(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体を構成し、先端が基端よりも柔軟に構成されたワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の少なくとも先端外周部を覆うコイルと、
前記コイルの内側に配置され、軸線方向に弾性的に伸縮可能な伸縮部材とを備え、
前記コイルの全体は、前記伸縮部材の軸線方向の収縮に伴って前記ワイヤ本体に対して基端方向に相対移動可能であり、
前記伸縮部材は、先端側が前記コイルの先端に固定され、基端側が前記ワイヤ本体の先端に固定され、前記ワイヤ本体を押し込むことに伴う圧縮力によって前記伸縮部材が収縮した際に当該伸縮部材自体が密となることで剛性が高まる、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１記載のガイドワイヤにおいて、
前記ワイヤ本体における、前記コイルよりも基端側に、前記コイルが伸長した際に前記コイルの所定以上の移動を阻止する第１ストッパが設けられる、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項１又は２記載のガイドワイヤにおいて、
前記コイルの基端部には、前記ワイヤ本体が挿通されたリング状のガイド部材が設けられ、
前記ワイヤ本体の前記コイルに覆われた部分には、前記コイルが前記ワイヤ本体に対して相対的に先端方向に移動する際に前記ガイド部材の先端面に当接する第２ストッパが設けられる、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項１又は２記載のガイドワイヤにおいて、
前記コイルの基端部には、前記ワイヤ本体が挿通されたリング状のガイド部材が設けられる、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のガイドワイヤにおいて、
前記伸縮部材は、細線が織り合わされた編組体である、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項６】
請求項５記載のガイドワイヤにおいて、
前記編組体が軸線方向への収縮に伴って拡径した際に、前記編組体の外周面と前記コイルの内周面とが接触する、
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項７】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のガイドワイヤにおいて、
前記伸縮部材は、粗巻きのコイルスプリングである、
ことを特徴とするガイドワイヤ。                                                                              
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カテーテルを消化管、血管等の生体管腔内に挿入する際に当該カテーテルのルーメンに挿通して用いられるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、例えばＰＴＣＡ術（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ：経皮的冠状動脈血管形成術）のような、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するのに使用される。ＰＴＣＡ術に用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態にて、バルーンカテーテルと共に目的部位である血管狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
血管は、複雑に湾曲しており、バルーンカテーテルを血管の目的とする位置に配置するために用いられるガイドワイヤには、曲げに対する適度の柔軟性および復元性、基端部における操作を先端側に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。そこで、上記の要求を満たすべく、従来のガイドワイヤには、ワイヤ本体（コアシャフト）の外周にコイルが外装されて構成され、ワイヤ本体の先端部を柔軟性向上のため細く加工したものがある（例えば、下記特許文献１、２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−６５７９５号公報
【特許文献２】実開平３−１２２８４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した従来のガイドワイヤにあっては、ワイヤ本体の細径化、先端部の平板化等により柔軟性にバリエーションを持たせており、医療現場においては、使用目的や状況に応じて様々な剛性のガイドワイヤが使用される。
【０００６】
