(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
陸屋根を備えた複数の建物が所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋における前記建物の屋根に設置されている太陽光発電パネルの設置構造において、
前記建物の屋根に太陽光発電パネル用設置架台が設置され、この太陽光発電パネル用設置架台の上に、隣り合う建物の外壁間の空間を跨いで太陽光発電パネルが設置されている太陽光発電パネルの設置構造であって、
前記太陽光発電パネル用設置架台は、
前記建物の屋根に設置されている複数の架台柱と、
前記複数の架台柱上に相対的に水平方向に移動可能に配置され、前記隣り合う建物の外壁間の空間を跨いで設置され、前記太陽光発電パネルを支持しているフレームと、
を有し、
前記隣り合う建物の各々は、隣接する複数の建物ユニットを有し、
前記複数の架台柱は、前記建物の上梁または中間梁上に設置され、
前記フレームは、
各々の建物の屋根において、前記建物ユニットの長手方向または短手方向に前記複数の架台柱を繋ぐように配置されている複数の第１受けフレームと、
前記複数の第１受けフレーム上に複数の第１受けフレームと交差する方向に配置され、かつ前記隣り合う建物の外壁間の空間を跨いで配置され、前記太陽光発電パネルを支持する複数の第２受けフレームと、
を有しており、
前記第１受けフレームおよび前記第２受けフレームの各々は孔を有し、これらの孔にボルトが挿通されて前記第１受けフレームおよび前記第２受けフレームがボルト結合され、前記第２受けフレームの孔が前記第１受けフレームと交差する方向に長い長孔であり、前記太陽光発電パネルは前記第２受けフレームが延びる方向に沿って複数配置されていることを特徴とする太陽光発電パネルの設置構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光発電パネルの設置構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の建物が所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋に太陽光発電パネルを設置する際には各々の建物に別々に設置していた。例えば、特許文献１は、１棟の建物の屋根に太陽光発電パネルを設置する陸屋根構造において、この陸屋根本体はセメント板の上に防水シートを積層して形成されたものであり、その陸屋根本体の周縁部にはパラペットが設けられており、そのパラペットと前記太陽光発電パネルとの間に作業用スペースが設けられていることを開示している。このように、特許文献１に開示された太陽光発電パネルの設置方法が別棟建ての長屋の各々の建物に対しても行われていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２１２６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載の太陽光発電パネルの設置方法を各々の建物に対して行うと、各々の建物において、陸屋根本体の周縁部に設けられたパラペットと前記太陽光発電パネルとの間に作業用スペースを設ける必要があるため、太陽光発電パネルの設置面積が限られ、前記別棟建ての長屋において太陽光発電パネルの搭載効率が低くなるという課題があった。
【０００５】
本発明は、複数の建物が所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋における太陽光発電パネルの搭載効率を向上する太陽光発電パネルの設置構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、例えば、図１〜図６に示すように、
陸屋根を備えた複数の建物１００Ａ〜１００Ｃが所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋１００における前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に設置されている太陽光発電パネル４０の設置構造において、
前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に太陽光発電パネル用設置架台１０が設置され、この太陽光発電パネル用設置架台１０の上に、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで太陽光発電パネル４０が設置されている太陽光発電パネルの設置構造であって、
前記太陽光発電パネル用設置架台１０は、
前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に設置されている複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂと、
前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂ上に配置され、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置され、前記太陽光発電パネル４０を支持しているフレーム２０，３０と、
を有し、
前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの各々は、隣接する複数の建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃを有し、
