(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
イソチオシアネートを有効成分とする植物耐熱性誘導剤であって、
前記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも１種である植物耐熱性誘導剤。
【請求項２】
前記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物である、請求項１に記載の植物耐熱性誘導剤。
【請求項３】
前記熱ショックタンパク質が、アクセッション番号がＮＭ＿１１１７３１．３、ＮＭ＿１０５７６９．１、ＮＭ＿１２８７７１．２、ＮＭ＿１２１２４１．２、ＮＭ＿１２８５０４．２、ＮＭ＿１２７６１５．２、ＮＭ＿１０１４７１．２、ＮＭ＿１２５３６４．１、ＮＭ＿１１９８６２．２、ＮＭ＿１１８９０６．２、及びＮＭ＿１２４６４２．２であるタンパク質から選択される少なくとも１つである、請求項２に記載の植物耐熱性誘導剤。
【請求項４】
前記植物がシロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の植物耐熱性誘導剤。
【請求項５】
イソチオシアネートを用いた、植物耐熱性を誘導する方法であって、
前記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも１種である方法。
【請求項６】
前記イソチオシアネートの水溶液を植物に適用する、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記イソチオシアネート水溶液の濃度が１ｍＭ〜１０ｍＭである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物である、請求項５〜７のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物耐熱性誘導剤、特にイソチオシアネートを有効成分とする植物耐熱性誘導剤、及びイソチオシアネートを用いた植物耐熱性を誘導する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球温暖化による植物生産性の低下は、農林業や環境の分野で、国際的な重要課題となっている。その克服方法は、熱の反射や放散を促す技術の開発と耐熱性植物の作出とに大別される。特に、後者は植物自体の耐熱性を高めるため、根本的な方法として注目されている。
【０００３】
耐熱性植物の作出には、交配育種による方法、遺伝子組み換えによる方法、及び耐熱性誘導剤による方法がある。現在、交配育種により耐熱性作物が作出されつつあるが、交配には手間と時間がかかり、効率的ではない。また、遺伝子組み換えによる方法は理論的に有効ではあるものの、遺伝子組み換え作物の栽培は、規制が多く実用化が困難である。従って、耐熱性誘導剤による方法が有望視されている。
【０００４】
植物耐熱性誘導剤については、酵母分解物や生薬粗抽出液などの混合物を利用することが報告されている（特許文献１及び２）。しかしながらこれらの植物耐熱性誘導剤は、混合物における有効成分及びその作用機作は分かっていないため、有効性や安定性を確保しにくいのが現状である。したがって、有効成分が明確な耐熱性誘導剤が望まれている。
【０００５】
一方、イソチオシアネートは「−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ」との構造を持つ化合物群であり、例えば、フェネチルイソチオシアネートやアリルイソチオシアネートが挙げられる。これらの化合物は、植物の辛味成分として知られており、殺虫や抗菌、抗癌作用があることが報告されている（特許文献３〜５）。また、本発明者らは、イソチオシアネートに殺草作用があることも見出した（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−１９９４１９号公報
【特許文献２】特開２００７−４５７０９号公報
【特許文献３】特開２００１−３１５１０号公報
【特許文献４】特開２００１−１８７７０６号公報
