(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されており、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方が金属材料からなり、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、各々一本の線材が巻回されているか、または、少なくとも一方が複数本の線材を多条に巻回してなり、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方の前記コイルが複数本の線材から構成され、複数本の前記線材は、互いに同種の材料からなるカテーテル。
【請求項２】
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されており、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方が金属材料からなり、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、各々一本の線材が巻回されているか、または、少なくとも一方が複数本の線材を多条に巻回してなり、
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方の前記コイルが複数本の線材から構成され、複数本の前記線材は、複数の異なる材料であって、さらに、当該コイルとは異なる他の前記コイルを構成する線材の材料と異なる材料からなるカテーテル。
【請求項３】
前記第一のコイルは、金属材料からなり、
前記第二のコイルは、樹脂材料からなる請求項１または２に記載のカテーテル。
【請求項４】
前記補強層の外周に、樹脂材料からなる外層を有する請求項１から３のいずれか一項に記載のカテーテル。
【請求項５】
前記第二のコイルが、前記外層の前記樹脂材料と同種の樹脂材料で形成されている請求項４に記載のカテーテル。
【請求項６】
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されており、
前記補強層の外周に、樹脂材料からなる外層を有し、
前記外層と同種の前記樹脂材料からなる前記第二のコイルが、前記樹脂材料からなる前記外層の内周面に一体に結合しているカテーテル。
【請求項７】
前記第二のコイルが、前記外層の前記樹脂材料と同種の樹脂材料で形成されている請求項６に記載のカテーテル。
【請求項８】
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されており、
前記補強層の外周に、樹脂材料からなる外層を有し、
前記第二のコイルが、前記外層の前記樹脂材料と同種の樹脂材料で形成されており、
樹脂材料からなる前記第二のコイルを構成する線材の本数が、金属材料からなる前記第一のコイルを構成する線材の本数よりも少ないカテーテル。
【請求項９】
少なくとも前記第一のコイルは、複数本の線材が多条に巻回されており、
前記補強層の外周に配置した前記外層の前記内周面に、前記樹脂材料からなる前記第二のコイルが一体に結合し、当該外層と一体に結合している前記第二のコイルにより隔てられた空間内で、前記第一のコイルの複数本の前記線材が軸方向に互いに離間している請求項６乃至８の何れか一項に記載のカテーテル。
【請求項１０】
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されており、
前記第一のコイルの弾性力よりも、前記第二のコイルの弾性力が大きいカテーテル。
【請求項１１】
前記第一のコイルが金属材料からなり、
前記第二のコイルが超弾性材料からなる請求項１０に記載のカテーテル。
【請求項１２】
前記第一のコイルと、超弾性材料からなる前記第二のコイルとの少なくとも一方が、複数本の線材を多条に巻回してなる請求項１１に記載のカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルに関し、特に、補強層が複数の線材を多条巻きしたコイルからなるカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルがあり、特に、補強層が複数の同じ材料製の線材を多条巻きしたコイル状のワイヤからなるカテーテルが開示されている（例えば、特許文献１参照）。このようなコイル状の補強層が形成されたカテーテルでは、柔軟な屈曲性と耐キンク性とが実現される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−８８８３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、昨今では、例えば、屈曲性だけでなく復元性にも優れたカテーテル等、様々な特性を備えた製品の開発が求められている。特許文献１のような同一材料の線材を用いて形成された補強層では、カテーテルに様々な特性を持たせるという要求に応えるのは困難であるという課題があった。
