(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体上に少なくとも感光層と表面層とを有する電子写真感光体において、
前記表面層が架橋樹脂を含有する架橋樹脂層であり、
前記表面層が互いに交差しない直線状の溝を有し、前記直線状の溝が前記電子写真感光体の軸方向と略平行であり、前記直線状の溝の平均の幅が１０μｍ以上５０μｍ以下であり、前記直線状の溝の平均の深さが０．１μｍ以上１μｍ以下であり、前記直線状の溝の数が前記電子写真感光体の周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２０以上８０以下であることを特徴とする電子写真感光体。
ここで、略平行とは軸方向と平行のみならず、軸方向に対して０°の方向〜３°の方向までを指す。
【請求項２】
架橋樹脂が、トリアリールアミン構造を有する架橋性の電荷輸送物質に由来する構造単位を有する請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
架橋樹脂が、下記一般式（１）で表されるトリアリールアミン構造を有する架橋性の電荷輸送物質に由来する構造単位を有する請求項１から２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化１】
0005648382.tif 000020
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、炭素数１〜６のアルキル基を表す。ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表す。ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０〜１の整数を表す。Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、下記構造式で表される基、及び下記一般式（２）で表される基のいずれかを表す。
【化２】
0005648382.tif 000021
【化３】
0005648382.tif 000022
【化４】
0005648382.tif 000023
【化５】
0005648382.tif 000024
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ４は、水素原子及びフェニル基のいずれかを表す。ｉは、０〜１の整数を表す。
【請求項４】
直線状の溝が、レーザーアブレーションにより形成された請求項１から３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
感光層が、支持体側から電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に有する積層型感光層である請求項１から４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体を少なくとも有する画像形成装置。
【請求項７】
更に、固体潤滑剤を前記電子写真感光体に供給する潤滑剤供給手段と、前記電子写真感光体に供給された前記固体潤滑剤を均一に塗布する潤滑剤塗布手段とを有する請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
固体潤滑剤が、ステアリン酸亜鉛である請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
更に、電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記電子写真感光体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段とを有し、
前記トナーが重合トナーである請求項６から８のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体を少なくとも有するプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、ファクシミリ、レーザープリンター、ダイレクトデジタル製版機等に適用可能な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、画像形成プロセスでは、帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程、クリーニング工程及び除電工程が繰り返して行われる。転写工程においては、全てのトナーが転写されるわけではなく、一部が電子写真感光体上に残留する。この残留トナーを除去しないと、繰り返しプロセスにおいて汚れ等のない高品質な画像を得ることができない。そのために、残留トナーをクリーニングすることが必要である。クリーニング手段としては、ファーブラシ、磁気ブラシ及びブレード等を用いたものが代表的であるが、クリーニングの精度や装置構成等の点から、クリーニングブレードが主に採用されている。
【０００３】
ブレードクリーニングとして使用されるクリーニングブレードは、板状のポリウレタン等の素材からなる弾性部材を支持体に取り付けたものであって、電子写真感光体の表面に加圧しながら当接して使用される。電子写真感光体の表面へのブレードの当接形態としては、クリーニングの精度からカウンター方向の当接形態を採用する装置が多い。クリーニングブレード等による電子写真感光体表面の機械的摺擦は、電子写真感光体の表面の摩耗につながる。電子写真感光体の表面が摩耗すると、電子写真感光体の感光特性が劣化し、そのために、適正な静電潜像の形成ができなくなる。また、摩擦力の上昇は、クリーニングブレードの局所的なエッジ欠けや、発熱量の増大によるトナー融着の発生につながる。
【０００４】
ここで、従来の画像形成装置に用いられる電子写真感光体は、無機感光体であるが、近年では、作製が容易であること、高感度設計が可能であること、低コストであること、無公害であること等の多くのメリットを有する有機系の化合物を感光層に有する有機感光体が主流になってきている。
【０００５】
これらの電子写真感光体は、画像形成プロセスにおいて、機械的外力、電気的又は化学的に過酷な環境に曝されるため、種々の劣化をする。特に最近は、カラー画像の出力が増加しており、繰り返し長期に渡って使用する有機感光体には、従来以上に劣化に対する耐久性が要求されている。
【０００６】
この観点からみると、有機感光体は、表面層が低分子電荷輸送材料と不活性高分子を主成分としているため一般に柔らかく、画像形成プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像工程やクリーニング工程における機械的な負荷により摩耗が発生しやすいという欠点を有している。この様な電子写真感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また摩耗により局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。しかし、近年では、有機感光体においても表面を硬化させたり、フィラーを含有させた保護層を積層することによって、電子写真感光体の耐摩耗性や耐傷性が飛躍的に向上している。
【０００７】
しかし、電子写真感光体の耐摩耗性が向上すると、クリーニング工程においてクリーニングブレードのビビリやメクレといった問題が発生しやすくなる。ここで、クリーニングブレードのビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との摩擦抵抗が大きくなることによりクリーニングブレードが振動する現象である。クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の移動方向にクリーニングブレードが反転してしまう現象である。また、現在では高画質化の要求からトナー粒子の小粒径化に伴いクリーニング性を上げる目的でクリーニングブレードのゴム硬度の上昇と当接圧力の上昇が余儀なくされているため、この問題がより顕著になっている。
クリーニングブレードのビビリやメクレが起こると、電子写真感光体表面が摩耗したり、傷が付くなどの問題も発生する。
【０００８】
クリーニングブレードのビビリやメクレを抑制する方法として、電子写真感光体表面に潤滑剤を塗布する方法が知られている。潤滑剤は微量ずつ、粉体の形態で電子写真感光体表面に供給される。潤滑剤を電子写真感光体上に塗布する場合、摩耗防止とクリーニング性向上という効果を最大限に発揮させる為には、その塗布量、更には、その塗布状態を制御することが非常に重要である。潤滑剤の塗布状態が適切でない場合には、潤滑剤の効果を十分に発揮できず、電子写真感光体表面が摩耗したり、傷が付くという問題があり、また、粒状の潤滑剤が帯電ローラに付着し、帯電ローラを汚すなどの問題がある。
【０００９】
電子写真感光体表面に潤滑剤を塗布する方法として、ブラシなどの塗布手段によりブロック状に固形成形された潤滑剤を削り取って塗布する方法が提案されている（特許文献１）。また、トナーに潤滑剤を外添して電子写真感光体に供給する方法が提案されている（特許文献２）。しかし、これら提案の技術では、潤滑剤の塗布状態が制御されておらず、潤滑剤の効果を十分に発揮できる状態にはできないという問題がある。
【００１０】
潤滑剤の塗布状態を改善するために、電子写真感光体に供給された粒状の固体潤滑剤を電子写真感光体上に均す均し部材が使用されている。しかし、近年の電子写真感光体は凹凸が観測不能となる程に平滑なものが多く、単に均し部材を設けただけでは粒状で供給された固体潤滑剤を十分に均すことは難しい。
【００１１】
電子写真感光体に関し、電子写真感光体表面を金属製ワイヤーやサンドペーパーなどにより粗面化することによって潤滑性物質を安定供給する技術が提案されている（特許文献３、及び特許文献４）。しかし、これら提案の技術においては、電子写真感光体表面の形状を十点平均粗さＲｚや光沢度で測っており、形状の詳細については具体的に記載されていない。また、金属製ワイヤーやサンドペーパーなどによる研磨により電子写真感光体表面の粗面化を行っており、疎面の形状は制御されていない。また、粗面化は、過剰な潤滑剤の付着を防止することや、潤滑剤被膜と表面保護層との付着力を高め、クリーニングブレードによる潤滑剤被膜の削れ量を低減することを目的としており、固体潤滑剤の塗布状態を改良することを目的としたものではない。そして、潤滑剤の効果を十分に発揮できる状態にはできないという問題がある。なお、これら提案の技術においては、電子写真感光体に供給された粒状の固体潤滑剤を電子写真感光体上に均す部材を使用することについては、なんら検討されていない。
【００１２】
また、電子写真感光体の粗面化に関係する技術として、電子写真感光体の軸方向と角度を有する方向に、頂点を有する山と、谷とが規則的に連続した形状を電子写真感光体表面に形成することによって、離型性を高める方法が提案されている（特許文献５）。また、電子写真感光体の表面に互いに交差する無数の線状傷を均一に形成させる技術が提案されている（特許文献６）。これら提案の技術は、離型性の向上や、放電生成物の付着の防止を目的としたものであり、固体潤滑剤の塗布状態の改良については検討されていない。そして、潤滑剤の効果を十分に発揮できる状態にはできないという問題がある。
【００１３】
また、レーザーアブレーションにより感光体表面に複数の凹部を形成する技術が提案されている（特許文献７、及び特許文献８）。しかし、これら提案の技術は、クリーニング性の向上を目的としたものであり、固体潤滑剤の塗布状態の改良については検討されていない。そして、潤滑剤の効果を十分に発揮できる状態にはできないという問題がある。
【００１４】