血管狭窄部の狭窄状態によっては、ガイドワイヤの先端部が狭窄部を通過することができない場合がある。しかし、当初から先端部の曲げ剛性が極めて大きいガイドワイヤを用いることは、血管壁に損傷を及ぼすおそれがあるため、避けなければならない。そこで、ガイドワイヤを狭窄部に到達させるまでは、先端が柔軟なガイドワイヤが使用される。
【０００７】
ガイドワイヤの先端部が狭窄部を通過できない場合には、従来では、一旦ガイドワイヤを血管から抜去した後、先端部の曲げ剛性がより大きいガイドワイヤを別途用意し、これを用いて再度、血管狭窄部の通過を試みる。このように、従来のガイドワイヤは、先端の柔軟性と狭窄部に対する通過性のうち、一方が優れば他方が劣るというものであり、状況に応じてガイドワイヤの交換が必要となる課題がある。
【０００８】
本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、先端部の柔軟性と狭窄部に対する通過性を両立することが可能なガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するため、本発明に係るガイドワイヤは、本体を構成し、先端が基端よりも柔軟に構成されたワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の少なくとも先端外周部を覆うコイルと、前記コイルの内側に配置され、軸線方向に弾性的に伸縮可能な伸縮部材とを備え、前記コイルの全体は、前記伸縮部材の軸線方向の収縮に伴って前記ワイヤ本体に対して基端方向に相対移動可能であり、前記伸縮部材は、先端側が前記コイルの先端に固定され、基端側が前記ワイヤ本体の先端に固定され、前記ワイヤ本体を押し込むことに伴う圧縮力によって前記伸縮部材が収縮した際に当該伸縮部材自体が密となることで剛性が高まることを特徴とする。
【００１０】
上記の本発明の構成によれば、ワイヤ本体の先端とコイルの先端との間が伸縮部材により接続されているので、ガイドワイヤの先端部が狭窄部に到達するまでは先端の柔軟性を確保できる。また、ガイドワイヤの先端部が血管内の狭窄部に到達し、最先端が狭窄部にトラップされた際にさらに押し込むと、伸縮部材が収縮して剛性が高くなるので、狭窄部に対する通過性を向上できる。このように、１本のガイドワイヤで、先端部の柔軟性と狭窄部に対する通過性を両立することが可能である。
【００１１】
上記のガイドワイヤにおいて、前記ワイヤ本体における、前記コイルよりも基端側に、前記コイルが伸長した際に前記コイルの所定以上の移動を阻止する第１ストッパが設けられるとよい。
【００１２】
ガイドワイヤの先端部を狭窄部に通過させた後、さらに押し込むとコイルが伸長するが、第１ストッパにより一定以上のコイルの伸長が阻止されるので、コイルに対するダメージを防止することができる。
【００１３】
上記のガイドワイヤにおいて、前記コイルの基端部には、前記ワイヤ本体が挿通されたリング状のガイド部材が設けられ、前記ワイヤ本体の前記コイルに覆われた部分には、前記コイルが前記ワイヤ本体に対して相対的に先端方向に移動する際に前記ガイド部材の先端面に当接する第２ストッパが設けられるとよい。
【００１４】
このような第２ストッパを設けると、ガイドワイヤを狭窄部から引き抜く際や、カテーテルから引き抜く際に、コイルが狭窄部又はカテーテル先端開口に引っ掛かっても、一定以上の編組体の伸長が阻止されるので、編組体に対するダメージを防止することができる。
【００１５】
上記のガイドワイヤにおいて、前記コイルの基端部には、前記ワイヤ本体が挿通されたリング状のガイド部材が設けられるとよい。
【００１６】
このようなガイド部材を設けると、コイルのワイヤ本体に対する相対移動をスムーズにすることができる。
【００１７】
上記のガイドワイヤにおいて、前記伸縮部材は、細線が織り合わされた編組体であるとよい。
【００１８】
伸縮部材が編組体である場合、編組体の長さが収縮した際に同時に拡径するので、編組体の外周面とコイルの内周面との間のクリアランスが小さくなり、結果としてガイドワイヤの先端部の剛性が高まる。よって、狭窄部に対する通過性をより向上することができる。
【００１９】
上記のガイドワイヤにおいて、前記編組体が軸線方向への収縮に伴って拡径した際に、前記編組体の外周面と前記コイルの内周面とが接触するとよい。
【００２０】
このような構成によれば、ガイドワイヤの先端部が狭窄部にトラップされた際にガイドワイヤの先端部を一層効果的に硬くすることができ、狭窄部に対する通過性をより向上することができる。
【００２１】
上記のガイドワイヤにおいて、前記伸縮部材は、粗巻きのコイルスプリングであるとよい。
【００２２】
このように伸縮部材が粗巻きのコイルスプリングにより構成された場合でも、長さが収縮した際に密となることで剛性が高くなり、ガイドワイヤの先端部の狭窄部に対する通過性を向上できる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明のガイドワイヤによれば、先端部の柔軟性と狭窄部に対する通過性を両立することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤの一部省略縦断面図である。