前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂは、前記建物１００Ａ〜１００Ｃの上梁または中間梁上に設置され、
前記フレーム２０，３０は、
各々の建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根において、前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの長手方向または短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように配置されている複数の第１受けフレーム２０と、
前記複数の第１受けフレーム２０上に複数の第１受けフレーム２０と交差する方向に配置され、かつ前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで配置され、前記太陽光発電パネル４０を支持する複数の第２受けフレーム３０と、
を有しており、
前記第１受けフレーム２０および前記第２受けフレーム３０の各々は孔を有し、これらの孔にボルトが挿通されて前記第１受けフレーム２０および前記第２受けフレーム３０がボルト結合され、前記第２受けフレーム３０の孔が前記第１受けフレーム２０と交差する方向に長い長孔３０ｃであり、前記太陽光発電パネル４０は前記第２受けフレーム３０が延びる方向に沿って複数配置されていることを特徴とする。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、複数の建物１００Ａ〜１００Ｃが所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋１００における前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に太陽光発電パネル用設置架台１０が設置され、この太陽光発電パネル用設置架台１０の上に、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで太陽光発電パネル４０が設置されているので、太陽光発電パネル４０の設置面積が広がり、別棟建ての長屋における太陽光発電パネルの搭載効率を向上する太陽光発電パネルの設置構造を提供できる。
【０００９】
また、前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂ上に配置され、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置され、前記太陽光発電パネル４０を支持しているフレーム２０，３０を有するので、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置されても前記太陽光発電パネル４０をしっかりと支持できる。
【００１３】
さらに、隣接する前記複数の建物１００Ａ〜１００Ｃの上梁または中間梁上に複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂが設置されているので、架台柱１０Ａ，１０Ｂを建物の躯体にしっかりと固定でき、前記建物ユニットの長手方向または短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように複数の第１受けフレームが配置されていることにより、前記複数の第１受けフレーム２０と交差する方向において前記太陽光発電パネル４０を支持する複数の第２受けフレーム３０を第１受けフレーム２０上の任意の位置に配置でき、屋根上の任意の位置に太陽光発電パネルを配置することができる。
【００１５】
加えて、建物１００Ａ〜１００Ｃが揺れた場合、前記第２受けフレーム３０の孔が前記第１受けフレーム２０と交差する方向に長い長孔３０ｃであるので、前記第２受けフレーム３０の長孔３０ｃ内をボルトが移動することにより、前記第２受けフレームの長手方向への前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの異なる揺れ具合による衝撃を吸収して太陽光発電パネルへの衝撃を緩和できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、複数の建物が所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋における太陽光発電パネルの搭載効率を向上する太陽光発電パネルの設置構造を提供することができる。
加えて、建物が揺れた場合、第２受けフレームの長孔内をボルトが移動することにより、第２受けフレームの長手方向への前記隣り合う建物の異なる揺れ具合による衝撃を吸収して太陽光発電パネルへの衝撃を緩和できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る太陽光発電パネルの設置構造の一例を示す図であり、（ａ）は別棟建ての長屋１００の平面図を示し、（ｂ）は太陽光発電パネルの入出力端子と接続されるターミナルボックスとパワーコンディショナーを示す図である。
【図２】同、（ａ）は図１のユニット建物の建物ユニットの平面図を示し、（ｂ）は建物ユニット上に設置される屋根ユニットの平面図を示す。
【図３】同、太陽光発電パネル用設置架台の一例を示し、建物の上梁および中間梁上に複数の架台柱を設置した例を示す平面図である。
【図４】同、前記複数の架台柱上に複数の架台フレームを設置した例を示す平面図である。
【図５】同、前記架台フレーム上に複数の受けフレームを設置した例を示す平面図である。
