(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３次元（３Ｄ）投影に使用される方法であって、
（ａ）単一の照射源を有する単一のデュアルレンズプロジェクタによって同時に投影される立体画像のペアの２つの画像間の明度差を低減する明度調整を取得するステップであって、前記明度差は、２つの立体画像をそれぞれ投影する、単一の照射源からの２つの照射プロファイルの間の差から生ずる、前記取得するステップと、
（ｂ）前記明度差を少なくとも部分的に減らすために、前記明度調整を前記２つの画像の少なくとも一方の画像の一部だけに適用するステップと、
を含む、前記方法。
【請求項２】
ステップ（ａ）における前記明度調整は測定、推定、及び計算の内の少なくとも１つから取得される明度差情報によって導出される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記立体画像のペアの前記２つの画像をスクリーンに投影するステップと、
前記スクリーンの少なくとも１つの位置について輝度および照度の少なくとも１つを測定することによって前記明度差情報を取得するステップと、
をさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記明度差情報は前記単一のデュアルレンズプロジェクタのパラメータに基づく計算によって取得される、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記立体画像のペアはフィルム及びデジタル画像ファイルの内の１つで提供される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ステップ（ｂ）の前記明度調整が適用される少なくとも第１の立体画像セットを含むフィルムを作成するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
１つ以上のデジタル画像が再生されている際に、ステップ（ｂ）をリアルタイムで前記１つ以上のデジタル画像に実行するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
３次元（３Ｄ）投影用のシステムであって、
単一の照射源と、第１の画像セットを投影する第１のレンズと、第２の画像セットを投影する第２のレンズとを有する単一のデュアルレンズプロジェクタであって、第１の画像セットからの各画像は、前記第２の画像セットからの関連する画像と共に立体画像のペアを形成し、前記立体画像のペアの両方の画像は前記第１のレンズおよび前記第２のレンズによってそれぞれ同時に投影される、前記単一のデュアルレンズプロジェクタと、
前記単一のデュアルレンズプロジェクタに関する明度差情報に基づいて明度調整を確立し、および前記単一のデュアルレンズプロジェクタを使用して、前記明度調整を３Ｄ投影用の１つ以上の画像の一部だけに適用するように構成される少なくとも１つのプロセッサと、
を含む、前記システム。
【請求項９】
前記第１の画像セットおよび第２の画像セットは、フィルム又はデジタル画像ファイルのうちの１つで提供される、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに、前記明度調整を前記フィルムにおける前記第１の画像セットの少なくとも１つの領域に適用するように構成される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに、前記デジタル画像ファイルが再生される前に又は再生されている際にリアルタイムで、前記明度調整を前記デジタル画像ファイルの第１の画像セットの少なくとも１つの領域に適用するように構成される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１２】
前記明度差情報は測定、推定、及び計算の内の少なくとも１つに基づいて取得される、請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに立体画像の投影に関連付けられた明度差の少なくとも１つの測定を実行するように構成されている、請求項１２に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、３次元（３Ｄ）投影において使用される輝度補正（ｌｕｍｉｎａｎｃｅ  ｃｏｒｒｅｃｔｉｏｎ）のための方法及びシステムに関する。
【０００２】
関連出願の相互参照
本願は、米国仮特許出願第６１／２２３，５９６号（発明の名称「３Ｄ投影用の輝度調整のための方法及びシステム」、出願日２００９年７月７日）及び米国仮特許出願第６１／２６１，２８６号（発明の名称「３次元（３Ｄ）投影用の輝度調整のための方法及びシステム」、出願日２００９年１１月１３日）の優先権を主張し、上記２つの仮出願はその全体において本明細書に組み込まれているものとする。
【背景技術】
【０００３】
現在の３次元動画は人気を獲得しつつあり、３Ｄデジタルシネマ投影システムの容易な使用により３次元動画の製作が可能になった。しかし、当該システムの製造・開発スピードは需要に追いついておらず、これは比較的高いコストがかかることが部分的に起因している。従来のフィルムベースの３Ｄシステムは、映像の不良コンフィギュレーション、映像の明度（ｂｒｉｇｈｔｎｅｓｓ）が低いこと、及び映像の変色を含む様々な技術的な難題に悩まされたが、デジタルシネマ方式に比べれば非常に安価なものであった。１９８０年代、３Ｄフィルムの流行は、クリス・コンドン（Ｃｈｒｉｓ  Ｃｏｎｄｏｎ）によって設計され特許取得された（米国特許第４，４６４，０２８号）レンズ及びフィルタを使用することによって、米国その他の国で現れてきた。さらにコンドン特許に対する改良が提案されており、例えば米国特許第５，４８１，３２１号においてリプトン（Ｌｉｐｔｏｎ）によって提案されている。上記２つの特許文献における開示内容は全て本明細書に組み込まれているものとする。
【０００４】
１のレンズ構成であるオーバ／アンダ型レンズすなわち「デュアルレンズ」構成（例えば一方の目に画像を投影する上部レンズと他方の目に画像を投影する下部レンズ）は、対応する左目用画像及び右目用画像を明度差付きで投影し、当該明度差はプレゼンテーション（表示）スクリーンの上部及び下部では特に大きくなる。本明細書において、用語「明度差（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｂｒｉｇｈｔｎｅｓｓ）」は、立体画像のペア（立体画像のペアは特定のフレーム又はシーン用の左目用画像及び右目用画像を示す）の明度の不一致又は差を示すのに使用され、前後関係によっては明度差の測定値又は指標を示すこともある。当該測定値が使用される文脈において、明度差は一方の画像の明度の他方の画像の明度に対する割合を示し、通常は（必ずではない）明度の高い画像の明度が分子になる。典型的に映写機における照度は、開口プレートにおける開口部の中央すなわち照射部及び関連する集光光学系の光軸の近くほど高いことから、この明度差は発生する。光束（すなわちフィルム領域を通過する光の量）は当該開口プレートにおける開口部の明るい中心部から離れるに従って緩やかに減少する。
【０００５】
デュアルレンズ構成の立体プロジェクタにおいて、フィルム又はデジタルファイルからの左目用画像及び右目用画像はこの明るい中心部の上及び下に提供され、光束は一方の画像の下部周辺及び他方の画像の上部周辺において最も大きい。左目用画像と右目用画像を照らす異なる明度の輪郭は、画像の特定領域にシンチレーションが見えるなどの所望の３Ｄ効果を見る上で問題となるような有害な効果を引き起こす可能性があり、これによって観客の目は疲れてしまう。
【０００６】
このデュアルレンズ構成は多くのフィルムベースの投影システム及びいくつかのデジタル投影システムに使用されているため、明度差の存在は多くの３Ｄフィルムプレゼンテーション（表示）又は３Ｄデジタルプレゼンテーション（表示）に悪影響を及ぼし得る。一般に異なる照射部を有する投影システム及び／又は左目用画像と右目用画像のそれぞれに投影構造を有する投影システムはこの影響を受けやすい（例えばイメージャの時間領域の多重化を用いて同じ構造の同じ物理的イメージャから左目用画像及び右目用画像を投影するデジタル投影システムは照度差の問題に悩まされることはない）。
【０００７】
明度差の調整はフィルムベースのプレゼンテーションとデジタルプレゼンテーションの両方に効果をもたらすが、フィルムベースのシステムにとってはさらに好ましく、画像分離、色、及び明度を改善することによって３Ｄプレゼンテーションの質を改善してデジタルシネマプレゼンテーションと競合できるようになる。
【発明の概要】
【０００８】
本発明の実施形態は、特に、３次元（３Ｄ）投影用の立体画像のペアにおける明度差を低減する方法及びシステムを提供する。
【０００９】
１の実施形態は３次元（３Ｄ）投影に使用される方法を提供する。当該方法は、（ａ）立体画像のペアにおける２つの画像間の明度差を低減する明度調整（ｂｒｉｇｈｔｎｅｓｓ  ａｄｊｕｓｔｍｅｎｔ）を取得するステップと、（ｂ）当該明度調整を当該２つの画像のうちの少なくとも一方の画像の少なくとも１つの領域に適用するステップと、を含む。
【００１０】
他の実施形態は３次元（３Ｄ）投影システムにおける投影用の複数の画像を提供し、当該複数の画像は第１の画像セットと第２の画像セットを含み、第１の画像セットの画像の各々は第２の画像セットの関連する画像と共に立体画像のペアを形成し、第１の画像セット及び第２の画像セットの少なくとも一方は立体画像のペアのそれぞれの画像間の明度差を少なくとも部分的に調整する明度調整を含み、当該明度差は前記投影システムに関連する。
【００１１】
他の実施形態は３次元（３Ｄ）投影用のシステムを提供し、当該システムはプロジェクタと少なくとも１つのプロセッサとを含み、当該プロセッサは当該プロジェクタに関する明度差情報に基づき明度調整を作成し、かつ３Ｄ投影用の１つ以上の画像の少なくとも１つの領域に当該明度調整を適用するように構成されている。
【００１２】