【図２】図１に示したガイドワイヤの作用を説明する図であって、血管内の狭窄部に到達する前のガイドワイヤを示す一部省略縦断面図である。
【図３】図１に示したガイドワイヤの作用を説明する図であって、血管内の狭窄部に到達して狭窄部にトラップされたときのガイドワイヤを示す一部省略縦断面図である。
【図４】図１に示したガイドワイヤの作用を説明する図であって、狭窄部を通過した後に、さらに押し込んだときのガイドワイヤを示す一部省略縦断面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤの一部省略縦断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係るガイドワイヤの一部省略縦断面図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係るガイドワイヤの一部省略縦断面図である。
【図８】本発明の第５実施形態に係るガイドワイヤの一部省略縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係るガイドワイヤについて好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。
【００２６】
［第１実施形態］
図１は、本発明のガイドワイヤ１０Ａの第１実施形態を示す縦断面図である。なお、以下では、説明の都合上、図１中（図２〜図８も同様）の右側を「基端」、左側を「先端」と言う。また、図１（図２〜図８も同様）では、理解を容易にするため、ガイドワイヤ１０Ａの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ１０Ａの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。
【００２７】
図１に示すガイドワイヤ１０Ａは、カテーテル（内視鏡も含む）の内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤ（経内視鏡用ガイドワイヤ）である。ガイドワイヤ１０Ａは、線材で構成されたワイヤ本体（コアシャフト）１２と、ワイヤ本体１２の先端部を覆うコイル１４と、ワイヤ本体１２とコイル１４とを接続する伸縮部材１６とを備える。
【００２８】
ガイドワイヤ１０Ａの全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。また、ガイドワイヤ１０Ａの外径は、特に限定されないが、通常、０．２〜１．２ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００２９】
ワイヤ本体１２は、可撓性または柔軟性を有する線材である。図１に示すように、比較的外径の大きい本体部１８と、本体部１８より先端側に位置し、先端方向に向かって外径が漸減する第１テーパ部１９および第２テーパ部２０と、両テーパ部１９、２０の間に位置し、長手方向に沿って外径がほぼ一定の中間部２１と、第２テーパ部２０より先端側に位置する細径部２２と、細径部２２より先端側に位置するリシェイプ部２３とを有している。このようなワイヤ本体１２では、先端が基端よりも柔軟に構成されている。本体部１８、第１テーパ部１９、中間部２１、第２テーパ部２０及び細径部２２の断面は、円形である。
【００３０】
ワイヤ本体１２は、第１テーパ部１９や第２テーパ部２０を有することで、ワイヤ本体１２の剛性を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、挿入の操作性の向上とともに、折れ曲がり等も防止することができる。ワイヤ本体１２の第１テーパ部１９より先端側の部分は、コイル１４の内側のほぼ中心部に挿通されている。図示の構成では、ワイヤ本体１２の第１テーパ部１９より先端側の部分は、コイル１４の内面と非接触で挿通されている。
【００３１】
ワイヤ本体１２の構成材料は、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの各種金属材料を使用することができる。ワイヤ本体１２は、その全長に渡って、例えばステンレス鋼やＮｉ−Ｔｉ系合金のような単一の材料で構成することもできるが、異なる材料を組み合わせて形成することもできる。例えば、本体部１８（基端側部分）をステンレス鋼のような比較的高剛性の材料で構成し、本体部１８より先端側、すなわち図示の実施形態では、第１テーパ部１９、中間部２１、第２テーパ部２０および細径部２２をＮｉ−Ｔｉ系合金のようなステンレス鋼よりも剛性の小さい材料で構成することができる。これにより、ガイドワイヤ１０Ａは、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管への追従性、安全性が向上する。
