(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下方向に垂直に立設され、挿入によって接続される２段以上の接続受部を配設してなる縦支柱と、
対向配置する前記縦支柱の同一高さにある前記接続受部に両端部の挿入係合部が挿入され、前記接続受部と前記挿入係合部が接続される横支柱と、
前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する鋼矢板相互間を摺動連結することなく、前記鋼矢板毎に前記上下方向に挿脱自在とする前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画する鋼矢板ガイドと
を具備することを特徴とする仮設山留構造体。
【請求項２】
前記縦支柱に２段以上配設した前記接続受部は、前記縦支柱の水平断面に対して２個乃至４個のコ字状の受部とし、かつ、前記接続受部の寸法を共通させて配設したことを特徴とする請求項１に記載の仮設山留構造体。
【請求項３】
前記縦支柱の下端は、尖軸状のパイルまたは略四角形状のベースまたはボール捩子状の距離を調節するジャッキベースのうちの１種類が接続されてなることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の仮設山留構造体。
【請求項４】
前記横支柱に配設した前記鋼矢板ガイドは、両端部が前記横支柱の直径の±１０ｍｍの範囲の上下幅としたＬ形鋼部材、それ以外が前記横支柱の直径の±１０ｍｍの範囲の上下幅のＴ形鋼部材とし、前記Ｌ形鋼部材と前記Ｔ形鋼部材は前記横支柱に溶接してなることを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項５】
前記縦支柱に対し９０度の角度で接続した２本の前記横支柱間には、前記横支柱に両端を溶接したＬ形鋼部材と、前記２本の横支柱に両端を溶接したＬ形鋼部材相互間の前記縦支柱を頂点とする角度が変化しないように入隅に火打梁を配設したことを特徴とする請求項１乃至請求項４の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項６】
前記横支柱に設けた前記鋼矢板ガイドは、前記鋼矢板の断面の高さ及び幅の寸法を離脱することなく通過させる寸法の断面形状とし、その上下方向の移動を自在としたことを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項７】
前記横支柱に設けた前記鋼矢板ガイドは、前記鋼矢板の断面の高さ及び幅を通過させるように前記鋼矢板の幅間隔に丸棒または角棒からなる区切部材を配設し、前記区切部材の一方を前記横支柱に溶接し、他端側を帯状部材または棒状部材に溶接してなることを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項８】
前記縦支柱の前記接続受部は、４個のコ字状の受部を円弧部分を介して連続形成し、かつ、前記円弧部分を用いて前記縦支柱の支柱本体部に溶接してなることを特徴とする請求項１乃至請求項７の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項９】
前記横支柱に形成された両端部の前記挿入係合部は、前記挿入係合部の両端部の外側までの距離は同一とし、楔状に先端よりも前記横支柱の内側を変化させたことを特徴とする請求項１乃至請求項８の何れか１つに記載の仮設山留構造体。
【請求項１０】
上下方向に垂直に立設される縦支柱は、前記上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部を配設しており、
それら対向配置する前記縦支柱の同一高さにある前記接続受部に２本を対とする横支柱として配設された両端の挿入係合部が挿入接続され、
前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する鋼矢板相互間を摺動連結することなく、前記鋼矢板毎に前記上下方向に挿脱自在とする前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画する鋼矢板ガイドを設け、前記鋼矢板を前記縦支柱に平行して上下方向に通したことを特徴とする仮設山留方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土砂の崩壊を防ぐ山留めに関するもので、地下埋設物用の穴を掘ったり、地下埋設物を埋設したり、それを掘り出したりする際に、作業員が生き埋めになったり、土砂に埋まったりする可能性を排除する仮設山留構造体及び仮設山留方法に関するもので、本発明は、土砂の崩壊を防ぐ軽量鋼矢板を含む鋼矢板を用いた仮設山留構造体及び仮設山留方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１では、従来、平面形状が長方形の直方体状である立坑や根切り等において、支保工で山留めを行う仮設山留方法として、
（１）矩形の縦辺部分及び横辺部分のうち、一方は切梁式の支保工、他方はアンカー式の支保工にて山留めを行う方法。
（２）一方は切梁式の支保工、他方は火打梁式の支保工で山留めを行う方法。
（３）両方をアンカー式の支保工にて山留めを行う方法。
（４）両方を切梁式の支保工にて山留めを行う方法。
（５）その他の形式の支保工（例えば、アイランド工法等）にて山留めを行う方法。
等の方法の中から、山留壁の規模、土質の性状、施工ステップ等の条件によりに好ましい方法が選択されてきた旨説明されている。
【０００３】
上記各種方法のうち、上記（４）の場合、即ち、矩形の縦辺部分及び横辺部分の両方を切梁式の支保工にて山留めを行う場合には、山留め用の横架材である縦横２方向の切梁が上下にずれた状態で交差して配設されることとなるが、この場合には以下のような問題点が生じることがある。
（ａ）縦方向の切梁と横方向の切梁との間の鉛直方向の間隔が狭いので施工性が悪い。
（ｂ）切梁の設置が煩雑となり、重機による作業の効率や安全性が低い。
（ｃ）平面的にも切梁の占有率が大きくなり、荷下ろし等の作業スペースを確保し難い。
なお、この場合には、山留用の横架材である縦横２方向の腹起こしも、上記切梁の場合と同様に、上下にずれた状態で直角をなして配設されていて、上記と同様の問題点を有している。そこで、特許文献１は従来技術の問題点を解決し、施工性が良好で、設置作業の効率及び安全性が高い山留め用横架材の配設構造を提供している。
【０００４】
ところが、地下構造物を埋設するには、埋設場所の地盤を必要な深さまで掘削（根切り）しなければならないが、掘削するには根切り内外の地盤の安定を保つために周囲の土砂が崩壊しないように支える仮設構造物としての山留工が必要となる。
従来の山留工は、図１９に示すように、一方の面に示すように、掘削に先行して掘削面に親杭としてＨ形鋼、古レール等を土質に応じて適当な間隔に打込み、掘削が進むに従って親杭の間に土止め用の横矢板ａを挿入して土止壁を構成し、或いは、他方の面に示すように、掘削に先行して鋼矢板５０を連続して打込み、この鋼矢板５０によって土止壁を構成したりする山留工が行われている。
しかしながら、従来の山留工では、親杭や鋼矢板の内側に腹起や切張ｂ等を設け、更に腹起ｄと切張ｂとの入隅に火打梁６０を設けることによって、土止壁に働く外力（土圧・水圧）を支えているので、システム・ボックス化した地下構造物をクレーンで吊り下げて埋設する場合、腹起や切張などの支保用部材が邪魔になって、埋設ができないという不具合があった。そのうえ、掘削に先行して親杭や鋼矢板が打込まれるので、打込み時の打撃力によって生ずる振動で近傍の地盤が崩壊されるおそれがあるため、既設の地上家屋に隣接して地下居室としての地下構造物を埋設する場合の山留工としては採用できない。
【０００５】
特許文献２では、このような背景で創造されたものであって、その意図するところは、限られた狭い敷地内で地上家屋に隣接して地下居室としての地下構造物を埋設するにあたり、腹起や切張など埋設工事の邪魔になる支保用部材を一切排除し、四周壁のみによって形成された山留フレームで、掘削周囲の土砂の崩壊を確実に防止でき、地上家屋の荷重を支えている基礎部分に崩壊などの悪影響を及ぼすことなく、安全かつ効率的に掘削作業を行うことができる地下構造物埋設用山留の構造を開示している。
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明が採用した地下構造物埋設用山留フレームの第１の技術的手段は、掘削面を囲繞する上下方向開放状の四周壁からなる山留フレームであって、上記山留フレームは、掘削初期の段階で周囲の土砂の崩壊を防止する上段四周壁と、掘削の進行に伴って上段四周壁の開放部内に挿入して下層掘削露出面の崩壊を防止する下段四周壁とによって構成されている。また、第２の技術手段は、上段四周壁及び下段四周壁は、それぞれ波型鋼板によって形成された単位壁の上下端部に上部胴梁及び下部胴梁が固定され、上部胴梁及び下部胴梁の出会い間はそれぞれ入隅に設けた鋼製火打梁を介して着脱自在に連結して構成されている。そして、第３の技術手段は、上段及び下段四周壁の上部胴梁には、それぞれ所要位置に吊り金具が固設されている。更に、第４の技術手段は、上段四周壁の上部胴梁及び下部胴梁の長手方向所要位置に上下に連通する貫通孔が穿設され、該貫通孔に嵌挿した中空状の間柱には、先端側を外側方に折曲形成した支持杆が嵌挿固定され、該支持杆を介して上段四周壁の上方外側方を囲繞する安全フェンスが張設されている。更にまた、第５の技術手段は、上段及び下段四周壁には、それぞれ上部胴梁と下部胴梁に係脱自在に係合される足場用梯子が設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−２６２５６０
【特許文献２】特開２０００−２０４５５３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
このように、特許文献１は、縦方向の腹起こしと横方向の腹起こしとを２本の接合手を備えたＬ字状の接合部材を介して、同一平面上において直角をなす形態で接合した。また、縦方向の切梁と横方向の切梁とを、同一平面上に突出した４本の接合手を備えた十字状の接合部材を介して、同一平面上において交差した形態で接合したことにより、施工性が良好で、設置作業の効率及び安全性が高い山留め用横架材の配設構造を得ている。
したがって、特許文献１では、掘削初期の段階で周囲の土砂の崩壊を防止する上下方向鋼矢板で周壁を形成する際に、周壁を形成する鋼矢板を打ち込む必要があり、また、周壁を形成する内側には、腹起こし、接合部材が存在し、作業員が内部に入って作業できる環境ではなかった。
【０００９】
また、特許文献２は、掘削初期の段階で周囲の土砂の崩壊を防止する上下方向開放状の上段四周壁と、掘削の進行に伴って上段四周壁の開放部内に挿入して下層掘削露出面の崩壊を防止する上下方向開放状の下段四周壁とによって構成され、限られた狭い敷地内に、地上家屋に隣接して地下居室としての地下構造物を埋設する場合、掘削周囲の土砂の崩壊を確実に防止して掘削することができる地下構造物埋設用山留フレームを提供している。
ここで、上段四周壁を構成する単位壁は波型鋼板によって形成され、Ｈ形鋼からなる上部胴梁、下部胴梁と鋼製の火打梁とによって外力（土圧・水圧）に対する剛性が確保されており、また下段四周壁を構成する単位壁も同様に波型鋼板によって形成されているとともに、Ｈ形鋼からなる上部胴梁、下部胴梁と鋼製の火打梁によって外力（土圧・水圧）に対する剛性が確保されているので、掘削初期の段階では上段四周壁によって掘削周囲の土砂の崩壊が防止され、掘削の進行に伴って下層の掘削露出面の崩壊は下段四周壁によって防止される。したがって、狭い敷地内で地上家屋に隣接して地下居室としての地下構造物を埋設する場合でも、地上家屋の荷重を支えている基礎部分に崩壊などの悪影響を及ぼすことなく掘削することができる。
【００１０】
しかし、特許文献２は上部胴梁、下部胴梁と鋼製の火打梁とによって外力（土圧・水圧）に対する剛性が確保されるものであるが、これら特許文献１及び特許文献２には、共通する事項として水漏れを防止する機能を有しており、それだけ波型鋼板（鋼矢板）の接合を密にする必要があり、例えば、特許文献１のように、四周壁に鋼矢板を打ち込んで形成するとなると、作業時間は長時間にならざるを得なかった。
また、実際の現場では、水脈を縦断するような個所に地下埋設物を埋設したり、その埋設用の穴を掘ったりすることは非常にまれなことであり、皆無に近いことである。また、山間部の傾斜地に建立された家屋で水脈を縦断するような場合があっても、ポンプで汲み上げれば十分である。
