(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前後方向の軸回りに回動可能に保持され、かつ、この回動に伴って前後に移動しないように規制されるハンドルを具備し、該ハンドルの前面壁に複数の散水孔が設けられた吐水具であって、
前記複数の散水孔に対して後ろ側から差し込まれる複数のピンを有し、前後方向に移動可能な状態で前記ハンドルに係合して該ハンドルと共に前後方向の軸回りに回動する開度調整部材と、
該開度調整部材の回動を該開度調整部材の前後方向の直線運動に変換するための変換機構とを具備し、
前記ハンドルの回動操作に伴って前後方向の軸回りに回動する前記開度調整部材が前記変換機構の作用によって前後方向に移動することにより、前記複数の散水孔に対する前記複数のピンの差し込み深さが変わり、前記複数の散水孔の開度が調整され、さらに、前記散水孔の内壁面に、前側に向けて拡径または縮径するテーパ状面部が設けられ、前記ピンの外周面において前記テーパ状面部の内側に位置する部分に、後ろ側から前側に向けて拡径してから縮径する膨出部が設けられていることを特徴とする吐水具。
【請求項２】
前記開度調整部材は、前記ハンドルの前面壁の周縁から後ろ側に向けて延びる筒状壁の内側に係合するベース板部を有し、該ベース板部の前側には前記複数のピンが連設され、また、該ベース板部を貫通し通水路を形成する透孔部が前記複数のピンの連設部位を避けて設けられている請求項１に記載の吐水具。
【請求項３】
前記変換機構は、前記ベース板部の後ろ側に固定配置され通水路を形成する雌ねじ部と、前記ベース板部の後ろ側に連設され前記雌ねじ部に螺合する雄ねじ部とで構成され、
前記雄ねじ部には、該雄ねじ部の内周側から外周側に向けて開放され通水路を形成する開放部が設けられている請求項２に記載の吐水具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、吐水具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の吐水具として、湯水混合水栓に接続され、中を通る湯水を旋回流にした上で噴霧孔から噴出させるように構成されたミスト発生装置を挙げることができる（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
この装置によれば、電気駆動部を用いずに浴室などの室内をミスト化することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−８７３４０号公報
【特許文献２】特開２００９−１８９６０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記ミスト発生装置は、専ら室内のミスト化を目的としたものであり、例えば噴霧孔からの湯水を身体に浴びようとする使用者が、より快適な浴び心地を求めて吐水形態を変化させる、といった用途には対応しておらず、噴出される湯水の形態は湯水の流量に左右されるもののほぼ一定となる。
【０００６】
特許文献２には、使用者が快適にシャワーを浴びることができるように、シャワー吐水に用いるノズル孔を、異なる高さ位置にそれぞれ一つずつ設け、上側に配置されたノズル孔から吐出された水粒子の粒径が、下側に配置されたノズル孔から吐出された水粒子の粒径よりも大となるようにする、という技術思想が開示されている。しかし、斯かる技術を利用する場合でも、使用者側で水粒子の粒径を好みに合わせて変更することはできず、ユーザビリティの点で未だ改善の余地がある。
【０００７】
本発明者らは鋭意研究の結果、上記従来技術では不可能であった吐水形態の微調整を可能とするのみならず、吐水の微粒化に寄与し、さらにはこの微粒化に伴う吐水孔（散水孔）の目詰まりを効果的に防止・解消するセルフクリーニング機能の付加をも可能とする吐水具を得るに至った。
【０００８】
すなわち、本発明の目的は、高いユーザビリティを達成することができる吐水具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明に係る吐水具は、前後方向の軸回りに回動可能に保持され、かつ、この回動に伴って前後に移動しないように規制されるハンドルを具備し、該ハンドルの前面壁に複数の散水孔が設けられた吐水具であって、前記複数の散水孔に対して後ろ側から差し込まれる複数のピンを有し、前後方向に移動可能な状態で前記ハンドルに係合して該ハンドルと共に前後方向の軸回りに回動する開度調整部材と、該開度調整部材の回動を該開度調整部材の前後方向の直線運動に変換するための変換機構とを具備し、前記ハンドルの回動操作に伴って前後方向の軸回りに回動する前記開度調整部材が前記変換機構の作用によって前後方向に移動することにより、前記複数の散水孔に対する前記複数のピンの差し込み深さが変わり、前記複数の散水孔の開度が調整され、さらに、前記散水孔の内壁面に、前側に向けて拡径または縮径するテーパ状面部が設けられ、前記ピンの外周面において前記テーパ状面部の内側に位置する部分に、後ろ側から前側に向けて拡径してから縮径する膨出部が設けられていることを特徴とする（請求項１）。
