければならないことから、それだけ、構造が複雑になりコスト高になるという問題がある。
【０００７】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたもので、二次燃焼室内において未燃ガスと排ガスとが混合しないように、且つ、燃焼ガスの流動抵抗を極力低下させて、燃焼ガスの旋回流を生成できるようにし、二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ったストーブを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような目的を達成するため、本発明のストーブは、固形燃料を投入する開閉可能な投入口を有し該投入口から投入された固形燃料を燃焼させる一次燃焼室と、該一次燃焼室に水平方向に併設され該一次燃焼室からの燃焼ガスを燃焼させる二次燃焼室と、上記一次燃焼室の燃焼ガスを該一次燃焼室側の下側に設けた導入口から導入して上記二次燃焼室の下側に設けた導出口から導出する導通路と、上記二次燃焼室で生じた排ガスを該二次燃焼室の上側に設けた排入口を通して排出口から排気する排気路とを備えたストーブにおいて、
上記二次燃焼室の少なくとも上記導出口と排入口との間を逆円錐台状に形成し、上記導通路を、上記導出口からの燃焼ガスが上記二次燃焼室の中心軸を中心とする円周方向に沿って該二次燃焼室へ流入するように形成し、上記二次燃焼室内に、該二次燃焼室の中心軸を中心とする逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成され該二次燃焼室の壁面との間に上記導通路の導出口から流入した燃焼ガスをガイドするガイド通路を形成するコア部材を設けた構成としている。排気口には、適宜、煙突を設ける。
【０００９】
これにより、固形燃料を燃焼させるときは、投入口から固形燃料を一次燃焼室に投入して着火する。一次燃焼室では固形燃料が燃焼していき、燃焼ガスが導通路の導入口に導入され導出口から二次燃焼室に導出され、二次燃焼室へ流入する。導通路は、導出口からの燃焼ガスが二次燃焼室の中心軸を中心とする円周方向に沿って二次燃焼室へ流入するように形成されているので、二次燃焼室を旋回して上昇していく。この旋回，上昇過程において、未燃ガスが更に燃焼し、排ガスとなって排気路の排入口を通して排出口から排気されていく。
【００１０】
この場合、二次燃焼室においては、二次燃焼室は逆円錐状に形成され、その中心に逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成されたコア部材が設けられ、二次燃焼室の壁面とコア部材との間に燃焼ガスをガイドするガイド通路が形成されているので、導通路の導出口から流入した燃焼ガスがこのガイド通路にガイドされる。そのため、燃焼ガスは二次燃焼室の壁面に沿って旋回，上昇するので、流れが乱れることがなく燃焼していき、未燃ガスと排ガスとが混合して燃焼効率を損ねる事態を防止することができる。
また、ガイド通路を構成する二次燃焼室の壁面には、燃焼ガスの流れを妨げる部材が突出していないので、燃焼ガスの流動抵抗が大きくなることがなく、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
【００１１】
特に、二次燃焼室は逆円錐台状に形成されているので、上昇するに従って周長が長くなっていることから、流速が減少して遠心力が落ち、そのため、上下で圧力差が生じるので、上側への引っ張り力が生じ、この点でも、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
即ち、煙突の長さを長くしたり、別途バーナを設けたり、あるいは、吸引ファンを設けなくてもよく、コア部材を設ける単純な構造で、二次燃焼室内において未燃ガスと排ガスとが混合しないように、且つ、燃焼ガスの流動抵抗を極力低下させて、燃焼ガスの旋回流を生成できるようにし、二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ることができる。
【００１２】
そして、必要に応じ、上記コア部材の外周面に、上記二次燃焼室の壁面から離間するとともに上記コア部材の中心軸を中心とする螺旋状の螺旋羽根を設けた構成としている。燃焼ガスはガイド通路にガイドされるが、螺旋羽根によってもガイドされて旋回，上昇するので、より一層、流れが乱れることがなく燃焼させることができる。この場合、燃焼ガスは遠心力により二次燃焼室の壁面に沿うように上昇するので、この螺旋羽根による流動抵抗はそれほど大きくなることがないことから、流動を阻害する事態が防止される。
【００１３】
また、必要に応じ、上記排気路を、上記二次燃焼室からの排気ガスがその旋回方向に略沿って排入口から流出するように形成した構成としている。これにより、二次燃焼室で生じた排ガスが、旋回方向に略沿って流出していくので、燃焼ガスの旋回流の旋回力を増すことができ、旋回流がより一層円滑になり、二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ることができる。