そして、四周壁に鋼矢板を打ち込んだり、それを引き抜いたりするとなると特殊な圧入機本体、バイブロハンマー、ラフテレーンクレーン等の専用機が必要となり、作業コストが高くなる可能性がある。また、土木、建築現場には、作業に不慣れな作業員も少なくなく、作業内容及び作業順序に間違いがあると、現場の従業員ばかりか、道路の通行人まで災いが降りかかることがある。
【００１１】
そこで、本発明は、上記問題点を解消すべくなされたもので、不慣れな作業員であっても間違いがなく組付け及び分解ができ、かつ、専用機による鋼矢板の打ち込み等の施工を必要とせず、隣接する土砂の崩壊を防ぐことができ、かつ、その施工が簡単な仮設山留構造体及び仮設山留方法の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
請求項１の発明にかかる仮設山留構造体において、上下方向に垂直に立設された縦支柱は、上方向からの横支柱の両端部に配設した挿入係合部の挿入に対して、その挿入を受ける２段以上の接続受部を配設している。２個を対とする横支柱は、対向配置する前記縦支柱の同一高さにある接続受部に両端部の挿入係合部が挿入され、それらが結合されることにより接続される。
少なくとも前記横支柱の１本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側で、しかも、前記挿入係合部を設けた前記横支柱の位置から９０度回動した位置に鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドが配設され、前記横支柱の長さ方向に対して直角方向に移動自在にしている。このとき、前記鋼矢板は打設等により、その下端を地中に埋設させるのが望ましい。また、前記鋼矢板ガイドは、前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する前記鋼矢板相互間を係合等により摺動させて連結することなく、前記鋼矢板毎に上下方向に挿脱自在とするもので、前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画するものである。なお、この区画は、鋼矢板の全周を取り巻くものに限らず、部分的に保持するものも含む。
ここで、上記縦支柱は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成された上記縦支柱の支柱本体部に、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上設けた接続受部を配設するものである。２段以上設ける接続受部は、取付ける横支柱が腹起しとして機能するから、２０〜１００ｃｍの間隔に１ヵ所設けるのが望ましい。しかも、接続受部は、２ヵ所以上、４個所以下であればよいが、できれば、１ヵ所で９０度毎に隣接した３個所または４個所の受部とするのが望ましい。
【００１３】
また、上記横支柱は、対向配置する前記縦支柱の同一高さにある前記接続受部に両端部の挿入係合部が挿入接続される２個を対とするもので、その長さは対では同じ寸法であり、各種の長さが用意されている。
前記横支柱の２本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間で形成された外側の一方乃至四方に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドが設けられている。ここで使用する鋼矢板は、軽量鋼矢板、波型鋼板等の鋼矢板とすることができる。本実施の形態では、ＮＳ−ＳＰ−II（新日鉄住金株式会社）、ＪＦＥＳＰ
−２（ＪＦＥスチール株式会社製造）を使用した。コンパクトに、軽量に仮設山留構造体をまとめるには、鋼矢板は軽量鋼矢板とするのが望ましい。なお、本発明を実施する場合の鋼矢板は、格別な断りがない限り、軽量鋼矢板を含む波型鋼板等の鋼矢板の意味で説明する。
そして、上記鋼矢板ガイドは、前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、鋼矢板を前記上下方向に挿脱自在とする前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画するもので、前記横支柱の１本以上に、前記挿入係合部を設けた前記横支柱の位置から９０度回動した位置に、前記鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さの案内を形成したものである。
【００１４】
請求項２の発明にかかる仮設山留構造体における前記縦支柱に配設した２段以上の接続受部は、前記縦支柱の水平断面に対して２個乃至４個のコ字状の受部とし、かつ、前記接続受部の寸法を共通させて配設したものであり、前記縦支柱の水平断面に対して１８０度の位置及び／または９０度の位置としたものである。また、全接続受部の寸法を共通させて２段以上として配設したものである。
【００１５】
請求項３の発明にかかる仮設山留構造体の前記縦支柱の下端は、尖軸状のパイルまたは略四角のベースまたはジャッキベースの何れか１つを接続してなるものである。
ここで、下端が尖がった金属製の尖軸状のパイルは地中に打ち込む場合に好適であり、略四角のベースは所定の面積（１００ｍｍ角〜３００ｍｍ角）により前記縦支柱の荷重を負担するもので、地中が硬いときに地表に配置するのに好適であり、金属製または合成樹脂製である。またはジャッキベースは、他の縦支柱との位置合わせに好適なボール捩子を形成した金属製である。これらの機能を有するものであればよい。
【００１６】
請求項４の発明にかかる仮設山留構造体の前記横支柱に配設した鋼矢板ガイドは、前記横支柱の直径の±１０ｍｍの上下幅にＬ形鋼を切断してなるＬ形鋼部材、それ以外が同様に、前記横支柱の直径の±１０ｍｍ上下幅のＴ形鋼部材で形成され、前記Ｌ形鋼部材と前記Ｔ形鋼部材は前記横支柱に溶接してなるものである。
ここで、前記横支柱に配設した鋼矢板ガイドは、前記横支柱が腹起しとして機能するから前記横支柱で囲まれた空間側を前記横支柱側とし、そこで外周に配設した鋼矢板を押えるものであるから、前記横支柱の鋼矢板側は前記鋼矢板が垂直を維持できればよい。鋼矢板は横方向から入れることも可能であるが、人の安全性にかかわることであるから、鋼矢板を垂直に出し入れするのが好適である。
【００１７】
請求項５の発明にかかる仮設山留構造体における前記縦支柱に９０度の角度で接続した２本の前記横支柱間には、前記横支柱に両端溶接したＬ形鋼部材と、前記２本の横支柱に両端溶接したＬ形鋼部材相互間の角度が変化しないように入隅に火打梁を配設したものである。
ここで、入隅の火打梁は、仮設山留構造体が平面視で矩形状を呈するものであるから、平行四辺形の弱さ、即ち、角度変化を火打梁で変化しないように補強するものである。この入隅の火打梁は、できれば、直角二等辺三角形を描くように、前記２本の横支柱に両端が接続できる機械的構造とすればよい。
【００１８】
請求項６の発明にかかる仮設山留構造体における前記横支柱に設けた鋼矢板ガイドは、鋼矢板の高さ及び幅を長さ方向に通過させながらも、水平方向に移動できないようなサイズにＬ形鋼部材、Ｔ形鋼部材を形成したものである。
ここで、鋼矢板の高さ及び幅を通過させるサイズにＬ形鋼部材、Ｔ形鋼部材を形成した鋼矢板ガイドは、最も廉価に構成できるものである。ここで、鋼矢板は上下に挿入自在であるが、側部から嵌め込みは困難であり、組み立てが歪(いびつ)な形状になり得ない。
【００１９】
請求項７の発明にかかる仮設山留構造体における前記横支柱に設けた鋼矢板ガイドは、鋼矢板の高さを通過させるサイズに両端板のサイズを決め、前記鋼矢板の幅間隔に丸棒または角棒からなる区切部材を配設し、前記両端板と前記区切部材の一方を前記横支柱に溶接し、他端側を帯状部材または棒状部材で接続したものである。
ここで、前記横支柱に設けた鋼矢板ガイドは、前記鋼矢板の幅間隔に前記鋼矢板の設置枚数＋１枚の区切部材を配設し、前記区切部材の一方を前記横支柱に溶接し、他端側を帯状部材または棒状部材に溶接接続したものである。
【００２０】
請求項８の発明にかかる仮設山留構造体における前記縦支柱の接続受部は、平面視で４個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部に溶接してなるものである。
ここで、平面視で４個のコ字状を連続形成し、１ヵ所が開放となっているから、それを含めて溶接個所を最大でも４個所としたものである。プレス成型した後に長円孔、円孔、三角形孔、長方形孔、スリットの何れか１つ以上を打ち抜いてもよいし、プレス成型と同時に、または端部側から順次打ち抜き及びプレス成型してもよい。なお、長円孔、円孔、三角形孔、長方形孔、スリットは正確な形状を問うものではなく、概略の形状を意味するものである。
なお、連結部の形成は、１枚の金属板を平板状態とし、コ字状の受部を１度のプレス加工で４個を形成し、次に、それを立てて、連結部の形状を形成するものであるが、複数回に分けて加工する場合もある。また、先にコ字状の受部をプレス加工で４個を同時にまたは順次形成し、次に、その連結部を順次巻き込むように形成することもできる。そして、先にコ字状の受部と連結部を順次巻き込むように形成することもできる。この状態で支柱本体の端部に挿入すると、弾性力に抗して移動可能になっている。
【００２１】
請求項９の発明にかかる仮設山留構造体における前記横支柱に形成された両端部の挿入係合部は、その外側の寸法を変化させないで、楔状に先端よりも前記横支柱の内側を太く（変化させたもの）したものである。これにより、前記横支柱に形成された両端部の挿入係合部の結合深さによっては、縦支柱の間隔を変化させない。
ここで、上記挿入係合部は、楔状に先端よりも前記横支柱側を太くしたものであり、それを受ける接続受部も同様にテーパにするのが望ましいが、上下同一開口寸法としてもよい。
【００２２】
請求項１０の発明にかかる仮設山留方法は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対以上から構成された縦支柱は、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上配設した接続受部を有する。また、２個を対とする横支柱は、対向配置する前記縦支柱の同一高さにある接続受部に両端部の挿入係合部が挿入接続される。少なくとも前記横支柱の１本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側で、しかも、前記挿入係合部を設けた前記横支柱の位置から９０度回動した位置に鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドを配設し、前記横支柱の長さ方向に対して直角方向に移動自在にするものである。また、前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する前記鋼矢板相互間を摺動させて連結することなく、前記鋼矢板毎に上下方向に挿脱自在とするもので、前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画する鋼矢板ガイドを構成している。
ここで、上記縦支柱は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成された支柱本体部に、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上設けた接続受部を設けたものである。しかも、接続受部は、２ヵ所以上、４個所以下であればよいが、できれば、１ヵ所で３個所または４個所の受部とするのが望ましい。
また、上記横支柱は、対向配置する前記縦支柱の同一高さにある前記接続受部に両端部の挿入係合部が挿入接続される２個を対とするもので、その長さは対では同じ寸法である。
前記横支柱の２本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側の一方乃至四方に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドが設けられている。ここでは鋼矢板として、ＮＳ−ＳＰ−II（新日鉄住金株式会社）、ＪＦＥＳＰ
−２（ＪＦＥスチール株式会社製造）を使用した。コンパクトに、軽量に仮設山留構造体をまとめるには、鋼矢板は軽量鋼矢板とするのが望ましい。なお、本発明を実施する場合の鋼矢板は、格別な断りがない限り、軽量鋼矢板を含む波型鋼板等の鋼矢板の意味で説明する。