他の実施形態は命令を記憶したコンピュータ可読媒体を提供し、当該コンピュータ可読媒体はプロセッサによって実行された場合に、（ａ）立体画像のペアにおける２つの画像間の明度差を低減する明度調整を取得するステップと、（ｂ）当該明度調整を２つの画像のうちの少なくとも一方の画像の少なくとも１つの領域に適用するステップと、を含む方法を実行する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本発明の教示は添付図面と共に以下の詳細な説明を考慮することによって容易に理解されるだろう。
【００１４】
【図１】デュアルレンズ型立体フィルム投影システムを示す図である。
【図２】図１の立体フィルム投影システムから投影された左目用画像及び右目用画像を示す図である。
【図３】図１のシステムから照射された輪郭を示す図である。
【図４】スクリーンに投影された左目用画像及び右目用画像の明度プロファイルを示す図である。
【図５】先行技術のオーバ／アンダ型立体フィルムの一部を示す図である。
【図６】立体画像間の明度差を調整（補正）する密度増加量を有する本発明のオーバ／アンダ型立体フィルムの一部を示す図である。
【図７】図６の明度調整済みフィルムを作る１の実施形態を示す図である。
【図８】明度調整済みフィルム又はデジタルファイルを作る他の実施形態を示す図である。
【図９】デュアルレンズデジタル投影システムを示す図である。
【図１０】２つの投影された立体画像間の明度差を低減する他の実施形態を示す図である。
【００１５】
理解を容易にするために、可能であれば同一の参照番号が複数の図面に共通である同一の要素を示すように使用されている。図面は正確な縮尺ではなく、明確さのために１つ以上の特徴が拡大又は縮小されている場合がある。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
従来の単一プロジェクタの３Ｄフィルムシステムはデュアルレンズを使用し、フィルムの同じストリップに互いに上下に配置された左目用画像と右目用画像を同時に投影する。これら従来技術の「オーバ／アンダ型」３Ｄ投影システムでは当該左目用画像と右目用画像との間に照度差が生じ、当該照度差はスクリーンの上部及び下部では特に明らかである。これは観客を混乱させ（目障りであり）、眼精疲労を生じさせ、かつ３Ｄプレゼンテーション（表示）の質を低下させる。前記照度差は主に左目用フィルム画像と右目用フィルム画像がフィルムゲートにおいて対称的な位置（両側）に存在するために異なる照度プロファイルを受けることによって起こる。
【００１７】
本発明は、これらの差を特徴づけ、かつ、１つ以上の領域に明度調整部を有するプリントフィルム又は当該プリントフィルムに対応するデジタルファイルを提供することによってこれらの差を調整する。立体画像のペアの一方は上記調整をしなければその対応する他方に比べて明るすぎるであろう。
【００１８】
既存の投影システムは、デュアルレンズ構成を有して２つの画像（一方は左目用、他方は右目用）の各々を同時に投影する単一かつ標準の２Ｄ（２次元）フィルムプロジェクタと、立体画像のペアの対応する左目用画像及び右目用画像を符号化するデュアルレンズの右目部及び左目部（典型的な場合それぞれ下部と上部）を備えたインラインフィルタとを含み、これによって、スクリーンに投影された際に、当該デュアルレンズシステムに対応しかつ適切な方向に向けられたフィルタを備えた眼鏡を着用した観客は、左目には当該左目用画像を、右目には当該右目用画像を知覚する。これは本発明の説明を理解しやすくするための背景技術として以下に説明される。
【００１９】
図１を参照すると、オーバ／アンダ型レンズ３Ｄフィルム投影システム１００が示されており、これはデュアルレンズ型３Ｄフィルム投影システムと呼ばれている。矩形の左目用画像１１２及び矩形の右目用画像１１１（フレーム内ギャップ１１３によって分離されている）は共にオーバ／アンダ型３Ｄフィルム１１０に位置しており、開口プレート１２０（図の明確さのために開口部の内部端部のみ図示されている）によって枠取りされると共に、フィルムの後方の光源及び集光光学系（図示せず）によって同時に照射され、その際、フィルム１１０の他の画像は当該開口プレートの非透明な部分によって覆われているため見えないようになっている。
【００２０】
光源及び集光光学系によって提供される照度プロファイルは図３を参照して以下に詳細に説明される。
【００２１】
開口プレート１２０を通して見える画像はオーバ／アンダ型レンズシステム１３０によってスクリーン１４０に投影され、当該画像は、図２に基づいて示され及び説明されているように全体的に位置合わせされ及び重ね合わされる。特に、レンズ１３０からスクリーン１４０までの投影距離１５１及びデュアルレンズ軸間距離１５０は収束角度１５２を必要とし、当該収束角度は右目用画像１１１及び左目用画像１１２の投影部がスクリーン１４０に正しく位置合わせされることを保証する。
【００２２】
オーバ／アンダ型レンズシステム１３０（デュアルレンズシステムとも呼ばれる）は本体１３１、入口端部１３２、及び出口端部１３３を含む。レンズシステム１３０の上半分と下半分は、迷光が各半分の間を横断しないようにする隔離部（隔壁）１３８によって分離されている。典型的に右目用画像（例えば１１１）に関連した当該上半分は入口レンズ１３４及び出口レンズ１３５を有している。典型的に左目用画像（例えば１１２）に関連した当該下半分は入口レンズ１３６及び出口レンズ１３７を有している。図の明確さのために、デュアルレンズシステム１３０の各半分の内部にある開口絞り及び他のレンズ要素は図示されていない。投影システム１００の調整を行うのに適切な場合は、例えばデュアルレンズ１３０の出口端部の後方に拡大レンズなどのさらなるレンズ要素（図示せず）が設けられてもよい。
【００２３】
投影スクリーン１４０は視聴エリア中心点１４１を有し、２つのフィルム画像１１１及び１１２の投影された画像の中心は当該視聴エリア中心点に置かれる。理想的には、両方の投影された画像の上部はスクリーン視聴エリアの上端部１４２に位置合わせされ、投影された画像の下部はスクリーン視聴エリアの下端部１４３に位置合わせされる。
【００２４】
図１に示されているのは右目用及び左目用の特定のフィルタ又はシャッタ１６１及び１６３であり、典型的な場合デュアルレンズ１３０に又はその近くに設けられ、例えば出光レンズ１３５及び１３７の後方にそれぞれ設けられ、当該フィルタ又はシャッタは投影された右目用画像及び左目用画像を符号化し、これによって、観客に着用されている適切な眼鏡に対応するフィルタ又はシャッタは、観客の左目には左目用画像のみが見え、右目には右目用画像のみが見えることを保証する（少なくとも観客が当該眼鏡を着用している限り）。直線偏光子、アナグリフ用フィルタ（赤及び青）、インタレース方式の干渉コムフィルタを含むこの目的のための様々なフィルタは全て周知である。アクティブシャッタ眼鏡であって、例えば、対応するフィルム画像の投影を遮断するように動作する同期されたシャッタと同時に左目と右目を交互に遮るＬＣＤシャッタを使用する眼鏡も使用可能である。３Ｄプレゼンテーションのための立体画像の投影に使用される円偏光子を含む装置が、本出願人のＰＣＴ特許出願（ＰＣＴ／ＵＳ０９／００６５５７号）に記載されており、当該出願の発明者はヒューバ（Ｈｕｂｅｒ）その他、出願日は２００９年１２月１５日、発明の名称は「３次元投影のための改良されたオーバ／アンダ型レンズ（Ｉｍｐｒｏｖｅｄ  Ｏｖｅｒ−Ｕｎｄｅｒ  Ｌｅｎｓ  ｆｏｒ  Ｔｈｒｅｅ−Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｊｅｃｔｉｏｎ）」である。
【００２５】
１の例において、フィルタ１６１は垂直配向を有する吸収型直線偏光子であり、フィルタ１６２は水平配向を有する吸収型直線偏光子である。スクリーン１４０は偏光を保存する投影スクリーンであるのが好ましく、例えばシルバースクリーンである。従って、デュアルレンズ１３０の上半分を通過して投影された右目用画像１１１は垂直偏光を有し、デュアルレンズ１３０の下半分を通過して投影された左目用画像１１２は水平偏光を有し、当該画像の両方は投影された画像がスクリーン１４０に反射されるように保存される。垂直偏光軸を有する右目用直線偏光子と水平偏光軸を有する左目用直線偏光子とを備えた眼鏡（図示せず）を着用した観客は、投影された右目用画像１１１を右目で、投影された左目用画像１１２を左目で見ることになる。
【００２６】
図２は、中心点１４１を備えた投影スクリーン１４０の視聴部分に投影された立体画像のペアのプレゼンテーション（表示）２００を示している。投影されたプレゼンテーション（表示）２００は垂直中心線２０１及び水平中心線２０２を有し、上記２つの中心線はほぼスクリーンの中心部１４１において交差している。
【００２７】
正しく位置合わせされた際は、投影された左目用画像及び右目用画像は垂直中心線２０１に水平方向の中心を置かれ、水平中心線２０２に垂直方向の中心を置かれ、ＡＢＣＤによって定義された外周を有している。投影された左目用画像及び右目用画像の上部はスクリーンの可視エリアの上部１４２に近く、当該投影された画像の下部はスクリーンの可視エリアの下部１４３に近い。この場合において、結果として生ずる投影された左目用画像１１２と右目用画像１１１の境界線は、左目用投影画像境界線２１２（鎖線で示されている）と右目用投影画像境界線２１１（破線で示されている）によってそれぞれ示されている。
【００２８】
レンズ１３０の構成の効果によって、フィルム１１０の画像１１１と１１２は投影後に反転する。従って、フィルム１１０は画像を反転してプロジェクタに設けられており、これによって投影された画像は直立して見えるようになる。図１に示されているように、右目用画像１１１の上部１１１Ｔ及び左目用画像１１２の下部１１２Ｂは開口プレート１２０の開口部の中心の近くに配置され、右目用画像１１１の下部１１１Ｂ及び左目用画像１１２の上部１１２Ｔは開口プレートの開口部の縁（エッジ）の近くに配置される。投影された際は、画像の上部１１１Ｔ及び１１２Ｔのそれぞれはスクリーン１４０の上部エッジ１４２の近くに現れ、画像の下部１１１Ｂ及び１１２Ｂはスクリーンの下部エッジ１４３の近くに現れる。
