(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状の本体と、
上記本体を載せるベースと、
上記本体と上記ベースの間に介在して上記本体と上記ベースを結合し上記ベースの上に上記本体を傾斜させて立ち上がらせる結合ユニットと、
上記本体の板面から突出し上記板面に沿って移動可能に取り付けられているペダルと、
上記ペダルを上記移動方向の一方に向けて移動付勢する付勢部材と、を有し、
上記結合ユニットは、上記本体と上記ベースに着脱自在である下肢機能訓練装置。
【請求項２】
上記ペダルは、上記本体に設けられているガイドユニットが有するスライド部材に取り付けられている請求項１記載の下肢機能訓練装置。
【請求項３】
上記付勢部材は上記ガイドユニット内に配置されている請求項２記載の下肢機能訓練装置。
【請求項４】
上記結合ユニットは、互いに対向する一対の側板と、上記一対の側板の間に介在して上記一対の側板を連結する連結板を有してなる請求項１、２または３記載の下肢機能訓練装置。
【請求項５】
上記一対の側板は同じ大きさで不等辺三角形状に形成され、上記不等辺三角形状の上記側板の２辺にそれぞれ上記本体と上記ベースを結合可能である請求項４記載の下肢機能訓練装置。
【請求項６】
上記本体と上記ベースを結合する上記不等辺三角形状の上記側板の２辺を選択することにより上記本体の上記ベースからの立ち上がり角度を選択することができる請求項５記載の下肢機能訓練装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下肢機能訓練装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、高齢者や身体障碍者が下肢機能を回復するために行う訓練は、特別な施設や装置が必要であり、広い空間を必要とするのが普通であった。その点、以下に説明する特許文献１や特許文献２に記載されている発明によれば、着座した状態で下肢機能の訓練を行うことができ、広い空間を必要としない利点がある。
【０００３】
特許文献１記載の発明は、座部と、背もたれ部と、左右一対の脚載置台と、脚載置台を上下に揺動可能に支持した支持台と、支持台を前後方向に駆動する駆動部とを有してなる。訓練者は、座部に着座し、脚載置台に脚を載せた状態で、駆動部により支持台を駆動することによって訓練を行う。
【０００４】
特許文献２記載の発明は、椅子に設けた複数の回転軸によって支持具を前後に揺動可能に支持し、上記支持具の下端部に足載せ台を上記支持具に対して相対回転可能に設けたものである。上記支持具と足載せ台はブランコと同様の構造になっていて、椅子に座って足を足載せ台に載せ、足載せ台を前後に揺動させることにより、下肢関節のリハビリ効果を得ようとしている。上記支持具をばねで一方向に付勢し、付勢力に抗して足載せ台を移動させることによりリハビリ効果を高めるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−２５４５０４号公報
【特許文献２】特開２００７−２２９４４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１記載の発明は、脚載置台を駆動することにより下肢の訓練を行うものであるため、駆動部が必要であり、構成が複雑になっている。また、脚載置台の動きに訓練者の下肢が馴染むことを狙っているため、下肢機能訓練装置としての高い効果は期待できない。
【０００７】
特許文献１および特許文献２記載の発明は、何れも椅子に組み込まれており、持ち運びは容易ではない。また、椅子に座って足を動かすという単機能の装置である。
【０００８】
本発明は、下肢機能の回復効果が高く、軽便でありながら、複数の態様で訓練可能な下肢機能訓練装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る下肢機能訓練装置は、
板状の本体と、
上記本体を載せるベースと、
上記本体と上記ベースの間に介在して上記本体と上記ベースを結合し上記ベースの上に上記本体を傾斜させて立ち上がらせる結合ユニットと、
上記本体の板面から突出し上記板面に沿って移動可能に取り付けられているペダルと、
上記ペダルを上記移動方向の一方に向けて移動付勢する付勢部材と、を有し、