そして、上記鋼矢板ガイドは、前記横支柱の１本以上に、前記挿入係合部を設けた前記横支柱の位置から９０度回動した位置に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さのガイドを形成したものである。
【発明の効果】
【００２３】
請求項１の発明の仮設山留構造体における縦支柱には、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部が配設されている。対向配置する前記縦支柱の同一高さにある接続受部に対して、２個を対とする横支柱の両端の挿入係合部が挿入される。このようにして、４本以上の縦支柱と２対以上の横支柱によって縦支柱と横支柱からなる立体的な枠体が形成される。また、前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する前記鋼矢板相互間を摺動連結することなく、前記鋼矢板毎に上下方向に挿脱自在とするもので、前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画する鋼矢板ガイドを構成している。
前記横支柱の２本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側の一方または二方乃至四方に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドが設けられているから、前記横支柱の２本以上に鋼矢板を上下方向に挿通し、鋼矢板を設置できる。このとき、横支柱は腹起しとして機能するから、鋼矢板の外部の土砂が内部に入り込むことがない。鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドは前記横支柱の水平の両側に設けることもできるが、横支柱の腹起しとして機能する片側のみが好適である。
殊に、発明者らの経験では、道路、宅地の山留めでは、水脈に触れることは殆どなく、山間部の傾斜地においても、水量の多い水脈に接したり、または、それを横断したりすることは非常に稀で、殆どそのようなことは生じない。生じたとしても、水が滲む程度であり、また、仮に生じたとしても、ポンプを取付ければ解決する。
更に、土砂は鋼矢板で堰き止められ、鋼矢板相互間の間隔は最大でも１０〜３０ｍｍの隙間が形成できる程度であり、殆ど土砂が前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間に流れ込むことがない。
そして、鋼矢板で堰き止められた土砂は、必要本数の縦支柱と横支柱で腹起しとして機能するから、安定して土砂を堰き止める。
更に、本発明の仮設山留構造体は、地面の上に組み立ててから地中を掘削（根切り）し、そこに移動させてもよいし、重機を使用して所定の深さまで掘った後に本発明の仮設山留構造体を地中に設営してもよい。特に、地中に埋設する浄化槽等の機器等が存在する場合でも、設置状態で長時間設定できる。また、本発明の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明したが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用できる。
したがって、不慣れな作業員であっても組付けと分解の順序に狂いが生じないから、間違いがなく組付け、分解ができ、かつ、専用機による鋼矢板の施工を必要とせず、土砂の崩壊を防ぐことができ、かつ、その施工が簡単な仮設山留構造体となる。
【００２４】
請求項２の発明の仮設山留構造体における前記縦支柱の２段以上の接続受部は、前記縦支柱の水平断面に対して１８０度２個のコ字状の受部または９０度４個のコ字状の受部、９０度３個のコ字状の受部とし、かつ、前記縦支柱の長さ方向に２段以上共通させて配設したものであるから、請求項１に記載の効果に加えて１ヵ所の位置決めができれば、他の箇所も自動的に決定でき、かつ、前記接続受部によって前記縦支柱に回転力を付与しないので、安定した構造体を組付けることができる。また、各接続受部を同一形状とすることにより、使用する材料を２種類の縦支柱、横支柱のみとすることができ、軽量鋼矢板を含む波型鋼板等の鋼矢板を入れても３種類の部品のみで成り立つものであるから、その構成部品の管理が容易である。
【００２５】
請求項３の発明の仮設山留構造体における前記縦支柱の下端は、尖軸状のパイルまたは略四角のベースまたはジャッキベースのうちの１種類が接続されてなるから、請求項１または請求項２に記載の効果に加えて、本発明の仮設山留構造体を設置する場合の土地の条件によって軟弱な土（土砂）であると判断されたときには、前記縦支柱の下端を尖軸状のパイルに、堅固な土（土砂）であると判断されたときには、前記縦支柱の下端を略四角のベースとし、また、位置合わせが必要な場合には、ジャッキベースとすることにより、土地の状態によって任意の組み立て構造体を構成できる。特に、掘削（根切り）したとき、前記縦支柱の下端に大きく段差が生じることがある。少ない誤差であれば、略四角のベースの位置決めによって吸収できるが、誤差が大きい場合には、ジャッキベースにより吸収する。
【００２６】
請求項４の発明の仮設山留構造体における前記横支柱に配設した鋼矢板ガイドは、端部が前記横支柱の直径の±１０ｍｍ幅のＬ形鋼部材、それ以外が前記横支柱の直径の±１０ｍｍ幅のＴ形鋼部材で形成し、前記横支柱に溶接してなるものであるから、請求項１乃至請求項３の何れか１つに記載の効果に加えて、比較的軽量に鋼矢板ガイドが形成できるから、組付け及び分解の際の操作性が良い。また、前記横支柱の直径の±１０ｍｍ幅の形鋼からＬ形鋼部材、Ｔ形鋼部材が形成されているから、トラックの荷台に乗せた場合でも、前記横支柱の回転が拘束されるから積載状態が安定化できる。
【００２７】
請求項５の発明の仮設山留構造体における前記縦支柱に９０度の角度で接続した２本の前記横支柱間には、前記横支柱に両端を溶接したＬ形鋼部材と、２本の前記横支柱に両端を溶接したＬ形鋼部材相互間の角度が変化しないように入隅に火打梁を配設したものであるから、請求項１乃至請求項４の何れか１つに記載の効果に加えて、２本の横支柱間が火打梁で固定されるので、本発明の仮設山留構造体を堅固に維持することができる。特に、本発明の仮設山留構造体をピット状に埋設した山留めの場合には、大きな外力に耐えられる。また、本発明の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明しているが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用でき、建築現場用足場との違和感がない。
【００２８】
請求項６の発明の仮設山留構造体における前記横支柱に設けた鋼矢板ガイドは、上下方向のみに鋼矢板の高さ及び幅を通過させる寸法にＬ形鋼部材、Ｔ形鋼部材を溶接して形成したものであるから、請求項１乃至請求項５の何れか１つに記載の効果に加えて、鋼矢板を最も軽量な状態で保持できるから、軽量化に優れている。
【００２９】
請求項７の発明の仮設山留構造体における前記横支柱に設けた鋼矢板ガイドは、鋼矢板の断面の高さ及び幅を通過させる幅間隔に丸棒または角棒からなる区切部材を配設し、前記区切部材の一方を前記横支柱に溶接し、他端側を帯状部材または棒状部材に溶接してなるものであるから、請求項１乃至請求項５の何れか１つに記載の効果に加えて、シンプルな構造でありながら、外側に鋼矢板ガイドの一部が突出せず、それらを帯状部材または棒状部材でカバーしているから、乱暴に扱っても、鋼矢板の断面の高さ及び幅を通過させる寸法に狂いが出難い。
【００３０】
請求項８の発明の仮設山留構造体における前記縦支柱の接続受部は、平面視で４個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部に溶接してなるものであるから、請求項１乃至請求項７の何れか１つに記載の効果に加えて、４個連続配置させることができ、その間に前記本体部に溶接する長円孔、円孔、スリットの何れか１つを用いて溶接面積を広くとることができるから機械的強度が強く、かつ、コ字状の接続受部を個々に扱う必要がないから、溶接作業が機械的にでき、使用中であっても外力が一点に集中しないから、不良が出難い。
【００３１】
請求項９の発明の仮設山留構造体における前記横支柱に形成された両端部の挿入係合部は、前記挿入係合部の両端部の外側までの距離は同一とし、楔状に先端よりも前記横支柱の内側を太く形成したものであるから、請求項１乃至請求項８の何れか１つに記載の効果に加えて、楔状に先端よりも前記横支柱側を太くしたものであるから組付け易い。また、組付けた際に、隣接する縦支柱の距離が変化しないから、両端部の挿入係合部と接続受部との組付けを行っても、全体の寸法に狂いが生じない。
【００３２】
請求項１０の発明の仮設山留方法は、上下方向に垂直に立設された縦支柱は、上方向からの横支柱の挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部を配設しており、それら対向配置する前記縦支柱の同一高さにある前記接続受部に２本を対とする横支柱の両挿入係合部が挿入接続され、前記横支柱の１本以上に、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側で、しかも、前記挿入係合部を設けた前記横支柱の位置から９０度回動した位置に鋼矢板ガイドを設け、鋼矢板を前記横支柱の長さ方向に対して直角方向に移動自在に上下方向のみに通すものである。
このように構成される前記横支柱の２本以上には、前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側に位置する一方または二方または四方に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び高さを有する鋼矢板ガイドが設けられているから、前記横支柱の２本以上に鋼矢板を上下方向に挿通し、鋼矢板を設置できる。また、前記横支柱を一辺として水平方向に形成され、隣接する前記鋼矢板相互間を摺動連結することなく、前記鋼矢板毎に上下方向に挿脱自在とするもので、前記横支柱の長さ方向の幅及び前記横支柱に対する垂直方向の高さを区画する鋼矢板ガイドを構成している。このとき、前記横支柱は腹起しとして機能するから、鋼矢板の外部の土砂が内部に入り込むことがない。
殊に、発明者らの経験では、道路、宅地の山留めでは、水脈に触れることは殆どなく、山間部の傾斜地においても、水量の多い水脈に接したり、または、それを横断したりすることは非常に稀であります。殆どが、水が滲む程度であり、ポンプを取付ければ解決する。
また、土砂は鋼矢板で堰き止められ、鋼矢板相互間の間隔は最大でも１〜２ｃｍの隙間が形成できる程度であり、殆ど土砂が前記２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間に流れ込むことがない。
そして、鋼矢板で堰き止められた土砂は、必要本数の縦支柱と横支柱で腹起しとして機能するから、安定して土砂を堰き止める。
更に、本発明の仮設山留構造体は、地面の上に組み立ててから地中を掘って行ってもよいし、重機を使用して所定の深さまで掘った後に本発明の仮設山留構造体を地中に設営してもよい。特に、地中に埋設する浄化槽等の機器等が存在する場合でも、設置状態で長時間設定できる。また、本発明の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明したが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における最小単位の骨組みを斜視図で示す説明図である。
【図２】図２は本発明の実施の形態の仮設山留構造体を掘削（根切り）したピットに設置する場合の事例である。
【図３】図３は本発明の実施の形態の仮設山留構造体を掘削（根切り）する土地に直接設置した場合の事例である。
【図４】図４は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における１枚の鋼矢板を挿入直前の斜視図である。
【図５】図５は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における１枚の鋼矢板を挿入中の斜視図である。
【図６】図６は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における１枚の鋼矢板を挿入後の斜視図である。