【０００５】
本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、様々な特性を備えたカテーテルを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のカテーテルは、ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて補強層の少なくとも一部が形成されている。
【０００７】
従って、本発明のカテーテルでは、第一のコイル、および、第二のコイルを互いに異なる材料で形成している。そのため、例えば、屈曲性とその屈曲時の形状保持性、耐キンク性に優れる材料からなる第一のコイルと、柔軟性による復元力に優れる材料からなる第二のコイルとを多条巻きして補強層を形成すれば、互いのコイルの優れた効果を阻害することなく、相乗効果を発揮する。その結果、良好な屈曲性とその屈曲時の形状保持性と耐キンク性、および、柔軟性による復元力の相反する双方の効果を有し、使用性に優れるカテーテルを得ることができる。
【０００８】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルまたは第二のコイルは、少なくとも一方が金属材料からなるものであってもよい。
【０００９】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルは、金属材料からなり、第二のコイルは、樹脂材料からなるものであってもよい。
【００１０】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルまたは第二のコイルは、各々一本の線材が巻回されているか、または、少なくとも一方が複数本の線材を多条に巻回してなるものであってもよい。
【００１１】
上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルまたは第二のコイルは、少なくとも一方のコイルが複数本の線材から構成され、複数本の線材は、互いに同種の材料からなるものであってもよい。
【００１２】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルまたは第二のコイルは、少なくとも一方のコイルが複数本の線材から構成され、複数本の線材は、複数の異なる材料であって、さらに、当該コイルとは異なる他のコイルを構成する線材の材料と異なる材料からなるものであってもよい。
【００１３】
また、上述のようなカテーテルにおいて、補強層の外周に、樹脂材料からなる外層を有するものであってもよい。
【００１４】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第二のコイルが、外層の樹脂材料と同種の樹脂材料で形成されているものであってもよい。
【００１５】
また、上述のようなカテーテルにおいて、外層と同種の樹脂材料からなる第二のコイルが、樹脂材料からなる外層の内周面に一体に結合しているものであってもよい。
【００１６】
また、上述のようなカテーテルにおいて、樹脂材料からなる第二のコイルを構成する線材の本数が、金属材料からなるの第一のコイルを構成する線材の本数よりも少ないものであってもよい。
【００１７】
また、上述のようなカテーテルにおいて、補強層の少なくとも第一のコイルは、複数本の線材が多条に巻回されており、補強層の外周に配置した外層の内周面に、樹脂材料からなる第二のコイルが一体に結合し、当該外層と一体に結合している第二のコイルにより隔てられた空間内で、第一のコイルの複数本の線材が軸方向に互いに離間しているものであってもよい。
【００１８】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルの弾性力よりも、第二のコイルの弾性力が大きいものであってもよい。
【００１９】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルが金属材料からなり、第二のコイルが超弾性材料からなるものであってもよい。
【００２０】
また、上述のようなカテーテルにおいて、第一のコイルと、超弾性材料からなる第二のコイルとの少なくとも一方が、複数本の線材を多条に巻回してなるものであってもよい。
【００２１】
なお、本発明の各種の構成要素は、必ずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等でもよい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明のカテーテルでは、互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて補強層の少なくとも一部が形成されている。そのため、各材料の特性を生かし、例えば、屈曲性だけでなく復元力にも優れるといった、様々な要求に対応できるカテーテルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第一の実施形態のカテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断側面図である。
