(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
脚構造体に支持させてなり厚み方向に貫通する開口部を有する天板と、前記天板の開口部の開口端縁との間に配線挿通空間を形成しつつ開口部のその他の部分を閉塞可能な蓋体とを具備する天板付き家具であって、
前記蓋体を、環状をなす前記配線挿通空間を形成する取付位置と前記配線挿通空間の一部の幅寸法が他の部分よりも大きな退避位置との間で高さ方向に移動可能かつ前記配線挿通空間の幅寸法が大きな箇所を全周における任意に変更可能に係留する係留機構を備えていることを特徴とする天板付き家具。
【請求項２】
前記係留機構が、前記退避位置にある蓋体を全方向に回動可能に脚構造体に支持させてなる請求項１記載の天板付き家具。
【請求項３】
前記係留機構が、前記脚構造体に設けてなる蓋受部材と、前記蓋体の下方に設けてなり前記蓋体を前記退避位置に位置付けた際に蓋受部材と係り合うことにより前記蓋体の抜け止めを行う係留部材とを備えている請求項２記載の天板付き家具。
【請求項４】
前記係留部材の下端部に少なくとも一部が球面を有する係留部を設けているとともに、前記蓋受部材が前記係留部を全方向に回動可能な状態で保持可能である請求項３記載の天板付き家具。
【請求項５】
前記天板の開口部及び前記蓋体が、いずれも平面視円形状である請求項１，２、３又は４記載の天板付き家具。
【請求項６】
前記係留部材が蓋受部材に衝き当たることの可能な傾斜面を有する請求項３又は４記載の天板付き家具。
【請求項７】
前記係留機構が、前記退避位置にある蓋体の傾斜を変更可能に支持する請求項１、２、３、４、５又は６記載の天板付き家具。
【請求項８】
前記係留機構に、前記蓋体が前記取付位置にある際に蓋体の回転を規制する回転規制機構を備えている請求項１、２、３、４、５、６又は７記載の天板付き家具。
【請求項９】
前記蓋受部材に、前記係留部材に上方から衝き当たることにより前記蓋体の取付位置から退避位置への移動を規制する弾性爪を設けている請求項３、４又は６記載の天板付き家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線を挿し通すことを可能にすべく天板に厚み方向に貫通する開口部を有する天板付き家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、天板の全周を使用端縁として使用可能な天板付き家具において、天板の中央部に配線を挿し通すことが可能な開口部を設けてなるものが知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
前記特許文献１記載の天板付き家具においては、前記開口部に蓋体を着脱可能に装着するようにしている。また、蓋体には厚み方向に貫通する配線挿通孔を設けていて、天板上でパソコン等の機器を使用する際には、開口部に蓋体を装着した状態で電源ケーブルや情報ケーブル等の配線を前記配線挿通孔に挿し通すようにしている。そして、このような配線に接続するためのコンセントの出し入れを行う際には、蓋体を取り外して行うようにしている。
【０００４】
しかし、前記特許文献１記載の天板付き家具においては、上述したように、コンセントの出し入れを行う際に蓋体を取り外して行うようにしているので、コンセントの出し入れを完了した後に蓋体を紛失してしまう可能性がある。その一方で、蓋体を天板に装着したままコンセントを使用しようとする場合には、コンセントからの配線を配線挿通孔に挿通させてコンセントを天板上に露出させたまま使用するほかなく、この場合天板上が乱雑になるという別の不具合が発生しうる。
【０００５】
また、前記特許文献１記載の天板付き家具においては、蓋体の一部のみを切り欠いて前記配線挿通孔を形成しているため、特に複数名が同時に一つの配線挿通孔に配線を挿通させてそれぞれ別個の機器を使用している状態で、うち１名が使用している機器類ごと移動すると、配線が突っ張ってしまう不具合が発生することがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−１１９１４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情に着目してなされたもので、天板の任意の位置に着座する場合の機器類の使用の便を図りつつ、天板上が乱雑になることなく天板に蓋体を装着したまま配線を挿し通すことができるようにすることを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち本発明に係る天板付き家具は、脚構造体に支持させてなり厚み方向に貫通する開口部を有する天板と、前記天板の開口部の開口端縁との間に配線挿通空間を形成しつつ開口部のその他の部分を閉塞可能な蓋体とを具備する天板付き家具であって、前記蓋体を、環状をなす前記配線挿通空間を形成する取付位置と前記配線挿通空間の一部の幅寸法が他の部分よりも大きな退避位置との間で高さ方向に移動可能かつ前記配線挿通空間の幅寸法が大きな箇所を全周における任意に変更可能に係留する係留機構を備えていることを特徴とする。
【０００９】