【図７】図７は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱としての２種類の態様を説明する斜視図で、（ａ）は段差のない接続受部の実施の形態、（ｂ）は段差のある接続受部の実施の形態である。
【図８】図８は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱の３種類の下端の態様を説明する斜視図で、（ａ）は尖軸状のパイル、（ｂ）は略四角のベース段差、（ｃ）はジャッキベースの形態である。
【図９】図９は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱が有する４個の接続受部の態様を説明する（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図及び（ｃ）は展開図である。
【図１０】図１０は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱が有する３個の接続受部の態様を説明する（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図及び（ｃ）は展開図である。
【図１１】図１１は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱が有する２個の接続受部の態様を説明する（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図及び（ｃ）は展開図である。
【図１２】図１２は本発明の実施の形態の仮設山留構造体で使用する鋼矢板の幅及び高さを説明する（ａ）は断面図及び（ｂ）は斜視図である。
【図１３】図１３は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における横支柱が有する鋼矢板ガイドの態様を説明する（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図１４】図１４は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における横支柱が有する鋼矢板ガイドの態様を説明する（ａ）は分解斜視図、（ｂ）は他の形態の要部の一部の分解斜視図である。
【図１５】図１５は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における横支柱が有する鋼矢板ガイドの他の態様を説明する斜視図である。
【図１６】図１６は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における３壁面に鋼矢板を挿入した態様を説明する（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図である。
【図１７】図１７は本発明の実施の形態の仮設山留構造体における鋼矢板ガイドに鋼矢板を挿入した態様を説明する断面図である。
【図１８】図１８は本発明の実施の形態の仮設山留構造体を建築現場用足場の仮囲いまたはガードフェンスとして使用した場合の斜視図である。
【図１９】図１９は従来の支保工にて山留めを行う場合の説明を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。なお、実施の形態において、図示の同一記号及び同一符号は、同一または相当する機能部分であるから、ここではその重複する説明を省略する。
【００３５】
［実施の形態］
図１乃至図１８において、上下方向に垂直に立設される縦支柱１０は、２本を対とし、２対以上の４本、６本、８本・・・から構成される。通常、鉄製の亜鉛メッキ筒体で、長さが約９０、１８０、２７０、３６０、・・・ｃｍの建築物の規格と同一または近似させた数値になっている。１本の縦支柱１０には、２０〜１００ｃｍの間隔毎に１ヵ所の接続受部２０を設けている。但し、この寸法は均等割りしてもよいが、縦支柱１０の上下端部側は他の接続するアダプタとの関係で、他よりも短くするのが一般的である。なお、本発明を実施する場合には、縦支柱１０の材料、形状が問われるものではない。
【００３６】
例えば、縦支柱１０の下端は、杭等の筒状金属からなる尖軸状のパイル１１または金属または合成樹脂状の略四角のベース１２またはボール捩子状の距離を調節するジャッキベース１３のうちの１種類が選択使用される。勿論、これらを接続しないで直接縦支柱１０を立設する場合もあり得る。この選択は、本実施の形態の仮設山留構造体を設置する場合の条件によって決定される。例えば、図２に示すように、軟弱な土地であれば、掘ったピットＰに対して尖軸状のパイル１１を土または土砂に打ち込み、垂直に立設された縦支柱１０に対して横方向、即ち、直角方向の外力に耐えるようにする。
また、地表が堅固な土地であれば、縦支柱１０の下端を略四角のベース１２とし、図３に示すように、堅固な土地に縦支柱１０を打ち込むことなく仮設山留構造体を移動させて設置することができる。また、図２のように、本実施の形態の仮設山留構造体を設置した後に所定の範囲を掘削（根切り）する場合、或いは、図３のように、掘削（根切り）したピットＰに対して仮設山留構造体を移動させて設置する場合がある。ここで、複数の略四角のベース１２の位置が均一の高さにならない場合には、ボール捩子状の距離を調節するジャッキベース１３とすることにより、土地の状態に応じた任意の組み立て構造体を構成できる。
【００３７】
また、縦支柱１０には、２０〜１００ｃｍの間隔毎に接続受部２０を設けている。接続受部２０は縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に等間隔で、平面視すると縦支柱１０の長さ方向の断面が３個からなるコ字状、または４個からなるコ字状、または縦支柱１０の長さ方向の断面が２個からなるコ字状としている。このコ字状とは、平面視するコ字状の開口を支柱本体部１０Ａの周囲に溶接していることを意味する。
なお、ここで縦支柱１０の支柱本体部１０Ａとは、接続受部２０を除去したポールのみを意味するものである。具体的には、平面視４個からなるコ字状の接続受部２０は、図９に示すように、コ字状の受部２１及びそこから９０度離れたコ字状の受部２２、更にそこから９０度離れたコ字状の受部２３、コ字状の受部２１とコ字状の受部２３の間に形成したコ字状の受部２４を有している。
なお、図９（ｃ）の展開図においては、上辺と下辺は同一長さで描いているが、上辺と下辺は長さが若干異なり、下辺を短くさせている。したがって、コ字状の接続受部２０には取付け状態ではテーパが掛っている。コ字状の受部２１、コ字状の受部２２、コ字状の受部２３、コ字状の受部２４は何れも上の開口面積が広く、下側の開口面積は狭くなっている。即ち、図９（ｃ）の展開図に示す形状は金属板からプレス加工するもので、この金属板としては、１枚の略長方形または略扇形とすることができる。
【００３８】
図９に示すコ字状の受部２１とコ字状の受部２２とコ字状の受部２３、コ字状の受部２４の各開口端部間は、縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に沿った曲率で形成されていて、その相互間には連結部２１ａ，２２ａ，２３ａが、その連結部２１ａ，２２ａ，２３ａには、長円の打ち抜き孔２１ｂ，２２ｂ，２３ｂが穿設されている。長円の打ち抜き孔２１ｂ，２２ｂ，２３ｂは、十分な溶接強度を出すために溶接距離及び面積を確保している。また、端部２１ｃ及び端部２４ｃは蛇行した端部（ジグザグ端部）となっている。このジグザグも溶接時の十分な距離を得ようとするものであり、機械的強度を強くし、かつ、その距離を長くすることにより、接続受部２０と挿入係合部４０との結合時の弾性力を得ている。勿論、直線とすることもできる。
したがって、縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に沿った曲率でコ字状の受部２１とコ字状の受部２２とコ字状の受部２３、コ字状の受部２４を巻き付ければ、支柱本体部１０Ａの略１周を囲むことになり、長円の打ち抜き孔２１ｂ，２２ｂ，２３ｂが溶接長さ及び面積を広くし、かつ、蛇行した端部２１ｃ及び端部２４ｃも溶接長さ及び面積を広くすることができる。
【００３９】
このように、上記実施の形態の縦支柱１０は、直接コ字状を縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に溶接する従来例と異なり、縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に沿った長円の打ち抜き孔２１ｂ，２２ｂ，２３ｂの曲率部分までが弾性的に機能するから、無理な操作を行っても弾性限界内であり、破損される可能性が少ない。したがって、従来にない弾性及び保持機能を発揮することができる。
具体的には、溶接ロボットが作業するので、縦支柱１０の支柱本体部１０Ａの周囲に複数のコ字状の接続受部２０Ａを挿入しておき、接続受部２０Ａを位置決めしながら溶接を行う。
この実施の形態では、図９に示すように、４個からなるコ字状の受部２１とコ字状の受部２２とコ字状の受部２３、コ字状の受部２４を有する接続受部２０Ａであるが、これを３個のコ字状の受部２５とコ字状の受部２６とコ字状の受部２７を有する接続受部２０Ｂとすることもできる。なお、以下、接続受部の表現として、２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃは各実施の形態を示し、２０は共通する接続受部を示すものとする。
【００４０】
図１０に示す３個のコ字状の接続受部２０Ｂは、コ字状の受部２５とコ字状の受部２６とコ字状の受部２７を有し、コ字状の受部２５とコ字状の受部２６の間、コ字状の受部２６とコ字状の受部２７の間は、連結部２５ａ，２６ａが、その連結部２５ａ，２６ａには、長円の打ち抜き孔２５ｂ，２６ｂが穿設されている。長円の打ち抜き孔２５ｂ，２６ｂが溶接長さ及び面積を広くし、かつ、蛇行した端部２５ｃ及び端部２７ｃも溶接長さ及び面積を広くすることができる。
なお、図１０（ｃ）の展開図においては、上辺と下辺は同一長さで描いているが、上辺と下辺は長さが若干異なり、下辺を短くさせている。したがって、コ字状の接続受部２０には取付け状態ではテーパが掛っている。コ字状の受部２５、コ字状の受部２６、コ字状の受部２７は何れも上の開口面積が広く、下側の開口面積は狭くなっている。即ち、この図１０（ｃ）の展開図に示す形状も、金属板からプレス加工するもので、この金属板としては、１枚の略長方形または略扇形とすることができる。
【００４１】
３個のコ字状の接続受部２０Ｂは、２個のコ字状の接続受部２０Ｃとすることもできる。図１１に示すのはその例である。
２個のコ字状の接続受部２０Ｃは、コ字状の受部２８とコ字状の受部２９を有し、コ字状の受部２８とコ字状の受部２９の間は、連結部２８ａが、その連結部２８ａには、長円の打ち抜き孔２８ｂが穿設されている。長円の打ち抜き孔２８ｂが溶接長さ及び面積を広くし、かつ、蛇行した端部２８ｃ及び端部２９ｃも溶接長さ及び面積を広くすることができる。
本実施の形態においても、コ字状の受部２８とコ字状の受部２９の間は、単に、コ字状のみの形態を具備するものでないので、直接溶接したものに対してその材料の長さにゆとりがあるから、その弾性により結合状態が安定化する。
上記実施の形態では、円弧部分に形成した長円孔の長円の打ち抜き孔２１ｂ，２２ｂ，２３ｂ、長円の打ち抜き孔２５ｂ，２６ｂ、打ち抜き孔２８ｂは、２列或いは３列の長円孔またはＸ状の長円孔とすることができる。またはジグザグ状の長円孔とすることもできる。
なお、図１１（ｃ）の展開図においては、上辺と下辺は同一長さで描いているが、上辺と下辺は長さが若干異なり、下辺を短くさせている。したがって、コ字状の接続受部２０には取付け状態ではテーパが掛っている。コ字状の受部２８、コ字状の受部２９は何れも上の開口面積が広く、下側の開口面積は狭くなっている。即ち、図１１（ｃ）の展開図に示す形状も、金属板からプレス加工するもので、この金属板としては、１枚の略長方形または略扇形とすることができる。
【００４２】
このように構成したコ字状の受部２８とコ字状の受部２９からなる２個のコ字状の接続受部２０Ｃは、図７（ｂ）に示すように、上下２段に設けると、４個のコ字状の接続受部２０Ａと同様に、１個の接続受部で４個のコ字状の接続部が使用できる。但し、段差ができるので、その段差を問題としないものとする必要がある。
このように、縦支柱１０は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成され、かつ、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設したものであればよい。