【図２】図１のＩ−Ｉ線断面正面図であって、カテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断正面図である。
【図３】カテーテルの基端部分の内部構造を示す模式的な縦断側面図である。
【図４】カテーテルを湾曲した場合の補強層を示す模式図である。
【図５】第二の実施形態の先端部分の内部構造を示す模式的な縦断側面図である。
【図６】図５のＩＩ−ＩＩ線断面正面図であって、カテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断正面図である。
【図７】第三の実施形態の先端部分の内部構造を示す模式的な縦断側面図である。
【図８】第三の実施形態において、加熱により外層と第二のコイルとを結合した状態を示す模式的な縦断拡大側面図である。
【図９】図７のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面正面図であって、カテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断正面図である。
【図１０】第四の実施形態のカテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断側面図である。
【図１１】図１０のＩＶ−ＩＶ線断面正面図であって、カテーテルの先端部分の内部構造を示す模式的な縦断正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第一の実施形態）
本発明の第一の実施形態について、図１ないし図４を参照して以下に説明する。なお、本実施の形態および以降の実施形態では、図示するように前後左右上下の方向を規定して説明する。しかし、これは構成要素の相対関係を簡単に説明するために便宜的に規定するものである。従って、本発明を実施する製品の製造時や使用時の方向を限定するものではない。
【００２５】
＜カテーテルの構成＞
以下、本実施の形態のカテーテル１０の構成を説明する。血管などの体腔に挿入されたカテーテル１０の良好な屈曲形状保持性と耐キンク性、および、柔軟性による復元力については後述する。
【００２６】
本実施の形態のカテーテル１０は、図１ないし図３に示すように、ルーメン２１の外周に補強層５０が形成されているカテーテル１０であって、第一のコイル５１と、第二のコイル５２とが、多条に巻回されて補強層５０の少なくとも一部が形成されている。また、第一のコイル５１と第二のコイル５２とは、互いに異なる材料で形成されている。ここで、第一のコイル５１と第二のコイル５２とが多条に巻回されているとは、それぞれ一本または複数本からなる第一のコイル５１および第二のコイル５２を一つの単位として、これらの第一のコイル５１と第二のコイル５２とがループ状に螺旋巻回されていることをいう。言い換えると、本実施の形態のカテーテル１０では、一単位として、それぞれ螺旋状に巻回された７本（七条）の第一のコイル５１と１本（一条）の第二のコイル５２との８本（八条）が、カテーテル１０の軸心に沿って配置されている。
【００２７】
より具体的には、本実施の形態のカテーテル１０では、第一のコイル５１を、金属材料であるステンレス鋼（ＳＵＳ）で形成し、第二のコイル５２を、ニッケルとチタンの合金（ＮｉＴｉ合金）、例えば、ニチノール（ＮＩＴＩＮＯＬ：登録商標）で形成している。なお、本実施形態において、第一のコイル５１が金属材料からなるとは、第一のコイル５１が通常金属材料（非形状記憶合金）で形成されていることを意味する。ここで、ＳＵＳの特性としては、剛性に優れるが、降伏し易いため、大きく変形させると復元力に乏しい。例えば、カテーテル１０を９０度近く屈曲させた場合、ＳＵＳのみの補強層５０を用いた場合には、完全には元の形状には復元できないことがある。特に、体腔内での復元や屈曲方向の変更は困難となり得る。一方、ＮｉＴｉ合金の特性としては、いわゆる超弾性の形状記憶合金であり、柔軟であるが、降伏しにくいので、大きく変形させても弾性的に復元する。したがって、第一のコイル５１で屈曲させたカテーテル１０を、特に体腔内で復元や屈曲方向の変更を第二のコイル５２の弾性力によって良好に行うことができる。
【００２８】
また、本実施の形態の第一のコイル５１は、ＳＵＳ製の七条の線材（ワイヤ）第一のコイル５１をカテーテル１０の軸心方向（図１の上下方向）に沿って並べて配置したものである。また、本実施の形態の第二のコイル５２は、ＮｉＴｉ合金製の一条の線材をカテーテル１０の軸心方向に沿って並べて配置したものである。七条の第一のコイル５１と一条の第二のコイル５２とは、各々帯状に巻回されている。図１では、第一のコイル５１を点線で示し、第二のコイル５２を一点鎖線で示している。以下、カテーテル１０の軸心方向の長さを軸長という。
【００２９】
