(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースプレート上に配置された磁性体からなる下コアと、該下コアにおける上記ベースプレート側と反対側の面に対向配置された磁性体からなる少なくとも一対の上コアと、上記下コアと上記上コアとの間に配置された一次コイル及び二次コイルとからなり、上記ベースプレートに固定されたトランスであって、
上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側において上記下コアと接触し、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において上記下コアとの間に上下ギャップを設けてなり、
上記一対の上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面の間に上部ギャップを設けてなり、
上記上部ギャップには、非磁性体からなるスペーサが介設され、
該スペーサは、上記一対の上コア同士を連結しており、
上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されていることを特徴とするトランス。
【請求項２】
ベースプレート上に配置された磁性体からなる下コアと、該下コアにおける上記ベースプレート側と反対側の面に対向配置された磁性体からなる少なくとも一対の上コアと、上記下コアと上記上コアとの間に配置された一次コイル及び二次コイルとからなり、上記ベースプレートに固定されたトランスであって、
上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側において上記下コアと接触し、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において上記下コアとの間に上下ギャップを設けてなり、
上記一対の上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面の間に上部ギャップを設けてなり、
上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されていることを特徴とするトランス。
【請求項３】
請求項１又は２のいずれか一項において、上記下コアは、該下コアにおける上記ベースプレートと対向する下面に、上記ベースプレートと接触しない非接触面を有し、該非接触面は上記下面の面積の半分以上の面積を占めていることを特徴とするトランス。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項において、上記下コアと上記ベースプレートとの間には、振動吸収部材が介在していることを特徴とするトランス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＤＣ−ＤＣコンバータ等に組み込まれるトランスに関する。
【背景技術】
【０００２】
直流電力の電圧変換を行うＤＣ−ＤＣコンバータには、トランスを用いたものがある。
該トランスは、例えば、図１１に示すごとく、アルミニウム等の金属板からなるベースプレート６に搭載固定される。そして、トランス９として、ベースプレート６上に配置された磁性体からなる下コア２と、該下コア２の上面に対向配置された磁性体からなる少なくとも一対の上コア３と、下コア２と上コア３との間に配置された一次コイル４１及び二次コイル４２とからなるものがある（特許文献１）。
【０００３】
上コア３は、一次コイル４１及び二次コイル４２の外側において下コア２と接触し、一次コイル４１及び二次コイル４２の内側において下コア２との間に上下ギャップ１１を設けてなる。また、一対の上コア３は、一次コイル４１及び二次コイル４２の外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面の間に上部ギャップ１２を設けてなる。
