(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３次元下で放射状に位置する４個の脚を一体に有し、且つ、該４個の脚のうちの任意の３個の脚による４方向自立を可能としたコンクリート製の消波ブロックであって、
前記４個の脚の先端部それぞれには、前記消波ブロックを硬質平面上で４方向自立させた状態それぞれで該硬質平面に略面接触する面が形成されており、
該４方向自立させた状態それぞれで前記硬質平面と略面接触する３つの面は、該３つの面のうちの２つ又は１つの面が小面積面で残りの面が該小面積面よりも面積が大きな大面積面となっており、
前記４個の脚の形状は非回転対称形状であり、該４個の脚それぞれの仮想中心線は前記消波ブロックの重心を通っていない、
ことを特徴とする消波ブロック。
【請求項２】
前記４方向自立させた状態それぞれで前記硬質平面と向き合う計４つの平面を有しており、該４つの平面それぞれには凹部が形成されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の消波ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、護岸等に用いられる消波ブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
正四面体系統に属するコンクリート製の消波ブロックは、特許文献１に開示されるように、３次元下で放射状に位置する４個の脚を一体に有し、且つ、該４個の脚のうちの任意の３個の脚による４方向自立を可能としている。また、４個の脚の形状は回転対称形状、例えば先細りの正６角錐台や先細りの円錐台であり、該４個の脚それぞれの軸線は消波ブロックの重心を通っている。即ち、この消波ブロックを硬質平面上で４方向自立させた状態それぞれでは、３個の脚の先端が該硬質平面に実質的に点接触する。
【０００３】
ところで、前記消波ブロックは海岸や河岸や湖岸等の岸辺、或いは、岸辺から離れた所、具体的には砂地盤や土地盤等の軟弱地盤上に消波構造物を構築する際に用いられるものであって、該消波構造物は消波ブロックを平置きするタイプと重ね置きするタイプに大別される。
【０００４】
しかしながら、前記消波ブロックの自立原理が３点接触であるため、該消波ブロックを軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれでは、３個の脚の先端が軟弱地盤に潜り込んだときの潜り込み深さ及び方向がランダムになり易く、軟弱地盤上に設置する際、並びに、設置後に波衝撃を受けた際にその姿勢及び位置が変化し易い。即ち、前記消波ブロックは、軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれにおいて自立姿勢に乱れを生じ易い。
【０００５】
依って、前記消波ブロックを用いて平置きタイプの消波構造物を構築する場合にあっては、個々の消波ブロックの自立姿勢に乱れを生じ易いため、所期の平置き態様と美観を得難い。また、前記消波ブロックを用いて重ね置きタイプの消波構造物を構築する場合にあっては、最下段の消波ブロックにその上に積まれた消波ブロックの重量が加わることも相俟って、最下段の消波ブロックの自立姿勢、並びに、その上の消波ブロックの積み重ね姿勢に乱れを生じ易いため、所期の重ね置き態様と美観を得難いと共に、該姿勢乱れを原因とした崩れを生じる危険性もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第４４４０９５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれにおいて安定した自立姿勢を確保し易い消波ブロックを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するため、本発明は、３次元下で放射状に位置する４個の脚を一体に有し、且つ、該４個の脚のうちの任意の３個の脚による４方向自立を可能としたコンクリート製の消波ブロックであって、前記４個の脚の先端部それぞれには、前記消波ブロックを硬質平面上で４方向自立させた状態それぞれで該硬質平面に略面接触する面が形成されており、該４方向自立させた状態それぞれで前記硬質平面と略面接触する３つの面は、該３つの面のうちの２つ又は１つの面が小面積面で残りの面が該小面積面よりも面積が大きな大面積面となっている、ことをその特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、消波ブロックの自立原理が３面接触であり、しかも、該３面が２つ又は１つの小面積面と１つ又は２つの大面積面の組み合わせであるため、該消波ブロックを軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれでは、３点接触を自立原理とする従前の消波ブロックに比べて、３個の脚の先端が軟弱地盤に潜り込んだときの潜り込み深さ及び方向に制限を掛け易い。