【００１０】
【００１１】
上記吐水具において、前記開度調整部材は、前記ハンドルの前面壁の周縁から後ろ側に向けて延びる筒状壁の内側に係合するベース板部を有し、該ベース板部の前側には前記複数のピンが連設され、また、該ベース板部を貫通し通水路を形成する透孔部が前記複数のピンの連設部位を避けて設けられていてもよい（請求項２）。
【００１２】
上記吐水具において、前記変換機構は、前記ベース板部の後ろ側に固定配置され通水路を形成する雌ねじ部と、前記ベース板部の後ろ側に連設され前記雌ねじ部に螺合する雄ねじ部とで構成され、前記雄ねじ部には、該雄ねじ部の内周側から外周側に向けて開放され通水路を形成する開放部が設けられていてもよい（請求項３）。
【発明の効果】
【００１３】
本願発明では、高いユーザビリティを達成することができる吐水具が得られる。
【００１４】
すなわち、本願の各請求項に係る発明の吐水具では、ハンドルの回動操作に伴って散水孔に対するピンの差し込み深さが変わり、散水孔の開度が調整される機構により、吐水形態の微調整が可能となるのみならず、開度を限りなく０に近づけることができるので吐水（例えばミスト状の吐水）の微粒化にも寄与し、さらにはこの微粒化に伴う吐水孔（散水孔）の目詰まりをピンの移動によって効果的に防止・解消するセルフクリーニング機能の付加もが可能となる。
【００１５】
又、吐出する水粒子の粒径の調整を容易かつ確実に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施の形態に係る吐水具の構成を概略的に示す分解斜視図である。
【図２】前記吐水具の構成を概略的に示す斜視図である。
【図３】前記吐水具の構成を概略的に示す斜視断面図である。
【図４】（Ａ）及び（Ｂ）は、散水孔の開度が小及び大の状態の前記吐水具の要部の構成を概略的に示す断面図、（Ｃ）は散水孔を拡大して示す断面図である。
【図５】前記吐水具のハンドルの構成を概略的に示す斜視図である。
【図６】前記吐水具の開度調整部材を組み付けた状態の前記ハンドルの構成を概略的に示す斜視図である。
【図７】前記吐水具の保持部材を組み付けた状態の前記ハンドル及び開度調整部材の構成を概略的に示す斜視図である。
【図８】（Ａ）及び（Ｂ）は、組付け後の前記開度調整部材及び保持部材の前及び後ろから見た斜視図である。
【図９】（Ａ）及び（Ｂ）は、前記開度調整部材の前及び後ろから見た斜視図である。
【図１０】（Ａ）及び（Ｂ）は、前記開度調整部材の構成を概略的に示す正面図及び背面図である。
【図１１】前記開度調整部材の構成を概略的に示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら以下に説明する。
【００１８】
本実施の形態に係る吐水具は、図１及び図２に示すように、シャワーヘッドを構成するものであり、ハンドル１を具備し、このハンドル１の正面視略円形状の前面壁２に設けられた複数の散水孔３から吐水（散水）するように構成されている。そして、この吐水具は、ハンドル１の回動操作によってその吐水形態の微調整を行える機能を有する。
【００１９】
まず、ハンドル１は、前後方向の軸Ｘ（図１参照）回りに回動操作される。この回動操作を行えるようにハンドル１を保持する保持手段として、本実施形態ではハンドル１に内嵌される略円筒状の保持部材４（図１参照）を設ける。すなわち、図１及び図３に示すように、保持部材４は、シャワーヘッド本体５の前部に、雌ねじ６ａと雄ねじ６ｂによる締結機構によって取り付けられるものであり、外周面後部に環状の段部７を有する。一方、この環状の段部７に弾性係合する複数の爪８がハンドル１の内側に形成されるのであり、本実施形態では、図３及び図５に示すように、ハンドル１の前面壁２の周縁から後ろ側に向けて内外二重壁構造の筒状壁９が延び、この筒状壁９を構成する環状外壁１０及び環状内壁１１のうち、保持部材４の外周面に接する環状内壁１１の後端側に、環状の段部７に外側から弾性係合するように同一円周上に並ぶ内向きの複数の爪８が周方向に等間隔に設けられる。