固形潤滑剤を電子写真感光体表面に外添する画像形成装置では、電子写真感光体上の固形潤滑剤の塗布状態が、電子写真感光体の摩耗速度に影響したり、トナーのクリーニング性に影響することなどにより、プリント画像の品質を左右させてしまうものの、現在、固体潤滑剤の塗布状態を適切にして潤滑剤の効果を十分に発揮させ、電子写真感光体の長寿命化、帯電ローラの汚れ防止、及びクリーニングブレードのビビリ、メクレの防止を兼ね備え、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジは未だ得られていない。そのため、そのような電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジが求められているのが現状である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、固体潤滑剤の塗布状態を適切にして潤滑剤の効果を十分に発揮させ、電子写真感光体の長寿命化、帯電ローラの汚れ防止、及びクリーニングブレードのビビリ、メクレの防止を兼ね備え、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  支持体上に少なくとも感光層と表面層とを有する電子写真感光体において、
前記表面層が架橋樹脂を含有する架橋樹脂層であり、
前記表面層が互いに交差しない線状の溝を有し、前記線状の溝が前記電子写真感光体の軸方向と略平行であり、前記線状の溝の平均の幅が１０μｍ以上５０μｍ以下であり、前記線状の溝の平均の深さが０．１μｍ以上１μｍ以下であり、前記線状の溝の数が前記電子写真感光体の周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２０以上８０以下であることを特徴とする電子写真感光体である。
＜２＞  架橋樹脂が、トリアリールアミン構造を有する架橋性の電荷輸送物質に由来する構造単位を有する前記＜１＞に記載の電子写真感光体である。
＜３＞  架橋樹脂が、下記一般式（１）で表されるトリアリールアミン構造を有する架橋性の電荷輸送物質に由来する構造単位を有する前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
【化１】
0005648382.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、炭素数１〜６のアルキル基を表す。ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表す。ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０〜１の整数を表す。Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、下記構造式で表される基、及び下記一般式（２）で表される基のいずれかを表す。
【化２】
0005648382.tif 000003
【化３】
0005648382.tif 000004
【化４】
0005648382.tif 000005
【化５】
0005648382.tif 000006
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ４は、水素原子及びフェニル基のいずれかを表す。ｉは、０〜１の整数を表す。
＜４＞  線状の溝が、レーザーアブレーションにより形成された前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜５＞  感光層が、支持体側から電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に有する積層型感光層である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜６＞  前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体を少なくとも有する画像形成装置である。
＜７＞  更に、固体潤滑剤を前記電子写真感光体に供給する潤滑剤供給手段と、前記電子写真感光体に供給された前記固体潤滑剤を均一に塗布する潤滑剤塗布手段とを有する前記＜６＞に記載の画像形成装置である。
＜８＞  固体潤滑剤が、ステアリン酸亜鉛である前記＜７＞に記載の画像形成装置である。
＜９＞  更に、電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記電子写真感光体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段とを有し、
前記トナーが重合トナーである前記＜６＞から＜８＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１０＞  前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体を少なくとも有するプロセスカートリッジである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によると、従来における前記諸問題を解決することができ、固体潤滑剤の塗布状態を適切にして潤滑剤の効果を十分に発揮させ、電子写真感光体の長寿命化、帯電ローラの汚れ防止、及びクリーニングブレードのビビリ、メクレの防止を兼ね備え、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、レーザーアブレーションによる電子写真感光体の表面加工の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の画像形成装置の一態様における潤滑剤供給手段と潤滑剤塗布手段の一態様の概略断面図である。
【図３】図３は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。
【図４】図４は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。
【図５】図５は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。
【図６】図６は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。
【図７】図７は、本発明のプロセスカートリッジの一態様の概略断面図である。
【図８】図８は、本発明の電子写真感光体の表面層の形状の一例を示すレーザー顕微鏡写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体は、支持体と、感光層と、表面層とを少なくとも有し、更に必要に応じて、その他の構成を有する。
【００２０】
＜支持体＞
前記支持体としては、体積抵抗値が１．０×１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法でドラム状に素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。
【００２１】
ドラム状の支持体としては、直径が２０ｍｍ〜１５０ｍｍが好ましく、２４ｍｍ〜１００ｍｍがより好ましく、２８ｍｍ〜７０ｍｍが更に好ましい。前記ドラム状の支持体の直径が、２０ｍｍ未満であると、ドラム周辺に帯電、露光、現像、転写、クリーニングの各工程を配置することが物理的に困難となることがあり、１５０ｍｍを超えると、画像形成装置が大きくなってしまうことがある。特に、画像形成装置がタンデム型の場合には、複数の感光体を搭載する必要があるため、直径は７０ｍｍ以下が好ましく、６０ｍｍ以下がより好ましい。
また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されているようなエンドレスニッケルベルト、又はエンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
【００２２】
＜感光層＞
前記感光層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷発生物質と電荷輸送物質を混在させた単層型感光層、電荷発生層と電荷輸送層とを積層した積層型感光層が挙げられる。
前記積層型感光層としては、例えば、前記支持体側から電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に有する積層型感光層、前記支持体側から電荷輸送層と電荷発生層とをこの順に有する積層型感光層が挙げられる。これらの中でも、前記支持体側から電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に有する積層型感光層が、耐久性の点から好ましい。
【００２３】
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、電荷発生物質を少なくとも含有し、更に必要に応じて、樹脂などのその他の成分を含有する。
【００２４】
−−電荷発生物質−−
前記電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、無機系電荷発生物質、有機系電荷発生物質が挙げられる。
【００２５】
前記無機系電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。前記アモルファスシリコンとしては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが挙げられる。
【００２６】
前記有機系電荷発生物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、非対称ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料等のアゾ系顔料；アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
−−樹脂−−
前記電荷発生層に必要に応じて用いられる樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記樹脂の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記電荷発生物質１００質量部に対し、５００質量部以下が好ましく、１０質量部〜３００質量部がより好ましい。
【００２８】
前記電荷発生層を形成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、真空薄膜作製法、キャスティング法などが挙げられる。
前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などが挙げられる。
前記キャスティング法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などが挙げられる。
前記キャスティング法においては、通常、塗工液が用いられる。
前記塗工液としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記電荷発生物質を必要に応じて前記樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波等の公知の分散方法を用いて溶剤中に分散した塗工液が挙げられる。なお、前記樹脂の添加は、前記電荷発生物質の分散前及び分散後のどちらでも構わない。前記塗工液は、電荷発生物質、溶媒及び樹脂を主成分とするが、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の添加剤が含まれていてもよい。場合によっては、電荷発生層に後述の電荷輸送物質を添加することも可能である。
【００２９】
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、ジオキソラン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロインなどの一般に用いられる有機溶剤が挙げられる。これらの中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒を使用することが好ましい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３０】
前記電荷発生層は、前記塗工液を用いて前記支持体上又は下引き層等の上に塗工し、乾燥することにより形成される。塗工方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビードコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の公知の方法を用いることができる。塗工後にはオーブン等を用いて加熱乾燥してもよい。乾燥温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０℃〜１６０℃が好ましく、８０℃〜１４０℃がより好ましい。