【特許文献５】特表２００８−５３９２６１号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｊｏｕｎａｌ  ｏｆ  Ｐｌａｎｔ  Ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ、１６７（８）：６４３−６４９（２０１０）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、有効成分が明確な、新規の植物耐熱性誘導剤を提供すること、及び、該新規の植物耐熱性誘導剤を用いた植物耐熱性を誘導する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究の結果、殺草作用を発現しない濃度のイソチオシアネートの水溶液をシロイヌナズナに噴霧適用すると、シロイヌナズナが耐熱性を獲得し、また、イソチオシアネートで処理したシロイヌナズナにおいて熱ショックタンパク質の転写産物が増加したことを見出し、本発明の完成に至った。
【００１０】
本発明は、イソチオシアネートを有効成分とする植物耐熱性誘導剤を提供する。本発明の植物耐熱性誘導剤によれば、植物耐熱性を向上させることができ、例えば２５〜５５℃の比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができる。
【００１１】
上記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも１種であることが好ましい。これらの既知のイソチオシアネートは人体や動物に対して安全であり、かつ、有効成分が明確であるため、有効性及び安定性を確保できる。
【００１２】
また、上記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。本発明の植物耐熱性誘導剤は、熱ショックタンパク質遺伝子の転写産物を増加させる効果があるため、熱ショックタンパク質を発現する植物においては耐熱性を確実に誘導できる。上記熱ショックタンパク質が、アクセッション番号がＮＭ＿１１１７３１．３、ＮＭ＿１０５７６９．１、ＮＭ＿１２８７７１．２、ＮＭ＿１２１２４１．２、ＮＭ＿１２８５０４．２、ＮＭ＿１２７６１５．２、ＮＭ＿１０１４７１．２、ＮＭ＿１２５３６４．１、ＮＭ＿１１９８６２．２、ＮＭ＿１１８９０６．２、及びＮＭ＿１２４６４２．２であるタンパク質から選択される少なくとも１つであることが好ましい。また、上記植物がシロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウであることが好ましい。
【００１３】
本発明はまた、イソチオシアネートを用いた、植物耐熱性を誘導する方法を提供する。本発明の方法によれば、植物の耐熱性を向上させることができ、例えば２５〜５５℃の比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができる。
【００１４】
上記イソチオシアネートの水溶液を植物に適用することが好ましい。イソチオシアネートは殆ど水溶性であるため、水溶液での使用が可能であり、環境にやさしい。
【００１５】
上記イソチオシアネート水溶液の濃度が１ｍＭ〜１０ｍＭであることが好ましい。この濃度範囲は、殺草作用を発現せず、かつ、高い耐熱性誘導効果を発揮できる。
【００１６】
上記方法においてイソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも１種であることが好ましく、また、上記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の植物耐熱性誘導剤及び植物耐熱性の誘導方法は、植物耐熱性を向上させることができ、例えば２５〜５５℃の比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができるとの効果が得られる。また、本発明の植物耐熱性誘導剤は、有効成分が明確であり、酵母分解物や生薬粗抽出液などの混合物を利用した従来技術に比べて、有効性や安定性を容易に制御できるとの利点がある。
【００１８】
本発明の植物耐熱性誘導剤のメカニズムは必ずしも明確でないものの、植物の熱ショックタンパク質遺伝子の転写を促進する効果があることが分かっている。熱ショックタンパク質は生物において広く存在し、細胞の耐熱性を向上させることが知られているものであるため、本発明の植物耐熱性誘導剤によれば、広範の植物において耐熱性促進効果を発揮できると考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例１のフェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導の結果を示す図である。