このようなものであれば、大型のタップ類を任意の箇所から開口を通過させて蓋体下方の空間に収納する操作を、係留機構により蓋体を係留したまま蓋体を退避位置に移動させて配線挿通空間の任意の箇所の幅寸法を大きくすることにより行うことができる。また、係留機構により蓋体を係留したまま蓋体を退避位置に移動させることによりこのような操作を行うことができるので、大型のタップ類の出し入れの際に蓋体が紛失する不具合を解消できる。なお、本発明において、「環状をなす配線挿通空間」とは、一部破断された環状をなす配線挿通空間も含む概念である。
【００１０】
前記係留機構が、前記退避位置にある蓋体を全方向に回動可能に脚構造体に支持させてなるものであれば、配線挿通空間の任意の位置の幅寸法を大きくすることができ、どの方向からも大型のタップ類を蓋体下方の空間に収納する操作を行うことができる。
【００１１】
前記係留機構が、前記脚構造体に設けてなる蓋受部材と、前記蓋体の下方に設けてなり前記蓋体を前記退避位置に位置付けた際に蓋受部材と係り合うことにより前記蓋体の抜け止めを行う係留部材とを備えている
このような係留機構を容易に実現するための構成として、前記係留部材の下端部に少なくとも一部が球面を有する係留部を設けているとともに、前記蓋受部材が前記ボールを全方向に回動可能な状態で保持可能であるものが挙げられる。
【００１２】
一方、どの方向からも配線挿通空間を有効に利用できるようにするための態様として、前記天板の開口部及び前記蓋体が、いずれも平面視円形状であるものが挙げられる。
【００１３】
前記係留機構が、前記脚構造体に設けてなる蓋受部材と、前記蓋体の下方に設けてなり前記蓋体を前記退避位置に位置付けた際に蓋受部材と係り合うことにより前記蓋体の抜け止めを行う係留部材とを備え、前記係留部材が蓋受部材に衝き当たることの可能な傾斜面を有するものであれば、蓋体を退避位置に移動させた状態で蓋体から手を離して放置した際に前記傾斜面が蓋受部材に衝き当たることにより蓋体及び係留部材が傾斜面により案内されて蓋体が自重により取付位置まで移動するようにできる。
【００１４】
また、前記係留機構が前記退避位置にある蓋体の傾斜を変更可能に支持するものであれば、蓋体の傾斜を変更させて前記配線挿通空間の一部の幅寸法をさらに大きくすることにより、より大型のタップ類を蓋体下方の空間に収納することができる。
【００１５】
さらに、前記係留機構に、前記蓋体が前記取付位置にある際に蓋体の回転を規制する回転規制機構を備えているものであれば、取付位置にある蓋体の上方に物品を載せ置いた際に蓋体が回転することにより物品が意図せず移動する不具合の発生を抑制することができる。また、前記天板の開口部と前記蓋体との少なくとも一方の形状が円形以外である場合には、前記蓋体が前記取付位置にある際に蓋体の回転に伴い前記配線挿通空間の形状が変化し見栄えが悪くなる不具合の発生も抑制することができる。
【００１６】
前記係留機構が、前記脚構造体に設けてなる蓋受部材と、前記蓋体の下方に設けてなり前記蓋体を前記退避位置に位置付けた際に蓋受部材と係り合うことにより前記蓋体の抜け止めを行う係留部材とを備え、前記蓋受部材に、前記係留部材に上方から衝き当たることにより前記蓋体の取付位置から退避位置への移動を規制する弾性爪を設けているものであれば、蓋体を退避位置から使用位置に移動させる際に蓋体を上方から下方に押し込む操作を行うと、前記弾性爪が係留部材に押されて一旦退避し、蓋体が使用位置に達した際に前記弾性爪が弾性復帰して前記係留部材に上方から衝き当たる状態となる。すなわち、蓋体を上方から押し込む簡単な操作により、蓋体を使用位置に保持させることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、天板の開口部に蓋体を装着したまま配線を挿し通すようにしつつ、天板上の配線が乱雑になることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第一実施形態に係る天板付家具を示す斜視図。
【図２】同実施形態に係る天板付家具の側面図。
【図３】同実施形態に係る支柱、天板受け及び蓋体受けを示す分解斜視図。
【図４】同実施形態に係る蓋体受け、配線部材受具及び蓋体を示す分解斜視図。
【図５】同実施形態に係る天板受けの内方端部、配線部材受具、蓋体受け、蓋体及び天板の開口部を示す要部側断面図。
【図６】同実施形態に係る係留機構を示す作用説明図。
【図７】同実施形態に係る係留機構を示す作用説明図。
【図８】同実施形態に係る係留機構を示す作用説明図。
【図９】同実施形態に係る天板付家具の要部を示す斜視図。
【図１０】同実施形態に係る天板付家具の要部を示す斜視図。
【図１１】本発明の第二実施形態に係る蓋体受け、配線部材受具及び蓋体を示す分解斜視図。
【図１２】同実施形態に係る天板受けの内方端部、配線部材受具、蓋体受け、蓋体及び天板の開口部を示す要部側断面図。
【図１３】同実施形態に係る係留機構を示す作用説明図。
【図１４】同実施形態に係る係留機構を示す作用説明図。
【図１５】同実施形態に係るキャップを示す斜視図。
【図１６】同実施形態に係るキャップを示す平面図。
【図１７】同実施形態に係るキャップを示す底面図。
【図１８】同実施形態に係る係留部材及び抜け止め部材を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の第一実施形態を、図面を参照して説明する。本実施形態に係る天板付家具を、図１ないし図１０に示す。この家具は、物品を載置可能な家具用部材たる天板４を脚構造体に支持させてなる、いわゆる単柱テーブルである。