上記結合ユニットは、上記本体と上記ベースに着脱自在であることを最も主要な特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ペダルを付勢部材による付勢力に抗して移動させることにより下肢機能の回復訓練を行うため、下肢機能の回復効果が高まる。駆動部を必要としないため、構成が簡単であり、小さな空間で訓練することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る下肢機能訓練装置の実施例を示す斜視図である。
【図２】上記実施例の平面図である。
【図３】上記実施例を前側下方から見上げた態様で示す正面図である。
【図４】上記実施例中の本体を示す正面図である。
【図５】上記実施例中のベースを示す平面図である。
【図６】上記実施例中の結合ユニットを示す分解図である。
【図７】上記実施例中のスライド部材を示すもので、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図である。
【図８】上記実施例中の片方のペダルを示すもので、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図である。
【図９】上記実施例の一部断面右側面図である。
【図１０】上記結合ユニットの斜視図である。
【図１１】上記実施例中のガイドユニットを示す斜視図である。
【図１２】上記実施例中の本体へのガイドユニットの取り付け状況を示す背面図である。
【図１３】本発明に使用する締結部材の例を示す斜視図である。
【図１４】本発明に係る下肢機能訓練装置の一使用態様を示す側面図である。
【図１５】本発明に係る下肢機能訓練装置の別の使用態様を示す側面図である。
【図１６】本発明に係る下肢機能訓練装置のさらに別の使用態様を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明に係る下肢機能訓練装置の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【実施例】
【００１３】
本発明に係る下肢機能訓練装置の実施例は、図１乃至図４に示すように、本体１と、ベース２と、結合ユニット３と、左右一対のペダル６を有する。また、ペダル６の上下方向へのスライドをガイドするガイドユニット４（図１１参照）を有する。
【００１４】
［本体］
本体１は板状の部材からなる。図示の実施例における本体１は、木材の板を加工したもので、パンダを図案化した形になっているが、外観のデザインは任意である。本体１を正面から見て下寄りの左右に一対の縦長の孔１１が設けられている。本体１の裏面側には、図１２に示すように、各孔１１に対応し、かつ、各孔１１を包含する範囲で縦長の長方形状のガイドユニット装着部１２が設けられている。ガイドユニット装着部１２の上端は、各孔１１の上端よりも上方に大きく離れている。
【００１５】
各ガイドユニット装着部１２は本体１の裏面から窪んでいて、この窪みに、後で詳細に説明するガイドユニット４が装着される。各ガイドユニット装着部１２の左右の端縁には、図１２に示す第１のカバー１７と第２のカバー１８を連続して挿入することができる一対のカバーガイド１３が上下方向に向けて固定されている。一対のカバーガイド１３は、互いに対向する面にガイド溝が形成され、これらのガイド溝に第１のカバー１７と第２のカバー１８を差し込むことができる。各ガイドユニット装着部１２にガイドユニット４を落とし込み、上記のように第１のカバー１７と第２のカバー１８を差し込むことにより、ガイドユニット４が本体１に装着される。各カバーガイド１３、第１のカバー１７および第２のカバー１８の素材はいずれも木材である。
【００１６】
図１２に示すように、本体１の裏面には、本体１の上下方向中心よりも下寄りの位置に、かつ、左右のガイドユニット装着部１２の間に結合ユニット装着部１４が設けられている。結合ユニット装着部１４は、本体１の裏面に固着された長方形状の木製の板からなる。結合ユニット装着部１４の中央部にはナットが埋め込まれていて、ナットは、締結部材をねじ込むことができるねじ孔１５を有している。左右のガイドユニット装着部１２が有しているカバーガイド１３のうち互いに対向している内側のカバーガイド１３の側面と、結合ユニット装着部１４の左右の側面との間には、それぞれ所定の間隔があいている。