加えて、前記３面が２つ又は１つの小面積面と１つ又は２つの大面積面の組み合わせであって、該３面に均等に荷重が掛かったときおける単位面積当たりの荷重は［小面積面＞大面積面］となるため、消波ブロックを軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれでは、［小面積面の潜り込み深さ＞大面積面の潜り込み深さ］の関係を実現し、３個の脚の先端が軟弱地盤に潜り込んだときの潜り込み深さに積極的に差異を付けて該軟弱地盤に対する引っ掛かりを得易い。
【００１０】
つまり、前記消波ブロックにあっては、該消波ブロックを軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれにおいて、３個の脚の先端が軟弱地盤に潜り込んだときの潜り込み深さ及び方向に制限を掛け易いこと、並びに、３個の脚の先端が軟弱地盤に潜り込んだときの潜り込み深さに積極的に差異を付けて該軟弱地盤に対する引っ掛かりを得易いことから、軟弱地盤上に設置する際、並びに、設置後に波衝撃を受けた際にその姿勢及び位置が変化し難い。即ち、前記消波ブロックは、軟弱地盤上で４方向自立させた状態それぞれにおいて安定した自立姿勢を確保し易い。
【００１１】
本発明の前記目的とそれ以外の目的と、構成特徴と、作用効果は、以下の説明と添付図面によって明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係る消波ブロックの上面図である。
【図２】図２は、図１に示した消波ブロックを同図のＡ方向から見た側面図である。
【図３】図３は、図１に示した消波ブロックを同図のＢ方向から見た側面図である。
【図４】図４は、図１に示した消波ブロックを図２のＣ方向から見た下面図である。
【図５】図５（Ａ）は、図１に示した脚の上面図；図５（Ｂ）は、図５（Ａ）に示した脚を同図のＤ方向から見た側面図；図５（Ｃ）は、図５（Ａ）に示した脚を同図のＥ方向から見た側面図である。
【図６】図６は、図１のＦ−Ｆ線に沿う縦断面図である。
【図７】図７は、図１に示した消波ブロックを軟弱地盤上に設置する場合、並びに、該消波ブロックを用いて軟弱地盤上に消波構造物を構築する場合の作用及び効果の説明図である。
【図８】図８は、本発明の第２実施形態に係る消波ブロックの図４対応の下面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
《第１実施形態》
図１は本発明の第１実施形態に係る消波ブロック１０の上面図、図２は図１に示した消波ブロック１０を同図のＡ方向から見た側面図、図３は図１に示した消波ブロック１０を同図のＢ方向から見た側面図、図４は図１に示した消波ブロック１０を図２のＣ方向から見た下面図、図５（Ａ）は図１に示した脚１１の上面図、図５（Ｂ）は図５（Ａ）に示した脚１１を同図のＤ方向から見た側面図、図５（Ｃ）は図５（Ａ）に示した脚１１を同図のＥ方向から見た側面図、図６は図１の図１のＦ−Ｆ線に沿う縦断面図、図７は図１に示した消波ブロックを軟弱地盤上に設置する場合、並びに、該消波ブロックを用いて軟弱地盤上に消波構造物を構築する場合の作用及び効果の説明図である。
【００１４】
先ず、図１〜図６を引用して、第１実施形態に係る消波ブロック１０の形状、並びに、該消波ブロック１０を硬質平面ＨＰ上に自立させた状態について説明する。
【００１５】
消波ブロック１０はコンクリートを材料として作製されたものであって、図１〜図４から分かるように、３次元下で放射状に位置する４個の脚１１（図５（Ａ）〜図５（Ｃ）を参照）を一体に有しており、該４個の脚１１のうちの任意の３個の脚１１による４方向自立を可能としている。ここでの「４方向自立」は、自立に利用できる３個の脚１１の組み合わせが４種類あることを意味する。因みに、図１〜図４と図５（Ａ）〜図５（Ｃ）に示した破線は４個の脚１１の境界を便宜的に表すものであって、該境界は消波ブロック１０の表面には実存しない。
【００１６】
前記４個の脚１１は、図５（Ａ）〜図５（Ｃ）に示したように、先端から内側に向かって、第１の６角錐台部１１ａと、第２の６角錐台部１１ｂと、第３の６角錐台部１１ｃとが順に連なった非回転対称形状を成しており、各脚１１の形状は略同じである。
