(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アセトニトリル、アクリロニトリル、プロパンニトリル、ブタンニトリル及びベンゾニトリルから選ばれるニトリル化合物及びフェノール、ヒドロキノン、クレゾール及びビスフェノールＡから選ばれる芳香族ヒドロキシ化合物の存在下、白金及び／又はその錯体化合物の触媒作用により、
（ｉ）アリルイソシアネート、トリアリルイソシアヌレート、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，４−ペンタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，６−ヘプタジエン、１，７−オクタジエン、１，８−ノナジエン、１，９−デカジエン、ジビニルシクロヘキサン、トリビニルシクロヘキサン、ジアリルシクロヘキサン、トリアリルシクロヘキサン、スチレン、アリルベンゼン及びアリルフェノールから選ばれるオレフィン化合物と、
（ｉｉ）下記一般式（１）
Ｈ−ＳｉＲ1nＸ3-n （１）
（式中、Ｒ1は炭素数１〜１０のアルキル基又はアリール基、Ｘはメトキシ基、エトキシ基又は２−プロペノキシ基、ｎは０〜２の整数である。）
で表されるハイドロジェンオルガノオキシシラン又は該ハイドロジェンオルガノオキシシランを構成成分の少なくとも１種として得られる加水分解縮合物と
をヒドロシリル化反応させることを特徴とする、上記オレフィン化合物の炭素−炭素不飽和結合に上記（ｉｉ）成分のＳｉＨ基を付加させた有機ケイ素化合物の製造方法。
【請求項２】
上記（ｉｉ）成分が、ハイドロジェントリメトキシシラン、ハイドロジェンメチルジメトキシシラン、ハイドロジェンジメチルメトキシシラン、ハイドロジェントリエトキシシラン、ハイドロジェンメチルジエトキシシラン、ハイドロジェンジメチルエトキシシラン、ハイドロジェントリ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンメチルジ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンジメチル（２−プロペノキシ）シラン、これらシランモノマーを加水分解縮合して得られるヒドロシリル基を有するオルガノポリシロキサン及びオルガノシルセスキオキサン、１，３，５，７−テトラメチルテトラシロキサン、１，１，３，３−テトラメチルジシロキサン、ペンタメチルジシロキサン、並びに側鎖又は末端にヒドロシリル基を有するケイ素原子数３〜１００個のジメチルシリコーンポリマーから選ばれるものである請求項１記載の有機ケイ素化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、反応活性及び付加位置選択性に優れたヒドロシリル化方法を用いた有機ケイ素化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ビニル基を有する化合物とケイ素原子結合水素原子を有する化合物を白金系触媒存在下で反応させて両化合物を付加させるヒドロシリル化反応は、オルガノシランやオルガノポリシロキサンの合成や変性、及び有機化合物や有機高分子のシリル化方法として公知の技術である。
【０００３】
アルコキシシリル基等に代表されるハイドロジェンカーボンオキシシリル基を有する化合物の製造方法は以下の２つに大別される。
〈第１の方法〉
ハイドロジェンクロロシラン化合物を用いて脂肪族不飽和有機化合物にヒドロシリル化反応を生じさせた後、アルコールを用いてクロロシリル基をアルコキシシリル基へと変換する方法。
〈第２の方法〉
ハイドロジェンアルコキシシラン化合物を用いて脂肪族不飽和有機化合物にヒドロシリル化反応を生じさせる方法。
【０００４】
このうち第２の方法は工程が簡便であり、第１の方法に比べてイオン性の不純物が少なく、アルコキシ化に伴う廃棄物も少ないことから生産効率に優れる。一方で、ハイドロジェンクロロシラン化合物に比べ、ハイドロジェンアルコキシシラン化合物は、ヒドロシリル化反応活性に劣り、不飽和有機化合物の二重結合の転位を促進させることから、付加位置の選択性の低い材料であった。
【０００５】