【００２０】
このように、ハンドル１は、前後方向の軸Ｘ回りに回動可能となるように保持部材４によって保持されるのであり、同時に、軸Ｘ回りの回動に伴って前後に移動しないように規制される。すなわち、ハンドル１が前方向に移動することは、保持部材４の環状の段部７に対する各爪８の係合によって規制され（図３、図７参照）、後ろ方向に移動することは、ハンドル１（環状外壁１０）の後端部とシャワーヘッド本体５の前部との当接によって規制される（図３参照）。
【００２１】
尚、シャワーヘッド本体５に対する保持部材４の取付け（ねじ込み）は、例えば、適宜の工具を保持部材４内に差し込み、保持部材４の内面側に形成された複数の突起４ａ（図１参照）に係合させて保持部材４ごと回動させることにより行うことができる。
【００２２】
本実施形態の吐水具はまた、図１に示すように、前面壁２の後方に配置される開度調整部材１２を具備する。開度調整部材１２は、図９〜図１１にも示すように、略円板状のベース板部１３を有し、ベース板部１３の前側には、ハンドル１の複数の散水孔３に対して後ろ側から差し込まれる複数のピン１４が突設されている。そして、ハンドル１の回動操作に伴って、複数の散水孔３に対する複数のピン１４の差し込み深さが変更され（図４（Ａ）及び（Ｂ）参照）、これにより複数の散水孔３の開度が調整される。
【００２３】
ここで、ハンドル１の回動操作に伴って複数の散水孔３に対する複数のピン１４の差し込み深さが変更されるようにするために、本実施形態では、開度調整部材１２が、前後方向に移動可能な状態でハンドル１に係合してハンドル１と共に前後方向の軸Ｘ回りに回動するようにしつつ、開度調整部材１２の軸Ｘ回りの回動を開度調整部材１２の前後方向（Ｘ方向）の直線運動に変換するようにしてある。
【００２４】
具体的にはまず、開度調整部材１２のベース板部１３が、ハンドル１の筒状壁９の環状内壁１１に対して前後方向に移動可能な状態で係合する（いわばスプライン嵌合と同様の係合をする）ようにしてある。すなわち、ベース板部１３の外周部には、周方向に等間隔に複数（本例では八つ）の縦溝１５（図１、図９〜図１１参照）が設けられ、縦溝１５に係合する係合突起１６がハンドル１の筒状壁９（環状内壁１１）の内周部に、周方向に等間隔に複数（本例では四つ）設けられている（図５、図６参照）。尚、ベース板部１３の外径は、保持部材４と略同寸となっている（図８（Ａ）及び（Ｂ）参照）。
【００２５】
また、吐水具が具備する変換機構１７により、開度調整部材１２の軸Ｘ回りの回動を開度調整部材１２の前後方向（Ｘ方向）の直線運動に変換する。変換機構１７は、開度調整部材１２のベース板部１３の後ろ側に固定配置される雌ねじ部１８と、ベース板部１３の後ろ側に連設され雌ねじ部１８に螺合する雄ねじ部１９とで構成される（図１、図３参照）。
【００２６】
ここで、図１に示すように、雌ねじ部１８は、略円筒状の雌ねじ形成部材２０の内周面に設けられるものであって、この雌ねじ形成部材２０は、シャワーヘッド本体５の前部に設けられた前方に突出する突出筒部２１内に嵌め込まれた状態となるように装着される。そして、シャワーヘッド本体５に装着された状態の雌ねじ形成部材２０の前後方向（Ｘ方向）の移動と軸Ｘ回りの回動とは規制される。この規制を可能とするために、本実施形態では、雌ねじ形成部材２０の外周面に周方向に等間隔に規制用突起２２を複数（本例では四つ）設け、各規制用突起２２がシャワーヘッド本体５の突出筒部２１の先端部に周方向に等間隔に複数（本例では四つ）設けられた係合用溝２３に係合するようにし、この係合により、雌ねじ形成部材２０の後ろ方向への移動と軸Ｘ回りの回動とは規制される。また、各係合用溝２３に係合する状態の各規制用突起２２に対し、シャワーヘッド本体５に装着された保持部材４が前側から当接し、この当接により、雌ねじ形成部材２０の前方向への移動は規制される。尚、雌ねじ形成部材２０のがたつきは、その外周面に形成され突出筒部２１内への挿入時に押し潰された状態となる複数のリブ状突起２４によって確実に防止される。
【００２７】
上記のように、本実施形態の吐水具では、保持部材４と雌ねじ形成部材２０とは、前後方向への移動も軸Ｘ回りの回動も規制された状態でシャワーヘッド本体５に装着されるのに対して、これらのうちの保持部材４により保持されるハンドル１は、前後方向への移動は規制されつつ軸Ｘ回りの回動は可能とされ、さらに、ハンドル１に係合し雌ねじ形成部材２０の雌ねじ部１８に螺合する開度調整部材１２は、ハンドル１と共に軸Ｘ回りに回動し、この回動に伴って回動方向に応じて前後方向に移動もする。