また、本実施の形態のカテーテル１０は、ルーメン２１が内周面に形成されていて、補強層５０が外周面に形成されている円筒形の内層２０を有している。そして、図３に示すように、全長の少なくとも一部である基端側で、補強層５０のそれぞれ異なる材料からなる第一のコイル５１、および、第二のコイル５２が内層２０の外周面上に緊密に巻回されている。さらに、本実施の形態のカテーテル１０は、補強層５０が内周面に形成されている円筒形の外層６４を有する。
【００３０】
また、本実施の形態のカテーテル１０では、図１に示すように、全長の少なくとも一部である先端側で、補強層５０の第一のコイル５１、および、第二のコイル５２が外層６４の内周面上に巻回されている。
【００３１】
本実施の形態のカテーテル１０では、先端側では、補強層５０の第一のコイル５１および第二のコイル５２が所定間隔でピッチ巻回されている。そのピッチは第一のコイル５１、第二のコイル５２の線径の数倍であり、このような巻回作業は容易である。
【００３２】
また、本発明のカテーテル１０では、より具体的には、図１および図２に示すように、大径のルーメン２１が形成されている大径樹脂管からなる内層２０と、内層２０の少なくとも遠位端部１５で外側に位置する少なくとも一対の小径の操作線細管３０ａ、３０ｂと、操作線細管３０ａ、３０ｂにスライド自在に挿通されていて先端部が少なくともカテーテル１０の遠位端部１５に連結されているスライド操作線４０ａ、４０ｂと、内層２０と操作線細管３０ａ、３０ｂとを一体としてコイル状に巻回されている補強層５０と、を有する。
【００３３】
また、補強層５０は、図１に示すように、シース１６の遠位端部１５などでは屈曲を容易とするために第一のコイル５１と第二のコイル５２とが所定間隔を介して巻回されている。シース１６の近位端部１７などでは、図３に示すように、剛性を向上させるために第一のコイル５１と第二のコイル５２とが緊密に巻回されている。なお、図３では、第二のコイル５２のみ一点鎖線で示している。
【００３４】
なお、内層２０と外層６４との中間に位置する補強層５０の間隙は、樹脂からなる補強樹脂層６０で密閉されており、これでシース１６が形成されている。このシース１６は、内視鏡を通じて、または直接に、体腔内に挿通される可撓性の管状体であり、腹腔動脈などの血管、および肝動脈枝や内頚動脈枝などの末梢血管に挿通される。
【００３５】
内層２０には、フッ素系の熱可塑性ポリマーが広く用いられる。一例として、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）やポリビニリデンフルオライド（ＰＶＤＦ）、ペルフルオロアルコキシフッ素樹脂（ＰＦＡ）などを用いることができる。このように、内層２０にフッ素系樹脂を用いることにより、カテーテル１０のルーメン２１を通じて造影剤や薬液などを患部に供給する際のデリバリー性が良好となる。
【００３６】
補強樹脂層６０には熱可塑性ポリマーが広く用いられる。一例として、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）のほか、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリアミド（ＰＡ）、ナイロンエラストマー、ポリウレタン（ＰＵ）、エチレン−酢酸ビニル樹脂（ＥＶＡ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）またはポリプロピレン（ＰＰ）などを用いることができる。
【００３７】
外層６４は、カテーテル１０の最外層として、潤滑処理が外表面に施された親水性の樹脂層からなる。外層６４には、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）やポリビニルピロリドンなどの親水性材料を用いることができる。
【００３８】
なお、本実施の形態のカテーテル１０では、フッ素コート層などからなる内層２０の外側にポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）などからなる別体の操作線細管３０ａ、３０ｂが配置されている。この操作線細管３０ａ、３０ｂと内層２０とに補強層５０の第一のコイル５１および第二のコイル５２が巻回されている。
【００３９】
ここで、本実施の形態のシース１６の代表的な寸法を例示する。シース１６の最外径は直径１ｍｍ未満、具体的には７００〜９００μｍ程度である。内層２０の内径は４００〜６００μｍ程度、補強樹脂層６０の厚さは１００〜１５０μｍ程度、第一のコイル５１および第二のコイル５２の直径は２０〜１００μｍである。また、操作線細管３０ａ、３０ｂの内径は４０〜１００μｍ、スライド操作線４０ａ、４０ｂの太さは３０〜６０μｍである。
【００４０】