【００３１】
前記電荷発生層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。電荷発生層の厚みを大きくすると残留電位の低減や高感度化に有利である。一方、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成などの帯電性の低下を起こすことがある。前記好ましい範囲であると、これらのバランスがとれる点から有利であり、前記より好ましい範囲であると、前記効果が顕著となる。
【００３２】
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、例えば、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記その他の成分の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記電荷発生物質１００質量部に対して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。レベリング剤の場合には、前記電荷発生物質１００質量部に対して、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。前記含有量が、前記下限値未満であると、感度劣化を起こすことがある。
【００３３】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は、電荷輸送物質を少なくとも含有し、更に必要に応じて、樹脂などのその他の成分を含有する。
【００３４】
−−電荷輸送物質−−
前記電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子輸送物質、正孔輸送物質などが挙げられる。
【００３５】
前記電子輸送物質としては、例えば、非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体等の電子受容性物質、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾール環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
前記電子輸送物質のうち、重合体型の電子輸送物質は、架橋樹脂層を前記電荷輸送層上に積層した際に、電荷輸送層を構成する成分の架橋樹脂層への滲みだしが少なく、架橋樹脂層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、耐熱性にも優れるため、架橋樹脂層を成膜する際の硬化熱による劣化が少ない点で有利である。
【００３７】
前記正孔輸送物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
−−樹脂−−
前記電荷輸送層に必要に応じて用いられる樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリカーボネート樹脂、スチレン樹脂、アクリル樹脂、スチレン−アクリル樹脂、エチレン−酢酸ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、塩化ビニル樹脂、塩素化ポリエーテル、塩化ビニル−酢酸ビニル樹脂、ポリエステル樹脂、フラン樹脂、ニトリル樹脂、アルキッド樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリアリレート樹脂、ジアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、フェノール樹脂、ＥＶＡ（エチレン・酢酸ビニル・共重合体）樹脂、ＡＣＳ（アクリロニトリル・塩素化ポリエチレン・スチレン）樹脂、ＡＢＳ（アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン）樹脂、エポキシアクリレート等の光硬化樹脂等の樹脂がある。これらの中でも、スチレン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂が、電荷移動特性が良好となる点で好ましい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。また、分子量の異なった樹脂を混合して用いた場合には、硬度や耐摩耗性を改善できる点で好ましい。また、機械的、化学的及び電気的安定性、密着性などの他に電荷輸送物質との相溶性が重要である。
【００３９】
前記電荷輸送層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、通常の場合、電荷輸送物質及び添加剤を樹脂とともに溶媒に分散又は溶解した塗工液を、前記電荷発生層上に塗工し、乾燥させる方法などが好適である。
【００４０】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ブタノール等のアルコール類；ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン等の飽和脂肪族炭化水素；トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素；ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、クロロベンゼン等の塩素系炭化水素；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、メトキシエタノール、ジメトキシエタン、ジオキサン、ジオキソラン、アニソール等のエーテル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ギ酸エチル、ギ酸プロピル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等のエステル類；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、ハロゲン化炭化水素系溶媒が特に好ましい。
【００４１】
前記電荷輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、実用的に有効な表面電位を維持するためには、１０μｍ〜４０μｍが好ましく、１５μｍ〜３０μｍがより好ましい。
【００４２】
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、例えば、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記その他の成分の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記電荷輸送物質１００質量部に対して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。レベリング剤の場合には、前記電荷輸送物質１００質量部に対して、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。前記含有量が、前記下限値未満であると、感度劣化を起こすことがある。
【００４３】
＜表面層＞
前記表面層としては、架橋樹脂を含有する架橋樹脂層であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記表面層が前記架橋樹脂層であることにより、前記表面層は耐摩耗性に優れ、クリーニングブレードや塗布ブレードにより前記表面層が削れにくいことから、前記表面層に形成された線状の溝が消失することがなく、長期間の繰り返しの使用に対しても、高画質画像が安定して形成できる。
【００４４】
−架橋樹脂−
前記架橋樹脂としては、架橋構造を有する樹脂であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記架橋樹脂を構成する構造単位としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アクリロイルオキシ基やスチリル基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基、アルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物などに由来する構造単位が挙げられる。
前記アクリロイルオキシ基やスチリル基を有する連鎖重合系の化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、メタクリロイル変性シリコーンオイルなどが挙げられる。
【００４５】
これらの中でも、耐摩耗性に優れる点、及び画像流れを解消する点から、トリメチロールプロパントリアクリレートに由来する構造単位が好ましい。
前記トリメチロールプロパントリアクリレートに由来する構造単位の前記架橋樹脂における含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、耐摩耗性に優れる点から、前記架橋樹脂の固形分１００質量部に対して１０質量部〜７０質量部が好ましく、３０質量部〜６０質量部がより好ましい。
【００４６】
前記架橋樹脂としては、電子写真特性、汎用性、材料設計、及び製造安定性の点から、前記電荷輸送物質を含有していることが好ましく、架橋性の電荷輸送物質に由来する構造単位を有していることがより好ましい。
前記架橋性の電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電荷輸送物質に由来する構造及び（メタ）アクリロイルオキシ基を有する化合物、電荷輸送物質に由来する構造及びスチリル基を有する化合物、電荷輸送物質に由来する構造及び水酸基を有する化合物、電荷輸送物質に由来する構造及びアルコキシシリル基を有する化合物、電荷輸送物質に由来する構造及びイソシアネート基を有する化合物などが挙げられる。
前記電荷輸送物質に由来する構造としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、トリアリールアミン構造であることが、高感度化の点で好ましい。
【００４７】
前記電荷輸送物質に由来する構造及び（メタ）アクリロイルオキシ基を有する化合物としては、以下の一般式（１）で表されるトリアリールアミン構造を有する架橋性の電荷輸送物質が、高感度化及び耐摩耗性の点で好ましい。
【化６】
0005648382.tif 000007
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、炭素数１〜６のアルキル基を表す。ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表す。ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０〜１の整数を表す。Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、下記構造式で表される基、及び下記一般式（２）で表される基のいずれかを表す。
【化７】
0005648382.tif 000008
【化８】
0005648382.tif 000009
【化９】
0005648382.tif 000010
【化１０】
0005648382.tif 000011
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ４は、水素原子及びフェニル基のいずれかを表す。ｉは、０〜１の整数を表す。
【００４８】
前記一般式（１）で表される化合物としては、例えば以下の化合物が挙げられる。
【化１１】
0005648382.tif 000012
【化１２】
0005648382.tif 000013
【化１３】
0005648382.tif 000014
【００４９】
前記表面層は、潤滑剤の付着効率を向上できる点から、フィラーを含有することが好ましい。
−フィラー
前記フィラーとしては、有機フィラー、無機フィラーが挙げられる。
前記有機フィラーとしては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粉末；シリコ−ン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末などが挙げられる。