【００２９】
前記したように、光源及び集光光学系（図示せず）からの照度は開口プレート１２０の開口部の全ての部分で均一ではない。典型的な場合、開口プレート１２０における開口部の中心は最も明るく、照度は図３に例示されているようにおよそ放射状に低くなっていき、図３は開口プレート１２０における開口部の照度プロファイル３００（すなわち光束）を示している。最大照度３１０は開口プレート１２０における開口部の中心に対応し、当該中心は同様に画像１１１及び１１２の垂直中心線ＹＹ´及びフレーム内ギャップ１１３の中心に存在する。従って、典型的な場合、図示されているオーバ／アンダ型立体投影構成において、照射部の最も明るい領域である真の中心はスクリーンに画像を投影するのには使用されない。
【００３０】
この正しく位置合わせされた例示システムにおける半径方向に対称な明度分散プロファイルは、一定の明度を表す線である輪郭線３０１−３０６によって示されている。いくつかの光源に対しては、これら輪郭線３０１−３０６は図３に示す円ではなく楕円又は他の滑らかな形を呈する場合がある。
【００３１】
１の例において、輪郭線３０１は前記開口部の中心における最高明度値３１０の９５パーセントの明度値を示している。中心線ＹＹ´並びに対応する右目用画像１１１の上部及び左目用画像１１２の下部に沿った明度値３２０及び３３２は共に最高明度値３１０に近くなり、この例においては互いにおおよそ等しい値である。さらに、輪郭線３０２、３０３、３０４、３０５、及び３０６はそれぞれ最高明度３１０の９０パーセント、８５パーセント、８０パーセント、７５パーセント、及び７０パーセントの明度値を示している。
【００３２】
明度プロファイル３００から、左目用画像１１２の上部１１２Ｔにおける明度値３３０は中心明度値３１０のおよそ９０パーセントである（輪郭線３０２に近いことから）ことと、明度値３３０は右目用画像１１１の下部１１１Ｂにおける明度値３２２とおおよそ等しいことを判断することができる。
【００３３】
さらに、明度値３３１は左目用画像１１２の側端部に沿った位置に対応し、輪郭線３０６に近いことから読み取れるように中心明度値３１０のおよそ７０パーセントであることが図示されている。同様に右目用画像１１１の側端部に沿った位置に対応する明度値３２１は中心明度値３１０のおよそ７０パーセントである。
【００３４】
照度プロファイル３００を有する投影光源が使用されてデュアルレンズシステム１３０を通して立体画像を投影する場合、スクリーンにおいて明度分散が生じ、当該明度分散は図４に示されているような明度プロファイルによって示されることができる。グラフ４００は相対明度プロファイル４３１Ｒ及び４３１Ｌを示しており、グラフ４００は、スクリーンの垂直中心線２０１（図２参照）に沿って、ｙ軸に投影された右目用画像及び左目用画像にそれぞれ対する相対明度を、ｘ軸に下端部１４３からの高さを表す関数としてプロットしている。
【００３５】
相対明度プロファイルは様々な明度に関するパラメータの測定により取得されてもよく、当該パラメータは例えば輝度又は照度である（輝度は特定の視聴角度から平面を見た際に人が知覚する明るさの測定値であり、照度は入射光の明るさの測定値であり、輝度と照度の両方は人の明るさ知覚に関連する光度関数による波長加重値である）。輝度及び照度の各々は異なる単位ですなわち輝度はルーメン毎ステラジアン毎平方メートル（カンデラ毎平方メートル）で、照度はルーメン毎平方メートル（ルクス）で測定されるが、共に人間の視覚に加重を提供するルーメンの単位を含んでいる。測定手順は測定されるパラメータによって変わる。例えば放射輝度又は放射照度などの他の明度に関するパラメータが使用されて明度プロファイルを取得してもよいが、輝度又は照度を測定する方が便利であり、なぜならこれらパラメータを測定する露出計は一般に入手可能であるからである。
【００３６】
本発明は右目用画像と左目用画像とを投影する照度プロファイルの差から生ずる立体画像のペアの明度差を調整するものであるので、フィルム１１０に現された画像コンテンツに関する明度の変化及び画像１１１と画像１１２との間の立体視差は図４において明度プロファイルから除外されている。換言すれば、対象となる明度差は照射部、開口プレート開口部、投影光学コンポーネント（レンズ、フィルタなど）、及びスクリーンの配置などのシステム構成からなる関数のみである。
【００３７】
従って、本明細書においては明度測定のために用いられる投影された立体画像のペアの相対明度について説明されているが、これは右目用画像と左目用画像においてほぼ等しくかつ均一な密度を想定しており（実際にそのような画像がフィルム内にある必要はないが）、代替として、プロジェクタを「オープンゲート」で動作させる構成すなわちプロジェクタにフィルムがない構成を説明する場合もある。換言すれば、図４の相対明度プロファイルは、フィルム１１０を所定の位置に設けた場合又は設けない場合における図１の上部レンズ及び下部レンズの各々を通過した投影光のプロファイルを示すことができる。
【００３８】
図４において、ｘ軸は投影スクリーン１４０の視聴部分の下部エッジ１４３に対応する最小高さ座標ｘ１から始まり、水平中心線２０２に対応する中間高さ座標ｘ２へ、そして当該スクリーンの上部エッジ１４２に対応する最大高さ座標ｘ３まで増加する。
【００３９】
ｙ軸においては、１００パーセントの最高相対明度値ｙ１が投影された画像の最も明るい部分に対応する。この例において、明度プロファイル４３１Ｌ及び４３１Ｒは、当該最も明るい部分が投影された左目用画像１１２の下部１１２Ｂ（図３において明度値３３２）と投影された右目用画像１１１の上部１１１Ｔ（図３において明度値３２０）とにそれぞれ対応することを示している。
【００４０】
この例において、明度曲線４３１Ｌ及び４３１Ｒは高さｘ２を中心に互いに対称的である。他の実施形態において、当該曲線は対称的ではない場合もあり、これは、開口プレート１２０の開口部を通過する照射のパターン、投影システム１００の構造、スクリーン１４０の種類、又は観客の座席の位置による（最後の２つの要素は明度測定により得られる明度プロファイルのみに関連する）。しかし、説明の都合上、本明細書は、前記スクリーンの水平中心線すなわちグラフ４００における高さｘ２において対称的な照度の低下特性を有するシステムについて説明している。
【００４１】
垂直中心線２０１に沿って、最小の明度値は、座標ｙ３においておよそ９２パーセントであり、投影された右目用画像の下部（高さ座標ｘ１）及び投影された左目用画像の上部（高さ座標ｘ３）に対応する。当該投影された右目用画像及び左目用画像は座標ｘ２すなわち水平中心線２０２の近くにおいてのみ等しい明度（およそ９７パーセント）を有する。
【００４２】
図４から明らかなように、ｘ２より小さい高さ座標ｘ（すなわち水平中心線２０２の下部）において当該投影された左目用画像は当該投影された右目用画像より明るく、一方ｘ２より大きなｘ（すなわち水平中心線２０２の上部）において当該投影された右目用画像は当該投影された左目用画像より明るい。
【００４３】
明度曲線４３１Ｌと４３１Ｒとの相違によって示されているような２つの立体画像間の明度差は、追加密度を各画像の一方の画像の明度曲線が他方の画像の明度曲線を上回っている部分におけるフィルムプリント１１０に加えることによって低減又はなくすことができる。当該加えられるべき部分の密度の量は当該曲線の高さの比率すなわち当該部分の明度差による。密度は相互透過率の対数である。調光画像に対する当該明るい画像の明度比率が「ｒ」である領域において、追加密度はｌｏｇ10(ｒ)として算出され得る。従って、明度比率が２：１（すなわち２．０）である領域において、当該明るい画像に加えられるべき追加密度はｌｏｇ10(２．０)＝０．３である。代替として、「絞り」において表される場合は密度計算にｌｏｇ2が使用され、この場合追加密度はｌｏｇ2(２)＝１．０の絞りである。
【００４４】
例えば、グラフ４００に示されているように、スクリーンの下部１４３（すなわち高さ座標ｘ１）かつ垂直中心線２０１の近くにおいて、投影された左目用画像は１００パーセントの相対明度を有しており、これは同じ領域に投影された右目用画像の明度９２パーセントより高い。従って、当該２つの投影された画像の明度差を低減するには、左目用画像１１２の下部１１２Ｂ（図３参照）かつ垂直中心線ＹＹ´の近くにｌｏｇ10(１００／９２)＝０．０３６の追加密度又はｌｏｇ2(１００／９２)＝０．１２の絞りを加えてプリントされるべきであり、これにより当該部分の明度曲線４３１Ｌを押し下げ（下向きの矢印で示されている）、明度プロファイルの部分４３２Ｌにおいて明度は低減されている。同様に、追加密度は右目用画像１１１の上部領域１１１Ｔ（図３参照）に加えられて当該領域における左目用画像１１２に対する右目用画像１１１の明度を下げてもよく、これにより明度プロファイルの部分４３２Ｒにおいて明度は低減されている。図示していないが、追加密度が加えられることによって、低減された明度部分４３２Ｌ又は４３２Ｒは曲線４３１Ｒ又は４３１Ｌの下部にそれぞれ一致してもよく、すなわち左目用及び右目用の投影画像は等しい明度を有していてもよい。
【００４５】
この例において、画像の中心の近く（高さ座標ｘ２）では、対応する明度はほぼ等しいため追加密度が加えられる必要はない。
【００４６】
投影された左目用画像及び右目用画像の１つ以上の部分があらかじめ定められた又は所定の異なる明度値を有している場合（例えば曲線４３１Ｌ及び４３２Ｒによって示されたものとは異なり必ずしも両画像の明度が等しいとは限らない）、適切な追加密度が計算されて対応する画像の適切な部分（単数又は複数）に加えられてもよい。
【００４７】
他の実施形態では、画像の中心の近くにおいて少ない量の追加密度が一方又は両方の画像に加えられてもよく、これによって、左目用明度プロファイル４３１Ｌと右目用明度プロファイル４３１Ｒとの交差点（高さ座標ｘ２又はその周辺）における「カスプ（尖部）」がなくなる。これは、スクリーンの中心における水平方向のアーチファクトを見えないようにする利点を有し、当該アーチファクトは投影された左目用画像又は右目用画像のいずれかの垂直方向において明度の変化量が連続でない部分に生ずる（例えば調整後のプロファイル４３１Ｌ及び４３１Ｒの傾斜にカスプが存在する）。