また、上記実施形態では、補強層５０の第一のコイル５１、第二のコイル５２として、それぞれＳＵＳ、ＮｉＴｉ合金を用いている。しかし、本発明がこれに限定されることはない。少なくとも一方が金属材料であることが好ましい。また、一方が金属材料で他方が樹脂材料であることが、より好ましい。具体的には、第一のコイル５１として、耐腐食性被覆した鋼鉄線、チタンもしくはチタン合金などの金属線を用いてもよい。また、第二のコイル５２として、上記実施形態では、超弾性のＮｉＴｉ合金を用いているが、弾性力を有するものであればよく、本発明がこれに限定されることはない。例えば、第二のコイル５２として、ナイロン系樹脂材料やポリエチレン系材料等を用いてもよい。また、外層６４や内層２０と同種の樹脂材料を用いてもよい。なお、補強層５０の第一のコイル５１、第二のコイル５２の断面形状は特に限定されず、正円形、楕円形、正方形、長方形、多角形、等でよいが、本実施の形態では一般的な正円形となっている。
【００４１】
また、第一のコイル５１および第二のコイル５２がフラットワイヤや角ワイヤであって、かつ第二のコイル５２の線幅が第一のコイル５１の線幅より幅広であってもよい(ともに図示せず)。本実施の形態では、第一のコイル５１および第二のコイル５２を正円形であって、同幅なものとしている。
【００４２】
操作線細管３０ａ、３０ｂは、内層２０の外周面に沿って補強層５０で保持されている。すなわち、補強樹脂層６０および補強層５０の内側には、操作線細管３０ａ、３０ｂが長手方向に延在して埋設されており、それぞれにスライド操作線４０ａ、４０ｂがスライド自在に挿通されている。
【００４３】
また、操作線細管３０ａ、３０ｂはシース１６に対して一部または全部が螺旋状に設けられて長手方向成分とともに周回方向成分を含んでもよい。以下、スライド操作線４０ａを第一のスライド操作線、スライド操作線４０ｂを第二のスライド操作線という場合がある。
【００４４】
本実施の形態のカテーテル１０においては、図２に示すように、スライド操作線４０ａ、４０ｂがそれぞれ挿通された一対の操作線細管３０ａ、３０ｂは、内層２０の周囲に対向して配置されている。すなわち、本実施の形態では、カテーテル１０の軸心を挟んで操作線細管３０ａと操作線細管３０ｂとは１８０度対向して形成されている。そして、操作線細管３０ａにはスライド操作線４０ａが挿通され、操作線細管３０ｂにはスライド操作線４０ｂが挿通されている。
【００４５】
操作線細管３０ａ、３０ｂは、内層２０を構成する樹脂材料と共に押し出して、内層２０の外周面上に一体に形成することができる。操作線細管３０ａ、３０ｂの材料としては、補強樹脂層６０の樹脂材料よりも耐熱性に優れ、またスライド操作線４０ａ、４０ｂとの摺動性の観点から、例えば、ポリエーテルエーテルケトン、ポリサルホン（ＰＳＦ）、ポリテトラフルオロエチレン(ＰＴＦＥ)、ポリフッ化ビニリデン(ＰＶＤＦ)、などのフッ素系高分子材料を好適に用いることができる。
【００４６】
スライド操作線４０ａ、４０ｂを操作線細管３０ａ、３０ｂに挿通する方法としては、特に限定されることはなく、種々な方法を採用することができる。例えば、予め操作線細管３０ａ、３０ｂが埋設されたシース１６に対して、その一端側からスライド操作線４０ａ、４０ｂを挿通してもよい。または、予めスライド操作線４０ａ、４０ｂが挿通された操作線細管３０ａ、３０ｂを内層２０の樹脂材料と共に押し出して、シース１６を成形してもよい。
【００４７】
スライド操作線４０ａ、４０ｂの具体的な材料としては、例えば、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ＰＩもしくはＰＴＦＥなどの高分子ファイバー、または、ＳＵＳ、耐腐食性被覆した鋼鉄線、チタンもしくはチタン合金などの金属線を用いることができる。
【００４８】
なお、操作線細管３０ａ、３０ｂが予め埋設されたシース１６に対してスライド操作線４０ａ、４０ｂを挿通する場合など、スライド操作線４０ａ、４０ｂに耐熱性が求められない場合には、当該スライド操作線４０ａ、４０ｂの材料として、上記各材料に加えて、ポリフッ化ビニリデン、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）またはポリエステルなどを用いることもできる。
【００４９】
図１に示すように、シース１６の遠位端部１５には、Ｘ線等の検出波が不透過な材料からなるリング状のマーカー６６が設けられている。具体的には、マーカー６６には白金やタングステンなどの金属材料を用いることができる。本実施の形態のマーカー６６は、内層２０の外側であって外層６４の内側に設けられている。
【００５０】
スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分（遠位端部１５部分）４１は、カテーテル１０の遠位端部１５に固定されている。スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分４１を遠位端部１５に固定する態様は特に限定されない。
【００５１】
例えば、スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分４１をマーカー６６に締結してもよく、シース１６の遠位端部１５に溶着してもよい。または、接着剤によりマーカー６６またはシース１６の遠位端部１５に接着固定してもよい。本実施の形態では、スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分４１は補強樹脂層６０の樹脂に埋設されている。