これにより、一次コイル４１及び二次コイル４２の内側と外側とを通過する磁路を、下コア２と上コア３とによって構成すると共に、上下ギャップ１１によって磁気飽和を防いでいる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−５１９９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、トランス１においては、下コア２と上コア３との間に上下ギャップ１１が存在するため、図１２に示すごとく、一次コイル４１にリプル電流が流れて磁束φが変動した場合に、上下ギャップ１１において、下コア２と上コア３との間に互いに引き合う電磁吸引力Ｆが作用すると共にその電磁吸引力Ｆの大きさが変動する。これにより、上下ギャップ１１において、上コア３と下コア２とが互いに近付いたり遠ざかったりするように振動する（矢印Ｖ）。この振動が騒音（振動音）を発生させる原因となっている。すなわち、この振動がベースプレート６を通じて、ＤＣ−ＤＣコンバータを搭載した車両の車室等へ伝搬して騒音となる。
【０００６】
本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたもので、振動を抑制したトランスを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の発明は、ベースプレート上に配置された磁性体からなる下コアと、該下コアにおける上記ベースプレート側と反対側の面に対向配置された磁性体からなる少なくとも一対の上コアと、上記下コアと上記上コアとの間に配置された一次コイル及び二次コイルとからなり、上記ベースプレートに固定されたトランスであって、
上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側において上記下コアと接触し、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において上記下コアとの間に上下ギャップを設けてなり、
上記一対の上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面の間に上部ギャップを設けてなり、
上記上部ギャップには、非磁性体からなるスペーサが介設され、
該スペーサは、上記一対の上コア同士を連結しており、
上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されていることを特徴とするトランスにある（請求項１）。
【０００８】
第２の発明は、ベースプレート上に配置された磁性体からなる下コアと、該下コアにおける上記ベースプレート側と反対側の面に対向配置された磁性体からなる少なくとも一対の上コアと、上記下コアと上記上コアとの間に配置された一次コイル及び二次コイルとからなり、上記ベースプレートに固定されたトランスであって、
上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側において上記下コアと接触し、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において上記下コアとの間に上下ギャップを設けてなり、
上記一対の上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面の間に上部ギャップを設けてなり、
上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されていることを特徴とするトランスにある（請求項２）。
【発明の効果】
【０００９】
上記第１の発明にかかるトランスは、上記上部ギャップに上記スペーサを介設してなり、該スペーサは上記一対の上コア同士を連結している。これによって、上記上コアと上記下コアとの間に電磁吸引力が作用しても、上コアの振動を抑制することができる。
【００１０】
すなわち、上記一対の上コアを上記スペーサによって連結することによって、一対の上コアは一体化されることとなる。そうすると、上コアの共振周波数は低くなる。これは、物体が曲げ振動する際に、その曲げ変形される方向の物体の寸法（長さ）が長いほど、共振周波数が低くなるという物理法則に基づく。つまり、曲げ変形される方向である一対の上コアの並び方向の長さを、一対の上コアを一体化することによって長くすることにより、共振周波数を低くすることができる。
【００１１】
これにより、上コアの共振周波数はトランスの駆動周波数から充分に離れた低い値となる。それゆえ、上記電磁吸引力が作用しても、その変動の周波数から離れた低い共振周波数を持った、一体化された一対の上コアは、その振動が充分に低減されることとなる。