【００４８】
第１の画像（例えば右目用画像）に密度を追加して第２の画像（例えば左目用画像）に対する明度を下げる代わりに、第１の画像に対して第２の画像の密度を下げる（明度を上げる）ことも可能である。従って、密度調整は密度の上げ下げを関連する特定の画像に応じて行うことができる。
【００４９】
図５は従来技術の立体動画フィルムのストリップ５００を示している。フィルム５０２はパーフォレーション５０４を有し、光学式サウンドトラック５０６を含むことができ、光学式サウンドトラック５０６はデジタル式であってもよい。左目用画像５１０、５１２、及び５１４はそれぞれ右目用画像５１１、５１３、及び５１５と共に立体画像を形成する。フレーム内ギャップ５２０は例えば左目用画像５１２と右目用画像５１３との間などの立体画像のフレーム間のスペースである。画像５１０−５１５は一般にプリントフィルム５００の感光乳剤における密度の変調量として空間的に符号化された画像（図示せず）を含む。
【００５０】
図６は、本発明の１の実施形態による、特定の部分に密度を追加して明度差を調整した立体動画フィルムのストリップ６００を示している。パーフォレーション６０４及び光学式サウンドトラック６０６を備えたフィルム６０２は、オリジナルすなわち調整前の画像５１０−５１５に対応し、かつ対応する立体関係を有する（例えば左目用画像６１２は右目用画像６１３と組み合わされて立体画像を形成する）画像６１０−６１５を含む。しかし、左目用画像６１０、６１２、及び６１４の各々は各画像の下部に追加密度を加えてプリントされており、なぜなら上記した例示的なシステム（図４参照）において、左目用画像の下部は、明度差を調整されない場合、対応する右目用画像の下部より明度が高くなるからである。左目用画像６１０、６１２、及び６１４において、追加密度は当該左目用画像の中心から下部エッジに向かって、高さ座標ｘ２からｘ１までのプロファイル４３１Ｌと４３２Ｌとの間の相対明度値の差分に従って徐々に増加しており、これは当該追加密度が左目用プロファイル４３１Ｌと右目用プロファイル４３１Ｒとの間の明度差を少なくとも部分的に調整していることを示している。
【００５１】
同様に、右目用画像６１１、６１３、及び６１５は各画像の上部に追加密度を加えて（これら画像の上部に向かって徐々に密度を上げて）プリントされており、これによって投影された画像の上部に向かって右目用画像と左目用画像との間の明度差が低減される。
【００５２】
追加密度が必要な（これによって第２の目用画像に対して第１の目用画像の明度を下げる）第１の目用画像の位置において、プリントフィルム６００における第１の目用画像の全て（第１の画像セットと称される）に対して当該位置に加えられるべき追加密度の量は、第２の目用画像の対応する領域の明度に対する第１の目用画像の明度の比率の対数により与えられる。換言すれば、Ｉ1、Ｉ2がそれぞれ特定の対応する位置における第１の目用画像と第２の目用画像の測定又は推定された明度に関するパラメータ（例えば輝度又は照度）を示す場合において、Ｉ1＞Ｉ2である場合、当該位置における第１の目用画像に加えられるべき密度はＬｏｇ［（Ｉ1）／Ｉ2］によって与えられる。しかし、Ｉ1がＩ2より小さい又は等しい場合、追加密度は第１の目用画像には加えられない（例えばＩ1＜Ｉ2の場合は第２の目用画像の対応する位置に追加密度が加えられる場合があるが）。
【００５３】
図６の例に戻ると、左目用画像６１０の下部は、例えば画像の下部エッジから上の高さに基づいて、異なる領域に分割されることができる。これら領域は、スクリーンに投影された場合、図４のｘ座標に定義されたスクリーンの領域（例えば異なる値のｘ座標に定義された水平領域）に対応する。１の例において、図４の明度グラフ４００をスクリーンの幅全体すなわち垂直中心線２０１以外に当てはめてもよい。従って、一定の追加密度（図４に関して説明した手順によって部分的に決定されたもの）が同じ目用の全ての画像における同一の水平領域内の全ての位置に加えられてもよい。
【００５４】
より一般的な場合、投影された画像スペースの他の部分（例えばスクリーンの左垂直エッジＡＢ又は右垂直エッジ）はグラフ４００と同じ明度分散ではない場合があり、この場合、左目用画像及び右目用画像の他の部分に適用されるべき適切な追加密度を決定するために他の位置においてさらなる明度測定をする必要がある。従って、明度差測定（例えば立体画像のペアに実行される明度測定）は投影スクリーン１４０の複数の位置において行なわれることができ、これによって、スクリーン１４０の全幅の様々な位置における明度グラフ（例えば図２の左垂直エッジＡＤと右垂直エッジＢＣとの間の様々な垂直線に沿った明度プロファイル）を作成することができる。当該測定により、投影スクリーン１４０の任意の位置に対する投影された右目用画像２１１と左目用画像２１２との異なる明度値を推定するために補間又は補外することもできる。他の実施形態において、当該測定は、投影された画像２１１と２１２の間の明度差をモデル化する方程式のためのパラメータを決定するのに使用されてもよい。
【００５５】
当業者であれば、ほとんどの投影スクリーンにおいて、当該スクリーンから反射された後に測定された輝度（特定の視聴角度から平面を見る人にどのくらいの照射パワーが知覚されるか、すなわち人が見る平面がどのくらい明るいかを示すもの）は、投影角度、視聴角度、及び投影スクリーン平面の分散（例えばランバート面又はゲイン付きスクリーンの分散式）の影響を受けることに気付くだろう。これらさらなる要因は投影スクリーンにおける単純な明度を非常に複雑にさせ得るが、本発明によって与えられた調整がこれら要因の影響を受けることは少なくとも一次的にはない。なぜなら当該調整は投影された左目用画像と右目用画像との間の明度差に基づいて適用されており、当該さらなる要因は両画像にほぼ等しく影響を与えるからである。
【００５６】
適切に位置合わせされたシステムにおいて、出口レンズ１３７に対する出口レンズ１３５の垂直位置におけるわずかなずれは出口端部１３３からスクリーン１４０までの距離に比べれば小さいものである。そのため、投影角度が異なることは一次的には無視できるほど小さい。同様に、明度差測定において、左目用及び右目用の明度読込値における視聴角度は同じと考えてよい（視聴角度が平均的な観客の両眼間の分離のために変化することを無視する）。従って、通常ではあり得ない（非現実的な）極端な場合を除いて、左目用画像及び右目用画像の明度読込値におけるスクリーンの拡散作用は、当該スクリーンの１の点における左目用及び右目用の明度読込値の両方においてほぼ同じとすることができる。従って、左目用の明度読込値と右目用の明度読込値の比率は読込が行われた点における明度差を示しており、当該比率の対数は加えられるべき密度を決定でき、かつ本発明の最も実用的な用途において他の要因（例えば投影角度及び視聴角度、スクリーンの分散）による影響を受けることはほとんどない。
【００５７】
図７は、本発明の１の実施形態による、オーバ／アンダ型立体フィルムプレゼンテーションにおける２つの立体画像間の明度差を調整するプロセス７００を示している。
【００５８】
ステップ７０１において、例えば照射部、開口プレート、デュアルレンズ、左目用投影レンズフィルタ及び右目用投影レンズフィルタ（例えば偏光子）、並びに投影スクリーンなどのコンポーネントを備えたシステム１００のような立体画像を投影する典型的な投影システムが特定される。プロセス７００のいくつかの実施形態において当該左目用レンズフィルタ及び右目用レンズフィルタは必要としない。さらに、例えば画像１１１及び１１２の縦横比（アスペクト比）並びにフレーム内ギャップ１１３の大きさのようなオーバ／アンダ型のフォーマットが特定されるべきである。
【００５９】
ステップ７０２において、デュアルレンズ投影システム１００が起動され、例えばスクリーンに投影された左目用テスト画像及び右目用テスト画像を用いて安定化される（すなわち動作の安定状態に至る）。異なるパターンがテスト画像に使用されてもよいが、左目用画像及び右目用画像は対応する領域においてほぼ同じ画像密度を有しているはずであるから、テスト画像の画像コンテンツからの明度差は生じない（測定される明度差が投影システム及び投影コンポーネントのみから生ずる差を反映するようにするため）。このプロセスの１の実施形態において、デュアルレンズ型プロジェクタは表示されるフィルムがない状態で動作しており、換言すればテスト画像は投影されていない（あるいはテスト画像はブランク画像と考えてもよい）。この構成において、プロセス７００におけるステップは、第１の及び第２の投影レンズから照射された「ブランク」を示す投影された左目用テスト画像及び右目用テスト画像を用いて下記のように実行されることができる。
【００６０】
ステップ７０３において、スクリーンの１つ以上のテストポイント又はテスト位置における明度が、立体画像のペアの各画像に対して別々に測定され、当該測定は、例えば第２の（他方の目用）画像のレンズを塞いで、すなわち第２の画像の投影されたものを遮断して、第１の（一方の目用）画像に対して明度測定を行うものであり、上記処理は第２の画像に対しても繰り返し行われる。他の手法・処理が明度測定、例えば輝度又は照度の測定の実行に使用されてもよい。
【００６１】
照度測定において、露出計はスクリーンに又はその近くにおける選択された測定ポイント又はテスト位置（１つ以上）の各々に設けられ、これによりプロジェクタからの入射光を測定する。１の実施形態において、レンズ１３５及び１３７の各々からの照度はスクリーンの又はその近くの各テストポイントにて測定される。これら別々の測定は、一方の立体画像に対する１つ以上のレンズからの光を遮断することによって行われてもよく、もし図１のシステムにレンズフィルタ（例えば偏光子）が設けられているならば、適切なフィルタを用いてメータの直前で対応するレンズからの光を遮断してもよい。しかし、典型的な場合、立体画像のペアに対する２つの各明度測定においては出口レンズ１３５と１３７のうち一方を塞ぐ方が簡単である。