【００１７】
［ベース］
次に、図５に示すベース２について説明する。ベース２の素材は主として木製の板であって、左右一対の主板２１と、左右の主板２１を連結する２枚の連結板２２と、２枚の連結板２２を連結する中心板２３を有してなる。左右の主板２１は互いに平行になるように２枚の連結板２２で連結されている。中心板２３は、ベース２を上面から見てベース２の中心位置にあり、中心板２３の中心位置にナット２４が埋め込まれている。ナット２４には締結部材をねじ込むことができる。各主板２１の内側面と、中心板２３の外側面と、各連結板２２の内側面とによって、左右一対の四角形状の孔が形成されている。これらの孔は、後で説明する結合ユニット３の突起が嵌合する突起嵌合孔２５である。各主板２１、各連結板２２および中心板２３は一平面上に広がっている。したがって、ベースは、１枚の板であってもよく、この１枚の板に、ナット２４に相当する部分および突起嵌合孔２５に相当する部分が設けられているものであってもよい。
【００１８】
［結合ユニット］
次に、本体１とベース２を結合する結合ユニット３について、図６、図１０を参照しながら説明する。結合ユニット３は、互いに対向している左右一対の側板３１と、これらの側板３１の間に介在して各側板３１を連結する２枚の連結板３２を有してなる。各側板３１、各連結板３２の素材はともに木材である。
【００１９】
一対の側板３１は同じ大きさで不等辺三角形状に形成されている。側板３１の最短の一辺３１１には突起３１４が形成され、突起３１４の近傍には突起３１４と平行に長孔３１５が形成されている。側板３１の他の一辺３１２は平坦で、一辺３１２に沿って２か所に、かつ、一辺３１２と平行に長孔３１８と長孔３１９が形成されている。側板３１のさらに他の一辺３１３のほぼ中央部には突起３１６が形成され、突起３１６の近傍には突起３１６と平行に長孔３１７が形成されている。
【００２０】
側板３１の一辺３１１と他の一辺３１３とがなす角度をθ１、一辺３１３と他の一辺３１２とがなす角度をθ２としたとき、θ１＞θ２の関係になっている。したがって、一辺３１１を底辺としたときの一辺３１３の立ち上がり角度は急峻であるのに対し、一辺３１３を底辺としたときの一辺３１２の立ち上がり角度は緩やかである。
【００２１】
２枚の連結板３２は長方形状であって、各短辺には突起３３が形成されている。各連結板３２の中心部には丸孔３４が形成されている。１枚の連結板３２は、その両側の突起３３がそれぞれ側板３１の長孔３１５または３１７に嵌合する。他の１枚の連結板３２はその両側の突起３３がそれぞれ側板３１の長孔３１８または３１９に嵌合する。このような各側板３１と各連結板３２の嵌合状態は暫定的に維持することができ、任意に分解することもできる。
【００２２】
図１０に示すように、各側板３１と各連結板３２の嵌合状態で結合ユニット３となる。結合ユニット３は、各側板３１の突起３１４または突起３１６をベース２の突起嵌合孔２５に嵌合させることができる。図５は、左右の側板３１の各突起３１４をそれぞれ左右の突起嵌合孔２５に嵌合させた状態を示すもので、各側板３１を２点鎖線で示している。図５に示す態様では、各突起３１４の前後端がベース２の前後の連結板２２の各内側面に当接し、各突起３１４の側面がベース２の各主板２１の各内側面に当接している。各側板３１の突起３１６を突起嵌合孔２５に嵌合させる場合も同様である。
【００２３】
［ベースと結合ユニットの結合］
結合ユニット３の突起３１４または突起３１６がベース２の突起嵌合孔２５に嵌合した状態で、結合ユニット３の底部に位置する連結板３２の孔３４がベース２のナット２４と上下に重なる。上記孔３４に図１３に示す締結部材２０のねじ部を通し、上記ねじ部を図５に示すナット２４のねじ孔にねじ込む。これにより、図９に示すように、ベース２から結合ユニット３が立ち上がった姿勢でベース２と結合ユニット３を結合させることができる。このときの結合ユニット３の一辺３１８のベース２からの立ち上がり角度θ１は比較的大きい。
【００２４】
