(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面にワイヤハーネスが載置される載置板部と、
前記載置板部に載置されたワイヤハーネスを前記載置板部に結束するハーネス結束手段と、
前記載置板部の裏面に突設されて前記ワイヤハーネスを配索する構造物に形成されたクランプ取付穴に嵌合固定されるパネル連結部と、を備えるワイヤハーネス用クランプであって、
前記載置板部の表面には、前記ハーネス結束手段によって前記表面に押圧される前記ワイヤハーネスの表面に食い込んで、ワイヤハーネスの移動を規制する横断突条をワイヤハーネスの軸線と直交する方向に延在して設け、
更に、前記載置板部の表面には、ワイヤハーネスの軸線方向に沿って延在してワイヤハーネスを構成する電線間に挿入される１条の縦断突条を前記横断突条よりも高くなるように設けたことを特徴とするワイヤハーネス用クランプ。
【請求項２】
前記横断突条を、前記載置板部の長さ方向の中間の１箇所に備え、
前記ハーネス結束手段が、ワイヤハーネスの軸線方向に離間し、且つ前記横断突条を挟む２箇所に装備されていることを特徴とする請求項１に記載のワイヤハーネス用クランプ。
【請求項３】
前記横断突条を、ワイヤハーネスの長手方向に離間した２箇所に備え、
前記ハーネス結束手段が、これらの２箇所の横断突条間でワイヤハーネスを結束することを特徴とする請求項１に記載のワイヤハーネス用クランプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物上のワイヤハーネス配索経路にワイヤハーネスを固定するワイヤハーネス用クランプに関する。
【背景技術】
【０００２】
図８は、ワイヤハーネス用クランプの従来例を示したものである。
このワイヤハーネス用クランプ１０１は、下記特許文献１に開示されたもので、載置板部１１１と、ハーネス結束手段１３１と、パネル連結部１５１とを備える。
【０００３】
載置板部１１１は、略平板状で、表面１１１ａにワイヤハーネス１２１が載置される部材である。載置板部１１１は、ワイヤハーネス１２１の長さ方向に細長く形成されている。
【０００４】
ハーネス結束手段１３１は、載置板部１１１に載置されたワイヤハーネス１２１を載置板部１１１に結束する部材で、この例では、粘着テープである。ハーネス結束手段１３１は、後述するパネル連結部１５１を挟む載置板部１１１の両側で、載置板部１１１とワイヤハーネス１２１とに巻き付けられて、ワイヤハーネス１２１を載置板部１１１に固定する。
【０００５】
パネル連結部１５１は、載置板部１１１の裏面の長さ方向の中央部に突設されている。このパネル連結部１５１は、ワイヤハーネス１２１を配索する構造物１４１に形成されたクランプ取付穴１４２に嵌合固定される突起部である。
【０００６】
パネル連結部１５１は、クランプ取付穴１４２の中心を挿通する中心軸部１５２と、中心軸部１５２の先端から中心軸部１５２の基端側に向かって斜めに延出したバネ片１５３と、バネ片１５３の外側面に形成された係合溝１５４と、を備える。
【０００７】
パネル連結部１５１は、クランプ取付穴１４２に差し込むと、バネ片１５３が中心軸部１５２側に撓みながらクランプ取付穴１４２に嵌合し、図示のように、クランプ取付穴１４２の周縁部の位置まで係合溝１５４が進むと、係合溝１５４にクランプ取付穴１４２の周縁部が係合して、構造物１４１に固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００３−２３７２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところが、特許文献１のワイヤハーネス用クランプ１０１は、ワイヤハーネス１２１に作用する張力で、軸方向（図８の矢印Ｘ１方向）に移動が生じるおそれがあった。また、ワイヤハーネス１２１に捩り力が作用したときには、ワイヤハーネス１２１が矢印Ｒ１で示すように、軸回りに回動してしまうおそれがあった。
【００１０】
また、ハーネス結束手段１３１はテープ巻きによるもので、テープ巻きの範囲を長くしないと、十分な固定強度が得られない。そのため、テープ巻きの範囲を確保するために、載置板部１１１の長大化が避けられず、ワイヤハーネス用クランプ１０１の大型化や重量化という問題を招いた。
【００１１】
また、テープ巻き作業は自動化が難しく、自動化による作業性の向上を図ることが難しいという問題もあった。