【図２】実施例２のフェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導の結果を示す図である。
【図３】実施例３のフェネチルイソチオシアネートによる熱ショックタンパク質遺伝子の発現への影響の結果を示す図である。
【図４】実施例４のフェネチルイソチオシアネートによる長期高温栽培への影響の結果を示す図である。
【図５】実施例５のアリルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導の結果を示す図である。
【図６】実施例６のメチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導の結果を示す図である。
【図７】実施例７のフェネチルイソチオシアネートによるアルファルファに対する耐熱性誘導の結果を示す図である。
【図８】実施例８のフェネチルイソチオシアネートによるホウレンソウに対する耐熱性誘導の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の植物耐熱性誘導剤は、イソチオシアネートを有効成分とするものである。本発明の植物耐熱性を誘導する方法は、イソチオシアネートを用いた方法である。
【００２１】
イソチオシアネートは、辛味成分（カラシ油）として知られており、抗癌効果や抗菌効果があることは知られている。天然ではアブラナ科などの植物に含まれており、合成することもできる。本発明におけるイソチオシアネートは、下式に示す「−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ」との構造を持つ化合物群を意味し、Ｒは任意の有機基であり、例えば、フェネチルイソチオシアネート（Ｒ＝フェニルエチル）や、アリルイソチオシアネート（Ｒ＝アリル）、メチルイソチオシアネート（Ｒ＝メチル）、インドリルメチルイソチオシアネート（Ｒ＝インドリルメチル）、フルオレセインイソチオシアネート（Ｒ＝フルオレセイン）などが挙げられる。
【化１】
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【００２２】
イソチオシアネートとして、１種のイソチオシアネート化合物又は２種以上のイソチオシアネート化合物の混合物を使用することができ、また、合成品のほうに、植物から抽出されたイソチオシアネートやイソチオシアネートを含む植物抽出物も使用することができる。本発明におけるイソチオシアネートは、特にフェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００２３】
また、対象植物は特に限定されないが、熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。熱ショックタンパク質（Ｈｅａｔ  Ｓｈｏｃｋ  Ｐｒｏｔｅｉｎ）は、高温ストレスによって発現が誘導されるタンパク質をいい、分子シャペロンと呼ばれる一群のタンパク質として知られている。熱ショックタンパク質は、原核生物から真核生物まで多くの生物種にわたって広くその存在が認められており、また、一部の熱ショックタンパク質は高温耐性以外の環境ストレス（例えば、低温、塩、乾燥、又は強光）耐性に関与していることが知られている。本発明における「熱ショックタンパク質」としては、植物に存在する熱ショックタンパク質の全てを含み、例えば表１に記載の熱ショックタンパク質、すなわち、アクセッション番号がＮＭ＿１１１７３１．３、ＮＭ＿１０５７６９．１、ＮＭ＿１２８７７１．２、ＮＭ＿１２１２４１．２、ＮＭ＿１２８５０４．２、ＮＭ＿１２７６１５．２、ＮＭ＿１０１４７１．２、ＮＭ＿１２５３６４．１、ＮＭ＿１１９８６２．２、ＮＭ＿１１８９０６．２、及びＮＭ＿１２４６４２．２である熱ショックタンパク質から選択される少なくとも１つであることが好ましい。
【００２４】