結合ユニット３の各側板３１の突起３１６をベース２の各突起嵌合孔２５に嵌合させることもできる。この場合は、各側板３１の長孔３１７に一つの連結板３２の両側の突起３３を嵌合させ、上記一つの連結板３２を結合ユニット３の底部に位置させる。この底部に位置する連結板３２の孔３４に図１３に示す締結部材２０のねじ部を通し、上記ねじ部を図５に示すナット２４のねじ孔にねじ込み、ベース２上に結合ユニット３を結合させる。このときの結合ユニット３の一辺３１８のベース２からの立ち上がり角度θ２は、θ１も小さく、比較的緩やかである。
【００２５】
上記締結部材２０は、手動操作できるように比較的外形の大きい頭部と、頭部の裏面側から一体に伸び出たねじ部を有している。締結部材２０による締め付けおよび弛緩によって、ベース２に対する結合ユニット３の着脱および結合ユニット３の姿勢の切り替えを容易に行うことができる。
本実施例では、後の説明でわかるように、４個の締結部材２０を使用している。
【００２６】
［ガイドユニット］
次に、図９、図１１および図１２を参照しながらガイドユニット４について詳細に説明する。ガイドユニット４は縦方向に配置された左右一対のレール４１を有している。各レール４１は金属からなり、横断面形状がＵ字状になっている。各レール４１の長手方向両端部は木材からなる連結部材４２，４３で連結されている。各レール４１と連結部材４２，４３は木ねじなどよって互いに固着されて、縦長の枠状に形成されている。一対のレール４１は、所定の間隔をおいて平行になっていて、開放面が互いに対向している。
【００２７】
ガイドユニット４はスライド部材８を有している。スライド部材８は縦長の長方形状の金属板からなり、一対のレール４１間に組み込まれている。スライド部材８の長手方向の両側にはローラ８１が２個ずつ回転自在に支持されている。各ローラ８１はレール４１のＵ字状の溝に嵌っていて、各ローラ８１がレール４１で回転することにより、レール４１に沿ったスライド部材８の移動をガイドするようになっている。
【００２８】
上側の連結部材４３とスライド部材８との間に引っ張りコイルばねからなる付勢部材７が介在し、付勢部材７によってスライド部材８は図１２において上方に移動するように付勢されている。一対のレール４１内には、レール４１の上端付近に木製の角材からなるストッパ４４が、その長手方向をレール４１の長手方向に向けて固定されている。各ストッパ４４の下端には緩衝材４５が固着され、付勢部材７の付勢力によるスライド部材８の移動をストッパ４４で規制する際の衝撃力を緩衝材４５で緩衝するようになっている。一対のレール４１の下端部においても、連結部材４２の上面に緩衝材４６が固着されている。スライド部材８の上記付勢力に抗した移動を連結部材４２で規制する際の衝撃力を緩衝材４６が緩衝するようになっている。
【００２９】
図１１に示すように、スライド部材８の前面側にはスライド部材８の下端寄りの位置において雌ねじ８３が形成されている。雌ねじ８３の周りの４か所には位置決めピン８４が固着されている。位置決めピン８４は少なくとも１個あればよい。スライド部材８の、雌ねじ８３と位置決めピン８４が設けられている部分はペダル装着部８２となっている。
【００３０】
ガイドユニット４は、すでに説明したように、本体１の裏面側からガイドユニット装着部１２に落とし込まれる。スライド部材８の位置決めピン８４が本体１の孔１１から本体１の前面側に露呈する向きが正規の向きである。前述の通り、各ガイドユニット装着部１２にガイドユニット４を落とし込み、第１のカバー１７と第２のカバー１８を一対のカバーガイド１３のガイド溝に差し込むことにより、ガイドユニット４が本体１に装着される。
【００３１】
［ペダルと本体へのペダルの装着］
本体１の前面側に露呈しているスライド部材８のペダル装着部８２にペダル６を装着する。図８にも示すように、ペダル６は足の形をした木材からなり、ペダル６をスライド部材８に装着するための金属製のアングル材６１を有している。アングル材６１の主体はペダル６の底面に固着されている。アングル材６１の折り曲げ部６２には、図１１について説明したスライド部材８のねじ孔８３および各位置決めピン８４に対応した位置に、ねじ孔８３および各位置決めピン８４の径に対応した大きさの孔が形成されている。
【００３２】
本体１の前面側に露呈しているスライド部材８のペダル装着部８２に、上記アングル材６１の折り曲げ部６２をあてがい、スライド部材８の各位置決めピン８４に上記折り曲げ部６２の各孔を嵌め、ペダル６を位置決めする。そして、図１３に示す締結部材２０を上記折り曲げ部６２の孔に通し、スライド部材８のねじ孔８３にねじ込んでペダル６をスライド部材８に結合する。ペダル６はスライド部材８と一体となってレール４１にガイドされながら移動することができる。