ハイドロジェンアルコキシシランを使用した系で、ヒドロシリル化の反応性を向上させ、二重結合の転位を抑制して付加位置を制御する手段としては、カルボン酸化合物の存在下、白金触媒を使用してハイドロジェンアルコキシシランと脂肪族不飽和有機化合物又はビニル置換芳香族化合物とをヒドロシリル化反応させる方法（特許文献１，２：特開２０００−１４３６７９号公報、特開平１１−１８０９８６号公報）が開示されているが、何れも十分な付加選択性の制御に至らない他、カルボン酸に起因するエステル交換体の副生、添加量の調整が困難といった問題があった。また、上記技術を使用しても３級アミン原子を含む不飽和有機化合物、例えばアリルイソシアネート、トリアリルイソシアヌレートに対するヒドロシリル化の反応性は不十分であった。
【０００６】
ヒドロシリル化反応性の向上は、反応収率の向上となり生産効率の向上に繋がることは言うまでも無く、末端炭素原子がヒドロシリル化された有機ケイ素化合物は、それ自体がカップリング剤、変性剤等として使用した際に、末端以外の位置でシリル化された異性体よりも性能が高く、オルガノポリシロキサンであれば耐熱性等の諸物性で優れるため、末端がヒドロシリル化された有機ケイ素化合物を高収率・高選択的に製造するためのヒドロシリル化方法が望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−１４３６７９号公報
【特許文献２】特開平１１−１８０９８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、触媒毒となり得る３級アミン原子を有するオレフィン化合物を使用した場合においても反応活性に優れ、末端炭素原子以外のシリル化及び二重結合の内部転位異性体の副生を抑制するヒドロシリル化方法を用いた有機ケイ素化合物の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、（ｉ）炭素−炭素不飽和結合を有するオレフィン化合物と、（ｉｉ）ハイドロジェンシリル基を有する化合物とを白金及び／又はその錯体化合物の存在下でヒドロシリル化反応させるにあたり、反応助剤としてニトリル化合物及び芳香族ヒドロキシ化合物を用いることで、特に３級アミン原子を有するオレフィン化合物を使用した場合でもヒドロシリル化反応の反応性を損なうことなく、末端炭素原子以外のシリル化及び二重結合の内部転位異性体の副生を抑制してヒドロシリル化反応を行うことができることを見出し、本発明をなすに至った。
【００１０】
即ち、本発明は、下記のヒドロシリル化方法を用いた有機ケイ素化合物の製造方法を提供する。
請求項１：
アセトニトリル、アクリロニトリル、プロパンニトリル、ブタンニトリル及びベンゾニトリルから選ばれるニトリル化合物及びフェノール、ヒドロキノン、クレゾール及びビスフェノールＡから選ばれる芳香族ヒドロキシ化合物の存在下、白金及び／又はその錯体化合物の触媒作用により、
（ｉ）アリルイソシアネート、トリアリルイソシアヌレート、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，４−ペンタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，６−ヘプタジエン、１，７−オクタジエン、１，８−ノナジエン、１，９−デカジエン、ジビニルシクロヘキサン、トリビニルシクロヘキサン、ジアリルシクロヘキサン、トリアリルシクロヘキサン、スチレン、アリルベンゼン及びアリルフェノールから選ばれるオレフィン化合物と、
（ｉｉ）下記一般式（１）
Ｈ−ＳｉＲ1nＸ3-n （１）
（式中、Ｒ1は炭素数１〜１０のアルキル基又はアリール基、Ｘはメトキシ基、エトキシ基又は２−プロペノキシ基、ｎは０〜２の整数である。）
で表されるハイドロジェンオルガノオキシシラン又は該ハイドロジェンオルガノオキシシランを構成成分の少なくとも１種として得られる加水分解縮合物と
をヒドロシリル化反応させることを特徴とする、上記オレフィン化合物の炭素−炭素不飽和結合に上記（ｉｉ）成分のＳｉＨ基を付加させた有機ケイ素化合物の製造方法。
請求項２：