熱ショックタンパク質を発現する植物としては、例えば、キャベツやアブラナ、ダイコン、わさびなどのアブラナ科植物、イネ、コムギ、オオムギ、カラスムギ、ライムギ、キビ、アワ、ヒエ、トウモロコシ、シコクビエ、モロコシなどのイネ科植物、トマト、ナス、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモなどのナス科植物、ニンジン、セロリ、ミシマサイコなどのセリ科植物、ビート、ホウレンソウなどのアカザ科植物、シュンギク、レタス、ゴボウなどのキク科植物、ダイズ、エンドウ、カンゾウなどのマメ科植物、ネギ、タマネギ、ニンニク、チューリップなどのユリ科植物、イチゴ、バラ、リンゴ、モモ、ナシなどのバラ科植物、スイカ、メロン、キュウリなどのウリ科植物、サツマイモなどのヒルガオ科、チャ、ツバキなどのツバキ科植物、スギ、ヒノキなどのヒノキ科植物、ユーカリなどのフトモモ科植物、オリーブなどのモクセイ科植物、ウンシュウミカン、レモンなどのミカン科植物、ブドウなどのブドウ科植物、シソ、バジル、ミント、ローズマリー、セージなどのシソ科植物などが挙げられる。そのうち、シロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウであることが好ましい。
【００２５】
本発明の植物耐熱性誘導剤は、固形製剤又は液体製剤のいずれでもよく、保存安定性の観点から固形製剤が好ましい。固形製剤は、有効成分のイソチオシアネートのほかに、必要に応じて結合剤や界面活性剤、分散剤、湿潤剤、増量剤、さらに他の農薬活性成分を含んでもよい。液体製剤は、必要に応じて水などの溶剤、界面活性剤、さらに他の農薬活性成分を含んでもよい。
【００２６】
本発明の植物耐熱性誘導剤は、植物に適用する場合、液体、特に水溶液として適用することが好ましい。水溶液の濃度は、イソチオシアネートの種類や植物の品種によって異なり、一概とはいえないが、通常１ｍＭ〜１０ｍＭの範囲、好ましくは１ｍＭ〜８ｍＭ、さらに好ましくは２ｍＭ〜５ｍＭであれば、殺草作用を発現せずに、植物耐熱性を向上させることができる。植物に適用する部位は特に限定しないが、地上部にほぼ均一に散布することが好ましい。散布にあたり、１〜３００ｍｇ／ｍ２であればよく、好ましくは、１０〜１００ｍｇ／ｍ２、さらに好ましく３０〜７５ｍｇ／ｍ２である。また、植物に適用する量は、一回の散布では１〜３００μｇ／ｇ植物地上部重量であればよく、好ましくは、１０〜１００μｇ／ｇ植物地上部重量、さらに好ましくは３０〜７５μｇ／ｇ植物地上部重量である。
【００２７】
本発明における植物耐熱性とは、植物の通常生育温度よりも高い温度環境に晒される場合における熱ストレスに対する耐性をいう。通常生育温度よりも高い温度環境とは、植物や地域によって異なるが、例えば２５℃または３０℃を超える高温、例えば２５〜５５℃、または３０〜４５℃の比較的高温をいう。熱ストレスは、数時間などの短時間のものや、数日間、数ヶ月間、数年間などの長期にわたるものも含まれる。また、耐熱性の評価は、植物の生育状態によって評価する。何ら処理されていない対照の植物に比べて、植物耐熱性誘導剤を適用した植物の成長・生育状態がより良好であれば、耐熱性が獲得されたと評価する。評価項目として例えば、植物体の高さ、重さ、色などが挙げられ、これらを総合的に判断することができる。さらに、植物における熱ショックタンパク質遺伝子の転写産物の量又は熱ショックタンパク質の発現量が増加することも一つの指標である。
【００２８】
以下、実施例を挙げて、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００２９】
（実施例１  フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導１）
植物栽培用培養土ピートバン（株式会社サカタのタネ）が入ったプラスチックポット（直径７ｃｍ、高さ８．５ｃｍ）に、シロイヌナズナの種子を２０個／ポットで播種し、２３℃、明期１６時間、暗期８時間の条件にて発芽、栽培した（株式会社日本医化器械製作所、人工気象器、ＬＰＨ−４１０ＳＰ）。播種後２週間を過ぎた頃、標準的な成長の個体を３個体残して間引いた。播種後２１日目に、フェネチルイソチオシアネート（ＰＥＩＴＣ）の水溶液（１ｍＭ、２ｍＭ及び５ｍＭ）及び対照としての水（０ｍＭ）をそれぞれの試験区プレートにほぼ均一に２２μｇ、４４μｇ、１１０μｇ／個体（それぞれ、１ｍＭ、２ｍＭ、５ｍＭに相当）で噴霧した。次に、播種後２３日目に、噴霧処理した植物体を５５℃にて１時間高温処理した。さらに、播種後３１日目（３１ＤＡＳ）及び播種後４２日目（４２ＤＡＳ）に、植物体の成長・生育状態を観察し、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導を評価した（図１）。
【００３０】