【００６２】
ステップ７０３の他の実施形態において、スクリーンの各テスト位置における輝度（照度の代わり）が、例えば観客の座席エリアの中心の近くの位置からなどの共通の視聴ポイントから測定される。輝度は典型的な場合スポットメータを用いて測定され、当該スポットメータの視野はテスト位置又は測定位置のサイズを定義する。ここで再び、もし右目用画像及び左目用画像のそれぞれに対する投影フィルタが設けられているなら、適切な視聴フィルタを通してテスト位置において受光する露出計を用いて明度が測定されてもよく、又は２つの各明度測定において出口レンズ１３５と１３７のうち測定しない一方からの光を遮断することによって明度が測定されてもよい。実際に行う場合、輝度測定の方が照度測定より好ましく、なぜなら、観客のエリアに露出計を配置してスクリーンから反射された光の密度を測定する方が、露出計をスクリーンの様々な位置に配置して投射光を測定するよりも容易だからである。
【００６３】
輝度測定において、露出計と共に使用される視聴フィルタの選択には注意が必要である。例えば、円偏光子が立体画像を符号化するデュアルレンズシステムに使用される場合、露出計の前で所定の投影された画像を遮断するフィルタ（例えば偏光子）は輝度測定と照度測定とにおいて異なる（反対の）ものである。特に、輝度を測定するフィルタの選択においては、円偏光された投影光はスクリーンに反射した際にその円偏光の方向の向きを変えることを考慮すべきである。
【００６４】
明度差が公知のパターン、特に対称的なパターンに従って分散されることが期待される場合、当該明度差のモデルは１つの明度差読込値に一致する（すなわち２つの読込値である所定のポイントにおける左目用画像又は右目用画像の読込値に一致する）ことができる。しかし、一般に、明度差はスクリーンの複数のポイント又は位置において測定される必要があり、例えば少なくとも２回の明度差測定（少なくとも２つの異なる位置に対して行われる）が必要である。
【００６５】
代替的実施形態において、システム１００は測定を補助するためのマーキング付きテストフィルムのストリップと共に動作されてもよく、当該マーキング付きテストフィルムのストリップは例えば所望の測定ポイントにおいて一定周期でクロスヘアを表示するが、明度測定を行うのに十分な時間間隔で当該クロスヘアが取り除かれることによって測定を補助する。
【００６６】
ステップ７０４において、テストポイントにおける明度（明度に関するパラメータの）測定が使用され、明度差などの明度情報が投影された左目用画像及び右目用画像の各々における少なくとも１つの領域において推定又は計算される。明度差推定が投影された画像の全範囲に行われる必要はない。１の実施形態において、当該推定は測定された値の補間及び／又は補外によって行なわれてもよい。他の実施形態において、明度差の数学的モデルは測定データに一致し、当該モデルを用いて投影された画像の少なくとも１つの領域又は全範囲における明度差が推定される。
【００６７】
ステップ７０５において、密度調整量、例えば左目用画像及び右目用画像の少なくとも一方の少なくとも１つの領域における増加量がステップ７０４の明度情報から決定される。当該密度増加量は投影された左目用画像と右目用画像の明度不一致又は明度差を低減するのに効果的である。この密度増加量はある領域における第１の目用画像の明度と対応する領域における第２（反対）の目用画像の明度との比率の対数によって与えられてもよい。従って、第１の目用画像のある領域が第２の目用画像の対応する領域より明るい場合、第１の目用画像に加えられるべき密度はＬｏｇ［（Ｉ1）／Ｉ2］によって与えられ、ここでＩ1＞Ｉ2であり、Ｉ1、Ｉ2は当該領域において第１及び第２の目用画像に対して測定又は推定された明度に関するパラメータ（輝度又は照度）を示している。第１の目用画像の当該領域における明度が第２の目用画像の対応する領域における明度に等しい又はそれより低い場合は、第１の目用画像の当該領域に密度が加えられる必要はない。
【００６８】
ステップ７０４及び７０５は単一のステップとして統合されてもよく、当該統合されたステップにおいて、密度増加量の決定は例えばルックアップテーブルを用いて明度測定値から直接行なわれてもよい。
【００６９】
ステップ７０６において、３次元プレゼンテーション又は３次元ショーの左目用画像及び右目用画像すなわち立体画像のペアは、少なくとも一方の立体画像セットすなわち当該ショーの全ての左目用画像セット又は全ての右目用画像セットのある領域にステップ７０５による密度調整量を組み込んだフィルム媒体に記録される（ネガフィルムの場合は反対の密度調整量が用いられる）。当該密度調整量が組み込まれた当該プレゼンテーション画像の領域は明度情報がステップ７０４において取得されたテスト画像の同じ領域に対応することとなる。
【００７０】
この記録されたネガフィルムは、ステップ７０７においてプリントされた際に投影された左目用画像と右目用画像の明度不一致又は明度差（すなわち投影システムに関する明度差）を調整又は低減するのに効果的な画像密度を有している。各立体画像のペアにおいて、当該ネガフィルムは、密度追加量すなわちステップ７０５において決定された密度増加量が求められたフィルムプリント（当該ネガから作られたもの）の当該領域に対応する少なくとも一方の画像の領域において露出不足であり（すなわち現像後密度が下がり）、当該露出不足の量が選定されて対応するフィルムプリントにおける適切な密度追加量が与えられる。
【００７１】
ネガフィルムに記録することの代わり又はそれに加えて、当該密度調整量はその後使用されるためにデジタルフォーマットで記録されてもよい。例えば、密度値を示す数値コード、そうでなければネガ（ポジ）フィルムを記録するのに使用される数値コードがファイルに格納されてその後プリントされてもよい。
【００７２】
フィルムをプリントするステップ７０７において、プリントは密度追加部の領域を用いて行われ、当該密度追加部の領域は適切に現像された部分を有するネガフィルムの露出不足な領域に対応する。
【００７３】
上記のようにはせずに、ポジフィルムは、ステップ７０６において、密度追加部の領域が直接記録されて（例えば各立体画像の対応する領域において露出オーバにすることによって）作られることができ、プリントステップ７０７において当該ポジフィルムのインターポジティブコピーが作成されてもよい（必要な場合）。ネガフィルム又はポジフィルムの処理及びフィルムプリントは当該分野における公知技術を用いて行われる。
【００７４】
さらに他の実施形態において、フィルムプリントにおける密度増加部に対応する領域は、密度増加がなければ均一に露出されたであろうフレーム（すなわち露出不足の、つまりクリアな領域を除いて現像後にほぼ全領域がグレー（好ましくはライトグレー）のフレーム）内のネガフィルムにおける露出不足な領域として書き込まれることができる。このように作成されたネガフィルムは、従来技術のネガフィルムすなわち明度差を調整する密度調整量を含まないネガフィルムと重ね合わせて、当該調整された密度を有するフィルムプリントを作る特別な印刷経路においてプリントされた場合、密度追加調整量の逆数のみを含み、アポディゼイション関数を提供することができる。この実施形態において、当該ネガの調整が一旦行われると、これを使用してシステム１００と同様の投影システムに使用される全てのフィルムプリントに明度調整を提供することができる。
【００７５】
プロセス７００はステップ７０８で終了する。現像されプリントされたフィルムは投影システム１００を用いる劇場において表示されることができる。
【００７６】
他の実施形態において、画像コンテンツ自身に既に存在する密度によって、ある領域に加えられるべき密度（ステップ７０５において求められたもの）がプリントフィルムの飽和状態すなわちネガの「つぶれ」をもたらす場合があり、この場合、必要な露光量はフィルムの特性曲線の直線でない領域に移動してしまう。この場合、例えば、暗い画像領域の密度を下げることによって、かつ／又は明るい画像領域において当初求められた密度より小さい密度を追加することによって、ステップ７０５の手順は変更されてもよい。立体画像のペアにおける両画像の密度を変更することによって、明度差は低減又はなくなる（当該明るい画像の増加された密度に当該暗い画像の低減された量を加えたものが当該明るい画像において当初求められた追加密度と等しい場合）可能性があり、さらに最も明るい又は最も暗い露出量における切り抜きの可能性をなくす又は低減することができる。このような実施形態において、画像コンテンツ自身に与えられているもの以外に明度の傾斜が不連続にならないようにすることに注意しなければならない。さらに、シーンにおいて、明度調整（調節、補償）の形状における時間的変化はなくす又は最小化されなければならない。
【００７７】
図８は立体画像のペアの投影された左目用画像と右目用画像との明度差を低減するフィルム又はデジタル画像ファイルを作成するのに適した他の方法８００を示している。ステップ８０２において、例えば２つの異なるレンズアセンブリを用いて左目用画像及び右目用画像を投影するデュアルレンズシステムなどのプロジェクタが動作の安定状態に至る。この安定化ステップは任意であるが、明度測定が実行される場合にリピート可能なデータの提供を補助する。従って、当該安定化ステップは、フィルムベースのシステムであってアーク灯照射部が電球の温度に依存しかつ放電位置に敏感なシステムにおいてより有効である。方法８００が特定のビデオ投影システム又はデジタル投影システムに用いられる場合、安定化は重要ではなく、なぜなら例えばフィラメント、ＣＲＴ（ｃａｔｈｏｄｅ  ｒａｙ  ｔｕｂｅ）、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）などの光源の安定化までの時間は非常に短いからである。
【００７８】