また、１本の縦支柱１０には、通常、複数個の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設し、しかも、複数個の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）はコ字状の上部開口を同一開口形状としている。
【００４３】
特に、複数個の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は通常、上下に２０〜１００ｃｍの間隔毎に設けているが、例えば、２個のコ字状の接続受部２０Ｃは、隣接して、しかも、９０度回動させて、コ字状の受部２８と１８０度離れた位置にコ字状の受部２９を有し、コ字状の受部２８とコ字状の受部２９の間は、連結部２８ａ及びその連結部２８ａに穿設した長円の打ち抜き孔２８ｂが溶接長さ及び面積を広くし、かつ、蛇行した端部２８ｃ及び端部２９ｃも溶接長さ及び面積を広くするものである。これを上下に隣接させ、互いに９０度の回動させた位置で固定させると、段差のある４個のコ字状の接続受部２０が形成される。
【００４４】
勿論、接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に対して、従来から存在する断面コ字状の受部を追加してもよい。また、接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は１本の縦支柱１０に対して同一形状に形成した接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を複数設けるものであるから、縦支柱１０の支柱本体部１０Ａのみと相違し、トラックの荷台に載せても、或いは荷台に凭せ掛けても転がることがない。
【００４５】
対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に両端部の挿入係合部４０が挿入接続される２本を対とする横支柱３０は、両端部の挿入係合部４０が接合されていない状態の鉄製の亜鉛メッキ筒体で、長さが約９０、１８０、２７０、３６０、・・・ｃｍの建築物の規格と同一または近似させた数値になっている。
その両端には、接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に係合する楔状の挿入係合部４０が溶接され横支柱３０を形成している。挿入係合部４０は端部方向に同一長さとなっており、内側にテーパが掛った楔状を呈している。したがって、接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）との結合が如何なる状態であっても、縦支柱１０相互間の距離を変更することがない。
したがって、小槌、金槌、ハンマー等で接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に挿入係合部４０を打ち込んでも、縦支柱１０の接触点位置が移動しないので、全体形状もほとんど変化しない。
【００４６】
更に、本実施の形態の横支柱３０は、横支柱本体部３０Ａの両端部に溶接した挿入係合部４０の近傍にＬ形鋼部材３３を溶接している、このＬ形鋼部材３３は、長尺物のＬ形鋼を横支柱本体部３０Ａの太さまたはそれに近い値で切断したもの、即ち、横支柱３０の直径の±１０ｍｍの上下幅のＬ形鋼で形成され、横支柱３０に溶接してなるものである。当然ながら、Ｌ形鋼部材３３は、面取りした状態で横支柱３０の端部に溶接した挿入係合部４０付近に溶接するものである。このＬ形鋼部材３３の配設する位置は、後述する鋼矢板５０の幅で決定される。
【００４７】
この横支柱３０は、２本を対として１対は上下に、他の１対は対向側に配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に両端部の挿入係合部４０が挿入されて接続され、縦支柱１０間に配設される。なお、接続受部２０を配設した縦支柱１０の最下部または最上部には、横支柱３０を配設することもできる。横支柱３０のＬ形鋼部材３３相互間には、１個以上のＴ形鋼部材３４が溶接によって等間隔に配設される。このＴ形鋼部材３４も、横支柱３０の直径の±１０ｍｍ上下幅のＴ形鋼で形成されている。
長尺物のＴ形鋼部材３４を横支柱本体部３０Ａの太さまたはそれに近い値で切断したものを面取りした状態で横支柱３０のＬ形鋼部材３３間に必要数溶接したものである。このＴ形鋼部材３４の配設する位置は、後述する鋼矢板５０の幅で決定される。
【００４８】
図１２に示すように、一般的に鋼矢板５０は大きく開いている開口間が幅Ｗ、この幅Ｗに対して直角方向が高さＨと呼ばれている。Ｌ形鋼部材３３の横支柱３０に沿っての長さは、当該幅Ｗよりも若干、例えば、３〜１５ｍｍ大きいＴ形鋼部材３４の間隔としている。この３〜１５ｍｍの中にＴ形鋼部材３４の厚みも含まれている。
また、当該高さＨは、鋼矢板５０の高さＨよりも前者同様、例えば、横支柱３０から３〜１５ｍｍ離れた距離としている。この距離は、鋼矢板５０相互間のガタツキの隙間となるので、少ないのが望ましいが、鋼矢板５０の上方からの挿入し難さに繋がる。また、鋼矢板５０の長さの下端と上端でこの寸法が規制されるので、その影響力は大きくない。
【００４９】
本実施の形態の鋼矢板５０は、図１２に示すように、略山形を成しているので、その高さＨに合わせて横支柱３０の外周からＬ形鋼部材３３、横支柱３０からＴ形鋼部材３４の自由端までの距離を定め、その高さを特定している。また、横支柱３０の長さ方向は、横支柱３０の両端のＬ形鋼部材３３内で複数のＴ形鋼部材３４の厚みで区分し、鋼矢板５０を挿入自在としたものである。この鋼矢板５０の図１２に示す略山形は、１山でも２山でも３山でもよいが、好ましくは、横支柱３０の外周から大きく突出したＬ形鋼部材３３、Ｔ形鋼部材３４とならなければよい。この意味で、本実施の形態の鋼矢板５０は薄手である軽量鋼矢板が望ましい。
【００５０】
この横支柱３０は、両端に挿入係合部４０が設けられ、通常、挿入係合部４０は上方から垂直下方に挿入されるから、挿入係合部４０は横支柱３０の長さ方向に対して両端が同一長に配設されている。横支柱３０の端部の挿入係合部４０を横支柱３０が円となる端部から見ると、９０度回動した方向にＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４を溶接して突出させている。この９０度の回動位置は、横支柱３０の端部の挿入係合部４０の位置から左方向に９０度回動した方向にＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４を突出させているが、横支柱３０の他の先端を手前にすれば、横支柱３０の端部の挿入係合部４０の位置から右方向に９０度回動した方向にＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４を突出させていることになる。即ち、横支柱３０の端部の挿入係合部４０の位置から左方向に９０度回動した方向に一列にＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４を突出させていることになる。
即ち、横支柱３０の両端の挿入係合部４０の長さ方向に平行する横支柱３０の外周の接線方向に鋼矢板５０が上下に通過するものである。
鋼矢板ガイド８０は、横支柱３０を一辺として水平方向に形成され、鋼矢板５０を縦支柱１０の立設方向である上下方向に挿脱自在とする横支柱３０の長さ方向の幅及び横支柱３０に対する垂直方向の高さを区画するものである。Ｌ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４の横支柱３０側に接合されている端部の反対側の端部は、自由端となっており、解放されているが、その自由端の一部で鋼矢板５０の高さＨ側を保持する構造になっている。
【００５１】
図１３においては、Ｌ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４を溶接させる事例で説明したが、本発明を実施する場合には、他の方法で製造することもできる。
図１４(ａ)は横支柱３０側の面を横支柱３０の曲率で切断し、反対側端部を横支柱３０の外周の接線に平行な直線状に切断した必要数の区切部材３７を配置し、そこで溶接したものである。このとき、区切部材３７の横支柱３０の直径である外周の曲率で切断した側と、反対側の横支柱３０の外周の直線状の接線（帯状部材３８）との間の最小寸法は、鋼矢板５０の高さＨよりも３〜１５ｍｍ大きい幅Ｗに設定される。また、区切部材３７の間隔は、鋼矢板５０の幅Ｗよりも３〜１５ｍｍ大きい高さＨに設定され、鋼矢板５０の挿入が容易になっている。
【００５２】
区切部材３７の厚みは、隣接する鋼矢板５０の隙間となる。したがって、この厚みは、３〜１５ｍｍ程度に設定される。ここでは、横支柱３０に配設した区切部材３７は全数溶接によって設け、その後、直線状の帯状部材３８を自由端に溶接しているが、本発明を実施する場合には、両端の区切部材３７を帯状部材３８側に一体に形成することもできる。即ち、帯状部材３８の両端に区切部材３７を直角に曲げて、その横支柱３０の両端を除いた区切部材３７に溶接し、両端の区切部材３７を横支柱３０に溶接を行うことでも製造できる。
図１４(ｂ)は、その例で、帯状部材３８Ａの両端に区切部材３７に相当する形状を形成し、それを直角に曲げて、その横支柱３０の両端を除いた区切部材３７に溶接し、両端の区切部材３７を横支柱３０に溶接を行うことで製造できる。また、区切部材３７を各鋼矢板５０相互間毎に設けるのではなく、鋼矢板５０が２枚に１ヵ所で区画することもできる。
【００５３】
このように、前述した横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４、または、必要数の区切部材３７及び帯状部材３８、または必要数の区切部材３７及び両端の区切部材３７を一体に設けた帯状部材３８は、少なくとも４本の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の横支柱３０の上下２本以上の外側には、横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に鋼矢板５０を上下動自在とする幅Ｗ及び高さＨを有する鋼矢板ガイド８０を構成している。この鋼矢板ガイド８０は鋼矢板５０が上から挿入されると、離脱することなく、容易に平面視の矩形空間の横支柱３０の外側に、鋼矢板５０を配設することができるように形成されている。
区切部材３７及び帯状部材３８によって個々に閉じ、鋼矢板５０の高さＨ側及び幅Ｗを保持する構造になっている。区切部材３７の横支柱３０側に接合されている端部の反対側の端部は、帯状部材３８となり閉じている。したがって、本発明を実施する場合には、自由端となっていても閉じられていてもよいが、機械的な安定性からすれば、図１４の構成が好適である。
【００５４】
図１４では板材で形成したものであるが、本発明を実施する場合には、図１５に示すように円管材及び／または円柱材で構成することもできる。図１４の区切部材３７を円柱材または円管材、特に円管材で構成し、図１４の帯状部材３８を円柱材または円管材、特に円柱材で構成する棒状部材３９とするのが望ましい。
即ち、区切部材３７を円柱材または円管材で構成することにより、円柱材または円管材の外周が曲面となってその半径分が案内(ガイド)となるから、鋼矢板５０の挿入が容易であり、また、離脱させる場合も接触抵抗が小さい状態で処理できる。それでいて、区切部材３７の外周で所定の位置に鋼矢板５０がガイドされる。また、円柱材または円管材で構成する棒状部材３９は、その周面で案内(ガイド)となり、また、区切部材３７で変形し難くなるから、機械的強度も高くなる。
鋼矢板ガイド８０は、横支柱３０を一辺として水平方向に形成され、隣接する鋼矢板５０相互間を連結することなく、鋼矢板５０毎に上下方向に挿脱自在とするもので、横支柱３０の長さ方向の幅Ｗ及び横支柱３０に対する垂直方向の高さＨを区画するものである。
【００５５】
このように、特に、区切部材３７は丸棒でも、角棒でも処理が可能であるが、鋼矢板５０の挿入、離脱の作業性を考慮すると円管、円柱等の丸棒材料の使用が望ましい。また、帯状部材３８と円柱材または円管材で構成する棒状部材３９は、棒状部材３９であれば、その周面で案内(ガイド)となり、区切部材３７で変形し難くなるから、機械的強度も高くなるので、これも円管、円柱等の丸棒材料の使用が望ましい。
【００５６】