【００２０】
脚構造体は、直立する脚支柱１と、脚支柱１の下端部に結合する脚ベース２と、脚支柱１の上端部に結合する天板受け３とを構成要素とする。
【００２１】
支柱１は、図３に示すように、略等断面形状をなして鉛直に伸長した、例えばアルミ押出成形品である。支柱１は、その内部に、上下方向に延伸する配線通路１４を有する。より具体的に述べると、支柱１は、断面視管状の図示しない中心軸から複数のリブが放射状に延出し、それらリブの先端にリブ同士を繋ぐ外壁１３を接合している内部形状をなしており、中心軸及びリブによって隔てられる複数の部分空間を包有している。これら部分空間の少なくとも一つが、コード類を配線するための配線通路１４として機能する。この支柱１の外壁１３は概ね円筒状であるが、配線通路１４に臨む一部を上下に亘り切り欠いて開口１５を形成しており、その開口１５を介して配線通路１４を外側方に開放せしめている。外壁１３の開口１５には、着脱自在のキャップ１７を装着してこれを遮蔽することができる。
【００２２】
ベース２は、放射方向に延伸する複数（図示例では、六本）の図示しない脚羽根と、各脚羽根の内方端部が集まる中央でこれら脚羽根を一体的に連結する図示しない上下のプレートと、脚羽根間に形成される平面視略部分円状の間隙を隠蔽する図１及び図２に示すようなカバー部材２１とを具備する。カバー部材２１は、全体として支柱１の外周を略全周に亘り包囲し、支柱１の周りの床を遮蔽するもので、脚羽根に対して着脱自在である。そして、このベース２の下面、すなわち前記脚羽根の下面には、アジャスタ２２を設けている。
【００２３】
他方、天板受け３は、図３及び図５に示すように、放射方向に延伸する複数（図示例では、四本）のアーム３１と、各アーム３１の内方端部が集まる中央でこれらアーム３１を一体的に連結する上下のプレート３２、３３と、アーム３１間に形成される平面視略部分円状の間隙を埋めるトレイ３４とを具備する。
【００２４】
アーム３１の基体は、底壁３１１と、底壁３１１の両側縁から立ち上がる側壁３１２とを備えてなり、これら底壁３１１及び側壁３１２が上方に開放したチャネル形状をなす。但し、側壁３１２の内方端部は、底壁３１１の内方端よりも内方に延出している。
【００２５】
アーム３１の外方端部には、天板４を下方から支持する天板支持部３１３を設けている。天板支持部３１３は、アーム３１の基体から上方に伸長し、概ね角筒状をなしており、その上端部にて水平に屈曲した水平片３１５を有している。水平片３１５は、天板４の下面に当接する。
【００２６】
アーム３１の側壁３１２は、内方端近傍で上縁が上プレート３３の厚み分程度下方に凹んで退避し、また下縁が下プレート３２の厚み分程度上方に凹んで退避している。側壁３１２の上縁付近には、トレイ３４側の係止爪３４７が係合する係止孔３１４を複数（図示例では、二つ）、径方向に離間させて穿ち設けている。
【００２７】
各アーム３１は、それぞれの内方端部を上下のプレート３２、３３で挟み、その状態で内方端部をプレート３２、３３に溶接等により固着して一体化する。このとき、径方向に対向するアーム３１の側壁３１２の内方端近傍の下縁の凹欠に下プレート３２が、上縁の凹欠に上プレート３３がそれぞれ収まる。前記下プレート３２には、周方向に沿って間欠的に複数（図示例では、六つ）のねじ挿通用開口３２１と、配線用開口３２２を切り欠いて設けている。一方、上プレート３３には、周方向に沿って間欠的に複数（図示例では、六つ）のねじ挿通孔３３１を穿ってある。各ねじ挿通孔３３１は、平面視アーム３１の底壁３１１と重ならないよう、底壁３１１の内方端よりも内方に所在しており、それぞれが各ねじ挿通用開口３２１と重なり合う。加えて、上プレート３３の中心には、雌ねじ孔３３２を穿っている。雌ねじ孔３３２は、後述する蓋体受け６を固定するために利用される。
【００２８】
アーム３１を支柱１に固定するには、下プレート３２を支柱１の上端面に当接させ、上方から雄ねじ部材３６をねじ挿通孔３３１及びねじ挿通用開口３２１に挿し通して、支柱１に形成したＣ字管１６の上端部位に設けた雌ねじに螺合させればよい。
【００２９】
本実施形態では、アーム３１を支柱１に固定した際に、特定の二本のアーム３１間の間隙が配線通路１４に直に連通するように構成している。そのために、当該二本のアーム３１の（間隙に面する側の）側壁３１２を内方端部で屈折させて間隙の幅を確保するとともに、下プレート３２に当該二本のアーム３１の側壁３１２に沿って配線用開口３２２を切り欠き形成している。配線用開口３２２の外縁は、平面視支柱１の外壁１３の開口と重なり、その開口幅は支柱１の外壁１３の開口幅に略等しい。これにより、前記二本のアーム３１間の間隙が、配線用開口３２２を介して配線通路１４に連なる。
【００３０】
トレイ３４は、天板４の下方にあって、天板４との間に配線具配置空間を形成する。即ち、給電コンセント、通信ネットワーク用ハブといった配線具や、その他各種の装置を配置する機能を提供する。トレイ３４は、全体として丸盆状をなすもので、アーム３１に対して着脱自在である。このトレイ３４は、アーム３１間の間隙の数と同数（図示例では、四枚）に分かたれている。各トレイ３４の基体は、平面視略部分円状をなす底壁３４１と、底壁３４１の円弧状の外方端にて上下に拡張した周壁３４２と、底壁３４１の下面に形成したリブ３４３と、底壁３４１の周方向両側部において下方に垂下した垂下壁３４４とを備えてなる。底壁３４１は、略水平な薄板であり、その内方端が支柱１の外径よりも径の大きい円弧状の端縁を有し、かつその端縁の中間部を外方に向けて切り欠いてある。この切り欠きの内周には、トレイ３４の一部をなす配線立ち上げカバー３５を装着するようにしている。ここで、周壁３４２の下縁とリブ３４３の下縁とは、略同じ高さにある。各垂下壁３４４には、アーム３１の側壁３１２に設けた係止孔３１４に弾性係合可能な複数（図示例では、二個）の係止爪３４７を設けている。