ステップ８０３において、明度測定が前記プロジェクタに照射されたスクリーンの少なくとも１つのポイント又は位置において行われ、立体画像のペアの投影されたものに関する明度差情報を取得する。当該測定は投影された立体テスト画像、又は「オープンゲート」設定すなわち左目用画像及び右目用画像を投影するのに使用される投影レンズアセンブリからのブランク照射を用いて行なわれてもよい。
【００７９】
より詳細には、明度測定はスクリーン（すなわち投影された画像領域）の少なくとも１つの位置において実行される。立体テスト画像が使用される場合、当該画像はフィルム又はデジタルファイル内に設けられることができ、当該画像の明度差（又は明度不一致）を示すように投影される。デジタルファイルの場合、画像は符号化され圧縮された形式（例えばＪＰＥＧ２０００）で記憶・格納されている場合が多く、プロジェクタで表示するために復号化する必要がある（符号化されたファイル及び画像処理装置による複号化処理は周知であり、図示されていない）。当該明度測定は２つの立体テスト画像の輝度又は照度を測定することによって実行される。ステップ７０３において説明したのと同様の手順が使用されてもよい。
【００８０】
明度測定がフィルム又はテスト画像を用いないオープンゲート（透明な画像を投影する場合に類似）において行われる場合、輝度又は照度は、第１の投影レンズアセンブリ（例えば右目用画像を投影するのに使用されるもの）を通過した照射光を用いてスクリーンの１つ以上の位置において測定され、第２の投影レンズアセンブリ（例えば左目用画像を投影するのに使用されるもの）を通過した照射光に対して当該測定が繰り返される。デジタル投影システムにおいて、プロジェクタは典型的な場合「ホワイトフィールド」モード（例えば内部のテストパターン）を有しており、当該ホワイトフィールドモードはメニューから選択されることができる。この場合画像データは使用されず、イメージャの各要素は「オン」状態を保持して全画素において最大の照射光を与える。
【００８１】
換言すれば、立体画像のペアに実行される明度測定（明度差情報を取得するためのもの）は、照度プロファイルすなわち当該２つの立体画像を投影するのに使用される投影システム（光源、関連するコンポーネント及びフィルタを備えたレンズアセンブリ、プレゼンテーション（表示）スクリーン、並びにこれらコンポーネントの構成及び配置を含む）のそれぞれのレンズアセンブリの特性を測定することに対応する。
【００８２】
なお、実際の測定が省略されることができる場合すなわちステップ８０２及び８０３がいくつかの実施形態において任意のものとなる場合がある。例えば、投影された立体画像の領域における明度差に関する先行情報が存在する場合、当該立体画像における明度差測定を行わない又は少なくとも有効な測定（全く調整しないよりも不完全な調整のほうがよい場合）のみ行うことによって当該明度差における適切な調整量を決定できるかもしれない。当該先行情報は、画像１１１及び１１２並びにフレーム内ギャップ１１３の配置と結合することによって、経験から、推定によって、又は投影する照射部の特定のパラメータ（例えば反射部の形状、プラズマアークのサイズ、照射部の他要素に対する配置、又は図３に示されているようなプロジェクタの照度プロファイル３００）に基づく計算から取得されてもよい。しかし、当該先行情報がない場合は典型的に両立体画像において明度測定が行われる必要がある。
【００８３】
両方の立体画像に明度測定を実行することによってより高い精度のものを取得することができるが、いくつかの状況において、当該画像の一方のみに明度測定を実行してその対称性（例えば照度プロファイル３００に示されているもの）があると仮定するだけで十分でありかつより効果的であり、この場合、立体画像のペアの一方に対するスクリーン１４０のあるポイント又は位置で行われた測定結果を当該立体画像のペアの他方の水平中心線２０２又は中心部１４１に対称なスクリーン位置に当てはめることが可能となる。同様に、同じ対称性を利用して、垂直中心線２０１の一方の側のある位置における一方の画像に行われた測定結果が同じ画像の垂直中心線２０１に反対な測定位置である他方の側の位置に当てはめられると仮定されることができる。
【００８４】
ステップ８０４において、明度情報であって例えば立体画像のペアの投影された左目用画像及び右目用画像の少なくとも１つの領域又は第１の及び第２のレンズアセンブリに照射されたスクリーンの少なくとも１つの領域における明度差が、ステップ８０３によるそれぞれの測定位置における測定結果から導出される。簡単にするため、明度差情報が導出された領域は投影された画像領域（すなわち投影されたテスト画像又はオープンゲート照射に対応する）の部分と見なすことができることとする。
【００８５】
前記明度差は、ステップ７０４において上記したのと同様に、補間及び／又は補外によって導出されてもよい。１の実施形態において、投影された画像の各々の全範囲は複数の領域に分割されてもよく、立体画像のペアの各領域における明度情報はステップ８０３において取得された当該領域に最も近い位置の測定結果から推定又は導出されてもよい。
【００８６】
ステップ８０５において、投影されたテスト画像又は照射されたスクリーンの明度差と所定の閾値との比較が行われる。当該明度差が当該閾値を超えている場合は密度調整量の決定が行われ、当該決定は例えば増加又は減少であって、立体画像のペア（例えば３Ｄプレゼンテーション用のフィルム又はデジタル画像ファイルのもの）の対応する領域における明度差を低減してプロジェクタに投影されるために必要なものである。当該決定は前記した手順に従って行なわれ得る。
【００８７】
前記明度差が前記閾値以下（かつ許容できるもの）である場合、投影システムに使用される３Ｄフィルム又は３Ｄデジタルファイルの立体画像の当該領域に密度の調整を行う必要はない。
【００８８】
ステップ８０６において、立体画像又は３Ｄプレゼンテーション画像はフィルム又はデジタルファイルの少なくとも一方に記録される。当該記録は、ステップ８０５により決定された密度調整量を立体画像セットの少なくとも１つの領域に組み込むことによって行われ、換言すれば密度調整量は全ての右目用（又は左目用）プレゼンテーション画像セットの同じ領域に適用され、当該記録された画像の当該領域は明度差が取得された領域における投影された画像領域の部分に対応する。これら「明度調整済み」画像は、図７に基づいて上記したように、ネガフィルム又はポジフィルムに記録されてもよい。あるいは、密度値（すなわち密度が調整されているもの）を示す数値コードがデジタルファイルに格納されてその後フィルムプリントの作成に使用されてもよく、又は当該密度調整量がデジタルフォーマットで格納されてデジタル投影に使用されてもよい。任意のステップ（図８には示されていない）において１つ以上のフィルムプリントがネガフィルム又はポジフィルムから作られてもよい。
【００８９】
本発明は、デュアルレンズ型単一プロジェクタシステムではなく、一方のプロジェクタが左目用画像を投影し、他方のプロジェクタが右目用画像を投影し、それぞれ通常の（すなわちデュアルレンズ１３０のようなデュアルレンズでない）投影レンズを通過する同期したデュアルフィルムプロジェクタ（図示せず）に実施されることもできる。デュアルプロジェクタの実施形態において、デュアルレンズの軸間距離１５０は非常に大きくなり、前述では無視できていた明度に影響を与える要因（例えば照射光の投影角度）は重要になり、なぜなら各プロジェクタの投影レンズはデュアルレンズ１３０の場合よりも非常に離れているからである。
【００９０】
前記したように、明度差を調整する上記方法は、立体画像のペアの右目用画像及び左目用画像を投影する別々のレンズ又は光学コンポーネントを使用する特定のデジタル３Ｄ投影システムに適用することができる。当該システムは単一プロジェクタシステム又はデュアルプロジェクタシステムを含み、例えば、米国カリフォルニア州サイプレスのクリスティデジタルシステムズユーエスエーインコーポレイテッド（Ｃｈｒｉｓｔｉｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ＵＳＡ，  Ｉｎｃ．）により市販されているクリスティ３Ｄ２Ｐデュアルプロジェクタシステム（Ｃｈｒｉｓｔｉｅ  ３Ｄ２Ｐ  Ｄｕａｌ−Ｐｒｏｊｅｃｔｏｒ  ｓｙｓｔｅｍ）又は米国カリフォルニア州サンディエゴのソニーエレクトロニクスインコーポレイテッド（Ｓｏｎｙ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ, Ｉｎｃ．）により市販されているＬＫＲＬ−Ａ００２などのデュアルレンズ３Ｄアダプタを備えたソニーＳＲＸ−Ｒ２２０  ４Ｋ単一プロジェクタシステムである。当該単一プロジェクタシステムにおいて、共通のイメージャの物理的に異なる部分は別々の投影レンズによってスクリーンに投影される。
【００９１】
例えば、デジタルプロジェクタはイメージャを含み、当該イメージャの第１の領域は右目用画像に使用され、第２の領域は左目用画像に使用される。このような実施形態において、立体画像の表示されたものは、それぞれの立体画像に使用されるイメージャの当該領域における異なる照度によって、フィルムにおいて上記した明度差の同じ問題に悩まされる。
【００９２】
このような実施形態において、同様の調整が当該立体画像のペアに適用されることができる。この調整は、（例えば１つ以上のプロセッサ又はデジタルシネマサーバなどのサーバによって）それぞれの画像データに適用されることができ、当該調整は、当該画像データをプロジェクタに再生するプレーヤに対する配信用に準備される際に行われるか、又は画像データが再生される前に若しくは再生中に当該プレーヤによってリアルタイムで行われるか（すなわち調整は他の調整された画像が再生されている間に、調整されていないファイル若しくはストリーミング処理された媒体からの１つ以上の画像に適用される）、当該画像がプロジェクタに伝送される際のリアルタイム計算によって行われるか、プロジェクタのリアルタイム計算によって行われるか、若しくは画像化電子機器内においてリアルタイムに行われるか、又はこれらの組合せによって行われる。当該サーバ内における補正若しくは調整の計算又はリアルタイム処理の補正若しくは調整の計算は、フィルムベースのシステムにおいて上記したのと同様のプロセス（図７及び／又は図８に説明した１つ以上のステップを変更することを含む）を用いて実行されることができ、当該デジタル立体画像における明度差を低減する同様の結果をもたらすことができる。