前記無機フィラーとしては、例えば、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末；シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、α−アルミナ等のアルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物；フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物；チタン酸カリウム、窒化硼素などが挙げられる。これらの中でも、フィラーの硬度の点から無機フィラーを用いることが耐摩耗性の向上の点で好ましい。
【００５０】
前記フィラーの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記電子写真感光体と摺擦するクリーニングブレードなどの他部材へのダメージを緩和できる点から、前記表面層の固形分に対して、１質量％以上５０質量％以下が好ましく、５質量％以上３５質量％以下がより好ましい。
【００５１】
前記表面層は、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤、発泡剤、有機微粒子などを含有していてもよい。これらの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記表面層の固形分１００質量部に対して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。なお、レベリング剤の含有量としては、前記表面層の固形分１００質量部に対して、０．１質量部〜５質量部が好ましい。
【００５２】
前記表面層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、表面層を形成する材料を含有する塗料（表面層用塗料）を塗工する方法が挙げられる。
【００５３】
前記表面層用塗料は、硬化を促進させたり、安定化させたりするために、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンなどの光重合開始剤を含有していてもよい。
【００５４】
前記表面層用塗料は、溶媒を含有していてもよい。
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、環境負荷の観点から、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールなどが好ましい。
【００５５】
前記表面層用塗料の塗工方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコート法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が挙げられる。これらの中でも、スプレー塗工法、リングコート法が好ましい。
【００５６】
前記表面層は、一度で塗工し、表面層を形成することも可能であるが、２回以上重ねて塗工し、表面層を多層にする方が層中におけるフィラーの均一性の面から好ましい。これによって、残留電位の低減、解像度の向上、及び耐摩耗性の向上に対してより一層の効果が得られる。
【００５７】
前記表面層を形成する際には、架橋性の材料を架橋させるために、主に紫外線領域に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプ等のＵＶ照射光源を利用してもよい。
前記ＵＶ照射光源の照度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０ｍＷ／ｃｍ２以上１，０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましい。前記照度が、５０ｍＷ／ｃｍ２未満であると、架橋反応に時間を要することがあり、１，０００ｍＷ／ｃｍ２を超えると、架橋反応の進行が不均一となることがあり、表面層に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりすることがある。また、急激な架橋反応により内部応力が大きくなり、表面層にクラックや剥がれが発生することがある。
【００５８】
前記表面層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３μｍ〜１５μｍが好ましい。前記表面層の厚みが著しく増加すると、画質が若干劣化する傾向が認められるため、必要最小限度の厚みに設定することが好ましい。
【００５９】
−表面層の形状−
前記表面層は互いに交差しない線状の溝を有する。前記線状の溝は前記電子写真感光体の軸方向と略平行であり、前記線状の溝の平均の幅は１０μｍ以上５０μｍ以下であり、前記線状の溝の平均の深さは０．１μｍ以上１．０μｍ以下であり、前記線状の溝の数は前記電子写真感光体の周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２０以上８０以下である。
ここで、「電子写真感光体の軸方向」を言い換えれば、前記電子写真感光体の面方向かつ周方向に対して直角方向である。
「線状の溝の平均の幅」とは、線状の溝の幅を任意に５箇所測定した際の平均値である。
「線状の溝の平均の深さ」とは、線状の溝の深さを任意に５箇所測定した際の平均値である。
「軸方向と略平行」とは、軸方向と平行のみならず、軸方向に対して０°の方向（平行）〜３°の方向までの範囲を指す。これら範囲であれば、本発明の効果を得ることができる。
【００６０】
固体潤滑剤をブラシなどの潤滑剤供給手段を介して電子写真感光体表面に供給すると、電子写真感光体表面には粒状の固体潤滑剤が供給されるが、この状態のままでは固体潤滑剤による潤滑性は十分に発揮されない。そのため、固体潤滑剤を均一に塗布する工程が必要である。固体潤滑剤を均一に塗布する工程は潤滑剤塗布手段により行われ、固体潤滑剤を均一に塗布することにより、固体潤滑剤が被膜となり、固体潤滑剤はその潤滑性を十分に発揮できるようになる。固体潤滑剤を被膜にするには、粒状で供給された固体潤滑剤が潤滑剤塗布手段により押しつぶされる必要がある。しかし、電子写真感光体の表面が非常に平滑な場合や、線状の溝はあるがその線状の溝が互いに交差している場合には、潤滑剤塗布手段による電子写真感光体表面への圧力がかかりにくいため、供給された粒状の個体潤滑剤がそのままつぶされずに電子写真感光体表面を移動しているだけになってしまう。また、電子写真感光体の表面が荒れすぎている場合は、潤滑剤塗布手段と電子写真感光体表面の間にできた隙間から粒状の固体潤滑剤がそのまますり抜けていってしまう。そして、固体潤滑剤の被膜化が十分ではないと、潤滑性を十分に発揮できず、長期間の使用において、電子写真感光体に傷や摩耗が発生したり、クリーニングブレードのビビリが発生したりする。また、被膜にならなかった粒状の固体潤滑剤は、帯電ローラに付着したり、現像器内に侵入し、画像劣化を引き起こす要因となる。
【００６１】
固体潤滑剤を潤滑剤塗布手段により被膜にするには、前記表面層は互いに交差しない線状の溝を有し、かつ前記線状の溝が前記電子写真感光体の軸方向と略平行であることが重要である。前記表面層が互いに交差しない線状の溝を有し、かつ前記線状の溝が前記電子写真感光体の軸方向と略平行であることで、潤滑剤塗布手段が前記線状の溝により形成された前記表面層の表面の凹凸部分を摺擦した際に、潤滑剤塗布手段が前記表面層の溝（凹部）にわずかに引っかかることで、そこに存在する粒状の固体潤滑剤に局所的に適度な圧力が掛かり、その圧力で粒状の固体潤滑剤が押しつぶされ、固体潤滑剤は薄い被膜となる。
前記線状の溝は、前記電子写真感光体の軸方向の端部まで形成されていてもよく、前記電子写真感光体が帯電される領域の端部まで形成されていてもよい。
【００６２】
前記線状の溝の平均の幅は、１０μｍ以上５０μｍ以下であり、１０μｍ以上４０μｍ以下が好ましい。前記平均の幅が、１０μｍ未満であると、溝が狭すぎて、固体潤滑剤に適切な圧力が掛かりにくい。その結果、潤滑剤の被膜化が十分ではなく、潤滑性を十分に発揮できず、長期間の使用において、電子写真感光体に傷や摩耗が発生したり、クリーニングブレードのビビリが発生したりする。前記平均の幅が、５０μｍを超えると、圧力が掛かる箇所の数が全体として少なくなってしまい、均一な被膜が得られにくい。前記平均の幅が、前記好ましい範囲であると、本発明の効果が顕著となる。
【００６３】
前記線状の溝の平均の深さは、０．１μｍ以上１μｍ以下であり、０．１μｍ以上０．５μｍ以下が好ましい。前記平均の深さが、０．１μｍ以上１μｍ以下であることにより、前記圧力を適切に保つことができる。前記平均の深さが、０．１μｍ未満であると、溝の深さが浅い、すなわち前記凹凸が小さいために、固体潤滑剤に適切な圧力が掛かりにくい。その結果、潤滑剤の被膜化が十分ではなく、潤滑性を十分に発揮できず、長期間の使用において、電子写真感光体に傷や摩耗が発生したり、クリーニングブレードのビビリが発生したりする。前記平均の深さが、１μｍを超えると、溝が深すぎるため、画像品質が低下する。また、前記圧力が掛かりすぎて潤滑剤塗布手段及びクリーニングブレードが欠けるなどして寿命が短くなる。前記平均の深さが、前記好ましい範囲であると、本発明の効果が顕著となる。
【００６４】
前記線状の溝の数は、前記電子写真感光体の周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２０以上８０以下である。前記数が、１９以下であると、潤滑剤の被膜化が十分ではなく、潤滑性を十分に発揮できない。その結果、長期間の使用において、電子写真感光体に傷や摩耗が発生したり、クリーニングブレードのビビリが発生したりする。前記数が、８１以上であると、１つ１つの溝の幅を狭くする（幅を１０μｍ未満にする）必要がでてくるため、溝が狭すぎて、固体潤滑剤に適切な圧力が掛かりにくい。その結果、潤滑剤の被膜化が十分ではなく、潤滑性を十分に発揮できず、長期間の使用において、電子写真感光体に傷や摩耗が発生したり、クリーニングブレードのビビリが発生したりする。前記数が、前記好ましい範囲であると、本発明の効果が顕著となる。
【００６５】
従来技術では、帯電ハザードやクリーニングブレードとの接触ハザードから電子写真感光体を保護するためには、多量の潤滑剤を電子写真感光体の表面に供給する必要がある。しかし、多量の潤滑剤を電子写真感光体の表面に供給すると、帯電ローラ汚れにより帯電不良が発生したり、棒状に成形された潤滑剤成形物を大きなものにする必要が生じる。しかし、前記電子写真感光体は、電子写真感光体の軸方向に線状の溝が形成された前記表面層を有することより、潤滑剤の塗布効率が向上し、潤滑剤の消費量を必要最低限にすることができ、長期間の使用においても不具合が起こらない。
【００６６】
前記表面層に線状の溝を形成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、レーザー照射による方法（レーザーアブレーション）、所定の形状を有するモールドを表面層に圧接し形状の転写を行う方法、研磨粒子の付着したシートとの摺擦による方法が挙げられる。これらの中でも、レーザー照射による方法（レーザーアブレーション）が、前記溝の幅、深さ、数、配列を高精度に制御できる点、及びレーザー光のエネルギーを一箇所に集中させて、ガス化する加工方法であることから、アブレーション（破壊）を伴うので、電子写真感光体へのダメージを最小にすることができる点で好ましい。
前記レーザー照射による方法で使用するレーザーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェムト秒レーザー、エキシマレーザーなどが挙げられる。レーザー光の波長は、１，０００ｎｍ以下であることが好ましい。
【００６７】
レーザーアブレーションによる電子写真感光体の表面加工の一例を図１に示す。ここで、電子写真感光体に回転を与える駆動部、照射部移動装置、筐体、及び制御部は図示していない。感光体（電子写真感光体）３１を加工するには、レーザー光源３３の移動によりレーザー光３２の照射位置を感光体３１の軸方向にずらし、感光体３１の軸方法（軸方向）と略平行な線状の溝を形成する。そして、線状の溝同士の間隔が所定の間隔となるように、駆動部の回転用モーターにて感光体３１をわずかに回転させ、次の線状の溝を形成する。この操作を繰り返すことで、感光体３１表面の狙いの部分に線状の溝を形成することができる。レーザー光線を用いれば、線状の溝の深さ、幅、数を高精度に維持して加工ができる。