その結果、一対の上コアの振動を抑制することができ、これによってトランスの振動を抑制することができる。
【００１２】
また、上記スペーサは非磁性体からなる。それゆえ、スペーサを上部ギャップに介設しても、上部ギャップの磁気的な効果は損なわれることがなく、上コア及び下コアに形成される磁束に影響を与えることがない。すなわち、上記構成によれば、形成される磁束に影響を与えることなく、トランスの振動を効果的に抑制することができる。
【００１３】
上記第２の発明にかかるトランスにおいて、上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されている。これによって、上記上コアと上記下コアとの間に電磁吸引力が作用しても、下コアの振動を抑制することができる。
【００１４】
すなわち、上記のように上記下コアを分割することによって、その共振周波数が低くなる。これは、物体が曲げ振動する際に、その振動面に直交する方向の寸法（幅）が小さいほど、共振周波数が低くなるという物理法則に基づく。つまり、振動面に直交する方向である「上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向」に下コアを分割して、その幅を小さくすることによって、下コアの共振周波数を低くすることができる。
【００１５】
これにより、上コアの共振周波数はトランスの駆動周波数から充分に離れた低い値となる。それゆえ、上記電磁吸引力が作用しても、その変動の周波数から離れた低い共振周波数を持った、分割された下コアは、その振動が充分に低減されることとなる。
その結果、下コアの振動を抑制することができ、これによってトランスの振動を抑制することができる。
【００１６】
以上のごとく、本発明によれば、振動を抑制したトランスを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】参考例１における、トランスの（Ａ）平面図、（Ｂ）（Ａ）のＡ−Ａ線矢視断面図。
【図２】参考例１における、スペーサを設けたことによる共振周波数の変化を示す線図。
【図３】参考例２における、トランスの（Ａ）平面図、（Ｂ）（Ａ）のＢ−Ｂ線矢視断面図。
【図４】参考例３における、トランスの（Ａ）平面図、（Ｂ）（Ａ）のＣ−Ｃ線矢視断面図。
【図５】参考例４における、トランスの（Ａ）平面図、（Ｂ）（Ａ）のＤ−Ｄ線矢視断面図。
【図６】実施例１における、トランスの平面図。
【図７】図６のＥ視図。
【図８】実施例１における、下コアの平面図。
【図９】実験例１における、５〜１５ｋＨｚの周波数域の測定された音圧を示す線図。
【図１０】実験例２における、５〜１５ｋＨｚの周波数域の測定された音圧を示す線図。
【図１１】背景技術における、トランスの（Ａ）平面図、（Ｂ）（Ａ）のＧ−Ｇ線矢視断面図。
【図１２】背景技術における、トランスの振動の説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上記第１の発明又は第２の発明において、上記ベースプレートは、例えばアルミニウム等の非磁性金属からなるものとすることが好ましい。この場合には、上記トランスの放熱を効果的に行うことができる。
また、上記一次コイル及び上記二次コイルは、それぞれ１個ずつでもよいし、２個以上配設されていてもよい。
【００１９】
第１の発明において、上記下コアは、上記一対の上コアの並び方向及び上下方向に直交する方向に、複数に分割されている。これにより、上記下コアの共振周波数を低くすることができ、下コアの振動を抑制することができる。それゆえ、上コアの振動抑制と下コアの振動抑制とを効果的に行うことができるため、一層トランスの振動を抑制することができる。
【００２０】
第１の発明又は第２の発明において、上記下コアは、該下コアにおける上記ベースプレートと対向する下面に、上記ベースプレートと接触しない非接触面を有し、該非接触面は上記下面の面積の半分以上の面積を占めていることが好ましい（請求項３）。この場合には、トランスの振動がベースプレートを介して伝搬することを防ぐことができる。すなわち、上記スペーサの配置や上記下コアの分割によってトランスの振動を抑制しても、振動を完全に防ぐことは困難な場合がある。かかる場合において、下コアに上記非接触面を設けてトランスとベースプレートとの接触面積を小さくすることによって、トランスの振動がベースプレートに伝搬することを抑制し、例えばトランスを搭載した車両等において、その車室に振動音が伝搬することを効果的に抑制することができる。