【００３１】
トレイ３４をアーム３１に装着するにあたっては、当該トレイ３４をアーム３１に載せ置くようにして垂下壁３４４をアーム３１の基体内に挿入し、この垂下壁３４４をアーム３１の側壁３１２に内接させて係止爪３４７を係止孔３１４に押し入れ係合させる。これら係止爪３４７及び係止孔３１４は、トレイ３４をアーム３１に取り付けて支持させるためのトレイ取付部としての役割を担う。トレイ取付部は、径方向に離間した複数箇所（図示例では、二箇所）に存在していることとなる。
【００３２】
各トレイ３４を装着した状態では、周壁３４２及びリブ３４３の下縁がアーム３１の側壁の上縁に当接しながら、トレイ３４の周方向両側部がそれぞれアーム３１に保定される。それとともに、一のトレイ３４の底壁３４１の側端面が、隣接する他のトレイ３４の底壁３４１の側端面に当接または極近接する。また、各トレイ３４の周壁３４２が連続した輪状をなして、底壁３４１の直上の空間領域つまりは配線具配置空間を包囲する。トレイ３４の底壁３４１の内方端と支柱１の外周との間は、平面視所定距離離間する。
【００３３】
トレイ３４の内方端に取り付けるべき配線立ち上げカバー３５は、上方に向かって径が拡大する略部分円錐状の支柱被覆体３５１と、支柱被覆体３５１の上端部から外側方に屈曲した被支持片３５２とを備えている。支柱被覆体３５１は、一のアーム３１と他のアーム３１との間隙内、両アーム３１が交差する内方端近傍にあって、アーム３１の内方端部、プレート３２、３３及び配線用開口３３２を外側方から被覆する。被支持片３５２は、トレイ３４の内方端に成形した図示しない支持片に支持される部位である。
【００３４】
天板４は、図１、図２及び図４〜図８に示すように、平面視円形状をなすもので、天板支持部３１３（の水平片３１５）上に載置して固定し、脚支柱１の上端から上方に間隙を隔てて支持する。本実施形態にあって、天板４は、平面視略円形状の開口部４１を有している。開口部４１の内周には、内方に膨出した曲面状の内面を有した周縁部材４１１を取り付ける。周縁部材４１１は、弾性変形可能であってもよく、弾性変形不能であってもよい。
【００３５】
この天板４の下面には、図２及び図４〜図１０に示すように、配線部材たる電源コンセント８を支持してなる配線部材受具７を着脱可能に取り付けている。この配線部材受具７は、箱状をなし、略矩形状をなす底壁７１と、この底壁の各端縁からそれぞれ起立する側壁７２と、この側壁７２の上端から外方に延出し天板４の下面に添接する鍔部７３を備えている。前記底壁７１には、電源コンセント８を挿し通すための配線部材挿通孔７１ｘを４箇所に設けている。この配線部材挿通孔７１ｘは、底壁の各辺に沿って延びる矩形状をなす。また、前記底壁７１には、通信ケーブルを通過させるための通信ケーブル挿通孔７１ｙを設けている。前記鍔部７３には、雄ネジ部材を通過させるためのネジ挿通孔７３ｘを長手方向両端近傍に設けている。この配線部材受具７は、前記ネジ挿通孔７３ｘを通過した雄ネジ部材を天板４の下面に螺着することにより天板４に取り付けることができる。
【００３６】
天板４の開口部４１内には、図１、図２及び図４〜図８着脱自在の蓋体５を装着することができる。蓋体５は、開口部４１の開口端縁即ち内周縁との間に平面視一周連続した環状の配線挿通空間４２を形成しながら、開口部４１の配線挿通空間４２以外の部分を閉塞するものである。
【００３７】
前記蓋体５は、図５〜図８に示すように、平面視略円形状をなす外周を厚肉に、それよりも内側を薄肉に成形しており、その下面に係合爪５１を平面視環状に突出させて設けている。また、この蓋体５を脚構造体に取り付けるべく、脚構造体に蓋体受け６を設けている。
【００３８】
蓋体受け６は、図３及び図５〜図８に示すように、脚構造体の上端部、換言すれば天板受け３の上プレート３３の上面に固定する。蓋体受け６は、上下に延伸する筒状の接続部６１と、接続部６１の内周に溶接等により固着した内底板６２と、接続部６１の外周に溶接等により固着した鍔板６３とを備える。内底板６２の中心には、ねじ挿通孔６２１を穿っている。
【００３９】
しかして本実施形態では、前記蓋体５が、図５〜図８に示すように、前記天板４の開口部４１の内周縁との間に全周に亘って等幅な環状をなす前記配線挿通空間４２を形成する取付位置Ｐと前記配線挿通空間４２の一部の幅寸法が大きな退避位置Ｑとの間で移動可能であるとともに、この蓋体５と前記蓋体受け６との間に、前記退避位置Ｑにある蓋体５の姿勢を変更可能に係留する係留機構９を備えている。
【００４０】
前記係留機構９は、図４〜図８に示すように、蓋体受け６の接続部６１の上端に着脱可能に設けてなり上端部に鍔部９１１を有する蓋受部材たるキャップ９１と、前記蓋体受け６の接続部６１内に収納してなり前記キャップ９１の鍔部９１１に衝き当たることによりそれ以上の上動が規制される下係留部たるボール９２１を下端に有し前記蓋体５の下面に対向する上係留部９２２を上端に有する係留部材９２と、この係留部材９２の上係留部９２２を収納するための上係留部収納空間９４を蓋体５との間で形成する抜け止め部材９３と、この抜け止め部材９３を蓋体５に取り付けるための中心部材９５とを備えている。