本実施の形態では、４本の縦支柱１０と８本の横支柱３０で本発明の実施の形態の仮設山留構造体を形成しても、図１に示すように、火打梁６０を設けていないと、平行四辺形として菱形等に変形する可能性がある。そこで、本実施の形態では、所定の長さのＬ形鋼の両端に長方形状の切れ込みの嵌合部６１を設け、その両端の長方形状の嵌合部６１を横支柱３０の端部から２０〜５０ｃｍの距離に、設けた係止部材７０との間の嵌合部７１に係合させることで固定する火打梁６０を設けている。
ここで、長方形の切り込みは、火打梁６０として使用するＬ形鋼の１．１〜１．５倍程度の幅であれば、ガタツキが少ない無理のない嵌合ができる。なお、後述するコ字状の接続受部２０に段差が生じている場合には、入隅の２本の横支柱３０に段差があるので、火打梁６０として使用するＬ形鋼の長方形の切り込みは１．５倍程度の幅が好適である。
【００５７】
係止部材７０は横支柱３０の端部から２０〜５０ｃｍの距離にＬ形鋼を横支柱３０の直径（太さ）の±１０ｍｍ幅のＬ形鋼部材を作成し、それを横支柱３０にその開放側の２辺を溶接し、一体化したものである。この係止部材７０は両外側の面には長方形状の切れ込みが設けられている。また、火打梁６０の両端にも長方形状の切れ込みを設けており、それを横支柱３０の端部から２０〜５０ｃｍの距離に配設した火打梁６０の長方形状の切れ込みからなる嵌合部６１に装着することになる。
【００５８】
したがって、８本の横支柱３０、即ち、その中の２本の横支柱３０は角度の変化を発生させようとしても、係止部材７０を有する２本の横支柱３０と火打梁６０が直角三角形を形成し、その角度変化を困難にするから、本実施の形態の仮設山留構造体は、４本の縦支柱１０と８本の横支柱３０で本発明の実施の形態の仮設山留構造体を形成し、平行四辺形として変形する可能性をなくすことができる。
ところが、図１１に示す２個のコ字状の接続受部２０Ｃを、上下２段として４個のコ字状の接続受部２０とした場合には、縦支柱１０を直角の交点とする２本の横支柱３０に段差があるので、図１のように、火打梁６０を水平に配設することができない。しかし、火打梁６０の両端にも長方形状の切れ込みの調節によって、その誤差を吸収することもできる。勿論、火打梁６０の端部にエルボクランプ等を自在クランプとして接続すれば、段差を無視した接続とすることもできる。
【００５９】
本発明の実施の形態で使用する鋼矢板５０は、ＮＳ−ＳＰ−II（新日鉄住金株式会社）
、ＪＦＥＳＰ−２（ＪＦＥスチール株式会社製造）を使用して実験を行った。本実施の形態で使用したＮＳ−ＳＰ−II、ＪＦＥＳＰ−２は何れも幅Ｗに対応する高さＨが急峻に変
化しており、例えば、Ｔ形鋼部材３４、Ｌ形鋼部材３３の自由端側の幅を狭くすることができるので、上記規格のものを使用した。しかし、本発明を実施する場合には、軽量鋼矢板として市販されているＬＳＰ−２型及びＬＳＰ−３Ｂ型（ＪＦＥスチール株式会社製造）でも使用できる。
したがって、本発明の実施の形態で使用する鋼矢板５０としては、特別断面形状を問われるものではなく、一般的に何れでも使用できる。しかし、軽量鋼矢板として市販されているものの使用が好適である。
【００６０】
次に、本実施の形態の仮設山留構造体の施工について説明する。
まず、図２に示すように、重機で地表面に必要なピットＰ（穴）を掘削（根切り）する。このピットＰはこれから組み立てようとする仮設山留構造体の平面積よりもその４辺が横支柱３０の端部から２０〜５０ｃｍ程度広いか、それ以上に広いものとする。しかし、できるだけ仮設山留構造体の平面積との違いが小さいピットＰが望ましい。
特に、油圧ショベル、パワーショベル、ショベルカー、ユンボ、バックホー等の汎用性のある重機によって、仮設山留構造体の平面積よりも大きい穴を掘削（根切り）し、４本の縦支柱１０を基にそれを維持する場合について説明する。
【００６１】
ここで、前提として、縦支柱１０の下端に接続する略四角のベース１２を選択する土壌の条件とする。勿論、縦支柱１０の下端は、尖軸状のパイル１１または略四角のベース１２またはジャッキベース１３またはそれらを接続しないで使用してもよい。地表の条件から略四角のベース１２を取付けた４本の縦支柱１０を構成する。
まず、２本の縦支柱１０を立てて、その接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に、横支柱３０の両端の挿入係合部４０を挿入し、２本の縦支柱１０と横支柱３０とを接続する。
【００６２】
２本の縦支柱１０と横支柱３０が接続されたところで、２本の縦支柱１０の何れかの方に平面視でＬ字状に１本の縦支柱１０を追加し、その間の長さの横支柱３０の両端の挿入係合部４０を挿入し、１本の縦支柱１０と１本の横支柱３０とを接続する。また、３本の縦支柱１０と２本の横支柱３０が接続されたとこで、３本の縦支柱１０の何れかの一方に平面視、コ字状に１本の縦支柱１０を追加し、その間の長さの横支柱３０の両端の挿入係合部４０を挿入し、１本の縦支柱１０と１本の横支柱３０とを追加接続する。
【００６３】
平面視コ字状に３本の縦支柱１０と３本の横支柱３０が接続されたところで、残りの１本の横支柱３０の両端の挿入係合部４０を挿入し、１本の横支柱３０とを接続する。また、４本の縦支柱１０と４本の横支柱３０が接続されたとこで、最下段の４本の横支柱３０の接続を完了する。平面視コ字状に３本の縦支柱１０と３本の横支柱３０が接続されたところで、それらは自立し、更に、４本の縦支柱１０の上の段の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に対して、所定の長さの横支柱３０を必要段数設置する。
【００６４】
本実施の形態の図２では、横支柱３０の段数は上下２本としている。ピットＰの中で、本実施の形態の４本の縦支柱１０と４本の横支柱３０を組み立てた上で、重機の先端にワイヤ等を掛けて鋼矢板５０の上部にクランプ止めして保持する。このとき、鋼矢板５０は、河川等で使用するものではないので、軽量鋼矢板（鋼矢板５０）とすることができる。また、通常であれば、鋼矢板５０は鋼矢板／鋼管杭打抜工法により処理されるが、本実施の形態では、鋼矢板５０を所定の位置に上下動させればよく、専用の機械の使用は必要ない。但し、施工する土地が軟弱な場合には、鋼矢板５０を掘削（根切り）する位置まで移動させた後、５〜２０ｃｍ打ち込むことにより、機械的強度は大きく上昇する。このうち込みは、油圧ショベル、パワーショベル、ショベルカー、ユンボ、バックホー等の汎用性のある重機のシャベル等によって鋼矢板５０の上端を押圧したり、衝撃を加えたりすればよい。
したがって、本実施の形態の仮設山留構造体は格別専用に機械を必要としないから、廉価に工事を行うことができる。混み合った住宅地でも、振動等を生じさせる必要性がない。よって、施工する依頼主の住宅地以外に施工による影響を与えない。
【００６５】
鋼矢板５０は、図１乃至図６に示すように、重機で持ち上げたり、人力で持ち上げたりし、鋼矢板５０の幅Ｗを所定の長さの横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４間に位置させ、次に、鋼矢板５０の高さＨを所定のＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４内に設定する。これによって、図４乃至図６のように、鋼矢板５０は２本以上の横支柱３０の外側を下降することができる。また、そのまま垂直に下降させると、下の段の横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４間、他の横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４間も通過させることができ、下降させることにより、鋼矢板５０は地中に食い込む。この状態で鋼矢板５０を地中に打ち込んでもよい。
【００６６】
この状態で各鋼矢板５０を垂直に下降させると、上の段の横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４間、下の段の横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４間も通過させることができ、鋼矢板５０は地中に食い込む。
このようにして、本実施の形態においては、少なくとも、４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で骨格を形成し、そこに鋼矢板５０を全周に嵌め込み、その周囲を囲うことができる。勿論、４本以上の縦支柱１０と８本以上の横支柱３０でも同様である。
【００６７】
しかし、このとき、全周が鋼矢板５０で囲まれるが、鋼矢板５０相互間には、３〜１５ｍｍ程度の隙間が生じている。この隙間は、土砂が４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で形成した空間に流れ込まないようにするもので、仮に水の流れが存在すれば、その水の流れを遮蔽するものではない。特に、本願の出願人らの実験では、水脈が１〜２ｍ以内に存在することは殆どなく、山間部の傾斜地でもまれに存在する程度である。このように水脈を切断した場合には、別にその水を汲み出すポンプを設置すれば、或いは水路を設定すれば、コンクリートで固める場合でも支障がない。
【００６８】
通常、本実施の形態の仮設山留構造体では、土砂が４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で形成した空間に流れ込まないように遮蔽される。この遮蔽は、鋼矢板５０相互間の３〜１５ｍｍ程度の隙間では、土砂が通過できないで、鋼矢板５０で移動が阻止されることによるものである。鋼矢板５０の４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で形成した空間側には、横支柱３０が腹起しとして機能し、重機で掘ったピットＰの境界の土砂が崩れても、前記内部の空間にまで流れ込むような影響は及ばない。特に、掘削（根切り）する土地は塊となった土砂であり、まとまっているから、３〜１５ｍｍ程度の隙間は通過できない。ピットＰを形成している土砂は、部分的に崩落するが、それらは鋼矢板５０で堰き止められ、前記内部の空間にまで流れ込むようなことはない。
【００６９】
したがって、本実施の形態の仮設山留構造体で、例えば、４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で形成した空間内で、水槽、浄化槽、エレベータの昇降路、エレベータの機械室、空調の室外機、燃料タンク、水道管、上下水道間等を設置する場合であっても施工時に安全に作業を行うことができる。また、施工するものが埋設物であり、埋め戻しを行う場合であっても、外からの作業が簡単であり、作業効率が低下させることなく効率のよい作業ができる。
本実施の形態の仮設山留構造体を分解する場合には、鋼矢板５０を抜き取り、その状態で、仮設山留構造体の骨組みを重機で外に取り出し、そして、分解すればよい。
【００７０】
上記実施例では、本実施の形態の仮設山留構造体がピットＰ内に配設される場合で説明したが、例えば、４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０で形成した空間内に基礎を作るために根切り底を加工させる場合には、４本の縦支柱１０の下端も同時に掘り下げれば、順次本実施の形態の仮設山留構造体を加工することができる。
また、図示しないが公知のように、鋼矢板５０を長さ方向に繋ぐこともできる。この場合には、４本の縦支柱１０と４×２本の横支柱３０を固定するものではなく、４本の縦支柱１０を１対（２本）毎に長さを増加させたり、４の倍数本としたりして上積し、段数を多くすることができる。４×２本の横支柱３０もそれに応じて４×３，４×４，４×５本とすることができる。勿論、長さと、高さを同時に変更することもできる。
【００７１】
更に、地上で打設コンクリートの機械室等を作る場合にも、本実施の形態の仮設山留構造体は地上で使用することもできる。特に、建造物を建てる場合のガードフェンスとして使用でき、また、建築用足場兼ガードフェンスとしても、仮囲いとしても使用できる。この場合には、鋼矢板５０としては軽量鋼矢板とすることもできる。
なお、ガードフェンス、建築用足場、建築用足場兼ガードフェンス、仮囲いとして使用する場合には、軽量であることから、鋼矢板５０は軽量鋼矢板とすることが望ましい。
このように、土砂の崩壊を防ぐ山留めとして、または地下埋設物を埋設したり、その埋設用の穴を掘ったりする際に作業員が生き埋めになったり、土砂に埋まったりする可能性を排除した土砂の崩壊を防ぐ鋼矢板５０を用いた仮設山留構造体及び仮設山留方法を提供することができる。