【図６】同、（ａ）は前記複数の受けフレーム上に太陽光発電パネルを設置した例を示す平面図であり、（ｂ）は図６（ａ）のＩ−Ｉ断面図であり、（ｃ）は図６（ｂ）のＡ部拡大図であり、（ｄ）は図６（ｃ）のＩＩ−ＩＩ断面図である。
【図７】同、（ａ）は屋根フレームの長手の梁における架台柱１０Ａの設置例を示し、（ｂ）は図７（ａ）のＩ-Ｉ断面図、（ｃ）は図７（ａ）のＩＩ-ＩＩ断面図、（ｄ）はセメント板の平面図である。
【図８】同、（ａ）は屋根フレームの中間梁における架台柱１０Ｂの設置例を示し、（ｂ）は図８（ａ）のＩ-Ｉ断面図、（ｃ）は図８（ａ）のＩＩ-ＩＩ断面図、（ｄ）は架台柱１０Ｂの脚部の平面図である。
【図９】同、図１のＩ-Ｉ断面図を示す。
【図１０】同、（ａ）は本実施の形態の太陽光発電パネルの配置例の模式図を示し、（ｂ）は変形例の太陽光発電パネルの配置例の模式図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。
【００１９】
＜実施の形態＞
図１〜１０を参照して、本実施の形態における太陽光発電パネルの設置構造について、説明する。
始めに、図１に示す建物は、２階建ての陸屋根式の複数の建物１００Ａ〜１００Ｃが所定の隙間を有し離間して並列に配置された別棟建ての長屋１００の平面図である。図１では、この別棟建ての長屋１００における前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に隣接する複数の太陽光発電パネル４０が設置されている状態が示されている。複数の太陽光発電パネル４０の設置範囲は、図１０（ａ）に示すように、作業スペースを確保するために、建物１００Ａ〜１００Ｃの外周に沿って、パラペット５０から一定の離間距離をとっている。複数の建物１００Ａ〜１００Ｃは、複数の建物１００Ａ〜１００Ｃ用に施工された１つの基礎上に所定の隙間を有し離間して配置されている。複数の建物１００Ａ〜１００Ｃ間の前記所定の隙間は、目安として、３０ｃｍから４０ｃｍ程である。
図５に示すように、前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に太陽光発電パネル用設置架台１０が設置され、図１、図６に示すように、この太陽光発電パネル用設置架台１０の上に、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで太陽光発電パネル４０が設置されている。具体的には、図６（ｃ）に示すように、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの各パラペット５０上方に、太陽光発電パネル４０が各パラペット５０を跨いで設置されている。
【００２０】
周知のように、ユニット建物は、箱状に形成された建物ユニットを複数並べて組み合せることで施工される。建物ユニットは、複数本の柱と、これらの柱の上端間どうしを接合する複数本の上梁と、前記柱の下端間どうしを接合する複数本の下梁とから略直方体状の骨組みが形成されるとともに骨組みに外壁材が必要に応じて取り付けられているものである（例えば、特開２００９−３５９９１号公報参照）。
【００２１】
そして、工場で製造された建物ユニット等はトラック等で建築現場まで輸送され、建築現場では、クレーン等を用いてこれら建物ユニットが隣接して並べて組み合わされることでユニット建物が施工される。
【００２２】
ここで、陸屋根は、図２に示すように、最上階の各建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの上に各建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃと平面視において同じ大きさの各屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃがそれぞれ載せられている、屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃは、建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃのそれぞれの柱と上梁と接合され、固定されている。図２、図９に示すように、屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃは、矩形状の屋根フレーム１０２ａ上にスラブ（軽量コンクリートパネル）１０２ｂを載せ、前記スラブ１０２ｂ上に防水シート１０２ｃを張って構成されている。なお、屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃも工場でされている。
【００２３】
本実施の形態では、図２（ａ）および図２（ｂ）に示すように、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの各々は、隣接する複数の建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃを有している。各建物１００Ａ〜１００Ｃは、４つの建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃを用いて２階部分が施工され、その上に、平面視において同じ大きさの各屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃが載せられ、各建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃと各屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃがボルト結合され、その上に太陽光発電パネル用設置架台１０と複数の太陽光発電パネル４０が設けられている。