図１から分かるように、対照（０ｍＭ）に比べて、１ｍＭ（１６０ｐｐｍ）及び２ｍＭ（３３０ｐｐｍ）のＰＥＩＴＣで処理した群は、植物体が大きいため耐熱性が向上し、また、植物の成長（成熟）につれ、成長の度合いの差が大きいことが分かった。一方、５ｍＭのＰＥＩＴＣで処理した植物体には、成長が悪いものがあった。これは恐らく、ＰＥＩＴＣ濃度が５ｍＭを超えると、弱いながら殺草様の作用を示すためと思われる。
【００３１】
（実施例２  フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導２）
２３℃を対照温度として、高温処理温度を３５℃、４５℃、５５℃又は６５℃とした以外に、実施例１と同じように実験した。播種後３１日目（３１ＤＡＳ）及び播種後４２日目（４２ＤＡＳ）に、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量（ｇ／個体）を計算した（ｎ＝６）。その結果を図２に示した。
【００３２】
図２から、高温処理温度が３５℃〜５５℃の範囲において、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められたものの、６５℃で処理した場合いずれの濃度においても植物が殆ど死滅してしまった。また、植物が若いうち（３１ＤＡＳ）には耐熱性誘導効果は明確ではなく、成熟段階（４２ＤＡＳ）では効果が明確になる傾向があった。
【００３３】
（実施例３  フェネチルイソチオシアネートによる熱ショックタンパク質遺伝子の発現への影響）
２ｍＭのフェネチルイソチオシアネートを用いた噴霧処理までは、実施例１と同様にして行った。噴霧処理した１時間後に、被検植物及び水のみを噴霧した対照植物の地上部を採集し、ＲＮＡを抽出し、マイクロアレイによって、遺伝子の転写量を測定した。マイクロアレイのチップは、Ｏｃｉｍｕｍ  ＢｉｏｓｏｌｕｔｉｏｎｓのＡｒａｂｉｄｏｐｓｉｓ  ＯｃｉＣｈｉｐを用い、２色法で検出した。得られたスポットデータは、ＦｉｌｇｅｎのＭｉｃｒｏａｒｒａｙ  Ｄａｔａ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｔｏｏｌによって解析した。
【００３４】
その結果、対照に比べて転写量が１０倍以上増加した遺伝子（活性化された遺伝子）を表１に示した。そのうち、シャドーの遺伝子は熱ショックタンパク質遺伝子として知られているものである。このことから、イソチオシアネート処理による植物の熱ショックタンパク質遺伝子の転写量の増加が、耐熱性誘導のメカニズムの一つであると推測される。
【表１】
0005825593.tif 000003
【００３５】
さらに、上記結果を踏まえて、２ｍＭ及び５ｍＭのフェネチルイソチオシアネート（ＰＥＩＴＣ）を用いて、代表的な熱ショックタンパク質５つの転写産物の相対量をＲＴ−ＰＣＲ法によって測定した。ＲＴ−ＰＣＲ法は、ＲＮＡ  ＰＣＲ  Ｋｉｔ  （ＴａｋａｒａＢｉｏ）を使い、４５℃、３分で逆転写反応を行った後、９４℃、２分の予備熱変性を施し、続いて、熱変性（９４℃、３０秒）、アニーリング（５５℃、３０秒）、及び伸長反応（７２℃、９０秒）のサイクルを２６回繰り返す（ＴａｋａｒａＢｉｏ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｃｙｃｌｅｒ  Ｄｉｃｅ）ことによって行った。反応後、アガロースゲル電気泳動を行いバンドの濃さから相対的な転写強度を算出し、グラフ化した。また、対照としてアクチンの転写量も測定した。その結果を図３に示した。図３から、フェネチルイソチオシアネート処理において２ｍＭと５ｍＭとで程度の差があるものの、代表的な熱ショックタンパク質遺伝子のいずれも転写量の増加が認められた。
【００３６】
（実施例４  フェネチルイソチオシアネートによる長期高温栽培への影響）
１ｍＭ、２ｍＭ及び５ｍＭのフェネチルイソチオシアネートを用いた噴霧処理までは、実施例１と同様にして行った。その後、２３℃での栽培を対照とし、３０℃、３７℃及び４４℃での高温栽培をそれぞれ１０日間行った。１０日目に植物の地上部を採集し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量（ｇ／個体）を算出した。結果は、図４に示した。
【００３７】