【００２８】
斯かる吐水具内における湯水の流れについて述べると、シャワーヘッド本体５には、突出筒部２１の内側に臨む位置に導入口２５（図１参照）が設けられ、この導入口２５からの湯水は、突出筒部２１に内嵌され通水路を形成する雌ねじ形成部材２０の雌ねじ部１８内を通って前方に向かう。ここで、雌ねじ部１８に螺着する開度調整部材１２の雄ねじ部１９には、図９〜図１１に示すように、雄ねじ部１９の中央を前後方向に貫通しベース板部１３の前面側にまで至る貫通孔２６と、雄ねじ部１９の内周側（貫通孔２６の周囲）から外周側に向けて開放され雌ねじ部１８とで通水路を形成する複数（本例では四つ）の開放部２７とが設けられている。従って、雌ねじ部１８内を通って前方に向かう湯水は、雌ねじ部１８に螺着した開度調整部材１２の雄ねじ部１９の貫通孔２６と開放部２７内に分かれて流れることになる。
【００２９】
そして、雄ねじ部１９中央の貫通孔２６を流れる湯水は、ハンドル１の前面壁２の中央に衝突した後、散水孔３から吐水されることになる。また、雄ねじ部１９周縁の開放部２７を流れる湯水は、ベース板部１３（本例ではベース板部１３における中央の四つのピン１４の連設部位）に衝突し（、あるいは衝突前に開放部２７の側方に流出し）、外側ベース板部１３における複数のピン１４の連設部位を避けて複数設けられベース板部１３を貫通して通水路を形成する透孔部２８（図９、図１０参照）を経た後、散水孔３から吐水されることになる。
【００３０】
尚、保持部材４の外周面とシャワーヘッド本体５との間の水密は例えばＯリング２９により、また、保持部材４の外周面とハンドル１の環状内壁１１の内周面との間の水密は例えばＵパッキン（またはＶパッキン）３０により、それぞれ保持される（図３参照）。
【００３１】
ここで、上述したように、ハンドル１の回動操作に伴って前後方向の軸Ｘ回りに回動する開度調整部材１２が変換機構１７の作用によって前後方向に移動することにより、複数の散水孔３に対する複数のピン１４の差し込み深さが変わり、複数の散水孔３の開度が調整される。そして、本実施形態では、図４（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、散水孔３の内壁面の前部に、前側に向けて拡径するテーパ状面部３１が設けられ、その後部にストレート面部３２が設けられるのに対して、ピン１４の外周面においてテーパ状面部３１の内側に位置する部分に、後ろ側から前側に向けて拡径してから縮径する膨出部３３が設けられている。従って、各散水孔３から吐出される湯水は、散水孔３内に形成されるテーパ状面部３１と膨出部３３とで構成される流路絞り部を経ることになるため、各散水孔３から微粒化（ミスト状化）された湯水が拡散（フレア）吐水されることになる。しかも、湯水が各散水孔３に至る直前にハンドル１の前面壁２または開度調整部材１２のベース板部１３に衝突することが、斯かる拡散吐水の確実な微粒化（ミスト状化）に寄与する。
【００３２】
尚、ピン１４の最大外径（膨出部３３の外径）は散水孔３のストレート面部３２の内径よりも小である。また、ピン１４と散水孔３との隙間（膨出部３３の頂点からテーパ状面部３１までの距離（図４（Ｃ）参照））は、例えば０．１ｍｍ〜１．０ｍｍ程度とすることができる。本実施形態では、ピン１４において膨出部３３の後側に形成される棒状部３４（図４（Ａ）及び（Ｂ）参照）と散水孔３のストレート面部３２との隙間は、０．２５ｍｍで一定である。
【００３３】
また、本実施形態では、図４（Ａ）に示す位置から同図（Ｂ）に示す位置までがピン１４（開度調整部材１２）の可動範囲となっており、前者の位置にあるときの散水孔３の開度は最も小さくなっており、散水孔３から吐水される湯水の粒径は最も小となる。また、後者の位置にあるときの散水孔３の開度は最も大きくなっており、吐水される湯水の粒径は最も大となる。すなわち、ハンドル１の回動操作によって吐水形態を微調整することができ、本例では、ハンドル１を所定の回動範囲（実際には約１８０度）で操作すれば、ピン１４を上記の可動範囲（実際には１．５ｍｍ程度の範囲）における任意の位置で停止させることができ、その位置に対応する粒径を持った水粒子からなる湯水を吐出させることができる。尚、ハンドル１に対する上記所定の回動範囲を超えるような回動操作は、例えばハンドル１の回動を制限するストッパにより規制される。
【００３４】