また、レーザー光源は固定しておき、感光体を軸方向に移動させることによっても、感光体表面の狙いの部分に線状の溝を形成することができる。
【００６８】
＜その他の構成＞
前記その他の構成としては、例えば、下引き層などが挙げられる。
【００６９】
−下引き層−
前記支持体と前記感光層との間には、必要に応じて、前記下引き層を設けてもよい。前記下引き層は、接着性を向上する、モアレなどを防止する、上層の塗工性を改良する、残留電位を低減するなどの目的で設けられる。
【００７０】
前記下引き層の材料としては、例えば、樹脂と、微粉末とを含有し、更に必要に応じて、その他の成分を含有するものが挙げられる。
【００７１】
−−樹脂−−
前記樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元構造を形成する硬化型樹脂、などが挙げられる。
【００７２】
−−微粉末−−
前記微粉末としては、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物、金属硫化物、又は金属窒化物などが挙げられる。
【００７３】
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などが挙げられる。
【００７４】
また、前記下引き層としては、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものなどが挙げられる。
【００７５】
前記下引き層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１μｍ〜５０μｍが好ましく、０．５μｍ〜２０μｍがより好ましい。
【００７６】
（画像形成装置）
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体を少なくとも有し、潤滑剤供給手段、潤滑剤塗布手段、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、更に必要に応じて、その他の手段を有する。
前記電子写真感光体は、本発明の前記電子写真感光体である。
【００７７】
＜潤滑剤供給手段＞
前記潤滑剤供給手段としては、固体潤滑剤を前記電子写真感光体に供給する手段であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記電子写真感光体に接触して回転するブラシ状ローラであり、該ブラシ状ローラが固体潤滑剤を摺擦し掻き取って該電子写真感光体上に固体潤滑剤を供給する手段が好ましい。
【００７８】
前記電子写真感光体表面への機械的ストレスを抑制するためには、前記ブラシ状ローラのブラシ繊維は可撓性を有することが好ましい。前記可撓性のブラシ繊維の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えばポリオレフィン系樹脂（例えばポリエチレン、ポリプロピレン）；ポリビニル系樹脂又はポリビニリデン系樹脂（例えばポリスチレン、アクリル樹脂、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン）；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；スチレン−アクリル酸共重合体；スチレン−ブタジエン樹脂；フッ素樹脂（例えばポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン）；ポリエステル；ナイロン；アクリル；レーヨン；ポリウレタン；ポリカーボネート；フェノール樹脂；アミノ樹脂（例えば尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂）などが挙げられる。
なお、撓みの程度を調整するため、例えばジエン系ゴム、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレンプロピレンゴム、イソプレンゴム、ニトリルゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、ヒドリンゴム、ノルボルネンゴム等を複合してもよい。
【００７９】
前記潤滑剤供給手段は、支持体を有していてもよい。前記支持体としては、固定型と回動可能なロール状のものがある。ロール状の支持体を有するブラシ状ローラとしては、例えばブラシ繊維をパイル地にしたテープを金属製の芯金にスパイラル状に巻き付けたものが挙げられる。前記ブラシ繊維としては繊維径１０μｍ〜５００μｍ程度、ブラシの繊維の長さは１ｍｍ〜１５ｍｍ、ブラシ密度は１平方インチ当たり１万〜３０万本（１平方メートル当たり１．５×１０７本〜４．５×１０８本）が好ましい。
【００８０】
前記潤滑剤供給手段は、供給の均一性、供給の安定性の面から、ブラシ密度の高いものを使用することが好ましく、１本の繊維を数本〜数百本の微細な繊維から作製することが好ましい。例えば、３３３デシテックス＝６．７デシテックス×５０フィラメント（３００デニール＝６デニール×５０フィラメント）のように６．７デシテックス（６デニール）の微細な繊維を５０本束ねて１本の繊維として植毛することが好適である。
【００８１】
ブラシ表面には必要に応じてブラシの表面形状や環境安定性等を安定化することを目的として、被覆層を設けてもよい。該被覆層を構成する成分としては、ブラシ繊維の撓みに応じて変形することが可能な被覆層成分を用いることが好ましい。前記被覆層成分としては、可撓性を保持し得る材料であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えばポリエチレン、ポリプロピレン、塩素化ポリエチレン、クロロスルホン化ポリエチレン等のポリオレフィン系樹脂；ポリスチレン、アクリル（例えばポリメチルメタクリレート）、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル、ポリビリケトン等のポリビニル又はポリビニリデン系樹脂；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；オルガノシロキサン結合からなるシリコーン樹脂又はその変性品（例えばアルキッド樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂等による変性品）；パーフルオロアルキルエーテル、ポリフルオロビニル、ポリフルオロビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン等の弗素樹脂；ポリアミド；ポリエステル；ポリウレタン；ポリカーボネート；尿素−ホルムアルデヒド樹脂等のアミノ樹脂；エポキシ樹脂、又はこれらの複合樹脂などが挙げられる。
【００８２】
前記固体潤滑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸鉛、ステアリン酸鉄、ステアリン酸ニッケル、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸銅、ステアリン酸ストロンチウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸マグネシウム、オレイン酸亜鉛、オレイン酸マンガン、オレイン酸鉄、オレイン酸コバルト、オレイン酸鉛、オレイン酸マグネシウム、オレイン酸銅、パルチミン酸、亜鉛パルチミン酸コバルト、パルチミン酸銅、パルチミン酸マグネシウム、パルチミン酸アルミニウム、パルチミン酸カルシウム、カプリル酸鉛、カプロン酸鉛、リノレン酸亜鉛、リノレン酸コバルト、リノレン酸カルシウム、リコリノレン酸カドミウム等の脂肪酸金属塩、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ろう、オオバ油、みつろう、ラノリンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、脂肪酸金属塩が好ましく、ステアリン酸亜鉛がより好ましい。
【００８３】
前記固体潤滑剤を一定の形状、例えば角柱状や円柱状に成型するための方法としては、固体物質の成型方法として公知の方法を用いることができ、例えば、溶融成型法、粉末成型法、熱プレス成型法、冷間等方圧プレス法（ＣＩＰ）、熱間等方圧プレス法（ＨＩＰ）などが挙げられる。
【００８４】
＜潤滑剤塗布手段＞
前記潤滑剤塗布手段としては、前記電子写真感光体に供給された前記固体潤滑剤を均一に塗布する手段であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塗布ブレード、塗布ローラが挙げられる。
【００８５】
前記塗布ブレードの材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタンゴム、ヒドリンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴムなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらブレードは、電子写真感光体との接点部分を低摩擦係数材料でコーティングや含浸処理してもよい。また、弾性体の硬度を調整するために、有機フィラー、無機フィラー等の充填材を分散させてもよい。
【００８６】
前記塗布ブレードは、先端部が電子写真感光体表面へ押圧当接できるように、接着や融着等の任意の方法によってブレード支持体に固定されていてよい。前記塗布ブレードの厚みについては、押圧で加える力との兼ね合いで一義的に規定できるものではないが、０．５ｍｍ〜５ｍｍが好ましく、１ｍｍ〜３ｍｍがより好ましい。
また、前記ブレード支持体から突き出し、たわみを持たせることができるブレードの長さ、いわゆる自由長については、押圧で加える力との兼ね合いで一義的に規定できるものではないが、１ｍｍ〜１５ｍｍが好ましく、２ｍｍ〜１０ｍｍがより好ましい。
【００８７】
前記塗布ブレードのほかの構成としては、バネ板等の弾性金属ブレード表面に、必要に応じてカップリング剤やプライマー成分等を介して、樹脂、ゴム、エラストマー等の被覆層をコーティング、ディッピング等の方法で形成し、必要により熱硬化等を行い、更に必要であれば表面研摩等を施して用いてもよい。
【００８８】
前記被覆層は、少なくともバインダー樹脂及び充填剤を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えばＰＦＡ、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ＰＶｄＦ等のフッ素樹脂；フッ素系ゴム、メチルフェニルシリコーンエラストマー等のシリコーン系エラストマーなどが挙げられる。
【００８９】
前記弾性金属ブレードの厚みは、０．０５ｍｍ〜３ｍｍが好ましく、０．１ｍｍ〜１ｍｍがより好ましい。前記弾性金属ブレードでは、ブレードのねじれを抑止するために、取り付け後に支軸と略平行となる方向に、曲げ加工等の処理を施してもよい。
【００９０】
前記潤滑剤塗布手段は、前記電子写真感光体の回転方向におけるクリーニング手段の下流に設けられていることが好ましい。また、当接条件は、カウンター方向（対向方向）であってもよいし、トレーディング方向であってもよい。
【００９１】
＜帯電手段＞
前記帯電手段としては、前記電子写真感光体表面を帯電させることができるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、電子写真感光体と非接触で帯電させる非接触方式の帯電手段が用いられる。
前記非接触の帯電手段としては、例えば、コロナ放電を利用した非接触帯電器及び針電極デバイス、固体放電素子、電子写真感光体に対して微小な間隙をもって配設された導電性又は半導電性の帯電ローラなどが挙げられる。これらの中でも、コロナ放電が特に好ましい。
【００９２】
前記コロナ放電は、空気中のコロナ放電によって発生した正又は負のイオンを電子写真感光体の表面に与える非接触な帯電方法であり、電子写真感光体に一定の電荷量を与える特性を持つコロトロン帯電器と、一定の電位を与える特性を持つスコロトロン帯電器とがある。