【００３３】
ペダル６は左足用と右足用が対になって用意されているが、図８では、片方のペダルのみが示されている。左右のペダル６を上記のようにして左右のスライド部材８に結合する。なお、図３ではアングル材６１の折り曲げ部６２が下向きになっているものとして描かれているが、図８、図９ではアングル材６１の折り曲げ部６２が上向きに描かれている。この点は任意で、設計のしやすさや取り扱いの容易さなどを考慮してアングル材６１の折り曲げ部６２の向きを決めればよい。
【００３４】
前記結合ユニット３は前述のようにベース２に結合することができる。結合ユニット３には、左右のペダル６が装着されている本体１を結合することができる。図１乃至図３、図９は結合ユニット３の各側板３１の一辺３１１をベース２の上面に当てて装着し、結合ユニット３の一辺３１２に本体１を当てて装着した態様を示している。この態様では、結合ユニット３の一辺３１２側の上下２つの長孔３１８、３１９のうち上側の長孔３１８に連結板３２の突起３３が嵌められている。
【００３５】
本体１の裏面を結合ユニット３の各側板３１の一辺３１２に沿わせ、結合ユニット３の各側板３１が前記一対のカバーガイド１３の内側面と結合ユニット装着部１４の外側面との間で挟み込まれるようにして配置する。この状態で、結合ユニット装着部１４のねじ孔１５と上記連結板３２の孔３４が重なる。そこで、連結板３２の孔３４に前記締結部材２０のねじ部を通し、ねじ孔１５にねじ込むことによって本体１と結合ユニット３を一体的に結合する。
【００３６】
［使用態様１］
上記のようにして、ベース１と、結合ユニット３と、本体１が一体的に結合される。この結合状態では、本体１が比較的大きな角度でベース２から立ち上がっている。この態様での使用状態の例を図１６に示す。椅子５２の前側の床面に、本実施例による下肢機能訓練装置を、ペダル６が前側に突出するように設置する。本装置の全高を例えばパイプ椅子の座面より僅かに低い程度に設計しておくことにより、パイプ椅子の前側の座面より下側に本装置を設置することができる。
【００３７】
訓練者が椅子５２に座り、左右のペダル６に左右の足を載せ、付勢部材７による付勢力に抗してペダル６を足で踏み込み、続いて付勢力でペダル６を戻し、再び踏み込む、というように運動を繰り返す。このようにして下肢機能の訓練を行うことができる。左右のペダル６は交互に踏み込んでもよいし、同時に踏み込んでもよい。
【００３８】
図示の実施例によれば、付勢力の異なる付勢部材７に交換することも容易である。すなわち、本体１の裏面側において、図１２に示す第１のカバー１７、第２のカバー１８をスライドさせてガイドユニット装着部１２を開放すると、付勢部材７が露呈するので、付勢部材７を交換することができる。付勢部材７の交換によって下肢機能の訓練のレベルに応じた付勢力を付与することができる。
【００３９】
訓練者がパイプ椅子に座って図１６に示すような態様で本装置を使用する場合、パイプ椅子の前側のパイプでベース２を踏むようにすると、本装置が安定するばかりでなく、椅子と本装置との位置関係が良好になる。そこで、図９に示すように、結合ユニット３の側板３１の後端底部に、パイプ椅子の前側のパイプが進入することができる切り欠き３６を設けるとよい。
【００４０】
［使用態様２］
図１５に示す下肢機能訓練装置の使用態様は、第２の使用態様を示す。この使用態様は、結合ユニット３を、その各側板３１の一辺３１３がベース２の上面に当接する姿勢で結合し、各側板３１の他の一辺３１２に本体１を沿わせて結合した態様である。この態様では、１つの連結板３２の両端の突起３３を各側板３１の長孔２１７に嵌合させ、上記連結板３２の孔３４に通した締結部材２０のねじ部をベース２のナット２４にねじ込んでベース２と結合ユニット３を結合する。また、結合ユニット３の一辺３１２側の２つの長孔３１８、３１９のうち長孔３１９に連結板３２の突起３３を嵌める。
【００４１】
次に、本体１の裏面を結合ユニット３の各側板３１の一辺３１２に沿わせ、結合ユニット３の各側板３１が前記一対のカバーガイド１３の内側面と結合ユニット装着部１４の外側面との間で挟み込まれた状態に配置する。この状態で、結合ユニット装着部１４のねじ孔１５と上記連結板３２の孔３４が重なる。そこで、連結板３２の孔３４に前記締結部材２０のねじ部を通し、ねじ孔１５にねじ込むことによって本体１と結合ユニット３を一体的に結合する。