本実施形態の吐水具では、ハンドル１の回動操作に伴って散水孔３に対するピン１４の差し込み深さが変わり、散水孔３の開度が調整される機構により、上記のように吐水形態の微調整が可能となるのみならず、開度を限りなく０に近づけることができるので吐水（例えばミスト状の吐水）の微粒化にも寄与し、さらにはこの微粒化に伴う吐水孔（散水孔）の目詰まりをピン１４の移動によって効果的に防止・解消するセルフクリーニング機能の付加もが可能となる。
【００３５】
なお、本発明は、上記の実施の形態に何ら限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々に変形して実施し得ることは勿論である。例えば、以下のような変形例を挙げることができる。
【００３６】
本実施形態の吐水具はシャワーヘッドを構成するものであるが、これに限らず、例えばボディーシャワー用の吐水具等に本発明を適用することもできる。また、本実施形態の吐水具は、例えば、ミスト状のシャワー吐水のみを行うもの、ミスト状のシャワー吐水と非ミスト状（通常）のシャワー吐水とを行うもの、非ミスト状（通常）のシャワー吐水のみを行うもの、の何れかとなるように構成することができる。
【００３７】
本実施形態のハンドル１は、図３から理解されるように、略円板状のシャワー板を略円筒状のハンドル本体の前部に組み付けてなるものである（尚、図５には、構造の説明のためにシャワー板を省略したハンドル１を図示している）が、これに限らず、例えば、シャワー板がハンドル本体に一体成形され分離不可能となっているハンドル１を用いることもできる。
【００３８】
ハンドル１の爪８が保持部材４ではなくシャワーヘッド本体５に係止するようにしてあってもよく、この場合、ハンドル１に内向きではなく外向きの爪を設けて、各爪をシャワーヘッド本体５に係止させるようにしてもよい。
【００３９】
本実施形態のピン１４は、図４（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、ピン部材３５をベース板部１３に装着することによって形成されるものであり、ピン部材３５は、このピン部材３５がベース板部１３に設けられた貫通孔３６に後方から挿入される際には弾性変形して貫通孔３６を通過し、通過後に弾性復帰して貫通孔３６の縁の前側に係止する状態になる複数の抜け止め羽根３７と、貫通孔３６の縁の後ろ側に係止するフランジ３８とを有するものであるが、これに限らず、例えば、ピン１４がベース板部１３に一体成形されていてもよい。
【００４０】
本実施形態では、図１及び図２に示すように、ハンドル１の前面壁２において外側の八つの散水孔３の内側に四つの散水孔３が設けられているが、散水孔３の数や配置は適宜変更可能であり、例えば、中央の四つの散水孔３を省略し、さらに外側の八つの散水孔３のうちの互いに隣り合わない四つの散水孔３のみを設けるようにしてもよい。また、散水孔３の数や配置に合わせて、開度調整部材１２のピン１４、雄ねじ部１９の貫通孔２６や開放部２７、透孔部２８の数や配置等も適宜変更すればよく、例えば貫通孔２６を省略することもできる。
【００４１】
散水孔３の内壁面に設けるテーパ状面部３１を、前側に向けて拡径するのではなく縮径するように構成してもよい。また、例えばこの場合、開度調整部材１２によって開度を０にする（止水する）ことができるように構成してもよい。
【００４２】
なお、上記変形例どうしを適宜組み合わせてもよいことはいうまでもない。
【符号の説明】
【００４３】
１    ハンドル
２    前面壁
３    散水孔
４    保持部材
４ａ  突起
５    シャワーヘッド本体
６ａ  雌ねじ
６ｂ  雄ねじ
７    環状の段部
８    爪
９    筒状壁
１０    環状外壁
１１    環状内壁
１２    開度調整部材
１３    ベース板部
１４    ピン
１５    縦溝
１６    係合突起
１７    変換機構
１８    雌ねじ部
１９    雄ねじ部
２０    雌ねじ形成部材
２１    突出筒部
２２    規制用突起
２３    係合用溝
２４    リブ状突起
２５    導入口
２６    貫通孔
２７    開放部
２８    透孔部
２９    Ｏリング
３０    Ｕパッキン（Ｖパッキン）
３１    テーパ状面部
３２    ストレート面部
３３    膨出部
３４    棒状部
３５    ピン部材
３６    貫通孔
３７    抜け止め羽根
３８    フランジ
Ｘ    前後方向の軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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