【００３２】
リシェイプ部２３は、ワイヤ本体１２と同じ材料で構成され、プレスされることにより平板状に形成されている。これにより、ワイヤ本体１２の最先端を柔軟に構成することができる。また、リシェイプ部２３は、ステンレス鋼のような塑性変形可能（リシェイプ可能）な材料で構成されてもよい。これにより、前述したリシェイプ（形状付け）を容易かつ確実に行うことができる。すなわち、医師等が手指でガイドワイヤ１０Ａの先端部分をリシェイプ（形状付け）する際に、リシェイプ部２３が塑性変形して、希望通りの形状を形作り、かつその形状を維持することができる機能を発揮する。なお、ここで、「リシェイプ可能」とは、リシェイプ部２３を所望の形状に曲げて形状を保持できることを言う。
【００３３】
ワイヤ本体１２は、その外周面（外表面）の全部または一部を覆う合成樹脂製の潤滑性を有する被覆１３を有していてもよい。図示した構成例において、被覆１３は、本体部１８、第１テーパ部１９及び中間部２１の基端側にわたって設けられている。このような被覆１３を設けることにより、ガイドワイヤ１０Ａとともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１０Ａの操作性がより良好なものとなる。このような被覆１３の構成材料としては、例えば、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）が挙げられる。
【００３４】
コイル１４は、素線（細線）を螺旋状に密巻きに巻回してなる部材である。すなわち、コイル１４は、外力を付与しない状態で、螺旋状の各部位が軸線方向に隙間なく密に配置されている。コイル１４は、先端部にて伸縮部材１６に固定されているだけであり、その基端部はワイヤ本体１２に対してフリーであるため、伸縮部材１６の伸縮の範囲内で、ワイヤ本体１２に対して軸線方向に移動可能である。
【００３５】
コイル１４を構成する金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金のような超弾性合金、形状記憶合金、コバルト系合金、金、白金のような貴金属、タングステン系合金等が挙げられる。特に、貴金属、タングステン系合金のようなＸ線不透過材料を用いることにより、ガイドワイヤ１０ＡにＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。
【００３６】
コイル１４の基端部には、ワイヤ本体１２が挿通されたリング状のガイド部材２６が設けられている。ガイド部材２６には、ワイヤ本体１２を挿通可能なガイド孔２８が軸線方向に貫通形成されている。ワイヤ本体１２の外周部に対して滑らかに摺動でき、かつガタツキが大きくならないよう、当該ガイド孔２８の内径は、ワイヤ本体１２のうちガイド孔２８に挿通される部分（図示例では、中間部２１）の外径よりも僅かに大きく設定されるのがよい。
【００３７】
このようなガイド部材２６は、半田、溶接、接着等の適宜の接合方法により、コイル１４の基端部に接合される。ガイド部材２６の構成材料としては、特に限定されないが、コイル１４と同種又は異種の金属又は樹脂等が挙げられる。
【００３８】
コイル１４の全長は、特に限定されないが、５０〜５００ｍｍ程度であるのが好ましい。なお、本実施形態の場合、コイル１４は、素線の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、素線の断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。
【００３９】
伸縮部材１６は、軸線方向に収縮した際に伸縮部材１６が密となることで剛性（曲げ剛性）が高まるように構成された部材である。本実施形態において、伸縮部材１６は、細線が織り合わされた編組体（ブレード）１６ａにより構成されている。
【００４０】
編組体１６ａは、断面長方形状の細線（板状素材）が交差して織り合わされたメッシュ状で且つ全体として管状に構成された部材である。細線は剛性を有しており、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金のような超弾性合金などの各種金属により構成され得る。
【００４１】
このように構成された編組体１６ａは、編組体１６ａの軸線に対して浅い角度（鋭角）で織り込まれているため、軸線方向に収縮した際、拡径する機能を有する。すなわち、編組体１６ａが軸線方向に収縮するとき、編組体１６ａを構成する細線のうち、一方向に配設された複数の第１の細線と、当該第１の細線に対して交差する方向に配設された複数の第２の細線とが、それぞれ編組体１６ａの軸線に対して垂直な方向側に寄っていき、この結果、拡径するに至る。
【００４２】
伸縮部材１６は、コイル１４と同心的に配置されており、自然状態（何らの外力も付与されていない状態）において、伸縮部材１６の外径は、コイル１４の内径よりも小さく設定される。したがって、自然状態では、伸縮部材１６の外周面とコイル１４の内周面との間には、中空円筒形に延在するクリアランスが形成される。