上記（ｉｉ）成分が、ハイドロジェントリメトキシシラン、ハイドロジェンメチルジメトキシシラン、ハイドロジェンジメチルメトキシシラン、ハイドロジェントリエトキシシラン、ハイドロジェンメチルジエトキシシラン、ハイドロジェンジメチルエトキシシラン、ハイドロジェントリ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンメチルジ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンジメチル（２−プロペノキシ）シラン、これらシランモノマーを加水分解縮合して得られるヒドロシリル基を有するオルガノポリシロキサン及びオルガノシルセスキオキサン、１，３，５，７−テトラメチルテトラシロキサン、１，１，３，３−テトラメチルジシロキサン、ペンタメチルジシロキサン、並びに側鎖又は末端にヒドロシリル基を有するケイ素原子数３〜１００個のジメチルシリコーンポリマーから選ばれるものである請求項１記載の有機ケイ素化合物の製造方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、特に触媒毒となり得る３級アミン原子を有するオレフィン化合物を使用した場合においても反応活性を落とすことなく、末端炭素原子以外のシリル化及び二重結合の内部転位異性体の副生を抑制して、選択性に優れたヒドロシリル化方法が提供可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明のヒドロシリル化方法は、ニトリル化合物及び芳香族ヒドロキシ化合物の存在下、白金及び／又はその錯体化合物の触媒作用により、（ｉ）炭素−炭素不飽和結合を有するオレフィン化合物と、（ｉｉ）ハイドロジェンシリル基を有する化合物とを反応させるものである。
【００１３】
以下、本発明について具体的に説明する。
まず、本発明の製造方法における原料について説明する。
（ｉ）炭素−炭素不飽和結合を有するオレフィン化合物
本発明におけるオレフィン化合物としては、ビニル基に代表される炭素−炭素二重結合を有する化合物であれば特に限定されないが、その中でも３級アミン原子を有するオレフィン化合物、下記一般式（２）
ＣＨ2＝Ｃ（Ｒ2）−（ＣＨ2）m−Ｃ（Ｒ2）＝ＣＨ2          （２）
（式中、Ｒ2はそれぞれ独立に水素原子又は１価炭化水素基、ｍは０〜２０の整数である。）
で表されるジエン化合物、ビニル基又はアリル基を有する脂肪族環構造及び／又は芳香族環構造を有する化合物等を基質としたヒドロシリル化反応において顕著な有効性が確認される。
【００１４】
ここで、上記式（２）において、Ｒ2はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０、特に１〜６の１価炭化水素基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。ｍは０〜２０、特に２〜１０の整数である。
【００１５】
オレフィン化合物の具体的な例としては、アリルイソシアネート、トリアリルイソシアヌレート；１，３−ブタジエン、イソプレン、１，４−ペンタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，６−ヘプタジエン、１，７−オクタジエン、１，８−ノナジエン、１，９-デカジエン；ジビニルシクロヘキサン、トリビニルシクロヘキサン、ジアリルシクロヘキサン、トリアリルシクロヘキサン、スチレン、アリルベンゼン、アリルフェノールなどが挙げられるが、ここに例示されるものに限らない。
【００１６】
（ｉｉ）ハイドロジェンシリル基を有する化合物
本発明におけるハイドロジェンシリル基を有する化合物としては、下記一般式（１）
Ｈ−ＳｉＲ1nＸ3-n          （１）
（式中、Ｒ1は１価炭化水素基、Ｘはオルガノオキシ基、ｎは０〜２の整数である。）
で表されるハイドロジェンオルガノオキシシラン、又はこのハイドロジェンオルガノオキシシランを構成成分の少なくとも１種として得られる加水分解縮合物であることが好ましい。Ｒ1は炭素数１〜１０、特に１〜６の１価炭化水素基であれば特に限定されないが、具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基等のアルキル基、フェニル基等のアリール基などが挙げられ、それらの中でもメチル基が特に好ましい。Ｘはオルガノオキシ基であれば特に限定されないが、材料入手の容易さからメトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、２−プロペノキシ基等のアルケノキシ基であることが好ましい。このハイドロジェンオルガノオキシシランを構成成分の少なくとも１種として得られる加水分解縮合物は、他の構成成分としてアルコキシシリル基（アルコキシ基としては、メチル基、エチル基、プロピル基等が挙げられる。）を有する有機ケイ素化合物を含んでもよく、得られた縮合物は鎖状、分岐状、環状等のポリマー構造も特に限定されない。