【００２４】
図５に示すように、前記太陽光発電パネル用設置架台１０は、前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に設置されている複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂと、前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂ上に配置され、前記太陽光発電パネル４０を支持している架台フレーム２０および受けフレーム３０と、を有する。受けフレーム３０は、受けフレーム３０ａと受けフレーム３０ｂを有し、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置されている。具体的には、図６に示すように、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの各パラペット５０上に受けフレーム３０ａ（３０ｂ）が各パラペット５０を跨いで設置されている。
【００２５】
次に、前記太陽光発電パネル用設置架台１０の構造について説明する。
前記太陽光発電パネル用設置架台１０は，架台柱１０Ａ，１０Ｂと、架台フレーム２０と、受けフレーム３０を備えている。前記架台フレーム２０は、前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように配置されている複数の断面コ字型のフレームであり、本発明の第１受けフレームに相当する。前記受けフレーム３０は、前記複数の第１受けフレーム２０と交差する方向に配置され、前記太陽光発電パネル４０を支持する複数の断面コ字型のフレームであり、本発明の第２受けフレームに相当する。
【００２６】
（架台柱）
図３および図９に示すように、前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂは、前記建物１００Ａ〜１００Ｃの上梁および中間梁上に設置されている。
具体的には、各建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃに接合された屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃの屋根フレーム１０２ａおよび中間梁１０２ｄ上に架台柱１０Ａ，１０Ｂが設置されている。屋根フレーム１０２ａは前記建物１００Ａ〜１００Ｃの上梁に相当し、中間梁１０２ｄは前記建物１００Ａ〜１００Ｃの中間梁に相当する。架台柱１０Ａ，１０Ｂの上部及び下部にはそれぞれエンドプレート１０ａ，１０ｂが設けられている。そして、架台柱１０Ａの下部のエンドプレート１０ｂには４箇所に孔が設けられ、ボルト１２ａとナット１２ｂにより屋根フレーム１０２ａとボルト結合されている。セメント板１１Ａは、スラブ１０２ｂに取り付けられた鋼板１２ｃにビス１２ｄで固定される。屋根フレーム１０２ａの短手方向に設けられた中間梁１０２ｄ上に配置された架台柱１０Ｂは、下部が中間梁１０２ｄ上に溶接接合され、図９に示すように防水処理まで工場で施工されている。そのため、架台柱１０Ｂについては、図７（ｄ）に示すように、架台柱１０Ａの周囲に配置され、ビス１２ｄで固定されるセメント板１１Ａを用いる必要がない。なお、架台柱１０Ａは、屋根ユニットの長手方向において、２つの屋根ユニット１０２Ａが隣り合う部分、２つの屋根ユニット１０２Ｂが隣り合う部分及び２つの屋根ユニット１０２Ｃが隣り合う部分のそれぞれに設置される。
【００２７】
（架台フレーム）
次に、図４に示すように、前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように複数の架台フレーム２０が架台柱１０Ｂ（１０Ａ）の上部でボルト結合されている。具体的には、図６（ｃ）に示すように、架台柱１０Ｂ（１０Ａ）の上部に設けられたエンドプレート１０ａの中央部にはボルト１２ａが上に向けて突出して固定されていて、断面コ字型の架台フレーム２０に設けられた孔１２にボルト１２ａが挿入され、ナット１２ｂでボルト結合されている。ここで、図４において、架台フレーム２０の長手方向の下端は南側であることを想定している。
【００２８】
（受けフレーム）
次に、図５に示すように、複数の受けフレーム３０は、前記複数の架台フレーム２０と交差する方向に配置及び結合され、前記太陽光発電パネル４０を支持している。複数の受けフレーム３０は、受けフレーム３０ａと受けフレーム３０ａより高い受けフレーム３０ｂとで太陽光発電パネル４０を支持している。図９に示すように、受けフレーム３０ａと受けフレーム３０ａより高い受けフレーム３０ｂとで、太陽光発電パネル４０を傾斜させ、太陽光発電パネル４０が太陽光を効率的に受光できるように設置されている。なお、受けフレーム３０は、受けフレーム３０ａと受けフレーム３０ｂの上部および下部がそれぞれフレーム材により接合され、台形状に形成されていてもよい。
【００２９】
ここで、図５、図９に示すように、前記複数の受けフレーム３０ａ，３０ｂは太陽光発電パネル４０の大きさに合わせた間隔で配置される。例えば、一つの太陽光発電パネル４０の大きさが、縦８００ｍｍ、横１６００ｍｍである場合、受けフレーム３０ａ，３０ｂの間隔を７４５ｍｍに設定し、受けフレーム３０ｂの高さを受けフレーム３０ａより高くして太陽光発電パネル４０を南側に傾斜させ、太陽光を効率的に受光できるように設置する。