【００１２】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解消することに係り、結束するワイヤハーネスに対して、軸方向の移動や軸回りの回動を確実に規制してしっかりと固定することができ、しかも、小型化や軽量化を図ることのできるワイヤハーネス用クランプを提供すること、更に、ワイヤハーネスへの取り付け作業の自動化（機械化）によってワイヤハーネスへの取り付け作業性を向上させることのできるワイヤハーネス用クランプを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の前述した目的は、下記の構成により達成される。
（１）表面にワイヤハーネスが載置される載置板部と、
前記載置板部に載置されたワイヤハーネスを前記載置板部に結束するハーネス結束手段と、
前記載置板部の裏面に突設されて前記ワイヤハーネスを配索する構造物に形成されたクランプ取付穴に嵌合固定されるパネル連結部と、を備えるワイヤハーネス用クランプであって、
前記載置板部の表面には、前記ハーネス結束手段によって前記表面に押圧される前記ワイヤハーネスの表面に食い込んで、ワイヤハーネスの移動を規制する横断突条をワイヤハーネスの軸線と直交する方向に延在して設け、
更に、前記載置板部の表面には、ワイヤハーネスの軸線方向に沿って延在してワイヤハーネスを構成する電線間に挿入される１条の縦断突条を前記横断突条よりも高くなるように設けたことを特徴とするワイヤハーネス用クランプ。
【００１４】
（２）前記横断突条を、前記載置板部の長さ方向の中間の１箇所に備え、
前記ハーネス結束手段が、ワイヤハーネスの軸線方向に離間し、且つ前記横断突条を挟む２箇所に装備されていることを特徴とする上記（１）に記載のワイヤハーネス用クランプ。
【００１５】
（３）前記横断突条を、ワイヤハーネスの長手方向に離間した２箇所に備え、
前記ハーネス結束手段が、これらの２箇所の横断突条間でワイヤハーネスを結束することを特徴とする上記（１）に記載のワイヤハーネス用クランプ。
【００１７】
上記（１）の構成によれば、載置板部の表面に載置されたワイヤハーネスをハーネス結束手段により載置板部に結束すると、載置板部の表面に設けられた突条がワイヤハーネスの表面に食い込む。このワイヤハーネスに対する突条の食い込みが、ワイヤハーネスに対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制するため、ワイヤハーネスをしっかりと固定することができる。
【００１８】
しかも、突条の食い込みでワイヤハーネスの移動を規制する構成では、テープ巻きによってワイヤハーネスの移動を規制する場合と比較して、ワイヤハーネスの軸方向に延在する載置板部の長さ寸法を短縮しても、ワイヤハーネスに対して、安定した位置規制ができる。そのため、載置板部の長さ寸法の短縮により、小型化や軽量化を図ることもできる。
また、縦断突条は、ワイヤハーネスの軸方向に沿って、ワイヤハーネスを構成する電線間に割り込むため、ワイヤハーネスに作用する捩り力でワイヤハーネスが軸回りへ回動することを防止することができる。
【００１９】
上記（２）の構成によれば、ワイヤハーネスは、突条と接触する部分と、ハーネス結束手段により結束される部分とが逆の曲がり形状となり、ワイヤハーネスが蛇行形状で載置板部に固定されるため、ワイヤハーネスに対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制する効力が高まり、ワイヤハーネスの位置決め精度が向上する。
【００２０】
上記（３）の構成の場合も、ワイヤハーネスは、突条と接触する部分と、ハーネス結束手段により結束される部分とが逆の曲がり形状となり、ワイヤハーネスが蛇行形状で載置板部に固定されるため、ワイヤハーネスに対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制する効力が高まり、ワイヤハーネスの位置決め精度が向上する。
【００２１】
しかも、上記（３）の構成の場合は、ハーネス結束手段の装備箇所は一箇所に低減することができ、ハーネス結束手段によってワイヤハーネスを結束する作業を低減して、ワイヤハーネスへの取り付け作業性を向上させることができる。
【００２２】
上記（２）、（３）の構成によれば、横断突条は、ワイヤハーネスに対して軸線方向に直交する方向の屈曲を与えて、ワイヤハーネスに作用する張力でワイヤハーネスが軸方向へ移動することを防止する。
【００２３】