【００１７】
第１の６角錐台部１１ａは、台形状の第１の平面１１ａ１と、矩形状の第２の平面１１ａ２と、台形状の第３の平面１１ａ３と、矩形状の第４の平面１１ａ４と、台形状の第５の平面１１ａ５と、矩形状の第６の平面１１ａ６と、６角形状で平坦な端面１１ａ７とから構成されており、その横断面形は端面１１ａ７から仮想下面（第１〜第６の平面１１ａ１〜１１ａ６の下辺によって囲まれた仮想面を指す）に向かって徐々に大きくなる。また、端面１１ａ７は、正６角形の対向する２辺（台形状の第１の平面１１ａ１の上辺と矩形状の第４の平面１１ａ４の上辺に該当）を他の辺よりも長くしたような６角形である。後に詳述するが、矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第４の平面１１ａ４と矩形状の第６の平面１１ａ６は消波ブロック１０を自立させるときに利用される面である。
【００１８】
この第１の６角錐台部１１ａを構成する７つの平面１１ａ１〜１１ａ７のうちの６つの平面１１ａ１〜１１ａ６の傾斜角度（以下、端面１１ａ７を水平にした場合に該端面１１ａ７と成す内側角度を指す）は概ね２種類であり、角度関係は［矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第４の平面１１ａ４と矩形状の第６の平面１１ａ６の傾斜角度＞台形状の第１の平面１１ａ１と台形状の第３の平面１１ａ３と台形状の第５の平面１１ａ５の傾斜角度］である。また、６つの平面１１ａ１〜１１ａ６の面積は概ね４種類であり、面積関係は［台形状の第１の平面１１ａ１の面積＞矩形状の第４の平面１１ａ４の面積＞台形状の第３の平面１１ａ３と台形状の第５の平面１１ａ５の面積＞矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第６の平面１１ａ６の面積］である。
【００１９】
第２の６角錐台部１１ｂは、台形状の第１の平面１１ｂ１と、矩形状の第２の平面１１ｂ２と、台形状の第３の平面１１ｂ３と、矩形状の第４の平面１１ｂ４と、台形状の第５の平面１１ｂ５と、矩形状の第６の平面１１ｂ６とから構成されており、その横断面形は仮想上面（第１〜第６の平面１１ｂ１〜１１ｂ６の上辺によって囲まれた仮想面であって第１の６角錐台部１１ａの仮想下面と同じものを指す）から仮想下面（第１〜第６の平面１１ｂ１〜１１ｂ６の下辺によって囲まれた仮想面を指す）に向かって徐々に小さくなる。
【００２０】
この第２の６角錐台部１１ｂを構成する６つの平面１１ｂ１〜１１ｂ６の傾斜角度は概ね２種類であり、角度関係は［台形状の第１の平面１１ｂ１と台形状の第３の平面１１ｂ３と台形状の第５の平面１１ｂ５の傾斜角度＞矩形状の第２の平面１１ｂ２と矩形状の第４の平面１１ｂ４と矩形状の第６の平面１１ｂ６の傾斜角度］である。また、６つの平面１１ｂ１〜１１ｂ６の面積は概ね４種類であり、面積関係は［台形状の第１の平面１１ｂ１の面積＞矩形状の第４の平面１１ｂ４の面積＞台形状の第３の平面１１ｂ３と台形状の第５の平面１１ｂ５の面積＞矩形状の第２の平面１１ｂ２と矩形状の第６の平面１１ｂ６の面積］である。
【００２１】
第３の６角錐台部１１ｃは、台形状の第１の平面１１ｃ１と、５角形状の第２の平面１１ｃ２と、矩形状の第３の平面１１ｃ３と、５角形状の第４の平面１１ｃ４と、矩形状の第５の平面１１ｃ５と、５角形状の第６の平面１１ｃ６とから構成されており、その横断面形は仮想上面（第１〜第６の平面１１ｃ１〜１１ｃ６の上辺によって囲まれた仮想面であって第２の６角錐台部１１ｂの仮想下面と同じものを指す）から内側に向かって徐々に大きくなる。
【００２２】
この第３の６角錐台部１１ｃを構成する６つの平面１１ｃ１〜１１ｃ６の傾斜角度は概ね３種類であり、角度関係は［矩形状の第３の平面１１ｃ３と矩形状の第５の平面１１ｃ５の傾斜角度＞５角形状の第２の平面１１ｃ２と５角形状の第４の平面１１ｃ４と５角形状の第６の平面１１ｃ６の傾斜角度＞台形状の第１の平面１１ｃ１の傾斜角度］である。また、６つの平面１１ｃ１〜１１ｃ６の面積は概ね４種類であり、面積関係は［５角形状の第４の平面１１ｃ４の面積＞５角形状の第２の平面１１ｃ２と５角形状の第６の平面１１ｃ６の面積＞台形状の第１の平面１１ｃ１の面積＞矩形状の第３の平面１１ｃ３と矩形状の第５の平面１１ｃ５の面積］である。
【００２３】