【００４１】
前記キャップ９１は、図４〜図８に示すように、一部を切り欠いた円環状をなし中央部に中空部９１１ｘを有する鍔部９１１と、この鍔部９１１の下面から垂下して設けた装着部９１２とを具備する。前記鍔部９１１の外径は前記蓋体受け６の接続部６１の外径より大きく、また、前記中空部９１１ｘの内径は前記蓋体受け６の接続部６１の内径より小さくしている。一方、前記装着部９１２には、蓋体受け６の接続部６１に設けたキャップ係止孔６１ｘに弾性係合可能な係合爪９１２ａを設けている。
【００４２】
前記係留部材９２は、図４〜図８に示すように、その下端部に設けてなり前記キャップ９１の鍔部９１１の中空部９１１ｘの内径よりも大きな外径を有する略球状のボール９２１と、このボール９２１から上方に延伸する接続部９２３と、この接続部９２３の上端に設けてなる上係留部９２２とを具備する。前記ボール９２１は、この係留部材９２が一定量上方に移動した際に前記キャップ９１の鍔部９１１に衝き当たりこの係留部材９２のそれ以上の上動を禁止する機能を有するとともに、この係留部材９２を全ての方向に傾斜可能に蓋体受け６に保持させる機能を有する。すなわち、このボール９２１と前記キャップ９１とは協働してボールジョイントとして機能する。一方、前記上係留部９２２は、中心に向かって厚さ寸法を増す円板状をなし、前記抜け止め部材９３と協働して蓋体５の上方への抜脱を禁止する機能を有する。
【００４３】
前記抜け止め部材９３は、図４〜図８に示すように、円板状をなす抜け止め部材本体９３１と、この抜け止め部材本体９３１の外周縁から起立させて設けられ前記蓋体５の係合爪５１の外側面に内面が接する側壁９３２と、この側壁９３２の上端縁から外方に延出し蓋体５の下面に添接する鍔部９３３とを有する。前記抜け止め部材本体９３１の下面からは、前記キャップ９１の鍔部９１１に弾性係合可能な係合爪９３４を突出させて設けている。また、前記抜け止め部材本体９３１は、その中央部に前記係留部材９２の接続部９２３を通過させるための係留部材挿通孔９３１ｘを有する。この抜け止め部材９３を蓋体に装着した状態では該抜け止め部材９３と蓋体との間に前記係留部材９２の上係留部９２２を収納するための上係留部収納空間９４が形成される。この抜け止め部材本体９３１の外径は前記上係留部９２２の外径よりも大きく、また、前記係留部材挿通孔９３１ｘの内径は前記係留部材９２の接続部９２３の外径よりも大きい。すなわち、蓋体５にこの抜け止め部材９３を装着し、上係留部収納空間９４に上係留部９２２を収納した状態で、蓋体５と上係留部９２２とは互いにスライド移動可能である。この抜け止め部材本体９３１には、タッピングネジを通過させるためのネジ挿通孔９３１ｙを設けている。なお、蓋体５にこの抜け止め部材９３を装着した状態では、前記側壁９３２により蓋体５の係合爪５１の外方への移動が規制される。
【００４４】
前記中心部材９５は、図４〜図８に示すように、円板状をなす部材である。この中心部材９５は、外縁部が蓋体５の係合爪５１に係り合った状態で蓋体５に保持される。この中心部材９５の下面の複数箇所からは、タッピングネジを螺着させるための孔を内部に有するボス９５１を突出させて設けている。
【００４５】
前記蓋体５の蓋体受け６への装着は、例えば、以下に述べる手順で行う。まず、抜け止め部材９３の係留部材挿通孔９３１ｘに前記係留部材９２のボール９２１を通過させ、抜け止め部材９３に係留部材９２の上係留部９２２が対向する状態とする。次いで、中心部材９５を蓋体５に装着し、抜け止め部材９３のネジ挿通孔９３１ｙを通過させたタッピングネジを前記中心部材９５のボス９５１に螺着する。その後、係留部材９２のボール９２１をキャップ９１の装着部９１２内に収納し、このキャップ９１を蓋体受け６の接続部６１の上端に挿入する。そして、抜け止め部材９３の係止爪９３４をキャップ９１の鍔部９１１に係り合わせると、図５に示すように、蓋体５は前記取付位置Ｐに取り付けられる。
【００４６】
本実施形態の天板付家具にコード類を配線する手順を述べると、まず、脚支柱１の開口１５からキャップ１７を取り外し、脚支柱１内の配線通路１４を外部に開放する。次に、配線通路１４の下方に位置するベース２のカバー部材２４、並びに配線通路１４の上方に位置するトレイ３４を取り外して、カバー部材２４が遮蔽している床上空間、トレイ３４が遮蔽している配線具配置空間を露出させる。そして、床上空間から立ち上げるコード類の中間部を、配線通路１４内に側方から挿入して配置する。しかる後、キャップ１７、カバー部材２４及びトレイ３４をそれぞれ再装着して、配線通路１４、床上空間及び配線具配置空間を隠蔽する。コード類は、必要に応じて、天板４の開口部４１を介して天板４上に引き出し、またはトレイ３４に載置した配線具等に接続する。
【００４７】