【００４３】
伸縮部材１６の自然状態での全長は、コイル１４の全長よりも短く、例えば、２〜３０ｍｍ程度であるの好ましい。伸縮部材１６は、その先端部にてコイル１４の先端部に固定（接合）され、その基端部にてワイヤ本体１２の先端部（本実施形態では、リシェイプ部２３）に固定（接合）されている。伸縮部材１６の先端部とコイル１４の先端部との固定方法は特に限定されないが、本実施形態の場合、第１接合部３０により固定されている。また、伸縮部材１６とワイヤ本体１２との固定方法は特に限定されないが、本実施形態の場合、第２接合部３２により固定されている。
【００４４】
第１接合部３０及び第２接合部３２は、例えば、半田（ろう材）、溶接、接着等による接合部である。第１接合部３０と第２接合部３２の接合方法は、同じであっても、異なってもよい。第１接合部３０の先端面は、血管内壁の損傷を防止するために、図示した構成例のように、丸みを帯びているのが好ましい。
【００４５】
ワイヤ本体１２の外周部には、ストッパ３４Ａが設けられている。このストッパ３４Ａは、コイル１４が伸長した際にコイル１４の所定以上の移動を阻止するものである。図示した構成例では、コイル１４の基端部にガイド部材２６が設けられているため、コイル１４が伸長した際、コイル１４の基端部に設けられたガイド部材２６がストッパ３４Ａに当接することで、コイル１４の所定以上の伸長が阻止される。
【００４６】
ストッパ３４Ａは、ワイヤ本体１２とは別に製作されたストッパ用部品をワイヤ本体１２に適宜の接合手段（溶接、半田、接着等）で接合したものでもよく、あるいは、切削加工等の機械加工により、ストッパ３４Ａの外周部に一体成形された部分であってもよい。なお、このストッパ３４Ａの機能については、ガイドワイヤ１０Ａの作用の説明にて詳述する。
【００４７】
本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａは、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、その作用及び効果について説明する。
【００４８】
例えば、ＰＴＣＡ術によって血管内に生じた狭窄部の治療を行う場合、ガイドワイヤ１０Ａの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態にて、バルーンカテーテルと共に目的部位である血管狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【００４９】
図２は、血管４０内の狭窄部に到達する前のガイドワイヤ１０Ａを示している。この状態では、伸縮部材１６は、圧縮力も引張り力も受けていないため、自然状態の長さを維持しており、曲げ剛性は初期状態のままである。すなわち、ガイドワイヤ１０Ａの先端が狭窄部に到達する前の状態では、ガイドワイヤ１０Ａの先端部は十分な柔軟性を有し、血管壁に損傷を及ぼすおそれがない。
【００５０】
図３は、血管４０内の狭窄部４２に到達して狭窄部４２にトラップされたときのガイドワイヤ１０Ａを示している。この状態で、ワイヤ本体１２を狭窄部４２側にさらに押し込むと、コイル１４の先端部とワイヤ本体１２の先端部との間に挟まれた編組体１６ａが圧縮力を受けて軸線方向に収縮する。このとき、編組体１６ａを構成する細線同士の間隔が小さくなり、すなわち、編組体１６ａの編み目が密となることで、編組体１６ａの曲げ剛性が高まる。この結果、ガイドワイヤ１０Ａの先端部が硬くなり、狭窄部４２に対する通過性が向上する。
【００５１】
以上の説明から了解されるように、本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａによれば、ガイドワイヤ１０Ａの先端部が狭窄部４２に到達する前までは、先端の柔軟性を確保できて血管壁への損傷リスクを無くすことができる。また、ガイドワイヤ１０Ａの先端部が狭窄部４２にトラップされた際にさらに押し込むと、伸縮部材１６が収縮して剛性が高くなるので、狭窄部４２に対する通過性を向上できる。このように、ガイドワイヤ１０Ａによれば、先端部の柔軟性と狭窄部４２に対する通過性を両立することが可能である。
【００５２】
また、編組体１６ａが軸線方向に収縮した際、編組体１６ａを構成する細線のうち、一方向に配設された複数の第１の細線と、当該第１の細線に対して交差する方向に配設された複数の第２の細線とが、それぞれ編組体１６ａの軸線に対して垂直な方向側に寄っていき、この結果、拡径するに至る。よって、編組体１６ａの外周面とコイル１４の内周面との間のクリアランスが小さくなり、コイル１４の自由度が小さくなるため、そのことによっても、ガイドワイヤ１０Ａの先端部の剛性を高めることができ、狭窄部４２に対する通過性を効果的に向上することができる。
【００５３】