【００１７】
具体的な例としては、ハイドロジェントリメトキシシラン、ハイドロジェンメチルジメトキシシラン、ハイドロジェンジメチルメトキシシラン、ハイドロジェントリエトキシシラン、ハイドロジェンメチルジエトキシシラン、ハイドロジェンジメチルエトキシシラン、ハイドロジェントリ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンメチルジ（２−プロペノキシ）シラン、ハイドロジェンジメチル（２−プロペノキシ）シラン、及びこれらシランモノマーを加水分解縮合して得られるヒドロシリル基を有するオルガノポリシロキサン、オルガノシルセスキオキサン、１，３，５，７−テトラメチルテトラシロキサンのようなヒドロシリル基を有する環状シロキサン、１，１，３，３−テトラメチルジシロキサン、ペンタメチルジシロキサン、側鎖又は末端にヒドロシリル基を有するケイ素原子数３〜１００個のジメチルシリコーンポリマー等が挙げられるが、ここに例示されるものに限らない。
【００１８】
（ｉｉ）のハイドロジェンシリル基を有する化合物の使用量は、（ｉ）のオレフィン化合物の不飽和基１モルに対して０．７〜１．５モルが好ましく、より好ましくは０．９〜１．１モルである。
【００１９】
ヒドロシリル化反応触媒
本発明におけるヒドロシリル化反応触媒は、公知の技術として知られている白金（Ｐｔ）及び／又は白金（Ｐｔ）を中心金属とする錯体化合物である。具体的には、塩化白金酸のアルコール溶液、塩化白金酸の１，３−ジビニルテトラメチルジシロキサン錯体並びに該錯体を中和処理した化合物や、中心金属の酸化数がＰｔ（ＩＩ）やＰｔ（０）の１，３−ジビニルテトラメチルジシロキサン錯体が挙げられる。好ましくは中心金属の酸化数がＰｔ（ＩＶ）以外の錯体であることが付加位置選択性の点から望ましく、特にＰｔ（０）、Ｐｔ（ＩＩ）であることが好ましい。
【００２０】
本発明におけるヒドロシリル化反応触媒の使用量は、ヒドロシリル化反応の触媒効果が発現する量であれば特に限定されないが、好ましくは（ｉ）オレフィン化合物１モルに対して０．０００００１〜１モルであり、より好ましくは０．０００１〜０．０１モルである。０．０００００１モル未満である場合には十分な触媒効果が発現しないおそれがあり、１モルより多い場合には効果が飽和するため生産コストが高くなり不経済になってしまうおそれがある。
【００２１】
ニトリル化合物
本発明におけるヒドロシリル化反応助剤であるニトリル化合物の例としては、アセトニトリル、アクリロニトリル、プロパンニトリル、ブタンニトリル、ベンゾニトリル等が挙げられ、これらは試薬として市販されており、入手の容易さと助剤効果の点からアセトニトリルが好ましい。
【００２２】
本発明におけるニトリル化合物の使用量は、助剤効果（反応促進、選択性向上）が発現する量であれば特に限定されないが、好ましくは（ｉ）オレフィン化合物１モルに対して０．００００１〜２０モルであり、より好ましくは０．００１〜１０モルである。０．００００１モル未満である場合には十分な触媒効果が発現しないおそれがあり、２０モルより多い場合には効果が飽和するため、生産性が低下するおそれがある。
【００２３】
芳香族ヒドロキシ化合物
本発明におけるヒドロシリル化反応助剤である芳香族ヒドロキシ化合物は、上記ニトリル化合物と共に用いられるものであり、その例としては、フェノール、ヒドロキノン、クレゾール、ビスフェノールＡ等が挙げられ、これらは試薬として市販されており、入手の容易さと助剤効果の点からフェノールが好ましい。
【００２４】
本発明における芳香族ヒドロキシ化合物の使用量は、助剤効果（反応促進、選択性向上）が発現する量であれば特に限定されないが、好ましくは（ｉ）オレフィン化合物１モルに対して０．００００１〜１０モルであり、より好ましくは０．００１〜１０モルである。０．００００１モル未満である場合には十分な触媒効果が発現しないおそれがあり、１０モルより多い場合には効果が飽和するため、生産性が低下するおそれがある。
【００２５】