【００５２】
シース１６の遠位端部１５とは、シース１６の被験者の身体に挿入される先端側の所定領域をいう。また、シース１６の近位端部１７とは、操作者に操作される末端側の所定領域をいう。
【００５３】
同様に、スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分４１とは、スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端を含む所定領域をいい、スライド操作線４０ａ、４０ｂの基端部分とは、スライド操作線４０ａ、４０ｂの基端を含む所定領域をいう。
【００５４】
本実施の形態のカテーテル１０は、シース１６の近位端部１７の近傍で一対の操作線細管３０ａ、３０ｂから引き出された一対のスライド操作線４０ａ、４０ｂを手動操作するスライド操作機構(図示せず)が設けられている。
【００５５】
本実施の形態のカテーテル１０において、第一のスライド操作線４０ａまたは第二のスライド操作線４０ｂを牽引した場合には、シース１６の遠位端部１５に張力が与えられて、当該スライド操作線４０ａ、４０ｂが挿通されている側に遠位端部１５が屈曲する。ここで、シース１６が屈曲するとは、シース１６の一部または全部が湾曲または折れ曲がることをいう。また、耐キンク性とは、シース１６の屈曲時にシース１６が潰れて内腔が閉塞するのを防止することをいう。
【００５６】
＜カテーテルの性能＞
以上のように、第一のコイル５１を剛性に優れる七条のＳＵＳで形成し、第二のコイル５２を弾性に優れる一条の超弾性のＮｉＴｉ合金で形成することにより、双方の優れた性能を損なうことなく、双方の利点を発揮することができる。そのため、第一のコイル５１の柔軟な屈曲性により、屈曲時の形状保持性と耐キンク性が得られ、第二のコイル５２の良好な弾性力により、復元力にも優れた、使用性の良好なカテーテル１０を提供することができる。特に、体腔内でカテーテル１０を大きく屈曲させた場合でも、元の形状の良好に復元できるとともに、屈曲方向の変更も柔軟かつ自在に行うことができる。
【００５７】
さらに、本実施の形態のカテーテル１０では、七条の第一のコイル５１と一条の第二のコイル５２とが多条に巻回されている。そのため、第一のコイル５１と第二のコイル５２とを、Ｘ線透過率の異なる材料で形成することにより、七条の第一のコイル５１に隔てられた第二のコイル５２のループ間距離Ｐ（図１を参照）が非ゼロとなる。そして、このループ間距離Ｐをカテーテル１０の軸心方向に沿って観察することで、カテーテル１０の形状に関してさらに多くの情報を得ることができる。
【００５８】
図４は、複数の検出位置（ａ）から（ｃ）においてＸ線を検出する状態を示す模式図である。カテーテル１０は上向きに湾曲している。ここで、カテーテル１０の湾曲方向（図中、上向き）に対してＸ線等の検出波での検出方向が一致した場合にも、本実施の形態によればカテーテル１０の湾曲方向を知得することができる。
【００５９】
さらに、第一のコイル５１のシルエットとの干渉により、かりに第二のコイル５２のループが観察できなかった場合でも、第二のコイル５２のループ間距離Ｐの変化に着目することで、カテーテル１０の湾曲形状を知得することができる。
【００６０】
さらに、本実施の形態のカテーテル１０は、ルーメン２１が内周面に形成されていて補強層５０が外周面に形成されている円筒形の内層２０を有している。そして、全長の少なくとも一部である基端側で補強層５０の複数種類の第一のコイル５１、第二のコイル５２が内層２０の外周面上に緊密に巻回されている。このため、カテーテル１０の基端側を強固に補強することができ、人体への挿入を容易とすることができる。
【００６１】
さらに、検出波が磁気共鳴からなってもよく、超音波からなってもよい。これらの場合、当然ながら第一のコイル５１、第二のコイル５２は磁気や超音波の反射率や透過率が相違するものからなる。
【００６２】
なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的が達成される限りにおける種々の変形、改良等の態様も含む。例えば、上記形態では操作線細管３０ａ、３０ｂが樹脂で形成されていることを例示した。しかし、操作線細管が極細の金属ワイヤまたは樹脂ワイヤを巻回した細管コイルで形成されていてもよい(図示せず)。
【００６３】
また、上記実施形態では７本（七条）の線材から構成される第一のコイル５１と１本（一条）の線材から構成される第二のコイル５２とが多条巻きされていることを例示した。しかし、このような多条巻きの本数や断面形状は各種に組み合わせることができ、第二のコイル５２の線材も複数本としてもよい。また、第一のコイル５１の線材を１本とし、第二のコイル５２の線材を複数本としてもよい。または、第一のコイル５１および第二のコイル５２の双方を１本のみの線材で構成してもよいし、双方の線材の本数を同数で構成してもよい。