編組体１６ａの軸線方向への収縮に伴って拡径した際に編組体１６ａの外周面とコイル１４の内周面とが接触するように、コイル１４の内径及び編組体１６ａの外径を設定すれば、ガイドワイヤ１０Ａの先端部が狭窄部４２にトラップされた際にガイドワイヤ１０Ａの先端部の剛性を一層効果的に高めることができ、狭窄部４２に対する通過性をより向上することができる。
【００５４】
図４は、狭窄部４２を通過した後に、さらに押し込んだときのガイドワイヤ１０Ａを示している。この状態では、ワイヤ本体１２は押し込まれる一方、コイル１４の途中部分が狭窄部４２によって保持されるため、コイル１４のうち狭窄部４２よりも先端側の部分が伸長する。ここで、仮に、ストッパ３４Ａが無く、ワイヤ本体１２をさらに押し込んだ場合には、コイル１４のうち狭窄部４２よりも先端側の部分の伸長が過大となり、コイル１４に損傷が及ぶ可能性がある。
【００５５】
そこで、本実施形態では、ワイヤ本体１２のコイル１４よりも基端側にストッパ３４Ａを設けている。このため、一定以上のコイル１４の伸長が阻止されるので、コイル１４に対するダメージを防止することができる。
【００５６】
また、本実施形態の場合、コイル１４の基端部には、ワイヤ本体１２が挿通されたリング状のガイド部材２６が設けられるので、コイル１４のワイヤ本体１２に対する相対移動をスムーズにすることができる。
【００５７】
［第２実施形態］
図５は、本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｂの一部省略縦断面図である。図５に示したガイドワイヤ１０Ｂにおいて、図１に示したガイドワイヤ１０Ａと共通する構成要素には、共通の参照符号を付している。
【００５８】
本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｂは、上述した第１実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａにおけるガイド部材２６を無くしたものに相当する。ワイヤ本体１２（中間部２１）の外径がコイル１４の外径よりも僅かに小さい程度である場合、ワイヤ本体１２（中間部２１）とコイル１４の内周面との間には、ほとんど隙間が形成されない。よって、そのような場合には、図５に示すガイドワイヤ１０Ｂのように、コイル１４の内周面自体がワイヤ本体１２に対する摺動面となってもよい。
【００５９】
［第３実施形態］
図６は、本発明の第３実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｃの一部省略縦断面図である。図６に示したガイドワイヤ１０Ｃにおいて、図１に示したガイドワイヤ１０Ａと共通する構成要素には、共通の参照符号を付している。
【００６０】
本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｃは、ストッパ３４Ａとは別のストッパ３４Ｂをワイヤ本体１２のコイル１４に覆われた部分に設けた点で、上述した第１実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａと異なる。以下、２つのストッパ３４Ａ、３４Ｂを区別するため、コイル１４よりも基端側に設けられたストッパ３４Ａを「第１ストッパ３４Ａ」と呼び、コイル１４内に設けられたストッパ３４Ｂを「第２ストッパ３４Ｂ」と呼ぶ。
【００６１】
第２ストッパ３４Ｂは、ワイヤ本体１２とは別に製作されたストッパ用部品をワイヤ本体１２に適宜の接合手段（溶接、半田、接着等）で接合したものでもよく、あるいは、切削加工等の機械加工により、ワイヤ本体１２の外周部に一体成形された部分であってもよい。
【００６２】
例えば、ガイドワイヤ１０Ｂを狭窄部４２（図３参照）から引き抜く際や、カテーテルから引き抜く際に、コイル１４が狭窄部４２又はカテーテル先端開口に引っ掛かることを想定した場合、コイル１４とワイヤ本体１２とは伸縮部材１６のみを介して接続されているため、伸縮部材１６に対して引張力が作用する。このとき、引張力が過大となると、伸縮部材１６に損傷が及ぶ可能性がある。
【００６３】
そこで、本実施形態では、コイル１４に覆われた部分のワイヤ本体１２に第２ストッパ３４Ｂを設けている。ストッパ３４Ｂが設けられる位置は、ガイド部材２６の近傍であるのがよく、具体的には、自然状態において、ストッパ３４Ｂとガイド部材２６との間隔は、１〜１０ｍｍ程度に設定されるのが好ましい。あるいは、伸縮部材１６の長さとの関係では、ストッパ３４Ｂとガイド部材２６との間隔は、自然状態での伸縮部材１６の長さの３０分の１〜２分の１程度に設定されるのがよい。
【００６４】
このようなストッパ３４Ｂが設けられているので、ガイドワイヤ１０Ｃを狭窄部４２から引き抜く際や、カテーテルから引き抜く際に、コイル１４が狭窄部４２又はカテーテル先端開口に引っ掛かっても、一定以上の伸縮部材１６の伸長が阻止されるので、伸縮部材１６に対するダメージを防止することができる。
【００６５】
［第４実施形態］