【００１４】
更に、必要に応じ、上記導通路の導出口と上記排気路の排入口とを、平面から見て上記一次燃焼室の中心軸と上記二次燃焼室の中心軸とを結ぶ結線に直交し該二次燃焼室の中心軸を通る直交線よりも該一次燃焼室の中心軸側に位置させた構成としている。これにより、もし、導通路の導出口と排気路の排入口とが、二次燃焼室の中心軸を通る直交線を跨いで、互いに対向する位置にある場合には、燃焼ガスの旋回流が回転しきれずに、燃焼ガスがショートカットして流出して行くことがあるが、導通路の導出口と排気路の排入口とを、直交線に対して同じ側に位置させたので、旋回流が回転しきって燃焼ガスが流出するようになることから、この点でも、燃焼ガスの旋回流の旋回力を増すことができ、旋回流がより一層円滑になり、二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ることができる。
【００１５】
更にまた、必要に応じ、上記一次燃焼室を有する第一炉体，上記二次燃焼室を有する第二炉体，上記第一炉体及び第二炉体間に架設され上記導通路を有する導通路体，上記第二炉体に連設され上記排気路を有した排気路体を備えた金属製の本体を備え、該本体の底部の下方に、該底部からの熱を受ける金属製の受板を設けた構成としている。これにより、本体からの熱が直接床に及ぶことがなく、受板で受けて発散させることができ、熱の放射効率が向上させられる。
【００１６】
また、この場合、上記本体から金属製の熱放射板を突設したことが有効である。熱放射板によっても、熱を発散させることができるので、この点でも熱の放射効率が向上させられる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、二次燃焼室においては、二次燃焼室は逆円錐状に形成され、その中心に逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成されたコア部材が設けられ、二次燃焼室の壁面とコア部材との間に燃焼ガスをガイドするガイド通路が形成されているので、導通路の導出口から流入した燃焼ガスがこのガイド通路にガイドされる。そのため、燃焼ガスは二次燃焼室の壁面に沿って旋回，上昇するので、流れが乱れることがなく燃焼していき、未燃ガスと排ガスとが混合して燃焼効率を損ねる事態を防止することができる。
また、ガイド通路を構成する二次燃焼室の壁面には、燃焼ガスの流れを妨げる部材が突出していないので、燃焼ガスの流動抵抗が大きくなることがなく、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
【００１８】
特に、二次燃焼室は逆円錐台状に形成されているので、上昇するに従って周長が長くなっていることから、流速が減少して遠心力が落ち、そのため、上下で圧力差が生じるので、上側への引っ張り力が生じ、この点でも、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
即ち、煙突の長さを長くしたり、別途バーナを設けたり、あるいは、吸引ファンを設けなくてもよく、コア部材を設ける単純な構造で、二次燃焼室内において未燃ガスと排ガスとが混合しないように、且つ、燃焼ガスの流動抵抗を極力低下させて、燃焼ガスの旋回流を生成できるようにし、二次燃焼室での燃焼効率の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施の形態に係るストーブを示す断面斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るストーブを示す全体斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るストーブを示す正面図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るストーブを示す平面図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るストーブを示す側面部分断面図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るストーブを示す平面断面図である。
【図７】本発明の実施の形態に係るストーブにおいて、コア部材の別の例を示す断面図である。
【図８】従来の燃焼炉において二次燃焼室の一例を示す図である。
【図９】従来の燃焼炉において二次燃焼室の他の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、添付図面に基づいて本発明の実施の形態に係るストーブについて詳細に説明する。
図１乃至図６に示すように、本発明の実施の形態に係るストーブＳは、薪や廃木材等の固形燃料Ｗを燃焼させるものであり、鉄等の金属板で形成された本体１を備えて構成されている。本体１は、第一炉体１０，これに併設される第二炉体２０，第一炉体１０及び第二炉体２０間に架設される導通路体３０及び第二炉体２０に連設された排気路体４０を備えて構成されている。