【００２１】
また、上記下コアと上記ベースプレートとの間には、振動吸収部材が介在していることが好ましい（請求項４）。この場合には、上記振動吸収部材が上記下コアの振動を吸収し、該下コアの振動を抑制することができる。また、振動吸収部材は下コアとベースプレートとの間に介在していることにより、トランスの振動がベースプレートに伝搬することを抑制することができる。その結果、例えばトランスを搭載した車両等において、その車室に振動音が伝搬することを効果的に抑制することができる。
上記下コアの下面における上記振動吸収部材の形成面積は、上記下コアの下面の面積の半分以上の面積を占めていることが好ましい。上記振動吸収部材としては、例えば、グリース等を用いることができる。
【実施例】
【００２２】
（参考例１）
本発明の実施例にかかるトランスにつき、図１、図２を用いて説明する。
図１に示すごとく、ベースプレート６上に配置された磁性体からなる下コア２と、下コア２におけるベースプレート６側と反対側の面に対向配置された磁性体からなる一対の上コア３と、下コア２と上コア３との間に配置された一次コイル４１及び二次コイル４２とからなる。
そして、トランス１は、ベースプレート６に固定されている。
【００２３】
上コア３は、一次コイル４１及び二次コイル４２の外側において下コア２と接触し、一次コイル４１及び二次コイル４２の内側において下コア２との間に上下ギャップ１１を設けてなる。
一対の上コア３は、一次コイル４１及び二次コイル４２の外側から内側へ、互いに近付く方向に延設されると共に互いの対向面３１の間に上部ギャップ１２を設けてなる。
そして、上部ギャップ１２には、非磁性体からなるスペーサ５が介設されている。スペーサ５は、一対の上コア３同士を連結している。
【００２４】
上記トランス１は、車両に搭載されるＤＣ−ＤＣコンバータに組み込まれる。ＤＣ−ＤＣコンバータは、筐体内に、トランス１を、他の電子部品や電子回路と共に収容してなる。筐体はアルミニウム等の非磁性体の金属からなる。筐体の底板部が上記ベースプレート６を構成している。
【００２５】
本明細書においては、ベースプレート６におけるトランス１の搭載面の法線方向を上下方向とし、搭載面が向く方向を上方、その反対側を下方として説明する。
下コア２は、ベースプレート６の法線方向から見た形状において、略長方形状を有する。この下コア２に対して、２つの上コア３が上方から対向配置されている。一対の上コア３は下コア２における互いに平行な一対の辺部に沿った部分において接触している。
【００２６】
この下コア２と上コア３との接触部１４よりも内側となる部分においては、図１（Ｂ）に示すごとく、下コア２と上コア３とは接触していない。そして、接触部１４の内側において、下コア２と上コア３との間に、一次コイル４１及び二次コイル４２が配置されている。すなわち、下コア２の上面及び上コア３の下面は、それぞれ接触部１４の内側において、凹部２３、３３を形成してなる。この凹部２３、３３は、互いに対向配置され、両者によって形成される空間に、一次コイル４１及び二次コイル４２が配置される。
【００２７】
一次コイル４１は、外表面に絶縁被膜を形成した導体線を複数回巻にて巻回してなる。二次コイル４２は、略円環状の金属板からなる。そして、一次コイル４１は、二次コイル４２における上下両面にそれぞれ積層された状態で配置されており、二次コイル４２の上下面にそれぞれ配置された一次コイル４１同士は、互いに直列接続されている。
一次コイル４１及び二次コイル４２は互いの巻回軸を一致させた状態で積層配置され、絶縁体からなるボビン（図示略）に巻回された状態で保持されている。
【００２８】
図１に示すごとく、トランス１は、２つのホルダ１３によってベースプレート６に固定されている。ホルダ１３は、下コア２と上コア３との接触部１４が形成された部分の上方から下方へ、トランス１を押さえ込むように配設されている。ホルダ１３は、例えば金属板を曲げ加工してなる部材からなり、上コア３の上面を押さえる押圧部１３１と、ベースプレート６に固定される一対のフランジ部１３２とを有する。そして、２個のホルダ１３は、互いに平行な状態で配置されると共に、それぞれの押圧部１３１を上コア３の上面に当接させ、それぞれの一対のフランジ部１３２において、ビス１３３によってベースプレート６に固定されている。これによって、下コア２と一対の上コア３と一次コイル４１と二次コイル４２とからなるトランス１をベースプレート６に固定している。