また、太陽光発電パネル４０の傾斜は、受けフレーム３０ａと受けフレーム３０ａより高い受けフレーム３０ｂのそれぞれ高さが一定の場合でも、受けフレーム３０ａ，３０ｂの間隔を狭くすると大きくなり、受けフレーム３０ａ，３０ｂの間隔を広くすると緩やかになる。太陽光発電パネル４０の大きさに加えて、太陽光を効率的に受光するための設置条件によって、受けフレーム３０ａ，３０ｂの間隔を決定するようにしてもよい。更に、太陽光発電パネル４０の大きさに合わせた間隔とは、太陽光発電パネル４０同士の間隔（例えば、図６に示す縦方向の太陽光発電パネル４０の間隔）をも意味する。
【００３０】
（架台フレームと受けフレーム等との関係）
前記架台フレーム２０および受けフレーム３０は、前記架台柱１０Ａ，１０Ｂに、相対的に水平方向に移動可能に設けられている。例えば、図６に示すように、前記第１受けフレーム２０および前記第２受けフレーム３０の各々は孔１２，３０ｃを有し、これらの孔１２，３０ｃにボルト１２ａが挿通されて前記第１受けフレーム２０および前記第２受けフレーム３０がボルト結合されている。ここで、前記第２受けフレーム３０の孔は前記第１受けフレーム２０と交差する方向に長い長孔３０ｃである。前記第２受けフレーム３０の長孔３０ｃとナットとの間には、座金３０ｄが入っている。なお、図示しないが、架台柱１０Ａ，１０Ｂのエンドプレート１０ａ側に設けられている前記第１受けフレーム２０の孔１２は、前記第２受けフレーム３０の長さ方向に長い長孔である。
【００３１】
（各建物への配電）
図１に示すように、ｘ方向に１０枚の太陽光発電パネルが配置され、ｙ方向に７枚の太陽光発電パネルが配置されている。建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に計７０枚の太陽光発電パネルが設置されている。７０枚の太陽光発電パネルからの出力について、建物１００ＡにはＡ１からＡ２３までの２３枚の太陽光発電パネル４０が割り当てられ、建物１００ＢにはＢ１からＢ２４までの２４枚の太陽光発電パネル４０が割り当てられ、建物１００ＣにはＣ１からＣ２３までの２３枚の太陽光発電パネル４０が割り当てられている。
なお、Ａ１０とＡ１１の太陽光発電パネル４０、Ａ２０とＡ２１の太陽光発電パネル４０、Ｂ７とＡ８の太陽光発電パネル４０、Ｂ１７とＢ１８の太陽光発電パネル４０、Ｃ３とＣ４の太陽光発電パネル４０、Ｃ１３とＣ１４の太陽光発電パネル４０はそれぞれ、導線４０ａで接続されている。
【００３２】
Ａ１からＡ２３までの２３枚の太陽光発電パネル４０は、Ａ１からＡ６までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ａ１の端末ａと端末ｂとに接続され、Ａ７からＡ１２までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ａ１の端末ｃと端末ｄとに接続され、Ａ１３からＡ１８までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ａ１の端末ｅと端末ｆとに接続され、Ａ１９からＡ２３までの５枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ａ１の端末ｇと端末ｈとに接続されている。
【００３３】
Ｂ１からＢ２４までの２４枚の太陽光発電パネル４０は、Ｂ１からＢ６までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｂ１の端末ｉと端末ｊとに接続され、Ｂ７からＢ１２までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｂ１の端末ｋと端末ｌとに接続され、Ｂ１３からＢ１８までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｂ１の端末ｍと端末ｎとに接続され、Ｂ１９からＢ２４までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｂ１の端末ｏと端末ｐとに接続されている。
【００３４】
Ｃ１からＣ２３までの２３枚の太陽光発電パネル４０は、Ｃ１からＣ６までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｃ１の端末ｑと端末ｒとに接続され、Ｃ７からＣ１２までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｃ１の端末ｓと端末ｔとに接続され、Ｃ１３からＣ１８までの６枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｃ１の端末ｕと端末ｖとに接続され、Ｃ１９からＣ２３までの５枚の太陽光発電パネル４０の入出力端子がターミナルボックス１００Ｃ１の端末ｗと端末ｘとに接続されている。
【００３５】
ターミナルボックス１００Ａ１〜１００Ｃ１の出力はパワーコンディショナー１００Ａ２〜１００Ｃ２へそれぞれ出力される。パワーコンディショナー１００Ａ２〜１００Ｃ２は、太陽光発電パネル４０からの直流電力を建物１００Ａ〜１００Ｃで使える交流電力に変換する機器である。なお、ターミナルボックス１００Ａ１〜１００Ｃ１およびパワーコンディショナー１００Ａ２〜１００Ｃ２は、建物１００Ａ〜１００Ｃにそれぞれ建物１００Ａ〜１００Ｃ内に設置されている。
【００３６】