前記コロトロン帯電器は、放電ワイヤの周囲に半空間を占めるケーシング電極とそのほぼ中心に置かれた放電ワイヤとから構成される。
前記スコロトロン帯電器は、前記コロトロン帯電器にグリッド電極を追加したものであり、グリッド電極は電子写真感光体表面から１．０ｍｍ〜２．０ｍｍ離れた位置に設けられている。
【００９３】
＜露光手段＞
前記露光手段としては、帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成することができるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
前記露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。前記アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体上に投影する光学系であり、前記デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【００９４】
＜現像手段＞
前記現像手段は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する手段である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【００９５】
前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【００９６】
前記現像器内では、例えば、前記トナーとキャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体（感光体）近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【００９７】
前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。
【００９８】
−トナー
前記トナーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、重合トナーが、画質向上の点から好ましい。
前記重合トナーとしては、例えば、有機溶媒中に少なくともウレア又はウレタン結合し得る変性されたポリエステル系樹脂と着色剤を含むトナー材料溶解乃至分散させる。そして、この溶解乃至分散物を水系媒体中に分散し、重付加反応させ、この分散液の溶媒を除去し、洗浄して得られる。
【００９９】
前記ウレア又はウレタン結合し得る変性されたポリエステル系樹脂としては、例えば、ポリエステルの末端のカルボキシル基や水酸基等と多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）とを反応させた、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーなどが挙げられる。そして、このポリエステルプレポリマーとアミン類等との反応により分子鎖が架橋及び／又は伸長されて得られる変性ポリエステル樹脂は、低温定着性を維持しながらホットオフセット性を向上させることができる。
【０１００】
＜転写手段＞
前記転写手段としては、前記可視像を記録媒体に転写する手段であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を記録媒体上に二次転写する手段が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有することが好ましい。
【０１０１】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、前記記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【０１０２】
＜クリーニング手段＞
前記クリーニング手段は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去することができるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナなどが挙げられる。
【０１０３】
＜その他の手段＞
前記その他の手段としては、例えば、定着手段、除電手段などが挙げられる。
【０１０４】
−定着手段−
前記定着手段は、記録媒体に転写された転写像を定着部材により定着させる手段であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行う手段であってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行う手段であってもよい。
前記定着部材としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧部材が好ましい。前記加熱加圧部材としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、などが挙げられる。
前記加熱加圧部材における加熱は、通常、８０℃〜２００℃が好ましい。
なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。
【０１０５】
−除電手段−
前記除電手段としては、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行うことができるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１０６】
以下、図面に沿って本発明の画像形成装置の一態様を説明する。図２は、本発明の画像形成装置における潤滑剤供給手段と潤滑剤塗布手段の一態様の概略断面図である。ファーブラシ５０２（潤滑剤供給手段）は回転しており、固体潤滑剤５００を摺擦し掻き取って、感光体２（電子写真感光体）上に供給する。ブレード５０３（潤滑剤塗布手段）は、カウンター方向（対向方向）から前記感光体２に当接している。前記感光体２上に供給された固体潤滑剤は、前記感光体２の回転により、前記ブレード５０３と前記感光体２が当接する位置へ移動し、前記ブレード５０３の前記感光体２への圧力により押しつぶされて、被膜となる。
【０１０７】
図３は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。図３の画像形成装置は、電子写真感光体１１と、帯電手段１２と、露光手段１３と、現像手段１４と、転写手段１６と、クリーニング手段１７と、定着手段１９と、潤滑剤供給手段２０と、潤滑剤塗布手段２１と、除電手段１Ａとを備えている。図３において、前記電子写真感光体１１は、架橋樹脂表面層を有する電子写真感光体である。前記電子写真感光体１１はドラム状の形状をしている。前記現像手段１４により前記電子写真感光体１１上に現像されたトナー１５は、印刷用紙やＯＨＰ用スライド等の印刷メディア１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、前記電子写真感光体１１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、前記クリーニング手段１７により、前記電子写真感光体１１より除去される。
【０１０８】
図４は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。図４の画像形成装置は、ベルト状の電子写真感光体１１と、帯電手段１２と、露光手段１３と、転写手段１６と、クリーニング手段１７と、潤滑剤供給手段２０と、潤滑剤塗布手段２１と、除電手段１Ａと、クリーニング前露光手段１Ｂと、駆動手段１Ｃとを備えている。前記電子写真感光体１１は、架橋樹脂表面層を有する電子写真感光体である。前記画像形成装置では、前記電子写真感光体１１は前記駆動手段１Ｃにより駆動され、前記帯電手段１２による帯電、前記露光手段１３による像露光、現像手段（図示せず）による現像、前記転写手段１６による転写、前記クリーニング前露光手段１Ｂによるクリーニング前露光、前記クリーニング手段１７によるクリーニング、前記除電手段１Ａによる除電が繰返し行われる。図４においては、電子写真感光体１１(この場合は支持体が透光性である)の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行われる。
【０１０９】
図５は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。図５の画像形成装置は、電子写真感光体１１と、帯電手段１２と、露光手段１３と、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、及びイエロー（Ｙ）の色ごとの現像手段（１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ、１４Ｙ）と、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆと、クリーニング手段１７と、定着手段１９と、潤滑剤供給手段２０と、潤滑剤塗布手段２１とを備えている。ここで、図中に示す（Ｂｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙ）の添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。前記電子写真感光体１１は、架橋樹脂表面層を有する電子写真感光体である。各色の現像手段（１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ、１４Ｙ）は各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。前記電子写真感光体１１上に形成されたトナー像は前記中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、前記中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。前記第１の転写手段１Ｄは前記電子写真感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ前記中間転写ベルト１Ｆを前記電子写真感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、前記中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段１Ｅにより、印刷メディア１８に一括転写された後、前記定着手段１９により定着されて画像が形成される。前記第２の転写手段１Ｅも前記中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ前記中間転写ベルト１Ｆに当接する。
【０１１０】
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図５に示すような中間転写方式の画像形成装置では中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特徴がある。
【０１１１】
図６は、本発明の画像形成装置の一態様の概略断面図である。図６の画像形成装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプであり、各色の電子写真感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）が設けられている。そして、各電子写真感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）の周りには、帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７が配設されている。また、直線上に配設された各電子写真感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）の各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各電子写真感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）に対向する転写位置には転写手段１６が配設されている。
【０１１２】