【００２９】
一対の上コア３の互いの対向面３１は、平行に配置されており、両者の間に上部ギャップ１２が形成されている。また、一次コイル４１及び二次コイル４２の内側において、下コア２と上コア３との間に、上下ギャップ１１が形成されている。そして、上部ギャップ１２に、スペーサ５が介在している。スペーサ５は、上部ギャップ１２の略全域、すなわち一対の上コア３の対向面３１の略全域同士の間に形成され、対向面３１の略全域に接合されている。
【００３０】
なお、スペーサ５は、必ずしも上部ギャップ１２の略全域に形成されている必要はなく、一対の上コア３を連結する構成であれば、上部ギャップ１２の一部に形成されていてもよい。ただし、振動抑制の観点から、スペーサ５の形成領域は広い方が好ましく、上部ギャップ１２の略全域に形成されていることが好ましい。
スペーサ５は、例えばアルミナ等のセラミックスからなり、一対の上コア３に接着剤によって接着されている。また、スペーサ５は、例えば樹脂等、他の非磁性体であってもよい。
【００３１】
次に、本例の作用効果につき説明する。
本例のトランス１は、上部ギャップ１２にスペーサ５を介設してなり、スペーサ５は一対の上コア３同士を連結している。これによって、上コア３と下コア２との間に電磁吸引力が作用しても、上コア３の振動を抑制することができる。
【００３２】
すなわち、一対の上コア３をスペーサ５によって連結することによって、一対の上コア３は一体化されることとなる。そうすると、上コア３の共振周波数は低くなる。これは、物体が曲げ振動する際に、その曲げ変形される方向の物体の寸法（長さ）が長いほど、共振周波数が低くなるという物理法則に基づく。つまり、曲げ変形される方向である一対の上コア３の並び方向の長さを、一対の上コア３を一体化することによって長くすることにより、共振周波数を低くすることができる。
【００３３】
これにより、上コア３の共振周波数はトランス１の駆動周波数から充分に離れた低い値となる。それゆえ、上記電磁吸引力が作用しても、その変動の周波数から離れた低い共振周波数を持った、一体化された一対の上コア３は、その振動が充分に低減されることとなる。
【００３４】
つまり、図２に示すごとく、一対の上コア３が一体化されていない場合には、破線の曲線Ｌ０に示したように、共振周波数（振動加速度レベルがピークとなる周波数）が比較的高く、トランス１の駆動周波数（ｆｄ）に近い。この場合、駆動周波数（ｆｄ）における振動加速度レベルが比較的大きく、上記電磁吸引力の変動によって上コア３の振動が大きくなりやすい。
【００３５】
これに対し、一対の上コア３を一体化している場合には、実線の曲線Ｌ１に示すように、共振周波数を低くすることができ、トランスの駆動周波数（ｆｄ）に対して充分に低くすることができる。この場合、駆動周波数（ｆｄ）における振動加速度レベルが小さくなり、上記電磁吸引力の変動による上コア３の振動を抑制することができる。図２に示す駆動周波数における上コア３の振動加速度レベル（Ｌ０、Ｌ１）の差ΔＬが、上記スペーサ５による振動低減効果ということができる。
このように、本例によれば、一対の上コア３の振動を抑制することができ、これによってトランス１の振動を抑制することができる。
【００３６】
また、スペーサ５は非磁性体からなる。それゆえ、スペーサ５を上部ギャップ１２に介設しても、上部ギャップ１２の磁気的な効果は損なわれることがなく、上コア３及び下コア２に形成される磁束に影響を与えることがない。すなわち、上記構成によれば、形成される磁束に影響を与えることなく、トランス１の振動を効果的に抑制することができる。
以上のごとく、本例によれば、振動を抑制したトランスを提供することができる。
【００３７】
（参考例２）
本例は、図３に示すごとく、下コア２の下面に、ベースプレート６と接触しない非接触面２１を設けた例である。
非接触面２１は下コア２の下面の面積の半分以上の面積を占めている。
すなわち、下コア２の下面には、その四隅に脚部２２を配設してなる。これにより、下コア２の下面は、ベースプレート６と接触しない非接触面２１となる。そして、脚部２２を配置していない部分においては、非接触面２１とベースプレート６との間に、空間が形成されることとなる。