【００６４】
また、上記実施形態では、第一のコイル５１と第二のコイル５２との材料が相違することを例示した。しかし、このような第一のコイル５１と第二のコイル５２とが同一材料で形成されていてもよい。この場合、表面処理が相違することにより、剛性や弾性力が異なり、良好な柔軟性により屈曲性に優れ、屈曲時の形状保持性と耐キンク性にも優れ、さらには、良好な弾力性により、復元力にも優れた使用性の良好なカテーテル１０を得ることができる。また、Ｘ線の透過率や反射率を相違させて、双方の区別を容易に行うこともできる。
【００６５】
さらに、上記実施形態では、全長の少なくとも一部である基端側で補強層５０の複数種類の第一のコイル５１と第二のコイル５２とが内層２０の外周面上に緊密に巻回されている。そして、全長の少なくとも一部である先端側で補強層５０の第一のコイル５１と第二のコイル５２とが外層６４の内周面上にピッチ巻回されていることを例示した。しかし、全長で補強層５０の第一のコイル５１および第二のコイル５２が内層２０の外周面上に緊密に巻回されていてもよく、全長で補強層５０の第一のコイル５１と第二のコイル５２とが外層６４の内周面上にピッチ巻回されていてもよい。また、基端側と先端側とで第一のコイル５１と第二のコイル５２との種類が相違してもよい(図示せず)。
【００６６】
また、上記実施形態では、操作線細管３０ａ、３０ｂから前方に突出したスライド操作線４０ａ、４０ｂが補強樹脂層６０の樹脂に埋設されて内層２０の遠位端部に連結されていることを例示した。しかし、操作線細管３０ａ、３０ｂの先端側の少なくとも一部が細管コイル(図示せず)からなってもよい。
【００６７】
このような細管コイルは、極細の金属ワイヤまたは樹脂ワイヤを操作線細管３０ａ、３０ｂの樹脂部分と同径に巻回した構造からなり、例えば、２０〜２００ｍｍの全長に形成される。このようなカテーテル(図示せず)では、細管コイルの部分ではシース１６が容易に屈曲するので、シース１６の遠位端部１５の屈曲性による屈曲時の形状保持性を向上させることができる。また、いずれの形状に屈曲させても、超弾性を有するＮｉＴｉ合金の復元力により、シース１６を、直線形状など元の形状に良好に復元させることができる。
【００６８】
また、上述したカテーテル１０では、マーカー６６が配置されている位置よりも、後方に操作線細管３０ａ、３０ｂの先端部が補強樹脂層６０に埋設されていることを想定した。しかし、本発明がこれに限定されるものではなく、マーカー６６が配置されている位置よりも、前方に操作線細管３０ａ、３０ｂの先端部が補強樹脂層６０に埋設されていてもよい(図示せず)。
【００６９】
さらに、上記実施形態では内層２０の内部が直接に開口していることを例示した。しかし、このような内層２０の内周面にフッ素コート(ＰＴＦＥ)などの層膜を、１５μｍなどの層厚で形成してもよい。
【００７０】
また、上記実施形態では、一対のスライド操作線４０ａ、４０ｂを有することで、シース１６の遠位端部１５を二方向に偏向させられることを例示した。しかし、二対のスライド操作線４０ａ、４０ｂをカテーテル１０の軸心から直交した位置に配置することで、シース１６の遠位端部１５を上下左右の四方向に偏向させることもできる(図示せず)。また。上記実施形態では、カテーテル１０の軸心を挟んでスライド操作線４０ａと操作線細管３０ａ、および、スライド操作線４０ｂと操作線細管３０ｂとは１８０度対向して２組形成されている。しかし、本発明がこれに限定されることはなく、１２０度間隔で３組の操作線と操作線細管とを形成してもよいし、４組以上形成してもよい。
【００７１】
なお、上記実施形態では、第一のコイル５１としてＳＵＳ等の剛性に優れる材料を用い、第二のコイル５２としてＮｉＴｉ合金等の超弾性材料、または超弾性材料よりは弾性力の低い樹脂等の通常の弾性力を有する弾性材料を用いている。しかし、本発明がこれに限定されることはない。例えば、弾性力を重視する場合は、第一のコイル５１としてＮｉＴｉ合金等の超弾性材料、または樹脂等の弾性材料を用い、第二のコイル５２としてＳＵＳ等の剛性に優れる材料を用いてもよい。このような構成としても、第二のコイル５２の良好な剛性と柔軟性により、自在な屈曲性と屈曲時の形状保持性と耐キンク性、および、第一のコイル５１の良好な弾力性により、復元力に優れた使用性の良好なカテーテル１０を得ることができる。また、例えば、内側に巻回すコイル層に超弾性材料を使用し、その外側に巻回すコイル層に通常の弾性力を有する樹脂材料を使用した場合、超弾性材料の復元性と樹脂材料の柔軟性との相乗効果により、良好な曲げ耐久性を得ることができる。
【００７２】
ここで、超弾性材料とは、強い負荷がかかって変形しても、除荷時には元の状態に復元する能力に優れている材料をいう。超弾性材料としては、金属材料と樹脂材料とが存在する。超弾性金属材料は、一般的に形状記憶合金ともよばれている。形状記憶合金は、弾性力に富み、さまざまに変形を加えられても、弾性復元力によって予め設定（記憶）された所定の状態に復元する性質を有する。具体的には、形状記憶合金のうち、ＪＩＳ  Ｇ３６０２に規定される硬鋼線材よりもヤング率が低く、降伏点歪みが大きい材料が好適に用いられる。