図４から、長期高温栽培において、０ｍＭに比べて、１ｍＭ、２ｍＭ及び５ｍＭのフェネチルイソチオシアネートによる成長促進効果は認められなかったものの、３７℃での高温処理において、フェネチルイソチオシアネートによる植物の緑色（クロロフィル）維持が確認され、耐熱性の向上は認められた。また、５ｍＭのフェネチルイソチオシアネートは０ｍＭに比べて、植物の成長が著しく悪く、死滅する個体もあった。これは恐らく殺草作用が現れたためと考えられる。
【００３８】
（実施例５  アリルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導）
フェネチルイソチオシアネートの代わりに、０ｍＭ（対照）、２ｍＭ及び５ｍＭのアリルイソチオシアネートを使用し、高温処理温度を５５℃とした以外に、実施例２と同じように実験した。開花期（播種後４２日目）に、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量（ｇ／個体）を算出した（ｎ＝６）。その結果を図５に示した。図５から、２ｍＭ及び５ｍＭのいずれの濃度においもアリルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められた。また、フェネチルイソチオシアネートの場合は５ｍＭで殺草作用が現れるに対して、アリルイソチオシアネートの場合は５ｍＭでも殺草作用が現れず、より高い濃度も許容されると考えられる。
【００３９】
（実施例６  メチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導）
フェネチルイソチオシアネートの代わりに、０ｍＭ（対照）、２ｍＭ及び５ｍＭのメチルイソチオシアネートを使用し、高温処理温度を５５℃とした以外に、実施例２と同じように実験した。開花期（播種後４２日目）に、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量（ｇ／個体）を計算した（ｎ＝６）。その結果を図６に示した。図６から、２ｍＭ及び５ｍＭのいずれの濃度においもメチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められており、５ｍＭがより耐熱性誘導効果が高かったことが分かった。メチルイソチオシアネートは５ｍＭより高い濃度においても耐熱性誘導効果があることが示唆された。
【００４０】
（実施例７  フェネチルイソチオシアネートによるアルファルファに対する耐熱性誘導）
シロイヌナズナの代わりに、アルファルファを用いて実施例１と同様に栽培した。播種後１９日目に、植物にアルファルファの耐熱性が５  ｍＭのＰＥＩＴＣ処理で向上傾向にある。フェネチルイソチオシアネート（ＰＥＩＴＣ）の水溶液（２ｍＭ及び５ｍＭ）及び対照としての水（０ｍＭ）をそれぞれの試験区プレートにほぼ均一に４４μｇ、１１０μｇ／個体（それぞれ、２ｍＭ、５ｍＭに相当）で噴霧した。次に、播種後２１日目に、噴霧処理した植物体を５５℃にて１時間熱ショックを与えた。さらに、播種後２８日目に、植物体の成長・生育状態を観察し、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導を評価した（図７）。さらに、播種後２８日目のそれぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量（ｇ／個体）を計算した（ｎ＝３）。その結果を図７に示した。
【００４１】
図７から分かるように、対照（０ｍＭ）に比べて、２ｍＭ及び５ｍＭのＰＥＩＴＣで処理した群は、植物体の耐熱性が向上したことが分かった。また、２ｍＭよりも５ｍＭのＰＥＩＴＣで処理した植物体のほうはより高い耐熱性を示した。
【００４２】
（実施例８  フェネチルイソチオシアネートによるホウレンソウに対する耐熱性誘導）
アルファルファの代わりにホウレンソウを用いて実施例７と同様に実験した。その結果を図８に示した。図８から分かるように、ホウレンソウにおいてもアルファルファと同様な傾向が示され、対照（０ｍＭ）に比べて、２ｍＭ及び５ｍＭのＰＥＩＴＣで処理した群は、植物体の耐熱性が向上し、また、２ｍＭよりも５ｍＭのＰＥＩＴＣで処理した植物体のほうはより高い耐熱性を示した。
【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図７】
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【図８】
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