【００４２】
この態様では、図１５に示すように、結合ユニット３の一辺３１８および本体１のベース２に対する傾斜角度は比較的緩やかである。この態様での本装置は、例えばベッド５０の上に置いて使用する。ベッド５０の上に仰向けに寝た訓練者が膝を曲げ、本装置の上側から膝より下の部分を本装置の本体１に載せる。さらに、足をペダル６に当て、膝を屈伸させることにより、付勢力に抗したペダル６の移動と付勢力によるペダル６の移動を繰り返し行わせる。この使用態様によっても、下肢機能の訓練を行うことができる。また、上半身を起こすことができない寝たきりの人の下肢機能の訓練にも使用することができる。
【００４３】
［使用態様３］
前記実施例において、本体１から結合ユニット３およびベース２を取り外し、本体１のみによっても下肢機能の訓練を行うことができる。図１４はこのような使用態様を示している。図１４に示すように、ベッド５０の上に本体１のみが置かれている。本体１の面はベッド５０の面と平行であり、したがって、ペダル６の移動方向もベッド５０の面と平行である。ベッド５０の上に仰向けに寝た訓練者が膝を軽く曲げて足をペダル６に当てる。訓練者が膝を屈伸させると、付勢力に抗したペダル６の移動と付勢力によるペダル６の移動が繰り返され、下肢機能の訓練が行われる。
【００４４】
［実施例によって得られる効果］
以上説明した本発明に係る下肢機能訓練装置の実施例によれば、以下のような効果を得ることができる。
歩行時に必要な足を上げるための筋肉すなわち腸腰筋、大腿四頭筋などの筋力の向上が期待できる。
本体１と、ベース２と結合ユニット３と、ペダル６と、付勢部材７を主要な構成要素としていて、椅子や駆動手段を含まないため、コンパクトであり、場所を取らない。
結合ユニット３が本体１とベース２に着脱自在になっており、ペダル６も本体１に着脱自在になっているため、使用しない時は分解してコンパクトにまとめることができ、持ち運びが容易になる。
【００４５】
ペダル６は、ローラ８１が付いたスライド部材８と一体となって移動がガイドされるため、円滑な往復移動が可能である。
付勢部材７は、付勢力の異なるものに交換可能であり、訓練のレベルに応じたペダル６の付勢力を得ることができる。また、第２のカバー１８をスライドさせて除去すれば付勢部材７の配置部分が解放されるため、付勢部材７の交換は容易である。
【００４６】
本体１とベース２を結合する結合ユニット３の不等辺三角形状の側板３１の２辺を選択して、本体１のベース２からの立ち上がり角度を選択することができるため、複数の訓練機能を持った下肢機能訓練装置を得ることができる。
【符号の説明】
【００４７】
１    本体
２    ベース
３    結合ユニット
４    ガイドユニット
６    ペダル
７    付勢部材
８    スライド部材
１１    孔
１２    ガイドユニット装着部
１３    カバーガイド
１４    結合ユニット装着部
１７    第１のカバー
１８    第２のカバー
２０    締結部材
２１    主板
２２    連結板
２３    中心板
２４    ナット
２５    突起嵌合孔
３１    側板
３２    連結板
４１    レール
４２    連結部材
４３    連結部材
４４    ストッパ
８１    ローラ
８２    ペダル装着部
【要約】
【課題】下肢機能の回復効果が高く、軽便でありながら、複数の態様で訓練可能な下肢機能訓練装置を得る。
【解決手段】板状の本体１と、本体１を載せるベース２と、本体１とベース２の間に介在して本体１とベース２を結合しベース２の上に本体１を傾斜させて立ち上がらせる結合ユニット３と、本体１の板面から突出し上記板面に沿って移動可能に取り付けられているペダル６と、ペダル６を上記移動方向の一方に向けて移動付勢する付勢部材７と、を有し、結合ユニット３は、本体１とベース２に着脱自在であることを特徴とする。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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