即ち、ワイヤハーネスの軸方向への移動と、軸回りの回動とを、それぞれ専用の突条により確実に規制する構成で、ワイヤハーネスの軸方向への移動及び軸回りの回動のそれぞれを、より確実に防止することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によるワイヤハーネス用クランプによれば、載置板部の表面に載置されたワイヤハーネスをハーネス結束手段により載置板部に結束すると、載置板部の表面に設けられた突条がワイヤハーネスの表面に食い込む。このワイヤハーネスに対する突条の食い込みが、ワイヤハーネスに対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制するため、ワイヤハーネスをしっかりと固定することができる。
【００２５】
しかも、突条の食い込みでワイヤハーネスの移動を規制する構成では、テープ巻きによってワイヤハーネスの移動を規制する従来の場合と比較して、ワイヤハーネスの軸方向に延在する載置板部の長さ寸法を短縮しても、ワイヤハーネスに対して、安定した位置規制ができる。そのため、載置板部の長さ寸法の短縮により、小型化や軽量化を図ることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第１実施形態の側面図である。
【図２】図１に示したワイヤハーネス用クランプの平面図である。
【図３】本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第２実施形態の斜視図である。
【図４】本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第３実施形態の斜視図である。
【図５】図４に示したワイヤハーネス用クランプの分解斜視図である。
【図６】図５に示した載置板部及びパネル連結部を裏面側から見た拡大斜視図である。
【図７】図６に示した載置板部を表面側から見た拡大斜視図である。
【図８】従来のワイヤハーネス用クランプの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明に係るワイヤハーネス用クランプの好適な実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００２８】
図１及び図２は本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第１実施形態を示したもので、図１は本発明の第１実施形態のワイヤハーネス用クランプの側面図、図２は図１に示したワイヤハーネス用クランプの平面図である。
【００２９】
この第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１は、載置板部１１と、ハーネス結束手段２１と、パネル連結部３１と、横断突条４１と、を備える。
【００３０】
載置板部１１は、略平板状で、表面１１ａにワイヤハーネス５１が載置される部材である。本実施形態の場合、図２に示すように、載置板部１１は、縦横の寸法が略等しい矩形に形成されている。
【００３１】
ハーネス結束手段２１は、載置板部１１に載置されたワイヤハーネス５１を載置板部１１に結束する部材である。本実施形態の場合、ハーネス結束手段２１は、載置板部１１とは別体の可撓性を有した樹脂製線材２１ａ（図５参照）から形成される。このハーネス結束手段２１は、載置板部１１に貫通形成された線材挿通孔１２を貫通した樹脂製線材２１ａの両端部を溶着することで、載置板部１１に固定される。
【００３２】
線材挿通孔１２は、樹脂製線材２１ａの端部を挿通可能な孔で、図６に示すように、載置板部１１の前端側及び後端側にそれぞれ２箇所ずつ、合計４箇所に装備されている。
【００３３】
パネル連結部３１は、載置板部１１の裏面の略中心部に突設されている。このパネル連結部３１は、ワイヤハーネス５１を配索する不図示の構造物（図８における構造物１４１に相当）に形成されたクランプ取付穴に嵌合固定される突起部である。
【００３４】
本実施形態におけるパネル連結部３１は、不図示のクランプ取付穴の中心を挿通する中心軸部３２と、中心軸部３２の先端から中心軸部３２の基端側に向かって斜めに延出したバネ片３３とを備えている。このパネル連結部３１は、中心軸部３２側にバネ片３３が撓んだ状態でクランプ取付穴を挿通した後、クランプ取付穴の裏側でバネ片３３が撓みを戻して、クランプ取付穴の周縁部にバネ片３３が引っかかることで、構造物への固定を果たす。
【００３５】
横断突条４１は、載置板部１１の表面に突設された突条である。この横断突条４１は、ワイヤハーネス５１の軸線と直交する方向に延在している。また、本実施形態の場合、横断突条４１は、ワイヤハーネス５１の軸線方向における長さの中間の１箇所に備えられている。