本実施の形態によれば、複数の建物１００Ａ〜１００Ｃが所定の隙間を有し離間して配置された別棟建ての長屋１００における前記建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に太陽光発電パネル用設置架台１０が設置され、この太陽光発電パネル用設置架台１０の上に、隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで太陽光発電パネル４０が設置されているので、太陽光発電パネル４０の設置面積が広がり、別棟建ての長屋における太陽光発電パネルの搭載効率を向上する太陽光発電パネルの設置構造を提供できる。
【００３７】
また、前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂ上に配置され、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置され、前記太陽光発電パネル４０を支持しているフレーム２０，３０を有するので、前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの外壁間の空間を跨いで設置されても前記太陽光発電パネル４０をしっかりと支持できる。
【００３８】
また、前記フレーム２０，３０は、前記架台柱１０Ａ，１０Ｂに、相対的に水平方向に移動可能に設けられているので、地震で建物１００Ａ〜１００Ｃが揺れ、建物１００Ａ〜１００Ｃのそれぞれの揺れ具合（例えば、揺れる方向）が異なる場合でも、前記フレーム２０，３０が前記架台柱１０Ａ，１０Ｂに対して相対的に水平方向に移動することにより異なる揺れ具合による衝撃を吸収して太陽光発電パネルへの衝撃を緩和できる。
【００３９】
また、隣接する前記複数の建物１００Ａ〜１００Ｃの上梁または中間梁上に複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂが設置されているので、架台柱１０Ａ，１０Ｂを建物の躯体にしっかりと固定でき、前記建物ユニットの短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように複数の第１受けフレームと、が配置されていることにより、前記複数の第１受けフレーム２０と交差する方向において前記太陽光発電パネル４０を支持する複数の第２受けフレーム３０を第１受けフレーム２０上の任意の位置に配置でき、屋根上の任意の位置に太陽光発電パネルを配置することができる。
【００４０】
また、前記第２受けフレーム３０の孔が前記第１受けフレーム２０と交差する方向に長い長孔３０ｃであるので、前記第２受けフレーム３０の長孔３０ｃ内をボルトが移動することにより、前記第２受けフレームの長手方向への前記隣り合う建物１００Ａ〜１００Ｃの異なる揺れ具合による衝撃を吸収して太陽光発電パネルへの衝撃を緩和できる。
【００４１】
（変形例）
次に、変形例について以下説明する。
【００４２】
上記実施の形態において、前記架台フレーム２０を前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの短手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように配置されている例について説明したが、本発明はこれに限られない。前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの配置方法によっては、前記架台フレーム２０を前記建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの長手方向に前記複数の架台柱１０Ａ，１０Ｂを繋ぐように配置してもよい。
また、上記実施の形態において、屋根フレーム１０２ａと中間梁１０２ｄ上に架台柱１０Ａ，１０Ｂを配置したが、本発明はこれに限られない。例えば、屋根ユニット１０２Ａ〜１０２Ｃを使用しない場合には、建物ユニット１０１Ａ〜１０１Ｃの上梁と中間梁上に架台柱１０Ａ，１０Ｂを配置してもよい。
図１０（ａ）は、上記実施の形態において説明したように、並列に配置された建物１００Ａ〜１００Ｃの屋根に設置された太陽光発電パネル４０の設置範囲を示している。しかし、本発明はこれに限られず、図１０（ｂ）に示すように、建物１００Ａ〜１００Ｃが雁行型に配置されている場合にも適用できる。
なお、変形例においては、上記実施の形態と同じ部材には同一の符号を付し、説明を省略する。
【符号の説明】
【００４３】
１０Ａ，１０Ｂ       架台柱
１０   太陽光発電パネル用設置架台
２０   架台フレーム
３０   受けフレーム
３０ｃ 長孔
４０   太陽光発電パネル
５０   パラペット
１００ 別棟立ての長屋
１００Ａ-１００Ｃ    建物
１０１Ａ〜１０１Ｃ   建物ユニット
１０２Ａ〜１０２Ｃ   屋根ユニット
１０２ａ      屋根フレーム
１０２ｂ      スラブ
１０２ｃ      防水シート
１０２ｄ      中間梁
【図１】
0005778561.tif 000002
【図２】
0005778561.tif 000003
【図３】
0005778561.tif 000004
【図４】
0005778561.tif 000005
【図５】
0005778561.tif 000006
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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