図６の形態のようなタンデム方式の画像形成装置は、色ごとに電子写真感光体（１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｂｋ）を配し、各色のトナー像を定着手段１９を用いて前記搬送転写ベルト１Ｇに保持された印刷メディア１８に順次転写するため、電子写真感光体を一つしかもたないフルカラー画像形成装置に比べ、高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
【０１１３】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体を少なくとも有し、潤滑剤供給手段、潤滑剤塗布手段、更に必要に応じて、その他の手段を有する。
前記電子写真感光体としては、本発明の電子写真感光体の説明において記載した電子写真感光体と同様の電子写真感光体が挙げられる。
前記潤滑剤供給手段としては、前記画像形成装置の説明において記載した前記潤滑剤供給手段と同様の潤滑剤供給手段が挙げられる。
前記潤滑剤塗布手段としては、前記画像形成装置の説明において記載した前記潤滑剤塗布手段と同様の潤滑剤塗布手段が挙げられる。
前記プロセスカートリッジは、各種電子写真方式の画像形成装置に着脱可能に備えさせることができることが好ましい。
【０１１４】
前記プロセスカートリッジの一態様を図で説明する。図７は、本発明のプロセスカートリッジの一態様の概略断面図である。図７のプロセスカートリッジは、電子写真感光体１１と、帯電手段１２と、露光手段１３と、現像手段１４と、転写手段１６と、クリーニング手段１７と、定着手段１９と、潤滑剤供給手段２０と、潤滑剤塗布手段２１と、除電手段１Ａとを備えている。
図７に示すプロセスカートリッジによる画像形成プロセスについて示すと、前記電子写真感光体１１は、回転しながら、前記帯電手段１２による帯電、前記露光手段１３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。この静電潜像は、前記現像手段１４でトナー現像され、該トナー現像は前記転写手段１６により、記録媒体１８に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の前記電子写真感光体１１表面は、前記クリーニング手段１７によりクリーニングされ、更に除電手段（不図示）により除電されて、再び、以上の操作を繰り返す。
【実施例】
【０１１５】
以下、本発明の実施例について説明するが、本発明は下記実施例に何ら限定されるもの
ではない。
【０１１６】
（実施例１）
＜電子写真感光体の作製＞
Ａｌ（アルミニウム）製支持体（外径４０ｍｍφ、軸方向の長さ３４．７ｃｍの円柱形ドラム）に、乾燥後の厚みが３．５μｍになるように下記の下引き層用塗工液を浸漬塗工し、下引き層を形成した。
〔下引き層用塗工液〕
アルキッド樹脂                                                ６質量部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業社製）
メラミン樹脂                                                  ４質量部
（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業社製）
酸化チタン                                                  ４０質量部
（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）
メチルエチルケトン                                          ５０質量部
【０１１７】
前記下引き層を形成したＡｌ製支持体に、下記の電荷発生層塗工液を浸漬塗工し、加熱乾燥させ、厚み０．２μｍの電荷発生層を形成した。
〔電荷発生層用塗工液〕
下記構造式で表されるビスアゾ顔料                          ２．５質量部
【化１４】
0005648382.tif 000015
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）              ０．５質量部
シクロヘキサノン                                          ２００質量部
メチルエチルケトン                                          ８０質量部
【０１１８】
前記電荷発生層上を形成したＡｌ製支持体に、下記の電荷輸送層用塗工液を浸積塗工し、加熱乾燥させ、厚み２２μｍの電荷輸送層を形成した。
〔電荷輸送層用塗工液〕
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート                          １０質量部
下記構造式で表される低分子電荷輸送物質                      １０質量部
【化１５】
0005648382.tif 000016
テトラヒドロフラン                                          ８０質量部
１質量％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液          ０．２質量部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）
【０１１９】
前記電荷輸送層上に下記の表面層塗工液を用いて、ドラム回転速度；８０ｒｐｍ、スプレーガン送り速度；１６．５ｍｍ／ｓ、吐出量４．５ｍｌ／ｍｉｎ、吹きつけ圧力；２．５ｋｇｆ／ｃｍ２、吹きつけ回数；１回の条件でスプレー塗工を行い、１０分間の指触乾燥を行った。続いて、前記ドラムをＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は５５０ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、ドラム内に３０℃の水を循環させて連続３分間、ＵＶ硬化した。その後、１３０℃にて３０分間加熱乾燥した。結果、厚み５．０μｍの架橋樹脂層を形成した。以上により電子写真感光体を得た。
〔表面層塗工液〕
トリメチロールプロパントリアクリレート                        ９質量部
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
下記構造式で表される架橋性の電荷輸送物質                      ９質量部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
【化１６】
0005648382.tif 000017
光重合開始剤                                                  ２質量部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）
テトラヒドロフラン                                        １００質量部
【０１２０】
続いて、得られた電子写真感光体表面に、フェムト秒レーザー（サイバーレーザー社製、ＦＳ−ＩＦＲＩＴ、波長２６６ｎｍ）を用いてレーザーアブレーション加工を施し、電子写真感光体の軸方向に平行な線状の溝を形成した。このとき、照射エネルギー２．８ｍＷ、ステージ移動速度１０ｍｍ／ｓ、加工ピッチ４０μｍとした。
【０１２１】
得られた電子写真感光体の表面形状をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製ＶＫ−８５００）で拡大観察したところ、図８に示すような線状の溝が形成されていた。形成された表面形状を、キーエンス社製超深度測定器ＶＫ−８５００を用いて測定した。
測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は１１μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
【０１２２】
＜画像形成装置＞
作製した電子写真感光体をプロセスカートリッジに装着し、画像露光光源６５５ｎｍの半導体レーザーを用い、帯電ローラ及びクリーニングブレード、更にはステアリン酸亜鉛のステアリン酸亜鉛バー（ステアリン酸亜鉛成形体）、塗布ブラシ、及び塗布ブレードを装着した画像形成装置（株式会社リコー製、デジタルプリンターＩＰＳＩＯ  ＳＰ８１０の改造機）にて、画像出力を行った。なお、前記塗布ブレードは、前記電子写真感光体にトレーディング方向で当接するように設置した。トナーは体積平均粒径６μｍの重合トナーを用いた。常温常湿（２５℃、６０％ＲＨ）で、電子写真感光体のＶｄ（暗部電位）を−８００Ｖ、Ｖｌ（明部電位）を−２００Ｖになるように電子写真感光体の初期電位を設定した。
紙は株式会社リコー製６２００ペーパー（Ａ４、Ｔ目）を使用した。テストチャートは写真画像と文字の混在したものであり、地肌部、ベタ黒部、中間調が評価できるものである。
【０１２３】
＜評価＞
固体潤滑剤の塗布状態が適切になっている、すなわち潤滑剤の効果を十分に発揮できるような被膜となっているかを確認する評価として、耐久試験における電子写真感光体の状態（傷や摩耗、フィルミング）、帯電ローラ、クリーニングブレードの状態（メクレやビビリ、摩耗）、出力画像（トナーのすり抜け）を評価した。何れも目視、及び光学顕微鏡にて正常部（耐久試験前の正常部）と劣化部（耐久試験後の劣化部）の比較を行った。耐久性試験では、画像濃度が５０％で５万枚の連続した画像出力を行った。画像評価では、５万枚画像出力を行った後の１枚目〜１０枚目の画像劣化を観察した。評価基準を以下に示す。評価結果を表１に示す。
【０１２４】
−電子写真感光体表面の評価基準−
電子写真感光体表面の状態（傷や摩耗）の評価基準は以下の通りである。
○：初期と比べてほとんど変化なし
△：初期と比べてわずかな変化認められるが、問題ない程度
×：傷、摩耗が激しく、初期の状態がほとんど残っていない
【０１２５】
−電子写真感光体のフィルミングの評価基準−
電子写真感光体のフィルミングの状態の評価基準は以下の通りである。
○：初期と比べてほとんど変化なし
△：初期と比べてわずかな異物の付着が認められるが、問題ない程度
×：異物の付着が激しく、初期の状態がほとんど残っていない
【０１２６】
−帯電ローラの評価基準−
帯電ローラの評価基準は以下の通りである。
○：初期と比べてほとんど変化なし
△：初期と比べてわずかな変化認められるが、問題ない程度
×：異物付着が激しく、初期の状態がほとんど残っていない
【０１２７】
−クリーニングブレードの評価基準−
クリーニングブレードの評価基準は以下の通りである。
○：初期と比べてほとんど変化なし
△：初期と比べてわずかな変化認められるが、問題ない程度
×：メクレ、ビビリが発生している、又は傷、摩耗が激しく若しくはエッジの欠けが発生し、初期の状態がほとんど残っていない
【０１２８】
−画像（トナーすり抜け）評価−
画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンと白紙パターンを交互に連続５枚ずつ印刷し、白紙パターンの地肌汚れを目視により、以下の基準で評価した。結果を表１に示す。
○：問題なし
△：出力画像に、極めて僅かなトナーのすり抜けによるスジ又は若干の濃度ムラがある
×：出力画像にトナーのすり抜けによるスジ又は濃度ムラが明確にある
【０１２９】
−総合評価−
電子写真感光体、帯電ローラ、及びクリーニングブレードの評価、並びに画像評価を下記基準により総合評価した。結果を表１に示す。
○：電子写真感光体、帯電ローラ、及びクリーニングブレードの評価、並びに画像評価において、×が１つもない。
×：電子写真感光体、帯電ローラ、及びクリーニングブレードの評価、並びに画像評価において、×が１つ以上ある。
【０１３０】
（実施例２）
実施例１において、表面形状の加工条件を照射エネルギー２．５ｍＷに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．１μｍ、溝の幅は１０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３１】