【００３６】
また、本実施形態の場合、前述のハーネス結束手段２１は、ワイヤハーネス５１の軸線方向に離間し、且つ横断突条４１を挟む２箇所に装備されている。
【００３７】
横断突条４１は、図１に示すように、ハーネス結束手段２１によって載置板部１１の表面に押圧されるワイヤハーネス５１の表面に食い込んで、ワイヤハーネス５１に軸線と直交する方向に延在する稜線状の屈曲部５２を形成する。横断突条４１は、屈曲部５２との係合により、ワイヤハーネス５１の軸線方向の移動と、軸線回りの回動とを規制する。
【００３８】
以上に説明した第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１では、載置板部１１の表面に載置されたワイヤハーネス５１をハーネス結束手段２１により載置板部１１に結束すると、載置板部１１の表面に設けられた横断突条４１がワイヤハーネス５１の表面に食い込む。このワイヤハーネス５１に対する横断突条４１の食い込みが、軸方向と直交する方向に延在する稜線状の屈曲部５２をワイヤハーネス５１に作り、ワイヤハーネス５１に対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制するため、ワイヤハーネス５１をしっかりと固定することができる。
【００３９】
しかも、横断突条４１の食い込みでワイヤハーネス５１の移動を規制する構成では、テープ巻きによってワイヤハーネスの移動を規制する従来の場合と比較して、ワイヤハーネス５１の軸方向に延在する載置板部１１の長さ寸法を短縮しても、ワイヤハーネス５１に対して、安定した位置規制ができる。そのため、載置板部１１の長さ寸法の短縮により、小型化や軽量化を図ることもできる。
【００４０】
また、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１では、ワイヤハーネス５１は、横断突条４１と接触する部分と、ハーネス結束手段２１により結束される部分とが逆の曲がり形状となり、ワイヤハーネス５１が蛇行形状で載置板部１１に固定されるため、ワイヤハーネス５１に対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制する効力が高まり、ワイヤハーネス５１の位置決め精度が向上する。
【００４１】
更に、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１では、ハーネス結束手段２１の載置板部１１への連結作業は、ハーネス結束手段２１としての樹脂製線材２１ａの両端部を載置板部１１の線材挿通孔１２に挿通させる線材移動工程と、載置板部１１の線材挿通孔１２を貫通した樹脂製線材２１ａの両端部を溶着する溶着工程との、少ない作業工程で完了させることができ、従来のテープ巻き作業と比較すると、自動化を図り易い。
【００４２】
そのため、ワイヤハーネス５１への取り付け作業の自動化（機械化）によってワイヤハーネス５１への取り付け作業性を向上させることができる。
【００４３】
図３は、本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第２実施形態の斜視図である。
この第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２は、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１の一部を改良したものである。
【００４４】
この第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２において、略正方形状の載置板部１１の裏面の中心にパネル連結部３１が突設される構成、載置板部１１の表面側に横断突条４１が突設される構成、載置板部１１にワイヤハーネス５１を結束するハーネス結束手段２１が載置板部１１とは別体の樹脂製線材２１ａを使用したものである構成等は、第１実施形態と共通である。
【００４５】
なお、図３において、符号２１ｂは、溶着処理によって径方向に膨出した形状に成形された樹脂製線材２１ａの端部２１ｂである。
【００４６】
次に、第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２が、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１と相異している点について説明する。