【００２１】
第一炉体１０には、固形燃料Ｗを投入する開閉可能な投入口１１を有し投入口１１から投入された固形燃料Ｗを燃焼させる一次燃焼室１０Ａが設けられている。第二炉体２０には、一次燃焼室１０Ａに水平方向に併設され一次燃焼室１０Ａからの燃焼ガスを燃焼させる二次燃焼室２０Ａが設けられている。導通路体３０には、一次燃焼室１０Ａの燃焼ガスを一次燃焼室１０Ａ側の下側に設けた導入口３１から導入して二次燃焼室２０Ａの下側に設けた導出口３２から導出する導通路３０Ａが設けられている。排気路体４０には、二次燃焼室２０Ａで生じた排ガスを二次燃焼室２０Ａの上側に設けた排入口４１を通して排出口４２から排気する排気路４０Ａが設けられている。
【００２２】
詳しくは、第一炉体１０は、底部１２のある円筒状に形成され、上側の開放口を投入口１１として構成し、内部を一次燃焼室１０Ａとして構成している。投入口１１には着脱可能な開閉蓋１３が設けられている。開閉蓋１３には開閉可能なのぞき窓１４が設けられている。また、開閉蓋１３には開閉蓋１３を着脱するための把手１５が設けられている。更に、第一炉体１０には、一次燃焼室１０Ａ内に空気を供給可能な空気供給部１６が設けられている。この空気供給部１６は、上側に一次燃焼室１０Ａに連通する開口１７ａを有した突部１７と、該突部１７の開口１７ａにスライド可能に設けられスライドさせることによりこの開口１７ａの開度調整をして供給する空気量を調整する調整蓋１８とを備えてなる。底部１２には、ロストル１９が設けられる。尚、第一炉体１０には底部１２に溜まった灰を取り出す灰取出口を適宜設けてよい。
【００２３】
第二炉体２０は、下側部２１が底壁２２のある円筒状に形成され、上側部２３が上壁２４のある中空の逆円錐台状に形成されている。図５に示すように、逆円錐台状に形成した部分は、７０％以上あるのが望ましい。実施の形態では、下側部２１の高さＨ１と、上側部２３の高さＨ２の比は、Ｈ１：Ｈ２＝３：７に形成されている。
この第二炉体２０内が二次燃焼室２０Ａとして構成されている。第二炉体２０の下側部２１に、導通路３０Ａの導出口３２が形成されている。第二炉体２０の上側部２３の上側に排気路４０Ａの排入口４１が形成されている。これにより、二次燃焼室２０Ａにおいては、少なくとも導出口３２と排入口４１との間が逆円錐台状に形成され、実施の形態では、導出口３２の直上から排入口４１を含む上端までが逆円錐台状に形成されている。第二炉体２０の上壁２４中央には、後述のコア部材５０を出し入れ可能にする開口２５が設けられており、この開口２５には開閉可能な蓋２６が設けられている。
【００２４】
導通路体３０は、内部を導通路３０Ａとするダクト状に形成されており、導通路３０Ａが、導出口３２からの燃焼ガスが二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２（図６）を中心とする円周方向に沿って二次燃焼室２０Ａへ流入するように形成されている。詳しくは、第一炉体１０の底部１２よりやや上側に、図６に示すように、平面から見て一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１と二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２とを結ぶ結線Ｑに直交し一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１を通る直交線Ｒ１よりも二次燃焼室２０Ａ側の半周部分に、導通路３０Ａの導入口３１が形成されている。一方、第二炉体２０の下側部２１に、図６に示すように、平面から見て一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１と二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２とを結ぶ結線Ｑに直交し二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を通る直交線Ｒ２よりも一次燃焼室１０Ａ側の半周部分のうち、その半分（全体の（１／４）周部分）に、導通路３０Ａの導出口３２が形成されている。図５に示すように、導出口３２の高さは、第二炉体２０の下側部２１と略同じ高さに設定されている。図６に示すように、平面から見て、ダクト状の導通路体３０の一方壁３３は、一次燃焼室１０Ａと二次燃焼室２０Ａの接線方向に沿って設けられ、他方壁３４は、導通路３０Ａの開口断面が二次燃焼室２０Ａに向かうに従って徐々に狭くなるように傾斜形成されている。
【００２５】