【００９３】
デジタル投影システム９００の１例が図９に概略的に示されており、当該システムはデジタルプロジェクタ９１０及び図１のフィルムプロジェクタに使用されるようなデュアルレンズアセンブリ１３０を含む。この場合において、システム９００は単一イメージャシステムであり、イメージャ９２０のみが示されている（例えばカラーホイール及び照射部は省略されている）。他のシステムは３つのイメージャ（赤色、緑色、及び青色の各原色用のもの）を有していてもよく、さらにこれらを光学的に重ね合わせる結合器を有しており、当該システムは単一の３色イメージャ又は３つの異なる単色イメージャを有していると考えてもよい。ここで、用語「イメージャ」は、ＤＭＤ（ｄｅｆｏｒｍａｂｌｅ  ｍｉｒｒｏｒ  ｄｉｓｐｌａｙ）、ＬＣＯＳ（ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｏｎ  ｓｉｌｉｃｏｎ）、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）マトリクスディスプレイ、走査レーザラスタなどを一般的に示すものとして使用されるものである。換言すれば、イメージャとは、画像が投影用に電子機器によって形成されるユニット、コンポーネント、アセンブリ、又はサブシステムを意味する。多くの場合、光源又は照射部はイメージャとは別々又は異なるが、いくつかの場合当該イメージャは、例えばＬＥＤマトリクスのように発光可能（光源を含む）である。一般のイメージャ手段は、米国ダラスのテキサスインスツルメンツ（Ｔｅｘａｓ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）の製品であるＴＸなどのマイクロミラーアレイ及びソニーエレクトロニクス（Ｓｏｎｙ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ）によって製造されたＬＣＯＳ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  ｏｎ  Ｓｉｌｉｃｏｎ）イメージャなどの液晶モジュレータを含む。
【００９４】
イメージャ９２０は動的に変更可能な右目用画像９１１及び対応する左目用画像９１２を生成する。図１の構成と同様に、右目用画像９１１はレンズアセンブリ１３０の上部によって投影され、左目用画像９１２はレンズアセンブリ１３０の下部によって投影される。画像９１１及び９１２を分けるギャップ９１３はイメージャ９２０の使用しない部分であってもよい。ギャップ９１３は３Ｄフィルムにおける対応するギャップ（図１のフレーム内ギャップ１１３）に比べて非常に小さくてもよく、なぜならイメージャ９２０は全体として移動することがなく（フィルムプリントの物理的前進とは異なる）、静止状態を保持し（ＤＭＤにおけるミラーの異なる方向への傾きを除く）、画像９１１及び９１２はより安定するからである。
【００９５】
さらに、レンズ又はレンズシステム１３０はプロジェクタから切り離されることが少ないため（フィルムプロジェクタにおいてフィルムが取り付け又は取り外しされるのとは反対に）、レンズ１３０からイメージャ９２０に向かって突出して隔離部（隔壁）１３８と同一平面上にあるベーンを使用することを含む、より正確な位置合わせが可能となる。
【００９６】
図面には１つのイメージャ９２０のみが示されている。いくつかのカラープロジェクタは、単一イメージャの前方において、回転して複数の色を動的に表示することが可能であるカラーホイール又は他の動的に切替可能なカラーフィルタ（図示せず）を備えた単一イメージャを有する。当該カラーホイールの赤色セグメントが当該イメージャとレンズの間にあると、当該イメージャは白色光を変調して画像コンテンツの赤色コンポーネントを表示する。当該ホイール（又はカラーフィルタ）が緑色に進むと当該画像コンテンツの緑色コンポーネントが当該イメージャによって表示され、同様に当該画像のＲＧＢ（赤、緑、青）の各原色も表示される。
【００９７】
図９は、透過モードすなわち照射部（図示せず）からの光がフィルムを通過するのと同じようにイメージャを通過するモードにおいて動作するイメージャを示している。しかし、他のイメージャは、反射モードすなわち照射部からの光が当該イメージャの前方に衝突してイメージャに反射されるモードにおいて動作する。いくつかの場合（例えば多くのマイクロミラーアレイ）において、この反射は軸外（軸はずれ）の光であり、軸外の光とは当該イメージャの平面と垂直でない光であり、他の場合（多くの液晶ベースのイメージャ）において、照射軸及び反射光は当該イメージャの平面にほぼ垂直である。
【００９８】
多くの非透過な実施形態においては、折り畳み型光学系、リレーレンズ、ビームスプリッタなど（当業者に公知のものであるが、明確さのために図９には示されていない）を追加することが必要であり、これによってイメージャ９２０は照射を受けることができ、レンズ１３０は画像９１１及び９１２をスクリーン１４０に投影することができる。デジタルシネマプロジェクタはより複雑であり、ＲＧＢ原色の各々用の３つのイメージャ（図示せず）が使用される。折り畳み型光学系及びビームスプリッタなどはより複雑であるが、すでに周知である。
【００９９】
立体画像に対して異なる投影光学経路を有するデジタル投影システムにおいて立体画像間の明度差を調整するために、方法８００及び図８に基づいて上記した手順が用いられることができる。例えば、デジタルファイルにおける２つの立体画像間の明度差を調整するために、一方又は両方の画像の適切な領域において画素の明度が調整されることができる。
【０１００】
図１０は投影システムによる投影用の２つの立体画像間の明度差を調整又は低減する代替的方法１０００を示している。当該方法は立体画像を含むフィルム画像又はデジタル画像を作成するのに適用されることができ、当該立体画像は当該投影システムによって生ずる明度差を調整されている。
【０１０１】
ステップ１００２において、明度調整が取得されて、投影システムによって投影されるべき立体画像のペア（例えば左目用画像及び右目用画像）の２つの画像間の明度差を低減するのに使用される。当該明度調整は、フィルムにおける密度増加量及びデジタルファイルにおける画素明度低減量の少なくとも一方を含むことができる。画素明度調整において、明度調整は、絶対的に表されるものとは対照的に、明度変更率又は明度修正率としてより適切に表される。
【０１０２】
ステップ１００４において、当該明度調整が立体画像の２つの画像の少なくとも一方の画像の少なくとも１つの領域に適用される。明度調整済み画像が投影される場合、見られた明度差は調整されていない画像に比べて低減されているはずである。
【０１０３】
投影システムが図１又は図９と同様のデュアルレンズシステムである場合、２つの立体画像間に見られた明度差は当該投影システムに関連しており、なぜなら当該明度差は当該立体画像の各画像の投影に使用される照度プロファイルにおける差から生じるからである。
【０１０４】
ステップ１００２における明度調整は当該２つの画像を投影することに関する明度不一致又は明度差によって導出されることができる。上記したように、明度差情報が、例えば投影システムに関する様々なパラメータを用いた計算によって、又は経験若しくは先行情報に基づく推定によって、実際の測定をしないで取得されることができる場合がある。当該明度差は立体テスト画像を投影して、前記した手段及び／又は方法を用いて照度及び輝度の一方を測定することによっても測定されることができる。
【０１０５】
上記した１つ以上の特徴を使用して、例えばフィルム又はデジタルファイルにおける右目用画像セット又は左目用画像セットなどの少なくとも第１の目に視聴される第１の画像セットの適切な領域に明度調整を適用することによって明度差を調整された立体フィルム又は立体デジタル画像ファイルが作成されることができる。
【０１０６】
例えば、立体投影システムに関する明度差情報は測定、推定、及び計算のうちの少なくとも１つによって、スクリーンの数箇所において取得されることができる。投影された立体画像のペア間の明度差を低減するのに使用される明度調整は、前記した１つ以上の方法（補間、補外、モデルのあてはめを含む）を使用して当該スクリーンの数箇所からの明度差情報に基づいて画像全体について導出されることができる。
【０１０７】
当該明度調整は、立体フィルム又は立体デジタル画像ファイルに属する少なくとも第１の画像セットの適切な領域（単数又は複数）に適用されることができ、当該第１の画像セットにおける各画像は当該フィルム又はデジタルファイルにおける第２の画像セットの対応する画像と共に立体画像を形成する。明度が調整されたフィルム又はデジタル画像ファイルは、例えばフィルムに対する密度増加量又はデジタルファイルにおける画素明度低減量などの必要な明度調整に従って全ての画像を記録することによって作成されることができる。
【０１０８】
ビデオ投影システム（すなわちデジタル投影システム）は一般に明度ベースの画素を画像投影に使用するため、（他の立体画像に比べて）高い照度を有する画像領域の明度を下げるのに必要な調整は対応する画素に対して明度を下げることによって行われる。
【０１０９】
なお、明度差情報が、例えば特定の画像ペアの左目用画像及び右目用画像などの単一フレームに対する投影された立体テスト画像を用いて測定される場合、当該単一フレームの測定結果により導出された明度調整は全てのフレームに当てはめることができる（すなわち別のフレームに別の測定を行う必要はない）。
【０１１０】
本発明の様々な特徴が特定の実施形態に関連して記載されたが、これら特徴は下記のさらなる実施形態に示されるように他の変形例にも使用されることができる。
【０１１１】
一般に、調整が必要な明度差の存在するスクリーンの所定の位置（すなわち投影された画像領域）において、いくつかの手法が使用されて明度の調整又は調整・訂正が行われることができる。
【０１１２】