【００７２】
本実施の形態の仮設山留構造体は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成され、かつ、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設した縦支柱１０と、対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に両端部の挿入係合部４０が挿入接続される２本を対とする横支柱３０と、横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の横支柱３０の上下２本以上の外側には、横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に鋼矢板５０を上下動自在とする幅Ｗ及び高さＨを有する鋼矢板ガイド８０とを具備する。
なお、横支柱３０に配設したＬ形鋼部材３３及びＴ形鋼部材３４、または、必要数の区切部材３７及び帯状部材３８、または必要数の区切部材３７及び両端の区切部材３７を一体に設けた帯状部材３８は、少なくとも４本の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の横支柱３０の上下２本以上の外側には、横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に鋼矢板５０を上下動自在とする幅Ｗ及び高さＨを有する鋼矢板ガイド８０を構成している。
【００７３】
上記実施の形態の仮設山留構造体は、縦支柱１０が４本、６本、８本等と最小値を４本とし、２の倍数で増加し、その最大値は施工する距離によって決定される。この縦支柱１０には、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）が配設されている。対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に対して、２個を対とする横支柱３０の両端の挿入係合部４０が挿入される。このようにして、４本以上の縦支柱１０と２対以上の横支柱３０によって縦支柱１０と横支柱３０からなる骨組みからなる枠体が形成される。
【００７４】
横支柱３０の２本以上には、２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の外側の一方または二方または四方に、鋼矢板５０を上下方向のみに通す幅及び厚みを有する鋼矢板ガイド８０が設けられているから、横支柱３０の２本以上に鋼矢板５０を上下方向に挿通し、鋼矢板５０を設置できる。このとき、横支柱３０は腹起しとして機能するから、鋼矢板５０の外部の土砂が内部に入り込むことがない。
殊に、発明者らの経験では、道路、宅地の山留めでは、水脈に触れることは殆どなく、山間部の傾斜地においても、水量の多い水脈に接したり、または、それを横断したりすることは非常に稀であります。殆どが、水が滲む程度であり、掘削（根切り）底に配設したポンプを取付ければ解決する。
【００７５】
また、土砂は鋼矢板５０で堰き止められ、鋼矢板５０相互間の間隔は最大でも１〜２ｃｍの隙間が形成できる程度であり、殆ど土砂が２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間に流れ込むことがない。
そして、鋼矢板５０で堰き止められた土砂は、必要本数の縦支柱１０と横支柱３０で腹起しとして機能するから、安定して土砂を堰き止める。
更に、本実施の形態の仮設山留構造体は、地面の上に組み立ててから地中を掘って行ってもよいし、重機を使用して所定の深さまで掘った後に本実施の形態の仮設山留構造体を地中に設営してもよい。特に、地中に埋設する水槽、浄化槽等の機器等が存在する場合でも、設置状態で長時間設定できる。
また、本実施の形態の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明したが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用できる。
【００７６】
例えば、建築現場用足場の仮囲いとして使用する場合には、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成され、かつ、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設した縦支柱１０と、対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に両端部の挿入係合部４０が挿入接続される２本を対とする横支柱３０と、横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間を形成する横支柱３０の上下２本以上の外側には、横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に鋼矢板５０を上下動自在とする幅Ｗ及び高さＨを有する鋼矢板ガイド８０とを具備する仮設山留構造体に、図示しない足場板、桟橋、踏板等の建築現場用足場で使用される部品を組みつけられれば良い。
【００７７】
逆に、建築現場用足場で使用される部品と共用する部品として縦支柱１０と横支柱３０を構成することにより、同様に使用することもできる。
また、ガードフェンスとしては、縦支柱１０と横支柱３０で四周面を形成した本実施の形態の仮設山留構造体の骨格とし、その外側の一面のみの鋼矢板ガイド８０に鋼矢板５０を挿入した壁面を構成すればよい。勿論、ガードフェンスの角は、縦支柱１０と横支柱３０で四周面を形成した本実施の形態の仮設山留構造体の骨格の出隅になる２面の鋼矢板ガイド８０に鋼矢板５０を挿入した壁面を構成すればよい。
【００７８】
仮囲いの場合には、縦支柱１０と横支柱３０で四周面を形成した本実施の形態の仮設山留構造体の骨格とし、その外側の４面に鋼矢板ガイド８０に鋼矢板５０を挿入した壁面を構成すればよい。このとき、通路が必要であれば、その１面に鋼矢板５０を５〜８割挿入し、そこを通路とすればよい。
本実施の形態の仮設山留構造体は、これら建築現場用足場としても、建築現場用足場の仮囲いとしても、ガードフェンスとしても、仮囲いとしても、ゴミパレットとしても使用できるから、必要に応じて補強パイプを追加したり、手摺を追加したり、梯子、支柱を追加することもできる。
【００７９】
このように、本実施の形態の仮設山留構造体は、縦支柱１０の２段以上配設した接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、縦支柱１０の水平断面に対して１８０度の位置及び／または９０度の位置とし、かつ、２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）の構造を共通させて配設したものである。
このように、本実施の形態の仮設山留構造体の縦支柱１０の２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、縦支柱１０の水平断面に対して１８０度の位置及び／または９０度の位置とし、かつ、縦支柱１０の長さ方向に２段以上共通させて配設したものであるから、１ヵ所の位置決めができれば、他の箇所も自動的に決定でき、かつ、接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）によって縦支柱１０に回転力を付与しないので、安定した構造体を維持できる。
【００８０】
縦支柱１０の下端は、尖軸状のパイル１１または略四角のベース１２またはジャッキベース１３のうちの１種類が接続されてなるものである。
本実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱１０の下端は、尖軸状のパイル１１または略四角のベース１２またはジャッキベース１３のうちの１種類が接続されてなるから、土地の条件によって軟弱な土（土砂）であると判断されたときには、縦支柱１０の下端を尖軸状のパイル１１に、堅固な土（土砂）であると判断されたときには、縦支柱１０の下端を略四角のベース１２とし、また、縦支柱１０の高さの位置合わせが必要な場合には、ジャッキベース１３とすることにより、土地の状態によって任意の組み立て構造体とすることができる。
【００８１】
横支柱３０に配設した鋼矢板ガイド８０は、端部が２〜１０ｍｍ幅で切断してなるＬ形鋼部材、それ以外が２〜１０ｍｍ幅で切断してなるＴ形鋼部材で形成し、横支柱３０に溶接してなるものである。特に、本実施の形態の仮設山留構造体における横支柱３０に配設した鋼矢板ガイド８０は、端部が横支柱３０の直径の±１０ｍｍ幅のＬ形鋼部材３３、それ以外が横支柱３５の直径の±１０ｍｍ幅のＴ形鋼部材３２で形成し、横支柱３５に溶接しているから、比較的軽量に鋼矢板ガイド８０が形成でき、組付け及び分解の際の操作性が良い。
【００８２】
縦支柱１０に対し９０度の角度で接続した２本の横支柱３０間には、横支柱３０に両端を溶接したＬ形鋼部材３３と、２本の横支柱３０に両端溶接したＬ形鋼部材３３相互間の縦支柱１０を頂点とする角度が変化しないようにする火打梁６０を配設したものである。
本実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱１０に９０度の角度で接続した２本の横支柱３０間には、横支柱３０に両端を溶接したＬ形鋼部材３３と、２本の横支柱３０に両端を溶接したＬ形鋼部材３３相互間の角度が変化しないようにする火打梁６０を配設したものであるから、２本の横支柱３０間が火打梁６０で固定されるので、本実施の形態の仮設山留構造体を堅固に維持することができる。特に、本実施の形態の仮設山留構造体のピットＰ状に埋設した山留めの場合には、大きな外力に耐えられる。なお、本実施の形態の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明しているが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用でき、建築現場用足場との違和感がない。特に、本実施の形態の火打梁６０は、端部に長方形の切欠きを設けたものであるから、構造が簡単であり、かつ、乱暴に扱っても、壊れることがない。
【００８３】
横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０の高さＨ及び幅Ｗを通過させる寸法にＬ形鋼部材、Ｔ形鋼部材を形成したものである。
ここで、本実施の形態の仮設山留構造体における横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０の高さＨ及び幅Ｗを通過させるサイズにＬ形鋼部材３３、Ｔ形鋼部材３２を溶接して形成したものであるから、鋼矢板５０を最も軽量な状態で保持できるから、軽量化に優れている。
【００８４】
横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０の断面の高さＨ及び幅Ｗを通過させるように鋼矢板５０の幅間隔に区切部材３７を配設し、区切部材３７の一方を横支柱３０に溶接し、他端側を帯状部材３８に溶接してなる。
本実施の形態の仮設山留構造体における横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０の断面の高さＨ及び幅Ｗを通過させる幅間隔に区切部材３７を配設し、区切部材３７の一方を横支柱３０に溶接し、他端側を帯状部材３８に溶接してなるものであるから、シンプルな構造でありながら、外側に鋼矢板ガイド８０の一部が突出せず、それらを帯状態でカバーしているから、乱暴に扱っても、鋼矢板５０の断面の高さＨ及び幅Ｗを通過させる寸法に狂いが出難い。
【００８５】
縦支柱１０の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、平面視で４個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部１０Ａに溶接してなる。
本実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱１０の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、平面視で４個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部１０Ａに溶接してなるものであるから、４個連続配置させることができ、その間に支柱本体部１０Ａに溶接するスリットを形成し、溶接面積を広くとることができるから機械的強度が強く、かつ、コ字状の接続受部を個々に扱う必要がないから、溶接作業が機械的にでき、使用中であっても外力が一点に集中しないから、不良が出難い。