（実施例３）
実施例１において、表面形状の加工条件を照射エネルギー３．２ｍＷに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは１μｍ、溝の幅は１４μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３２】
（実施例４）
実施例１において、表面形状の加工を、４つの加工跡が並んで１つの溝を形成するように４回連続して加工し１つの溝を作製した後、１０μｍ間隔をおいて、次に４回連続して加工することを繰り返し以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は４０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２０であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３３】
（実施例５）
実施例１において、表面形状の加工条件を、加工ピッチを１２．５μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は１０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり８０であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３４】
（実施例６）
実施例１において、固体潤滑剤としてステアリン酸カルシウムを用いた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は１１μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３５】
（比較例１）
実施例１において、表面形状の加工を施さなかったこと以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
表面形状を観察したところ、溝は形成されていなかった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３６】
（比較例２）
実施例１において、電子写真感光体の周方向に平行な線状の溝を形成するように表面形状の加工を行った以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は１１μｍ、溝の数は軸方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３７】
（比較例３）
実施例１において、電子写真感光体の軸方向に対して４５°の方向に平行な線状の溝を形成するように表面形状の加工を行った以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．４μｍ、溝の幅は１１μｍ、溝の数は溝に対して直角方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３８】
（比較例４）
実施例１において、実施例１と同様の表面形状の加工した後、電子写真感光体の周方向に平行な線状の溝を形成するように同じ加工条件で加工を行った以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さが０．４μｍ、溝の幅が１１μｍ、溝の数が溝に対して直角方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５の溝が、９０°で交差していた。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１３９】
（比較例５）
比較例３において、比較例３と同様に表面形状の加工した後、電子写真感光体の周方向に平行な線状の溝を形成するように同じ加工条件で加工を行った以外は、比較例３と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さが０．４μｍ、溝の幅が１１μｍ、溝の数が溝に対して直角方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５の溝が、４５°で交差していた。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１４０】
（比較例６）
実施例１において、表面形状の加工条件を照射エネルギー２．１ｍＷに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．０５μｍ、溝の幅は１０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１４１】
（比較例７）
実施例１において、表面形状の加工条件を照射エネルギー４．０ｍＷに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは２．０μｍ、溝の幅は３０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１４２】
（比較例８）
実施例２において、表面層塗工液を下記の表面層塗工液に代えた以外は、実施例２と同様にして、電子写真感光体を作製し、該電子写真感光体表面に電子写真感光体の軸方向に平行な線状の溝を形成した。
〔表面層塗工液〕
下記構造式で表される低分子電荷輸送物質                        ２質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート                            ２質量部
テトラヒドロフラン                                          ７０質量部
シクロヘキサノン                                            ２５質量部
【化１７】
0005648382.tif 000018
【０１４３】
形成された表面形状を測定したところ、測定箇所５点の平均値において、溝の深さは０．１μｍ、溝の幅は１０μｍ、溝の数は周方向の測定長さ１ｍｍ当たり２５であった。
得られた電子写真感光体を用いて実施例１と同様に画像形成装置を作製し、実施例１と同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【０１４４】
【表１】
0005648382.tif 000019
【０１４５】
以上の評価結果から、実施例１から６では、初期から長期間にわたり、電子写真感光体表面に傷、摩耗がなく、帯電ローラに汚れがなく、クリーニングブレードのビビリやメクレ、エッジの欠けを抑制でき、更にトナーすり抜けを抑制し長期間の繰り返しの使用に対しても高画質画像が得られた。
比較例１では、電子写真感光体に表面形状の加工を行っていないため、表面が非常に平滑であった。そのため、塗布ブレードにより電子写真感光体表面に適切な圧力が掛からず、固体潤滑剤の被膜化が十分に行われていないために、潤滑性が十分ではなかった。そのため、電子写真感光体が摩耗してしまっていた。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れ、クリーニングブレードのメクレが発生し、画像評価も良好ではなかった。
比較例２では、電子写真感光体に、電子写真感光体の周方向に平行な線状の溝が成されているものの、塗布ブレードにより電子写真感光体表面に適切な圧力が掛からず、固体潤滑剤の被膜化が十分に行われておらず、また形成した溝に溜まった異物が吐き出されず、電子写真感光体表面の劣化が大きかった。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れがあり、画像評価も良好ではなかった。
比較例３では、電子写真感光体に、電子写真感光体の軸方向に対して斜め（４５°）に平行な線状の溝が形成されているものの、比較例２と同様に、形成した溝に溜まった異物が十分に吐き出されず、電子写真感光体表面の劣化が大きかった。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れがあり、画像評価も良好ではなかった。
比較例４では、電子写真感光体に、電子写真感光体の軸方向及び周方向それぞれに対して平行な線状の傷が交差して形成されているものの、フィルミングの発生があり、画像評価も良好ではなかった。
比較例５では、電子写真感光体に、電子写真感光体の軸方向及び軸方向に対して斜め（４５°）方向それぞれに対して平行な線状の溝が交差して形成されているものの、フィルミングの発生があり、画像評価も良好ではなかった。
比較例６では、電子写真感光体に、電子写真感光体の軸方向に平行な線状の溝が形成されているもののが、溝の深さが浅すぎるため、塗布ブレードにより電子写真感光体表面に適切な圧力が掛からず、固体潤滑剤の被膜化が十分に行われていないために、潤滑性が十分ではなかった。そのため、電子写真感光体が摩耗してしまっていた。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れ、クリーニングブレードのビビリが発生し、画像評価も良好ではなかった。
比較例７では、電子写真感光体に、電子写真感光体の軸方向に平行な線状の溝が形成されているもののが、溝の深さが深すぎるため、出力画像の品質が悪かった。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れ、クリーニングブレードのエッジ欠けが発生し、画像評価も良好ではなかった。
比較例８では、電子写真感光体の表面層が架橋樹脂層ではないため、電子写真感光体の軸方向に平行な線状の溝が、耐久試験後において消失しており、塗布ブレードにより電子写真感光体表面に適切な圧力が掛からず、固体潤滑剤の被膜化が十分に行われていないために、潤滑性が十分ではなかった。そのため、電子写真感光体が摩耗してしまっていた。また、フィルミングの発生があり、帯電ローラの汚れがあり、画像評価も良好ではなかった。
【産業上の利用可能性】
【０１４６】
本発明の電子写真感光体、並びに画像形成装置及びプロセスカートリッジは、電子写真感光体の長寿命化、帯電ローラの汚れ防止、及びクリーニングブレードのビビリ、メクレの防止を兼ね備え、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に形成できることから、複写機、ファクシミリ、レーザープリンター、ダイレクトデジタル製版機等に好適に使用される。
【符号の説明】
【０１４７】
２    感光体（電子写真感光体）
３    線状の溝
１１    電子写真感光体
１２    帯電手段
１３    露光手段
１４    現像手段
１５    トナー
１６    転写手段
１７    クリーニング手段
１８    印刷メディア（印刷用紙、ＯＨＰ用スライド）
１９    定着手段
１Ａ    除電手段
１Ｂ    クリーニング前露光手段
１Ｃ    駆動手段
１Ｄ    第１の転写手段
１Ｅ    第２の転写手段
１Ｆ    中間転写体
１Ｇ    搬送転写ベルト
２０    潤滑剤供給手段
２１    潤滑剤塗布手段
３１    電子写真感光体
３２    レーザー光
３３    レーザー光源
５００    固体潤滑剤
５０２    ファーブラシ
５０３    ブレード
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１４８】
【特許文献１】特開２０００−１６２８８１号公報
【特許文献２】特許第２８５９６４６号公報
【特許文献３】特開２００７−１２１９０８号公報
【特許文献４】特公平１−５２７４５号公報
【特許文献５】特開２００６−１１０４７号公報
【特許文献６】特開２００１−６６８１４号公報
【特許文献７】特許第４１９４６３１号公報
【特許文献８】特許第３９６３４７３号公報
【図２】
0005648382.tif 000025
【図１】
0005648382.tif 000026
【図３】
0005648382.tif 000027
【図４】
0005648382.tif 000028
【図５】
0005648382.tif 000029
【図６】
0005648382.tif 000030
【図７】
0005648382.tif 000031
【図８】
0005648382.tif 000032