また、前記配線部材受具７上又は前記トレイ３４上にコンセント等の配線具を配置する際、及び前記配線部材受具７上又は前記トレイ３４上からコンセント等を取り除く際には、以下の手順で蓋体５を図５に示すような取付位置Ｐから図８に示すような退避位置Ｑまで移動させる。まず、蓋体５を上方に移動させる。このとき、中心部材９５及び抜け止め部材９３は蓋体５と一体的に取り付けられているので、抜け止め部材９３を介して係留部材９２の上係留部９２２が上方への作用を受け、係留部材９２がつれて上方に移動する。次いで、係留部材９２のボール９２１がキャップ９１の鍔部９１１に衝き当たる図６に示すような状態とし、さらにコンセント等を挿入又は取り出す方向と反対側に蓋体５を移動させると、蓋体５は図７に示す退避位置Ｑをとり、配線挿通空間４２の一部の幅寸法が大きくなり、ある程度大型のコンセント等の出し入れが可能になる。さらに大型のコンセント等の出し入れを行う場合には、蓋体５の前記コンセント等を挿入又は取り出す側の端縁を上方に持ち上げてこの蓋体５の傾斜を変更することにより、蓋体５が最終的に図８に示す位置まで移動し、配線挿通空間４２の一部の幅寸法がさらに大きくなる。加えて、図示は省略するが、蓋体５をスライドさせることより配線挿通空間４２の一部の幅寸法をさらに大きくすることもできる。コンセントの配置又は撤去の作業が終了した後には、この逆の手順により蓋体５を退避位置Ｑから取付位置Ｐまで移動させる。
【００４８】
以上に述べたように、本実施形態に係る天板付き家具の構成によれば、係留機構９により蓋体５を係留したまま蓋体５を退避位置Ｑに移動させ、配線挿通空間４２の配線具を挿入すべき箇所の幅寸法を大きくし、配線挿通空間４２の該当箇所に配線具を挿し通すことにより、配線具を蓋体５下方の空間、より具体的には前記配線部材受具７又は前記トレイ３４に収納する操作を行うことができる。この操作を行うことにより、配線具を蓋体５下方の空間に収納しておけるので天板上の配線が乱雑になる不具合を解消でき、かつ、蓋体５は係留機構９により係留されたままであるので、配線具の出し入れの際に蓋体５が紛失する不具合も解消できる。
【００４９】
前記係留機構９が、前記退避位置Ｑにある蓋体５を全方向に回動可能に脚構造体に支持させてなるので、配線挿通空間４２の任意の位置の幅寸法を大きくすることができ、どの方向からも大型の配線具を蓋体５下方の空間に収納する操作を行うことができる。このような効果は、天板４上にパーティションパネルを設けた場合に特に好適に得ることができる。
【００５０】
前記係留機構が、前記脚構造体に設けてなるキャップ９１と、前記蓋体５の下方に設けてなり前記蓋体５を前記退避位置Ｑに位置付けた際にキャップと係り合うことにより前記蓋体５の抜け止めを行う係留部材９２とを備えているので、簡単な構成でこの蓋体５を有効に全周における任意の方向に移動可能にできる。
【００５１】
前記係留部材９２の下端部にボール９２１を設けているとともに、前記キャップ９１が前記ボール９２１を全方向に回動可能な状態で保持可能であるので、上述した係留機構を容易に実現することができる。
【００５２】
前記天板４、前記天板４の開口部４１及び前記蓋体５が、いずれも平面視円形状であるので、蓋体５を取付位置Ｐに位置付けた際に、どの方向からも前記配線挿通空間４２を有効に利用できる。
【００５３】
前記係留機構９が、前記退避位置Ｑにある蓋体５の傾斜を変更可能かつスライド可能に支持しているので、蓋体５の傾斜の変更及びスライドの少なくとも一方を行うことにより前記配線挿通空間４２の一部の幅寸法をさらに大きくすることができ、より大型の配線具を蓋体５下方の空間に収納することができる。
【００５４】
そして、前記天板４の下方に、配線部材を支持させてなる前記配線部材受具７及び前記トレイ３４を取り付け可能であるので、配線具を配線部材受具７又はトレイ３４に支持させておくことにより、このような配線具を有効に天板４の下方に収納しておくことができる。
【００５５】
次に、本発明の第二実施形態を、図１１〜図１８を参照して説明する。なお、第二実施形態については、第一実施形態との相違点についてのみ述べる。また、第一実施形態におけるものに対応する部位には、第一実施形態におけるものと同一の名称及び符号を付している。
【００５６】
本実施形態では、蓋体５が、図１２〜図１４に示すように、天板４の開口部４１の内周縁との間に全周に亘って等幅な環状をなす前記配線挿通空間４２を形成する取付位置Ｐと前記配線挿通空間４２の一部の幅寸法が大きな退避位置Ｑとの間で移動可能であるとともに、この蓋体５と蓋体受け６との間に、前記退避位置Ｑにある蓋体５の姿勢を変更可能に係留する係留機構Ａ９を備えている。
【００５７】
前記係留機構Ａ９は、図１１〜図１４に示すように、蓋体受け６の接続部６１の上端に着脱可能に設けてなり上端部に鍔部Ａ９１１を有する蓋受部材たるキャップＡ９１と、前記蓋体受け６の接続部６１内に収納してなり前記キャップＡ９１の鍔部Ａ９１１に衝き当たることによりそれ以上の上動が規制される係留部Ａ９２１を下端に有する係留部材Ａ９２と、この係留部材Ａ９２の上端部を支持する抜け止め部材Ａ９３と、この抜け止め部材Ａ９３を蓋体５に取り付けるための中心部材Ａ９５とを備えている。
【００５８】