【００４７】
この第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２の場合、ハーネス結束手段２１の移動を規制するための突条として、ワイヤハーネス５１の軸線と直交する方向に延在する横断突条４１を、ワイヤハーネス５１の長手方向に離間した２箇所に備えている。
【００４８】
そして、ハーネス結束手段２１は、装備箇所が１箇所に削減され、これらの２箇所の横断突条４１間でワイヤハーネス５１を結束する。
【００４９】
図３に示した第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２の場合も、ワイヤハーネス５１は、横断突条４１と接触する部分と、ハーネス結束手段２１により結束される部分とが逆の曲がり形状となり、ワイヤハーネス５１が蛇行形状で載置板部１１に固定されるため、ワイヤハーネス５１に対して、軸方向の移動や軸回りの回動を規制する効力が高まり、ワイヤハーネス５１の位置決め精度が向上する。
【００５０】
しかも、第２実施形態のワイヤハーネス用クランプ２の場合は、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１と比較して、ハーネス結束手段２１の装備箇所は一箇所に低減することができ、ハーネス結束手段２１によってワイヤハーネス５１を結束する作業を低減して、ワイヤハーネス５１への取り付け作業性を向上させることができる。
【００５１】
図４〜図７は本発明に係るワイヤハーネス用クランプの第３実施形態を示したもので、図４は本発明の第３実施形態のワイヤハーネス用クランプの斜視図、図５は図４に示したワイヤハーネス用クランプの分解斜視図、図６は図５に示した載置板部及びパネル連結部を裏面側から見た拡大斜視図、図７は図６に示した載置板部を表面側から見た拡大斜視図である。
【００５２】
この第３実施形態のワイヤハーネス用クランプ３は、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１の一部を改良したものである。
【００５３】
改良した点は、ワイヤハーネス５１の移動を規制する突条として、第１実施形態に示した横断突条４１の他に、ワイヤハーネス５１の軸線方向に沿って延在してワイヤハーネス５１を構成する電線間に挿入される縦断突条４３を備えた点である。
【００５４】
第３実施形態のワイヤハーネス用クランプ３において、縦断突条４３以外の構成は、第１実施形態のワイヤハーネス用クランプ１と共通で良く、共通の構成については第１実施形態と同番号を付して説明を省略する。
【００５５】
本実施形態の場合、縦断突条４３は、ワイヤハーネス５１の電線間に割り込ませ易いように、先端側が鋭角に面取りされている。
【００５６】
以上に説明した第３実施形態のワイヤハーネス用クランプ３では、横断突条４１は、ワイヤハーネス５１に対して軸線方向に直交する方向の屈曲を与えて、ワイヤハーネス５１に作用する張力でワイヤハーネス５１が軸方向へ移動することを防止する。一方、縦断突条４３は、ワイヤハーネス５１の軸方向に沿って、ワイヤハーネス５１を構成する電線間に割り込むため、ワイヤハーネス５１に作用する捩り力でワイヤハーネス５１が軸回りへ回動することを防止することができる。
【００５７】
即ち、第３実施形態のワイヤハーネス用クランプ３は、ワイヤハーネス５１の軸方向への移動と、軸回りの回動とを、それぞれ専用の突条により確実に規制する構成で、ワイヤハーネス５１の軸方向への移動及び軸回りの回動のそれぞれを、より確実に防止することができる。
【００５８】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【符号の説明】
【００５９】
１，２，３  ワイヤハーネス用クランプ
１１  載置板部
１１ａ  表面
１２  線材挿通孔
２１  ハーネス結束手段
２１ａ  樹脂製線材
２１ｂ  端部（溶着部）
３１  パネル連結部
４１  横断突条（突条）
４３  縦断突条（突条）
５１  ワイヤハーネス  
【図１】
0005735781.tif 000002
【図２】
0005735781.tif 000003
【図３】
0005735781.tif 000004
【図４】
0005735781.tif 000005
【図５】
0005735781.tif 000006
【図６】
0005735781.tif 000007
【図７】
0005735781.tif 000008
【図８】
0005735781.tif 000009