【００３８】
脚部２２は、下コア２の下面に接着してもよいし、接着しなくてもよい。また、脚部２２を下コア２の一部によって一体的に形成してもよい。
その他は、参考例１と同様である。
【００３９】
本例の場合には、トランス１の振動がベースプレート６を介して伝搬することを防ぐことができる。すなわち、スペーサ５によってトランス１の振動を抑制しても、振動を完全に防ぐことは困難な場合がある。かかる場合において、下コア２に非接触面２１を設けてトランス１とベースプレート６との接触面積を小さくすることによって、トランス１の振動がベースプレート６に伝搬することを抑制し、例えばトランス１を搭載した車両等において、その車室に振動音が伝搬することを効果的に抑制することができる。
その他、参考例１と同様の作用効果を有する。
【００４０】
（参考例３）
本例は、図４に示すごとく、下コア２とベースプレート６との間に、振動吸収部材２４を介在させた例である。
すなわち、上記参考例２において示した下コア２の下面における非接触面２１とベースプレート６との間に、グリース等からなる振動吸収部材２４を配置する。この振動吸収部材２４は、ベースプレート６と下コア２の下面（非接触面２１）との双方に接触する。
下コア２の下面における振動吸収部材２４の形成面積は、下コア２の下面の面積の半分以上の面積を占めている。
その他は、参考例１と同様である。
【００４１】
本例の場合には、振動吸収部材２４が下コア２の振動を吸収し、下コア２の振動を抑制することができる。また、振動吸収部材２４は下コア２とベースプレート６との間に介在していることにより、トランス１の振動がベースプレート６に伝搬することを抑制することができる。その結果、例えばトランス１を搭載した車両等において、その車室に振動音が伝搬することを効果的に抑制することができる。
その他、参考例１と同様の作用効果を有する。
【００４２】
（参考例４）
本例は、図５に示すごとく、振動吸収部材２４を、下コア２とベースプレート６との間において、二箇所に分けて配置した例である。
具体的には、一対の上コア３のそれぞれの下方における一部に、振動吸収部材２４が配設されている。そして、下コア２の下面における振動吸収部材２４の合計の形成面積は、下コア２の下面の面積の半分未満の面積となっている。
その他は、参考例３と同様である。
【００４３】
本例の場合には、参考例３に比べて振動吸収効果を大きくすることは困難であるが、トランス１の製造コストを低減することが可能である。
その他、参考例１と同様の作用効果を有する。
【００４４】
（実施例１）
図６〜図８に示すごとく、一対の上コア３の並び方向及び上下方向に直交する方向（図６〜図８におけるＹ方向）に、下コア２が２個に分割されている、トランス１の例である。
すなわち、本例のトランス１においては、下コア２が、図８に示す分割線Ｍを境に、２つの分割コア２０に分割されている。
その他は、参考例１と同様である。
【００４５】
本例のトランス１において、下コア２は、一対の上コア３の並び方向及び上下方向に直交する方向（Ｙ方向）に、複数（２個）に分割されている。これによって、上コア３と下コア２との間に電磁吸引力が作用しても、下コア２の振動を抑制することができる。
【００４６】
すなわち、上記のように下コア２を分割することによって、その共振周波数が低くなる。これは、物体が曲げ振動する際に、その振動面に直交する方向の寸法（幅）が小さいほど、共振周波数が低くなるという物理法則に基づく。つまり、振動面に直交する方向である「上記一対の上コア３の並び方向及び上下方向に直交する方向」（Ｙ方向）に下コア２を分割して、その分割コア２０の幅を小さくすることによって、下コア２の共振周波数を低くすることができる。
【００４７】
これにより、上コアの共振周波数はトランスの駆動周波数から充分に離れた低い値となる。それゆえ、上記電磁吸引力が作用しても、その変動の周波数から離れた低い共振周波数を持った、分割された下コアは、その振動が充分に低減されることとなる（図２及び同図を用いた上記参考例１における説明も参照）。
その結果、下コア２の振動を抑制することができ、これによってトランス１の振動を抑制することができる。
その他、参考例１と同様の作用効果を有する。
なお、本例においては、下コア２を２個に分割した例を示したが、上記Ｙ方向に分割する態様であれば、３個以上に分割してもよい。