前記キャップＡ９１は、図１１〜図１７に示すように、円環状をなし中央部に中空部Ａ９１１ｘを有する鍔部Ａ９１１と、この鍔部Ａ９１１の下面から垂下して設けた装着部Ａ９１２とを具備する。前記鍔部Ａ９１１の外径は前記蓋体受け６の接続部６１の外径より大きく、また、前記中空部Ａ９１１ｘの内径は前記蓋体受け６の接続部６１の内径より小さくしている。また、この鍔部Ａ９１１の内周には、歯Ａ９１１ａを間欠的に設けている。一方、前記装着部Ａ９１２は円筒状をなすとともに、前記蓋体受け６の接続部６１に設けたキャップ係止孔６１ｘに弾性係合可能な係合爪Ａ９１２ｃを備えた裏当て面部Ａ９１２ｂを有する。この裏当て面部Ａ９１２ｂの両側端は、前記装着部Ａ９１２から外方に突出させて設けたリブＡ９１２ａにより支持させている。なお、これらリブＡ９１２ａ、裏当て面部Ａ９１２ｂ及び係合爪Ａ９１２ｃは、装着部Ａ９１２の他の部位と一体に形成している。さらに、この装着部には、蓋体５が取付位置にある際に前記係留部材Ａ９２に上方から衝き当たることにより前記蓋体の取付位置から退避位置への移動を規制する弾性爪Ａ９１２ｄを設けている。
【００５９】
前記係留部材Ａ９２は、図１１〜図１４及び図１８に示すように、上面が球面である半球状の係留部Ａ９２１と、前記抜け止め部材Ａ９３の下面に一体に設けられ前記ボール部材の上端部を支持する接続部Ａ９２２とを有する。前記接続部Ａ９２２の上端部の外周には、前記キャップＡ９１１の歯Ａ９１１ａと噛み合うことにより前記蓋体の回転を規制する回転規制機構として機能する歯Ａ９２２ａを備えている。また、前記接続部Ａ９２２は、下方にいくにつれ径が小さくなる形状を有する。すなわち、この接続部Ａ９２２の外周面は傾斜面であり、この傾斜面がキャップＡ９１１の中空部Ａ９１１ｘの開口縁に衝き当たると、この係留部材Ａ９２及び蓋体５がこの傾斜面により案内されて取付位置Ｐに案内されるようにしている。
【００６０】
前記抜け止め部材Ａ９３は、図１１〜図１４及び図１８に示すように、円板状をなす抜け止め部材本体Ａ９３１と、この抜け止め部材本体Ａ９３１の外周縁から起立させて設けられ前記蓋体５の係合爪５１の外側面に内面が接する側壁Ａ９３２と、この側壁Ａ９３２の上端縁から外方に延出し蓋体５の下面に添接する鍔部Ａ９３３とを有する。前記抜け止め部材本体Ａ９３１の下面からは、前記係留部材Ａ９２を下方に突出させて一体に設けている。この抜け止め部材本体Ａ９３１には、タッピングネジを通過させるためのネジ挿通孔Ａ９３１ｙを設けている。なお、蓋体５にこの抜け止め部材Ａ９３を装着した状態では、前記側壁Ａ９３２により蓋体５の係合爪５１の外方への移動が規制される。
【００６１】
前記中心部材Ａ９５は、図１１〜図１４に示すように、円板状をなす部材である。この中心部材Ａ９５は、外縁部が蓋体５の係合爪５１に係り合った状態で蓋体５に保持される。この中心部材Ａ９５の下面の複数箇所からは、タッピングネジを螺着させるための孔を内部に有するボスＡ９５１を突出させて設けている。
【００６２】
前記蓋体５の蓋体受け６への装着は、以下に述べる手順で行う。まず、中心部材Ａ９５を蓋体５に装着し、抜け止め部材Ａ９３のネジ挿通孔Ａ９３１ｙを通過させたタッピングネジを前記中心部材Ａ９５のボスＡ９５１に螺着する。その後、係留部材Ａ９２の係留部Ａ９２１をキャップＡ９１の中空部Ａ９１１ｘに挿入し、そのまま蓋体５を下方に移動させる。このとき、係留部Ａ９２１がキャップＡ９１の弾性爪Ａ９１２ｄに衝き当たると、この弾性爪Ａ９１２ｄが弾性変形して一旦外方に退避し、係留部Ａ９２１の全体が弾性爪Ａ９１２ｄの下方に移動し蓋体５が図１２に示すように取付位置Ｐに達すると、弾性爪Ａ９１２ｄが弾性復帰して上方から係留部Ａ９２１に衝き当たった状態となる。このとき、弾性爪Ａ９１２ｂにより係留部Ａ９２１を含む係留部材Ａ９２、抜け止め部材Ａ９３、及び蓋体５の上方への移動が規制され、蓋体５は前記取付位置Ｐに保持される。また、本実施形態では、蓋体５から手を離した際には、接続部Ａ９２２の外周面がキャップＡ９１１の中空部の開口縁に衝き当たり、前記外周面が前記開口縁に衝き当たったまま蓋体５、抜け止め部材Ａ９３及び係留部材Ａ９２が自重により下方に移動し、そのまま取付位置Ｐまで案内される。
【００６３】
また、前記配線部材受具７上又は前記トレイ３４上にコンセント等の配線具を配置する際、及び前記配線部材受具７上又は前記トレイ３４上からコンセント等を取り除く際には、以下の手順で蓋体５を図１２に示すような取付位置Ｐから図１４に示すような退避位置Ｑまで移動させる。まず、蓋体５を上方に移動させる。このとき、中心部材Ａ９５及び抜け止め部材Ａ９３は蓋体５と一体的に取り付けられているので、抜け止め部材Ａ９３を介して係留部材Ａ９２が上方への作用を受け、係留部材Ａ９２がつれて上方に移動する。このとき、係留部材Ａ９２の係留部Ａ９２１が弾性爪Ａ９１２ｄに衝き当たると、弾性爪Ａ９２１ｄは係留部Ａ９２１に押されて外方に弾性退避する。次いで、係留部材Ａ９２の係留部Ａ９２１がキャップＡ９１の鍔部Ａ９１１に衝き当たる図１３に示すような状態とし、さらにコンセント等を挿入又は取り出す方向と反対側に蓋体５を移動させると、蓋体５は図１４に示す退避位置Ｑをとり、配線挿通空間４２の一部の幅寸法が大きくなり、大型のコンセント等の出し入れが可能になる。コンセントの配置又は撤去の作業が終了した後には、この逆の手順により蓋体５を退避位置Ｑから取付位置Ｐまで移動させる。
【００６４】
本実施形態の天板付き家具の構成によっても、上述した第一実施形態に係る構成による主要な効果を得ることができる。すなわち、係留機構９により蓋体５を係留したまま蓋体５を退避位置Ｑに移動させ、配線挿通空間４２の配線具を挿入すべき箇所の幅寸法を大きくし、配線挿通空間４２の該当箇所に配線具を挿し通すことにより、配線具を蓋体５下方の空間、より具体的には前記配線部材受具７又は前記トレイ３４に収納する操作を行うことができる。この操作を行うことにより、配線具を蓋体５下方の空間に収納しておけるので天板上の配線が乱雑になる不具合を解消でき、かつ、蓋体５は係留機構９により係留されたままであるので、配線具の出し入れの際に蓋体５が紛失する不具合も解消できる。