排気路体４０は、内部を排気路４０Ａとするダクト状に形成されており、排気路４０Ａが、二次燃焼室２０Ａからの排気ガスがその旋回方向に略沿って排入口４１から流出するように形成されている。詳しくは、排気路４０Ａの排入口４１が、第二炉体２０の上側部２３の側壁であって、第一炉体１０側に形成されている。即ち、導通路３０Ａの導出口３２と排気路４０Ａの排入口４１とが、図６に示すように、平面から見て一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１と二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２とを結ぶ結線Ｑに直交し二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を通る直交線Ｒ２よりも一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１側に位置させられている。図６に示すように、平面から見て、ダクト状の排気路体４０は、その軸線Ｒ３が結線Ｑに対して略４５℃（θ）傾斜しており、排入口４１が二次燃焼室２０Ａの（１／４）周の長さに形成されている。排気路体４０の一方壁４３及び他方壁４４は、排気路４０Ａの開口断面が排入口４１から排出口４２に向かうに従って徐々に狭くなるように傾斜形成されている。排出口４２は上側に向けて開放し、煙突（図示せず）が接続可能な筒状に形成されている。
【００２６】
また、二次燃焼室２０Ａ内には、コア部材５０が設けられている。コア部材５０は、鉄等の金属製であり、二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を中心とする逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成され、実施の形態では中空状の逆円錐台状に形成され、二次燃焼室２０Ａの壁面との間に導通路３０Ａの導出口３２から流入した燃焼ガスをガイドするガイド通路５１を形成する。このコア部材５０の外周面には、二次燃焼室２０Ａの壁面から離間するとともにコア部材５０の中心軸Ｐ２を中心とする螺旋状の螺旋羽根５２が溶接等で設けられている。螺旋羽根５２は、コア部材５０に対して略４巻付設されている。詳しくは、コア部材５０の下端は、第二炉体２０の底壁２２に立設される支柱５３に支持されている。図５に示すように、実施の形態では、支柱５３の高さＨ３が、Ｈ３≒Ｈ１で、コア部材５０の高さＨ４が、Ｈ４≒（２／３）Ｈ２に設定されている。即ち、コア部材５０のほとんどの部分は、逆円錐台状の二次燃焼室２０Ａに対応して設けられている。コア部材５０と二次燃焼室２０Ａの壁部との間隔は、図５に示すように、任意の平断面Ｓａにおいて、コア部材５０（螺旋羽根５２の外周まで含む）の直径をＤ１、二次燃焼室２０Ａの直径をＤ２としたとき、２Ｄ１≦Ｄ２となるように設定されている。
尚、コア部材５０は支柱５３と一体になっており、支柱５３は第二炉体２０の底壁２２に対して、例えば、着脱可能に差し込み固定される。第二炉体２０の上壁２４中央に設けた蓋２６を開閉することにより、コア部材５０は出し入れ可能になっている。
【００２７】
更にまた、本体１の底部２は、脚体３で支持されている、脚体３は、第一炉体１０の左右を支持するよう前側に一対設けられるとともに、第二炉体２０を支持するように後側に一対設けられている。
本体１の底部２の下方には、底部２からの熱を受ける金属製の受板４が設けられている。受板４は、第一炉体１０，導通路体３０及び第二炉体２０に対応した形状に形成され、本体１の底部２に対して所定の間隔を隔てて、上記の前後にある脚体３に支持されている。
また、本体１から金属製の熱放射板５が突設されている。この熱放射板５は、導通路体３０の上面から左右に夫々突設されている。
【００２８】
従って、このストーブＳにより、薪等の固形燃料Ｗを燃焼させるときは、図１に示すように、投入口１１から固形燃料Ｗを一次燃焼室１０Ａに投入して着火する。空気供給部１６からは一次燃焼室１０Ａに燃焼空気が供給されるので、一次燃焼室１０Ａで固形燃料Ｗが燃焼していき、燃焼ガスが導通路３０Ａの導入口３１に導入され導出口３２から二次燃焼室２０Ａに導出され、二次燃焼室２０Ａへ流入する。導通路３０Ａは、導出口３２からの燃焼ガスが二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を中心とする円周方向に沿って二次燃焼室２０Ａへ流入するように形成されているので、二次燃焼室２０Ａを旋回して上昇していく。この旋回，上昇過程において、未燃ガスが更に燃焼し、排ガスとなって排気路４０Ａの排入口４１を通して排出口４２から排気されていく。
【００２９】
この際、二次燃焼室２０Ａにおいては、二次燃焼室２０Ａは逆円錐状に形成され、その中心に逆円錐状若しくは逆円錐台状に形成されたコア部材５０が設けられ、二次燃焼室２０Ａの壁面とコア部材５０との間に燃焼ガスをガイドするガイド通路５１が形成されているので、導通路３０Ａの導出口３２から流入した燃焼ガスがこのガイド通路５１にガイドされる。そのため、燃焼ガスは二次燃焼室２０Ａの壁面に沿って旋回，上昇するので、流れが乱れることがなく燃焼していき、未燃ガスと排ガスとが混合して燃焼効率を損ねる事態を防止することができる。