【００８６】
縦支柱１０の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、平面視で対向する２個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部１０Ａに溶接してなる。
本実施の形態の仮設山留構造体における縦支柱１０の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）は、平面視で対向する２個のコ字状を連続形成し、それを支柱本体部１０Ａに溶接してなるものであるから、中央で縦支柱１０の支柱本体部１０Ａに円弧の渡りを掛け、両側に２個のコ字状を形成するものであるから、前記円弧の渡りで十分な溶接面積を得て、両端部の溶接により一体化できる。また、前記円弧の渡りには溶接部位にゆとりができるので２個のコ字状の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）が損傷を受けるのを軽減できる。
【００８７】
横支柱３０に形成された両端部の挿入係合部４０は、楔状に先端よりも横支柱３０側を太くしたものである。
本実施の形態の仮設山留構造体における横支柱３０に形成された両端部の挿入係合部４０は、楔状に先端よりも横支柱３０側を太くしたものであるから、楔状に先端よりも横支柱３０側を太くしたものであるから組付け易い。
【００８８】
本実施の形態の仮設山留方法は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成された縦支柱１０は、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設しており、それら対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に２本を対とする横支柱３０の両挿入係合部４０が挿入接続され、横支柱３０の１本以上に、２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の外側で、しかも、挿入係合部４０を設けた横支柱３０の位置から９０度回動した位置に鋼矢板ガイド８０を設け、鋼矢板５０を横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に移動自在に上下方向のみに通すものである。
【００８９】
本実施の形態の仮設山留方法は、上下方向に垂直に立設され、２本を対とし、２対を最小単位とし、２対以上から構成された縦支柱１０は、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）を配設しており、それら対向配置する縦支柱１０の同一高さにある接続受部２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ）に２本を対とする横支柱３０の両挿入係合部４０が挿入接続され、横支柱３０の１本以上に、２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の外側で、しかも、挿入係合部４０を設けた横支柱３０の位置から９０度回動した位置に鋼矢板ガイド８０を設け、鋼矢板５０を横支柱３０の長さ方向に対して直角方向に移動自在に上下方向のみに通すものである。
【００９０】
このように構成される横支柱３０の２本以上には、２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間の外側に位置する一方または二方または四方に、鋼矢板５０を上下方向のみに通す幅Ｗ及び高さＨを有する鋼矢板ガイド８０が設けられているから、横支柱３０の２本以上に鋼矢板５０を上下方向に挿通し、鋼矢板５０を設置できる。このとき、横支柱３０は腹起しとして機能するから、鋼矢板５０の外部の土砂が内部に入り込むことがない。
殊に、発明者らの経験では、道路、宅地の山留めでは、水脈に触れることは殆どなく、山間部の傾斜地においても、水量の多い水脈に接し、または、それを横断することは非常に稀であります。殆どが、水が滲む程度であり、ポンプを取付ければ解決する。
また、土砂は鋼矢板５０で堰き止められ、鋼矢板５０相互間の間隔は最大でも１〜２ｃｍの隙間が形成できる程度であり、殆ど土砂が前記２対の横支柱３０で囲まれた水平方向の矩形空間に流れ込むことがない。
【００９１】
そして、鋼矢板５０で堰き止められた土砂は、必要本数の縦支柱１０と横支柱３０で腹起しとして機能するから、安定して土砂を堰き止める。
更に、本実施の形態の仮設山留方法は、地面の上に組み立ててから地中を掘って行ってもよいし、重機を使用して所定の深さまで掘った後に本実施の形態の仮設山留方法を地中に設営してもよい。特に、地中に埋設する浄化槽等の機器等が存在する場合でも、設置状態で長時間設定できる。また、本発明の仮設山留構造体は、山留めを行う事例で説明したが、建築現場用足場の仮囲いとしても使用できる。また、ガードフェンスとしても使用できる。
【００９２】
上記実施の形態では、必要本数の縦支柱１０と横支柱３０で仮設山留構造体の枠体を形成することについて説明した、このとき、軽量鋼矢板を含む鋼矢板の長さが不足する場合には、軽量鋼矢板を含む鋼矢板を繋いで使用してもよい。このとき、軽量鋼矢板を含む鋼矢板の何枚かを地中に打ち込み境界線を均一高さとしない方が機械的強度を上げやすい。勿論、軽量鋼矢板を含む鋼矢板の繋目が同じ高さにあると機械的強度が弱すぎるという意味ではない。
【００９３】
更に、連結部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２５ａ，２６ａ，２８ａには、長円孔、円孔、三角形孔、長方形孔、スリットの何れか１つ以上を用いて支柱本体部１０Ａと溶接したものである。また、コ字状の受部２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９と、当該受部２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９と連接する連結部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２５ａ，２６ａ，２８ａは、１枚の金属板に形成するとき、弧状(扇状)に湾曲した形状とし、当初から楔形に対応する形状とすることもできる。ここで、長円孔、円孔、三角形孔、長方形孔、スリットは正確な形状を問うものではなく、概略の形状を意味するものである。
【００９４】
また、仮設山留構造体で土砂の崩壊を防ぐ山留めとして使用する場合には、その外周の四面に土砂が存在する場面だけではなく、その外周の一面、二面、三面に土砂が存在する場合にも使用できるし、軽量鋼矢板を含む鋼矢板の設置も、四面に設置する場面だけではなく、一面、二面、三面の何れに設置してもよい。
特に、一面、二面、三面に軽量鋼矢板を含む鋼矢板の設置を行う場合には、縦支柱１０の下端に尖軸状のパイル１１を取付け、予め打ち込んでおくのが良い。
【００９５】
そして、横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、横支柱３０の一方の外側に設けているが、本発明を実施する場合には、横支柱３０の両側の外側に鋼矢板ガイド８０を設けてもよい。特に、横支柱３０の両側の外側に鋼矢板ガイド８０を設けた場合には、方向性が問われないが、片側に配設した場合には、方向性が問われる。
更に、横支柱３０に設けた鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０の外径形状に近似した断面形状とすることができる。即ち、横支柱３０に配設した鋼矢板ガイド８０は、鋼矢板５０が多くのガタツキを持たないで、上下動できるものであれば、その断面形状を問うものではない。
【００９６】
一枚の金属板に形成した連結部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２５ａ，２６ａ，２８ａと、コ字状の受部２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９とは、プレス加工によって、受部２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９を打ち抜き、折曲した後に、長円孔、円孔、三角形孔、長方形孔、スリット等の何れか１つ以上を用いて打ち抜き、それを支柱本体部１０Ａと同一形の金型に巻き付けて形成し、それを支柱本体部１０Ａに溶接したものである。しかし、本発明を実施する場合には、連結部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２５ａ，２６ａ，２８ａと、コ字状の受部２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９が形成できれば、具体的に形成する手段を問わない。
【産業上の利用可能性】
【００９７】
本発明は、土砂の崩壊を防ぐ山留めに関する発明として説明したが、地下埋設物を埋設したり、それを掘り出したり、地下埋設物用の穴を掘ったりする際に作業員が生き埋めになったり、土砂に埋まったりする可能性を排除する仮設山留構造体及びその仮設山留を行う仮設山留方法に関するものであり、土砂の崩壊を防ぐ鋼矢板としては、軽量鋼矢板であってもよいし、更にその長さ方向に接続したものであってもよい。
本実施の形態の仮設山留構造体においては、必要本数の縦支柱１０の上端が図００に示すように段差が形成されている。この径の段差は、縦支柱１０を上方に繋ぐものであり、必要に応じてしようされるものであり、小穴は当該縦支柱１０を繋いだ状態を維持するロック用である。
【００９８】
また、本実施の形態の仮設山留構造体は、入隅みの２本の横支柱３０間を火打梁６０で固定している。しかし、本発明を実施する場合には、理屈の上では平行四辺形として変化し得るが、縦支柱１０及び横支柱３０の重み、及び縦支柱１０として立設された荷重の集中からすると、外力によって固定されるので、２本の横支柱３０の入隅角度が変化することは殆どないので、省略することもできるし、他の構成とすることもできる。
【符号の説明】
【００９９】
１０      縦支柱
１０Ａ    支柱本体部
１１      尖軸状のパイル
１２      略四角のベース
１３      ジャッキベース
２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ    接続受部
２１，２２，２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９    コ字状の受部
２１ａ，２２ａ，２３ａ，２５ａ，２６ａ，２８ａ      連結部
２１ｂ，２２ｂ，２３ｂ，２５ｂ，２６ｂ，２８ｂ      長円の打ち抜き孔
２１ｃ，２４ｃ，２５ｃ，２７ｃ，２８ｃ，２９ｃ      端部
３０      横支柱
３０Ａ    横支柱本体部
３３      Ｌ形鋼部材
３４      Ｔ形鋼部材
３７      区切部材
３８      帯状部材
３９      棒状部材
４０      挿入係合部
５０      鋼矢板
６０      火打梁
７０      係止部材
８０      鋼矢板ガイド
【要約】
【課題】土砂の崩壊を防ぐことができ、かつ、その施工が簡単なこと。
【解決手段】縦支柱の最大値は施工する距離によって決定される。この縦支柱には、上方向からの挿入に対してその挿入を受ける２段以上の接続受部が配設されている。対向配置する縦支柱の同一高さにある接続受部に対して、２個を対とする横支柱の両端の挿入係合部が挿入される。４本以上の縦支柱と２対以上の横支柱によって縦支柱と横支柱からなる枠体が形成される。横支柱の２本以上には、２対の横支柱で囲まれた水平方向の矩形空間の外側の一方乃至四方に、鋼矢板を上下方向のみに通す幅及び厚みを有する鋼矢板ガイドが設けられているから、横支柱の２本以上に前記鋼矢板を上下方向に挿通し、前記鋼矢板を設置できる。このとき、横支柱は腹起しとして機能するから、鋼矢板の外部の土砂が内部に入り込むことがない。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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