【００６５】
また、本実施形態の天板付き家具の構成によれば、以下に述べる効果も得ることができる。
【００６６】
すなわち、前記係留部材Ａ９２がキャップＡ９１に衝き当たることの可能な傾斜面を有するので、上述したように、蓋体５を退避位置に移動させた状態で蓋体５から手を離して放置した場合でも、前記傾斜面がキャップＡ９１に衝き当たることにより蓋体５、抜け止め部材Ａ９３及び係留部材Ａ９２が案内され、取付位置Ｐまで移動するようにできる。
【００６７】
さらに、前記係留機構Ａ９に、前記蓋体５が前記取付位置Ｐにある際に蓋体５の回転を規制する回転規制機構を備えているので、取付位置Ｐにある蓋体５の上方に物品を載せ置いた際に蓋体５が回転することにより物品が意図せず移動する不具合の発生を抑制することができる。
【００６８】
そして、前記キャップＡ９１に、前記係留部材Ａ９２の係留部Ａ９２１に上方から衝き当たることにより前記蓋体５の上方への移動すなわち取付位置Ｐから退避位置Ｑへの移動を規制する弾性爪Ａ９１２ｄを設けているので、上述したように、蓋体５を退避位置Ｑから使用位置Ｐに移動させる際に蓋体５を下方に移動させる操作を行うと、前記弾性爪Ａ９１２ｂが係留部材Ａ９２に押されて一旦退避し、蓋体５が使用位置Ｐに達した際に前記弾性爪Ａ９１２ｄが弾性復帰して前記係留部Ａ９２１に上方から衝き当たる状態となる。すなわち、蓋体５を上方から押し込む簡単な操作により、蓋体５を使用位置Ｐに保持させることができる。
【００６９】
なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。
【００７０】
例えば、蓋体が取付位置にある場合の配線挿通空間の形状は、一部破断された環状をなすものであってもよい。
【００７１】
また、上述した実施形態では、係留機構が、脚構造体に設けてなる蓋受部材と、蓋体の下方に設けてなり前記蓋体を退避位置に位置付けた際に蓋受部材と係り合うことにより前記蓋体の抜け止めを行う係留部材とを備えているが、例えば、脚構造体の上端部に、弾性変形可能な蓋支持支柱と、この蓋支持支柱の上端に一体に設けてなり蓋体の下面に取り付けてなる蓋受部とを有する係留部材のみを利用して係留機構を形成する態様等を採用してもよい。
【００７２】
さらに、上述した実施形態では、係留部材の下端部にボールを設けているとともに、蓋受部材が前記ボールを全方向に回動可能な状態で保持可能である構成を採用することにより退避位置にある蓋体を全方向に回動可能にしているが、例えば、弾性材料により形成した蓋受け部材の鍔部に係留部材の下端部を保持させ、蓋体を水平方向に移動させた際に係留部材がつれて傾斜して前記鍔部が弾性変形する構成等、他の構成により退避位置にある蓋体を全方向に回動可能にしてもよい。
【００７３】
加えて、上述した実施形態では、前記天板、前記天板の開口部及び前記蓋体が、いずれも平面視円形状であるが、これらのうち一部又は全部の形状を、矩形状や、楕円形状や、その他の平面視円形状以外の形状に設定してもよい。
【００７４】
また、上述した実施形態では、係留機構が、退避位置にある蓋体をスライド可能に支持しているが、蓋体を係留部材の上端に固定する構成等、前記退避位置にある蓋体がスライド不能である構成を係留機構に採用してもよい。
【００７５】
そして、上述した実施形態では、天板の下方に、配線部材を支持させてなる配線部材受具を取り付け可能であるが、天板下方の床面に配線部材を載せ置くことを前提とした態様の天板付き家具や、床下から引き出した配線を天板上に引き出すことを前提とした態様の天板付き家具に本発明を適用してももちろんよい。
【００７６】
加えて、単柱テーブルのみならず、天板を複数の脚体に支持させるテーブルや机等の他の天板付き家具に本発明を適用してももちろんよい。
【００７７】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００７８】
４…天板
４１…開口部
４２…配線挿通空間
５…蓋体
９、Ａ９…係留機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0005659405.tif 000006
【図６】
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【図７】
0005659405.tif 000008
【図８】
0005659405.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0005659405.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0005659405.tif 000014
【図１４】
0005659405.tif 000015
【図１５】
0005659405.tif 000016
【図１６】
0005659405.tif 000017
【図１７】
0005659405.tif 000018
【図１８】
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