また、前記４個の脚１１は、図１〜図４に示したように、図１手前側（図２と図３では上側）の脚１１を基準として述べれば、（１）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの台形状の第１の平面１１ｃ１の端縁が、図１右側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの台形状の第１の平面１１ｃ１の端縁と連なって縦断面Ｖ字形を成す窪み１２（図６を併せて参照）を形成し、（２）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第２の平面１１ｃ２の端縁が、図１右側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第６の平面１１ｃ６の端縁、並びに、図１左上側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第４の平面１１ｃ４の端縁と連なって略Ｖ字形の平面を形成し、（３）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの矩形状の第３の平面１１ｃ３の端縁が、図１左上側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの矩形状の第３の平面１１ｃ３の端縁と連なって略矩形の平面を形成し、（４）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第４の平面１１ｃ４の端縁が、図１左上側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第２の平面１１ｃ２の端縁、並びに、図１左下側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第６の平面１１ｃ６の端縁と連なって略Ｖ字形の平面を形成し、（５）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの矩形状の第５の平面１１ｃ５の端縁が、図１左下側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの矩形状の第５の平面１１ｃ５の端縁と連なって略矩形の平面を形成し、（６）図１手前側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第６の平面１１ｃ６の端縁が、図１左下側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第４の平面１１ｃ４の端縁、並びに、図１右側の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第２の平面１１ｃ２の端縁と連なって略Ｖ字形の平面を形成する、ように３次元下で放射状に位置している。
【００２４】
前記消波ブロック１０は４個の脚１１のうちの任意の３個の脚１１による４方向自立が可能であり、該消波ブロック１０を図２と図３に示した硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれでは、３個の脚１１のうちの１個の脚１１の第１の６角錐台部１１ａの矩形状の第２の平面１１ａ２と、他の１個の脚１１の第１の６角錐台部１１ａの矩形状の第４の平面１１ａ４と、残りの１個の脚１１の第１の６角錐台部１１ａの矩形状の第６の平面１１ａ６が硬質平面ＨＰに略面接触する（図４の３つの塗り潰し平面１１ａ２、１１ａ４及び１１ａ６を参照）。要するに、先に述べた４個の脚１１それぞれの第１の６角錐台部１１ａにおける矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第４の平面１１ａ４と矩形状の第６の平面１１ａ６の傾斜角度は、硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれで該硬質平面ＨＰと略面接触する角度に設定されている。
【００２５】