例えば、明度を調整するために、図４を参照して左目用画像を投影された画像の下部に向かうに従って暗くし、従って曲線４３１Ｌを４３２Ｌまで下げ、右目用画像を投影された画像の上部に向かうに従って暗くし、従って曲線４３１Ｒを４３２Ｒまで下げるような、画像を暗くする（又は密度を上げる）ことのみを選択することができる。あるいは、各画像の適切な部分において画像を明るくする（明度を上げる又は密度を下げる）ことのみを選択することもできる。
【０１１３】
１の実施形態において、明度調整は画像の様々な領域又は部分における立体画像の一方又は両方の画像を暗くすることのみによって行われる。この手法は、例えば様々な領域において立体画像を明るくする及び暗くすることによって一方の立体画像のみに調整を提供する他の手法より優れた利点を有している（すなわちフィルム方式又はフィルム方式でないプロジェクタのダイナミックレンジの制限への影響を最小化する）。
【０１１４】
他の実施形態において、明度調整（明るくすることと暗くすることの両方）は立体画像の両方の画像（例えばスクリーンの特定の位置に投影する左目用画像及び右目用画像の各領域）に行われることができる。従って、スクリーンの１つの位置における明度差を低減するために、高い照度を有する第１の画像の１つの領域又は位置（そのスクリーンの位置に対応する）においては明度が下げられ、他方の画像の対応する領域又は位置においては明度が上げられ得る。換言すれば、立体画像間の明度差は、明度差を低減するのに適した様々な部分における左目用画像及び右目用画像のそれぞれを暗くすること及び明るくすることによって低減されることができる。
【０１１５】
暗くすることと明るくすることの両方が使用される場合、当該画像の選択された部分又は位置における適切な調整によって立体画像のペアの２つの画像のうち一方のみにおいて明度を調整する（他方の目用画像における明度の同様な調整をしない）ことが可能であり、当該適切な調整は、画像に対する照度が低すぎる領域において明度を上げること又は画像に対する照度が低すぎる場合に明度を下げることである。しかし、この手法は、一方の目用画像のダイナミックレンジを上端側と下端側の双方で広げる悪影響を有しており、特定の領域をより暗くしてしまうと共に他の領域をより明るくしてしまい、これは立体画像のペアの両方の画像が変更される第１の方法（各々が暗くなるのみすなわち一方向におけるダイナミックレンジが広がるのみ）とは対照的である。
【０１１６】
さらに、図４に基づいて上記したように、（２つの画像が等しい照度領域に近い限定された領域においては）左目用画像と右目用画像の両方を暗くする方が有効であり、これによって、照度の第２導関数は滑らかになりすなわち「カスプ」を防ぐことができる（照度の第２導関数の不連続な点は人にとって「かど（エッジ）」として知覚される）。この調整を行わない場合、画像の水平中心線２０２に「折り目（クリース：ｃｒｅａｓｅ）」が発生する可能性がある。
【０１１７】
３Ｄ投影用の方法を提供するのとは別に、本発明の他の実施形態は少なくとも１つのプロセッサに関連するコンピュータ可読媒体（例えばハードディスクドライブ（ＨＤ）、リムーバブルストレージ、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）など）を有するシステムを提供する。１の実施形態において、一時的な伝搬信号は当該コンピュータ可読媒体には含まれない。プログラム命令は、１つ以上のプロセッサによって実行されると上記１つ以上の実施形態に従って方法を実行・実施せしめるように、当該コンピュータ可読媒体に格納・記憶される。いくつかの実施形態において、明度差の調整は、例えばプロジェクタに組み込まれた処理命令と共に、例えば従来の調整されていないファイル及び通常のデジタルシネマサーバ又はストリーミング処理された媒体を使用して、リアルタイムにおいて実装・実施されることができる。例えば、本発明の明度調整は、１つ以上のプロセッサによってそれぞれの画像データに適用されることができ、当該調整は、画像データをプロジェクタに再生するプレーヤに提供するために準備する際に行われるか、又は画像データが再生される前に若しくはリアルタイムで当該プレーヤによって行われるか、当該画像がプロジェクタに伝送される際のリアルタイム計算によって行われるか、プロジェクタ自身のリアルタイム計算によって行われるか、若しくは画像化する電子機器内においてリアルタイムで行われるか、又はこれらの組合せによって行われることができる。
【０１１８】
上記記載は本発明の様々な実施形態を示すものであり、本発明の上記以外のさらなる実施形態が本発明の技術的範囲から離れることなく考案されてもよい。従って本発明の適切な範囲は特許請求の範囲によって決定される。
(付記１)
（ａ）立体画像のペアにおける２つの画像間の明度差を低減する明度調整を取得するステップと、
（ｂ）前記明度調整を前記２つの画像の少なくとも一方の画像の少なくとも１つの領域に適用するステップと、
を含むことを特徴とする３次元（３Ｄ）投影に使用される方法。
(付記２)
前記明度差は前記２つの画像の投影に使用される２つの照度プロファイルの差によって生じることを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記３)
ステップ（ａ）における前記明度調整は前記２つの画像の投影されたものに関する明度差情報によって導出されることを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記４)
前記明度差情報は測定、推定、及び計算の内の少なくとも１つによって取得されることを特徴とする付記３に記載の方法。
(付記５)
スクリーンに前記立体画像のペアの前記２つの画像を投影するステップと、
前記スクリーンの少なくとも１つの位置において輝度又は照度を測定することによって前記明度差情報を取得するステップと、
をさらに含むことを特徴とする付記３に記載の方法。
(付記６)
前記明度差情報は投影システムのパラメータに基づく計算によって取得されることを特徴とする付記３に記載の方法。
(付記７)
前記立体画像のペアはフィルム及びデジタル画像ファイルの内の１つで提供されることを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記８)
ステップ（ｂ）の明度調整が適用される少なくとも第１の立体画像セットを含むフィルムを作成するステップをさらに含むことを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記９)
ステップ（ｂ）の明度調整が適用される少なくとも第１の立体画像セットを含むデジタル画像ファイルを生成するステップをさらに含むことを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記１０)
１つ以上のデジタル画像が再生される際にリアルタイムでステップ（ｂ）を前記１つ以上のデジタル画像に実行するステップをさらに含むことを特徴とする付記１に記載の方法。
(付記１１)
３次元（３Ｄ）投影システムにおける投影用の複数の画像であって、
第１の画像セットと第２の画像セットを含み、前記第１の画像セットの各画像は前記第２の画像セットの関連する画像と共に立体画像のペアを形成し、
前記第１の画像セット及び前記第２の画像セットの少なくとも一方は立体画像のペアの２画像間の明度差を少なくとも部分的に調整するための明度調整を含み、前記明度差は前記投影システムに関連していることを特徴とする画像。
(付記１２)
フィルム及びデジタルファイルの内の１つとして提供されることを特徴とする付記１１に記載の画像。
(付記１３)
前記明度調整は測定、推定、及び計算の内の１つに基づいて取得されることを特徴とする付記１１に記載の画像。
(付記１４)
３次元（３Ｄ）投影用のシステムであって、
プロジェクタと、
前記プロジェクタに関する明度差情報に基づいて明度調整を作成して、かつ前記明度調整を３Ｄ投影用の１つ以上の画像の少なくとも１つの領域に適用するように構成されている少なくとも１つのプロセッサと、
を含むことを特徴とするシステム。
(付記１５)
前記画像はフィルム又はデジタル画像ファイルで提供されることを特徴とする付記１４に記載のシステム。
(付記１６)
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに前記明度調整をフィルムにおける第１の立体画像セットの少なくとも１つの領域に適用するように構成されていることを特徴とする付記１５に記載のシステム。
(付記１７)
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに前記デジタル画像ファイルを再生するように構成されていることを特徴とする付記１５に記載のシステム。
(付記１８)
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに前記デジタル画像ファイルが再生される前に又は再生される際にリアルタイムで前記明度調整を第１の立体画像セットの少なくとも１つの領域に適用するように構成されていることを特徴とする付記１７に記載のシステム。
(付記１９)
前記明度調整は測定、推定、及び計算の内の少なくとも１つに基づいて取得されることを特徴とする付記１４に記載のシステム。
(付記２０)
前記少なくとも１つのプロセッサはさらに立体画像の投影されたものに関する少なくとも１つの明度差測定を実行するように構成されていることを特徴とする付記１９に記載のシステム。
(付記２１)
プロセッサによって実行されると、
（ａ）立体画像のペアにおける２つの画像間の明度差を低減する明度調整を取得するステップと、
（ｂ）前記明度調整を前記２つの画像の少なくとも一方の画像の少なくとも１つの領域に適用するステップと、
を含む方法を実行する命令を記憶していることを特徴とするコンピュータ可読媒体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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