【００３０】
また、コア部材５０の外周面には、螺旋羽根５２が設けられているので、燃焼ガスはガイド通路５１にガイドされるが、螺旋羽根５２によってもガイドされて旋回，上昇するので、より一層、流れが乱れることがなく燃焼させることができる。この場合、燃焼ガスは遠心力により二次燃焼室２０Ａの壁面に沿うように上昇するので、この螺旋羽根５２による流動抵抗はそれほど大きくなることがないことから、流動を阻害する事態が防止される。即ち、ガイド通路５１を構成する二次燃焼室２０Ａの壁面には、燃焼ガスの流れを妨げる部材が突出していないので、燃焼ガスの流動抵抗が大きくなることがなく、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
【００３１】
特に、二次燃焼室２０Ａは逆円錐台状に形成されているので、上昇するに従って周長が長くなっていることから、流速が減少して遠心力が落ち、そのため、上下で圧力差が生じるので、上側への引っ張り力が生じ、この点でも、燃焼ガスの旋回，上昇を円滑に行わせることができる。
即ち、煙突の長さを長くしたり、別途バーナを設けたり、あるいは、吸引ファンを設けなくてもよく、コア部材５０を設ける単純な構造で、二次燃焼室２０Ａ内において未燃ガスと排ガスとが混合しないように、且つ、燃焼ガスの流動抵抗を極力低下させて、燃焼ガスの旋回流を生成できるようにし、二次燃焼室２０Ａでの燃焼効率の向上を図ることができる。
【００３２】
そしてまた、排気路４０Ａは、二次燃焼室２０Ａからの排気ガスがその旋回方向に略沿って排入口４１から流出するように形成されているので、二次燃焼室２０Ａで生じた排ガスが、旋回方向に略沿って流出していくことになり、そのため、燃焼ガスの旋回流の旋回力を増すことができ、旋回流がより一層円滑になり、二次燃焼室２０Ａでの燃焼効率の向上を図ることができる。
【００３３】
また、導通路３０Ａの導出口３２と排気路４０Ａの排入口４１とが、二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を通る直交線Ｒ２よりも一次燃焼室１０Ａの中心軸Ｐ１側に位置しているので、即ち、導通路３０Ａの導出口３２と排気路４０Ａの排入口４１とが、直交線Ｒ２に対して同じ側に位置しているので、旋回流が回転しきって燃焼ガスが流出するようになることから、この点でも、燃焼ガスの旋回流の旋回力を増すことができ、旋回流がより一層円滑になり、二次燃焼室２０Ａでの燃焼効率の向上を図ることができる。もし、導通路３０Ａの導出口３２と排気路４０Ａの排入口４１とが、二次燃焼室２０Ａの中心軸Ｐ２を通る直交線Ｒ２を跨いで、互いに対向する位置にある場合には、燃焼ガスの旋回流が回転しきれずに、燃焼ガスがショートカットして流出して行くことがあり、それだけ燃焼効率を損ねる。
【００３４】
この燃焼により、本体１からは熱が放射され、暖房に供される。この場合、本体１の底部の下方に、底部からの熱を受ける金属製の受板４が設けられているので、本体１からの熱が直接床に及ぶことがなく、受板４で受けて発散させることができ、熱の放射効率が向上させられる。
また、本体１から金属製の熱放射板５が突設されているので、熱放射板５によっても、熱を発散させることができ、この点でも熱の放射効率が向上させられる。
【００３５】
図７には、コア部材５０の別の例を示す、これは、上記と異なって、支柱５３の高さが第二炉体２０の下側部２１の高さよりも低くなっており、コア部材５０の下端が下側部２１内に臨み、上端が排入口４１の下端と同位に位置するように形成されている。また、螺旋羽根５２のピッチが上記のもの（コア部材５０に対してほぼ４巻付設）よりも小さく（コア部材５０に対して略８巻付設）形成されている。作用，効果は上記と同様である。
【００３６】
尚、上記実施の形態において、一次燃焼室１０Ａ，二次燃焼室２０Ａ及びコア部材５０の大きさは、上記に限定されるものではなく、適宜変更して差し支えない。
【符号の説明】
【００３７】
Ｓ  ストーブ
Ｗ  固形燃料
１  本体
２  底部
３  脚体
４  受板
５  熱放射板
１０  第一炉体
１０Ａ  一次燃焼室
１１  投入口
１２  底部
１３  開閉蓋
１６  空気供給部
１９  ロストル
２０  第二炉体
２０Ａ  二次燃焼室
２１  下側部
２２  底壁
２３  上側部
２４  上壁
２５  開口
２６  蓋
３０  導通路体
３０Ａ  導通路
３１  導入口
３２  導出口
Ｐ１  一次燃焼室１０Ａの中心軸
Ｐ２  二次燃焼室２０Ａの中心軸
Ｑ  結線
Ｒ１  中心軸Ｐ１を通る直交線
Ｒ２  中心軸Ｐ２を通る直交線
４０  排気路体
４０Ａ  排気路
４１  排入口
４２  排出口
５０  コア部材
５１  ガイド通路
５２  螺旋羽根
５３  支柱
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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