また、前記消波ブロック１０を硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれで該硬質平面ＨＰと略面接触する３つの面（矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第４の平面１１ａ４と矩形状の第６の平面１１ａ６）の面積関係は、先に述べたように［矩形状の第４の平面１１ａ４の面積＞矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第６の平面１１ａ６の面積］であるため、前記消波ブロック１０を硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれでは、２つの小面積面（矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第６の平面１１ａ６）と該小面積面よりも面積が大きな大面積面（矩形状の第４の平面１１ａ４）が硬質平面ＨＰに略面接触する。因みに、小面積面（矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第６の平面１１ａ６）と大面積面（矩形状の第４の平面１１ａ４）との好ましい面積比は［小面積面の面積：大面積面の面積＝１：１．２〜１．４］であるが、小面積面の面積が大面積面の面積よりも極端に小さくならなければ前記面積比の範囲を外れても後記の作用及び効果を得ることは十分に可能である。
【００２６】
さらに、前記消波ブロック１０を硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれでは、３個の脚１１のうちの１個の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第２の平面１１ｃ２と、他の１個の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第４の平面１１ｃ４と、残りの１個の脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの５角形状の第６の平面１１ｃ６とによって形成された計４つの略Ｖ字形の平面それぞれが硬質平面ＨＰと向き合う。
【００２７】
さらにまた、前記消波ブロック１０の４個の脚１１それぞれの形状は非回転対称形状であるため、該４個の脚１１それぞれには軸線は存在しないし、直線で表せるような中心線も存在しない。詳しく述べれば、４個の脚１１それぞれにおいて先端から内側に向かって単位寸法毎に横断面を得て、端面１１ａ７の中心（図１と図５（Ａ）に示した＋印を参照）と該各横断面の中心とを順に結ぶ線は直線にはならずにジグザグ線となる。仮に、端面１１ａ７の中心と各横断面の中心に沿う仮想中心線ＶＳＬを描いたとしても、図６に示したように、該仮想中心線ＶＳＬは消波ブロック１０の重心ＣＧを通らない。
【００２８】
次に、図７を引用して、前記消波ブロック１０を海岸や河岸や湖岸等の岸辺、或いは、岸辺から離れた所、具体的には砂地盤や土地盤等の軟弱地盤ＳＧ上に設置する場合、並びに、該消波ブロック１０を用いて消波構造物（平置きタイプと重ね置きタイプ）を構築する場合の作用及び効果について説明する。
【００２９】
前記消波ブロック１０の自立原理が３面接触であり、しかも、該３面（図４の３つの塗り潰し平面１１ａ２、１１ａ４及び１１ａ６を参照）が２つの小面積面と１つの大面積面の組み合わせであるため、該消波ブロック１０を軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれでは、３点接触を自立原理とする従前の消波ブロックに比べて、３個の脚１１の先端（ここでは平面１１ａ２、１１ａ４及び１１ａ６を指す）が軟弱地盤ＳＧに潜り込んだときの潜り込み深さ及び方向に制限を掛け易い。加えて、前記３面が２つの小面積面（平面１１ａ２及び１１ａ６）と１つの大面積面（平面１１ａ４）の組み合わせであって、該３面に均等に荷重が掛かったときにおける単位面積当たりの荷重は［小面積面（矩形状の第２の平面１１ａ２と矩形状の第６の平面１１ａ６）＞大面積面（矩形状の第４の平面１１ａ４）］となるため、消波ブロック１０を軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれでは、図７に示したように、［２つの小面積面（平面１１ａ２及び１１ａ６）の潜り込み深さ＞１つの大面積面（平面１１ａ４）の潜り込み深さ］の関係を実現し、３個の脚１１の先端（ここでは平面１１ａ２、１１ａ４及び１１ａ６を指す）が軟弱地盤ＳＧに潜り込んだときの潜り込み深さに積極的に差異を付けて該軟弱地盤ＳＧに対する引っ掛かりを得易い。
【００３０】
つまり、前記消波ブロック１０にあっては、該消波ブロック１０を軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれにおいて、３個の脚１１の先端が軟弱地盤ＳＧに潜り込んだときの潜り込み深さ及び方向に制限を掛け易いこと、並びに、３個の脚１１の先端が軟弱地盤ＳＧに潜り込んだときの潜り込み深さに積極的に差異を付けて該軟弱地盤ＳＧに対する引っ掛かりを得易いことから、軟弱地盤ＳＧ上に設置する際、並びに、設置後に波衝撃を受けた際にその姿勢及び位置が変化し難い。即ち、前記消波ブロック１０は、軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれにおいて安定した自立姿勢を確保し易い。