本発明におけるニトリル化合物（ＮＣ）及び芳香族ヒドロキシ化合物（ＡＨＣ）の使用量のモル比率は（ＮＣ）／（ＡＨＣ）＝１〜１００であり、好ましくは１０〜８０、より好ましくは２０〜６０である。該比率が１未満である場合には十分な選択性が発現されない他、原料として使用するハイドロジェンシリル基を有する化合物がアルコキシシリル基を含む場合にエステル交換反応が生じる可能性が大きくなり収率が低下するおそれがある。該比率が１００より大きくなる場合には助剤効果（反応促進、選択性向上）が十分に発現しないおそれがある。
【００２６】
本発明の製造方法を実施するにあたり、反応温度は５０〜１５０℃が好ましく、より好ましくは６０〜１３０℃であり、更に好ましくは７０〜１１０℃である。５０℃未満では反応速度が低く生産効率が悪くなる場合がある。１５０℃を超える場合には付加位置の制御が困難となり、付加異性体が生成してしまう他、ヒドロシリル基由来の脱水素反応等の副反応が生じるおそれがある。反応時間は１０〜３００分が好ましく、より好ましくは６０〜１２０分である。
【００２７】
本発明の製造方法を実施するにあたり、適宜に溶媒を使用してもよい。反応の阻害や原料との反応性が無いものであれば特に限定されないが、アルコール系溶媒や、エーテル系溶媒、含へテロ元素極性溶媒、炭化水素系溶媒が一般的であり、具体的にはメタノール、エタノール、プロパノールといったアルコール系溶媒、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフランといったエーテル系溶媒、ジメチルホルムアミドといった含へテロ元素極性溶媒、ヘキサン、ヘプタンといった脂肪族炭化水素化合物や、トルエン、キシレンといった芳香族炭化水素化合物が挙げられる。これらの溶媒は１種単独で又は２種以上を混合して使用しても良い。
【実施例】
【００２８】
以下、実施例及び比較例を示して本発明をより詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。下記の例において部は質量部を示す。
なお、下記例中、反応生成物の組成分析は熱伝導率型検出器を備えたガスクロマトグラフィーを使用し、ＮＭＲ分析により同定された標準化合物との比較で行った。
ヒドロシリル化の反応率はハイドロジェンシリル基を含有する化合物の仕込み量に対する反応に消費された量の割合をガスクロマトグラフィーにより計算した値である。
また、使用した白金錯体はジビニルシロキサンの０価白金錯体のトルエン溶液である。  例中の付加異性体とはオレフィンの末端炭素以外の炭素がシリル付加された化合物を指す。
【００２９】
［実施例１］
撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた５００ｍｌセパラブルフラスコに、トリアリルイソシアヌレート２４．９部（０．１モル）、アセトニトリル２．９５部（０．０７２モル）、フェノール０．１９部（０．００２モル）、白金錯体のトルエン溶液を、滴下するトリメトキシシラン１モルに対して白金錯体が０．００００５モルに相当する量を納め、撹拌混合した。その後、加熱して内温６０℃となったところでトリメトキシシラン３６．７部（０．３モル）を１時間かけて滴下した。滴下と同時に反応が起こり、発熱が生じ、反応液温度が６０℃から徐々に上昇したため、加熱を停止し、反応液温度が８０℃を超えないように調整しながら滴下を継続した。滴下終了後、内温７０℃となるように加熱をしながら反応液を１時間熟成した後に、内容物をガスクロマトグラフィーにより分析した。反応率及び付加異性体の生成率を表１に示した。
【００３０】
［実施例２］
実施例１における使用原料のトリメトキシシランをトリエトキシシランに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表１に示した。
【００３１】
［実施例３］
実施例１における使用原料のトリメトキシシランをペンタメチルジシロキサンに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表１に示した。
【００３２】
［実施例４］
撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた５００ｍｌセパラブルフラスコに、１，５−ヘキサジエン８２．０部（１モル）、アセトニトリル１９．７部（０．４８モル）、フェノール１．２２部（０．０１３モル）、白金錯体のトルエン溶液を、滴下するトリメトキシシラン１モルに対して白金錯体が０．００００５モルに相当する量を納め、撹拌混合した。その後、加熱して内温６０℃となったところでトリメトキシシラン２４４．４部（２モル）を１時間かけて滴下した。滴下と同時に反応が起こり、発熱が生じ、反応液温度が６０℃から徐々に上昇したため、加熱を停止し、反応液温度が７０℃を超えないように調整しながら滴下を継続した。滴下終了後、内温７０℃となるように加熱をしながら反応液を１時間熟成した後に、内容物をガスクロマトグラフィーにより分析した。反応率及び付加異性体の生成率を表２に示した。
【００３３】
［実施例５］
実施例４における使用原料のトリメトキシシランをトリエトキシシランに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表２に示した。
【００３４】
［実施例６］
実施例４における使用原料のトリメトキシシランをペンタメチルジシロキサンに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表２に示した。
【００３５】
［実施例７］
撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた５００ｍｌセパラブルフラスコに、スチレン１０４．０部（１モル）、アセトニトリル１９．７部（０．４８モル）、フェノール１．２２部（０．０１３モル）、白金錯体のトルエン溶液を、滴下するトリメトキシシラン１モルに対して白金錯体が０．００００５モルに相当する量を納め、撹拌混合した。その後、加熱して内温６０℃となったところでトリメトキシシラン１２２．２部（１モル）を１時間かけて滴下した。滴下と同時に反応が起こり、発熱が生じ、反応液温度が６０℃から徐々に上昇したため、加熱を停止し、反応液温度が７０℃を超えないように調整しながら滴下を継続した。滴下終了後、内温７０℃となるように加熱をしながら反応液を１時間熟成した後に、内容物をガスクロマトグラフィーにより分析した。反応率及び付加異性体の生成率を表３に示した。
【００３６】
［実施例８］
実施例７における使用原料のトリメトキシシランをトリエトキシシランに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表３に示した。
【００３７】
［実施例９］
実施例７における使用原料のトリメトキシシランをペンタメチルジシロキサンに変更した以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表３に示した。
【００３８】
［比較例１］
実施例１におけるアセトニトリル及びフェノールを使用しなかったこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表１に示した。
【００３９】
［比較例２］
実施例１におけるアセトニトリル及びフェノールの代わりに酢酸を使用したこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表１に示した。
【００４０】
［比較例３］
実施例４におけるアセトニトリル及びフェノールを使用しなかったこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表２に示した。
【００４１】
［比較例４］
実施例４におけるアセトニトリル及びフェノールの代わりに酢酸を使用したこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表２に示した。
【００４２】
［比較例５］
実施例７におけるアセトニトリル及びフェノールを使用しなかったこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表３に示した。
【００４３】
［比較例６］
実施例７におけるアセトニトリル及びフェノールの代わりに酢酸を使用したこと以外は同様にして反応を行った。反応率及び付加異性体の生成率を表３に示した。
【００４４】
【表１】
0005664191.tif 000002
【００４５】
【表２】
0005664191.tif 000003
【００４６】
【表３】
0005664191.tif 000004
【００４７】
以上の実施例及び比較例の結果は、本発明がヒドロシリル化反応の反応性を損なうことなく、付加異性体の副生を抑制し、オレフィン末端炭素原子をシリル化した化合物を効率よく与えることを実証するものである。