【００４８】
（実験例１）
本例は、図９に示すごとく、参考例１にかかるトランス１が発生する振動音の音圧レベルを、スペーサ５を設けていないトランスが発生する振動音の音圧レベルと比較した例である。
比較例に用いた「スペーサ５を設けていないトランス」は、背景技術において説明した図１１に示す「トランス９」である。
【００４９】
評価にあたっては、トランスの駆動周波数を５〜１５ｋＨｚの間で徐々に変化させつつ、各駆動周波数におけるトランスの振動音の音圧レベルを測定した。すなわち、上コアの上方１０ｃｍの位置にマイクロフォンを配置して、振動音を採取し、その音圧レベルを測定した。
その結果を、図９に示す。同図において、曲線Ｐ１で示したものが、参考例１のトランスの音圧レベルの測定値であり、曲線Ｐ０で示したものが、比較例のトランスの音圧レベルの測定値である。
【００５０】
同図から分かるように、トランスの駆動周波数を５〜１５ｋＨｚの全域にわたって、参考例１のトランスの音圧レベルは、比較例のトランスの音圧レベルよりも低かった。そして、実際の車両用のＤＣ−ＤＣコンバータに用いられるトランスの駆動周波数である１０ｋＨｚ付近において、参考例１のトランスの音圧レベルは、比較例のトランスの音圧レベルよりも、約７ｄＢ低い。
【００５１】
以上のごとく、参考例１にかかるトランスは、振動を効果的に抑制し、その振動音を充分に抑制することができることが確認された。
【００５２】
（実験例２）
本例は、図１０に示すごとく、実施例１にかかるトランス１が発生する振動音の音圧レベルを、スペーサ５を設けていないトランスが発生する振動音の音圧レベルと比較した例である。
評価方法は、実験例１と同様である。
そして、評価結果を、図１０に示す。同図において、曲線Ｐ５で示したものが、参考例１のトランスの音圧レベルの測定値であり、曲線Ｐ０で示したものが、比較例のトランスの音圧レベルの測定値である。
【００５３】
同図から分かるように、トランスの駆動周波数を５〜１５ｋＨｚの全域にわたって、参考例１のトランスの音圧レベルは、比較例のトランスの音圧レベルよりも低かった。そして、実際の車両用のＤＣ−ＤＣコンバータに用いられるトランスの駆動周波数である１０ｋＨｚ付近において、参考例１のトランスの音圧レベルは、比較例のトランスの音圧レベルよりも、５ｄＢ程度低い。
【００５４】
以上のごとく、実施例１にかかるトランスは、振動を効果的に抑制し、その振動音を充分に抑制することができることが確認された。
【００５５】
上記参考例１〜４及び実施例１は、適宜組み合わせることも可能であり、その場合には組み合わせた実施例の双方の作用効果を得ることが可能である。
例えば、参考例１と実施例１とを組み合わせることもできる。すなわち、図１に示すごとく上部ギャップ１２にスペーサ５を配置すると共に、図６に示すごとく下コア２を分割した構成とすることもできる。この場合には、上コア３と下コア２との双方の共振周波数を低くして、上コア３と下コア２との双方の振動を抑制することができる。その結果、両者の相乗効果によって、トランス１の振動を一層効果的に抑制することが可能となる。
【００５６】
また、例えば、実施例１に参考例２〜参考例４のいずれかの構成を組み合わせることもできる。この場合にも、下コア２の振動を抑制しつつ、抑えきれないトランス１の振動がベースプレート６に伝搬することを抑制することができる。
その他にも、上記参考例１〜４及び実施例１の形態は、適宜組み合わせることができる。
なお、本明細書において、「上」、「下」との表現は、便宜的に用いた表現であり、鉛直方向に対するトランスの配置姿勢は特に限定されるものではない。
【符号の説明】
【００５７】
１  トランス
１１  上下ギャップ
１２  上部ギャップ
２  下コア
３  上コア
３１  対向面
４１  一次コイル
４２  二次コイル
５  スペーサ
６  ベースプレート
【図１】
0005690572.tif 000002
【図２】
0005690572.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0005690572.tif 000007
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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