【００３１】
また、前記消波ブロック１０の４個の脚１１の形状が非回転対称形状であり、しかも、該４個の脚１１それぞれの仮想中心線ＶＳＬ（図６を参照）が消波ブロック１０の重心ＣＧを通らないため、該消波ブロック１０を軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれでは、各脚が回転対称形状で各々の軸線が重心を通る従前の消波ブロックに比べて、波衝撃を受けた際に各脚１１が重心ＣＧを中心として回転変位し難い。即ち、この作用も相俟って、前記消波ブロック１０は、軟弱地盤ＳＧ上で４方向自立させた状態それぞれにおいてより安定した自立姿勢を確保し易い。
【００３２】
依って、前記消波ブロック１０を用いて平置きタイプの消波構造物を構築する場合にあっては、個々の消波ブロック１０の自立姿勢に乱れを生じ難いため、所期の平置き態様と美観を得易い。また、前記消波ブロック１０を用いて重ね置きタイプの消波構造物を構築する場合にあっては、最下段の消波ブロック１０にその上に積まれた消波ブロック１０の重量が加わるものの、最下段の消波ブロック１０の自立姿勢が乱れ難いことからその上の消波ブロック１０の積み重ね姿勢に乱れを生じ難いため、所期の重ね置き態様と美観を得易いと共に、姿勢乱れを原因とした崩れを生じる危険性も回避できる。
【００３３】
《第２実施形態》
図８は本発明の第２実施形態に係る消波ブロック１０’の図４対応の下面図であり、該消波ブロック１０’が前記消波ブロック１０と形状を異にするところは、
・前記消波ブロック１０’を硬質平面ＨＰ上に４方向自立させた状態それぞれで該硬質平  面ＨＰに向き合う計４つの略Ｖ字形の平面それぞれに、凹部１３を形成した点
にあり、該４つの凹部１３は、開口形が略Ｖ字形で底面形が該開口形よりも小さな略Ｖ字形であり、且つ、開口から底面に向かって横断面形が徐々に小さくなる形状を成しており、各凹部１３の形状は略同じである。
【００３４】
この消波ブロック１０’によれば、前記消波ブロック１０と同等の作用及び効果が得られる他、該消波ブロック１０’が水中に設置された場合において各凹部１３により藻類や魚介類等の生物の生息環境を増加して環境保存能力を高められるといった作用及び効果が得られる。
【００３５】
《他の実施形態》
（１）前記の《第１実施形態》並びに《第２実施形態》では、自立時に硬質平面ＨＰ或いは軟弱地盤ＳＧに面接触する３面を２つの小面積面（平面１１ａ２及び１１ａ６）と１つの大面積面（平面１１ａ４）の組み合わせとした消波ブロック１０及び１０’を示したが、該３面を１つの小面積面と２つの大面積面の組み合わせとなるように各脚１１の第１の６角錐台部１１ａの形状を変えても、前記同等の作用及び効果が得られる。
【００３６】
（２）前記の《第１実施形態》並びに《第２実施形態》では、２つの窪み１２を有する消波ブロック１０及び１０’を示したが、該２つの窪み１２を除外して１つの矩形平面となるように各脚１１の第３の６角錐台部１１ｃの形状を変えても、前記同等の作用及び効果が得られる。
【００３７】
（３）前記の《第１実施形態》並びに《第２実施形態》では、４個の脚部１１を第１の６角錐台部１１ａと第２の６角錐台部１１ｂと第３の６角錐台部１１ｃとが順に連なった非回転対称形状とした消波ブロック１０及び１０’を示したが、第２の６角錐台部１１ｂを除外して第１の６角錐台部１１ａに第３の６角錐台部１１ｃが連なるように各脚１１の形状を変えても、前記同等の作用及び効果が得られる。
【符号の説明】
【００３８】
１０，１０’…消波ブロック、１１…脚、１１ａ…第１の６角錐台部、１１ａ２…第２の平面、１１ａ４…第４の平面、１１ａ６…第６の平面、ＶＳＬ…仮想中心線、ＣＧ…重心、１３…凹部。
【図１】
0005822351.tif 000002
【図２】
0005822351.tif 000003
【図３】
0005822351.tif 000004
【図４】
0005822351.tif 000005
【図５】
0005822351.tif 000006
【図６】
0005822351.tif 000007
【図７】
0005822351.tif 000008
【図８】
0005822351.tif 000009