図７は、本発明の第４実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｄの一部省略縦断面図である。図７に示したガイドワイヤ１０Ｄにおいて、図１に示したガイドワイヤ１０Ａと共通する構成要素には、共通の参照符号を付している。本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｄは、上述した第１実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａにおける編組体１６ａとして構成された伸縮部材１６を、これとは異なる構成の伸縮部材４６に置き換えた構成である。
【００６６】
すなわち、ガイドワイヤ１０Ｄにおける伸縮部材４６は、コイルスプリング４６ａである。当該コイルスプリング４６ａは、細線を螺旋状に粗巻き巻回して構成されており、自然状態（何らの外力も付与されていない状態）において、螺旋をなす各部分が軸線方向に離間している。
【００６７】
コイルスプリング４６ａの先端部とコイル１４の先端部とは、第１接合部３０によって接合（固定）されており、コイルスプリング４６ａの基端部とワイヤ本体１２の先端部とは、第２接合部３２によって接合（固定）されている。コイルスプリング４６ａの構成材料は特に限定されないが、例えば、編組体１６ａを構成する材料と同じものを用いることができる。本実施形態の場合、コイルスプリング４６ａは、素線の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、素線の断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。
【００６８】
このように構成されたガイドワイヤ１０Ｄによれば、ワイヤ本体１２の先端とコイル１４の先端との間が粗巻きのコイルスプリング４６ａにより接続されているので、ガイドワイヤ１０Ｄの先端部が狭窄部４２（図３参照）に到達するまでは先端の柔軟性を確保できる。また、ガイドワイヤ１０Ｄの先端部が狭窄部４２に到達し、最先端が狭窄部４２にトラップされた際にさらに押し込むと、コイルスプリング４６ａが収縮して曲げ剛性が高くなるので、狭窄部４２に対する通過性を向上できる。よって、第１実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａと同様に、１本のガイドワイヤ１０Ｄで、先端部の柔軟性と狭窄部４２に対する通過性を両立することが可能である。
【００６９】
［第５実施形態］
図８は、本発明の第５実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｅの一部省略縦断面図である。図８に示したガイドワイヤ１０Ｅにおいて、図１に示したガイドワイヤ１０Ａと共通する構成要素には、共通の参照符号を付している。
【００７０】
本実施形態に係るガイドワイヤ１０Ｅは、互いに異なる第１コイル５０ａと第２コイル５０ｂを直列に連結してなるコイル５２を備える点で、第１実施形態に係るガイドワイヤ１０Ａと異なる。第１コイル５０ａと第２コイル５０ｂとは、第３接合部５４により接合されている。第３接合部５４は、例えば、半田（ろう材）、溶接、接着等による接合部である。
【００７１】
第１コイル５０ａと第２コイル５０ｂとで、それらを構成する素線の材質、径（太さ）、断面形状、素線の単位長さあたりの巻き数、螺旋のピッチ、コイル１４の外径・内径等の条件は、それぞれ同一でも異なっていてもよい。
【００７２】
第１コイル５０ａと第２コイル５０ｂとの間で、第１コイル５０ａの剛性が相対的に低く、第２コイル５０ｂの剛性が相対的に高いとよい。例えば、第１コイル５０ａを白金で構成し、第２コイル５０ｂを白金よりも剛性の高いステンレス鋼で構成してもよい。これにより、ガイドワイヤ１０Ｅは、第２コイル５０ｂにおいては押し込み性やトルク伝達性をより向上することができ、良好な操作性を確保しつつ、第１コイル５０ａにおいては良好な柔軟性、復元性を得て血管への追従性、安全性が向上する。また、第１コイル５０ａを造影性の高い白金で構成したことにより、Ｘ線透視下でガイドワイヤ１０Ｅの先端の位置を確認しながら操作を行うことができ、最先端が狭窄部にトラップされたか否かを容易に把握することができる。
【００７３】
上記において、本発明について好適な実施の形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７４】
１０Ａ〜１０Ｅ…ガイドワイヤ          １２…ワイヤ本体
１４…コイル                          １６、４６…伸縮部材
１６ａ…編組体                        ２６…ガイド部材
３４Ａ…ストッパ（第１ストッパ）      ３４Ｂ…ストッパ（第２ストッパ）
４６ａ…コイルスプリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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