【００７３】
超弾性金属材料である形状記憶合金としては、より具体的には、Ｎｉ−Ｔｉ系形状記憶合金、Ｃｕ系形状記憶合金、および、Ｆｅ系形状記憶合金等を用いることができる。その中でも、最も扱いやすく、耐食性や生体適合性に優れるＮｉ−Ｔｉ系形状記憶合金を用いるのがより好ましい。なお、Ｎｉ−Ｔｉ系形状記憶合金と、Ｃｕ系形状記憶合金とは、熱弾性型マルティンサイト変態を示す合金系に属するため、この合金系に属さないＦｅ系形状記憶合金と比較して、熱ヒステリシス幅が狭く、カテーテル１０の補強層５０に用いるのに好適である。
【００７４】
なお、Ｎｉ−Ｔｉ系形状記憶合金としては、前述したニチノール（登録商標）が最も好ましいが、Ｎｉ−Ｔｉ−Ｘ（Ｘ＝Ｆｅ，Ｃｕ，Ｖ，Ｃｏ等）なども好適に用いることができる。また、Ｃｕ系形状記憶合金としては、Ｃｕ−Ｚｎ−Ｘ（Ｘ＝Ａｌ、Ｆｅ等）合金などを好適に用いることができる。
【００７５】
また、超弾性樹脂材料としては、例えば、ポリサルホン樹脂（ＰＳＵ）、ポリエーテルサルホン樹脂（ＰＥＳＵ）、ポリフェニルサルホン樹脂（ＰＰＳＵ）等のサルホン系超弾性樹脂、グリルアミド樹脂等のナイロン系超弾性樹脂等を好適に用いることができる。
【００７６】
（第二の実施形態）
本発明の第二の実施形態について、図５および図６を参照して以下に説明する。本実施の形態のカテーテル１０は、上記第一の実施形態と同様に、ルーメン２１の外周に補強層５０が形成されているカテーテル１０であって、第一のコイル５１と、第二のコイル５２とが、多条に巻回されて補強層５０の少なくとも一部が形成されている。また、第一のコイル５１と第二のコイル５２とは、互いに異なる材料で形成されている。本実施の形態では、さらに、第一のコイル５１、第二のコイル５２とは異なる材料で形成された第三のコイル５３を用いている。すなわち、同種の材料からなる五条の第一のコイル５１（図５に点線で示している）と、一条の第ニのコイル５２（図５に二点鎖線で示している）を挟んで異種材料の二条の第三のコイル５３（図５に一点鎖線で示している）からなる、総数八条の線材を一単位として、それぞれ内層２０の外周に螺旋状にピッチ巻きし、カテーテル１０の軸心に沿って補強層５０が配置されている。また、補強層５０の第一のコイル５１、第二のコイル５２、第三のコイル５３の断面形状も、上記第一の実施形態と同様に特に限定されず、正円形、楕円形、正方形、長方形、多角形、等でよいが、本実施の形態では一般的な正円形となっている。
【００７７】
ここで、同種の材料からなる線材とは、本明細書では、例えば、第一のコイル５１に用いられる線材がすべて同じＳＵＳからなる線材である、第二のコイルに用いられる線材が、すべて同じＮｉＴｉ合金からなる線材である、など、同一の材料で形成されていることを意味する。また、異なる材料とは、例えば、第一のコイル５１として、ＳＵＳの線材と銅の線材を用いて構成すること等を意味する。したがって、一本の線がＳＵＳと銅とを繋ぎ合わせて形成されていることを意味するものではない。
【００７８】
また、第一のコイル５１および第二のコイル５２がフラットワイヤや角ワイヤであって、かつ第二のコイル５２の線幅が第一のコイル５１の線幅より幅広であってもよい(ともに図示せず)。本実施の形態では、上記第一の実施形態と同様に、第一のコイル５１および第二のコイル５２を正円形であって、同幅なものとしている。
【００７９】
また、本実施の形態のカテーテル１０は、ルーメン２１が内周面に形成されていて補強層５０が外周面に形成されている円筒形の内層２０を有している。さらに、本実施の形態のカテーテル１０は、補強層５０が内周面に形成されている円筒形の外層６４を有する。各部材の材料や作用は、上記第一の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００８０】
また、図５および図６に示すように、大径のルーメン２１が形成されている大径樹脂管からなる内層２０と、内層２０の少なくとも遠位端部１５で外側に位置する少なくとも一対の小径の操作線細管３０ａ、３０ｂと、操作線細管３０ａ、３０ｂにスライド自在に挿通されていて先端部が少なくともカテーテル１０の遠位端部１５に連結されているスライド操作線４０ａ、４０ｂとを有する。これらの材料や形成方法、動作は、第一の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００８１】
また、補強層５０は、図５に示すように、シース１６の遠位端部１５などでは屈曲を容易とするために、第一のコイル５１、第二のコイル５２および第三のコイル５３が所定間隔（ピッチ）を介して巻回されている。また、シース１６の近位端部１７などでは、図示はしないが、剛性を向上させるために第一のコイル５１、第二のコイル５２および第三のコイル５３が緊密に巻回されていてもよい。
【００８２】
なお、内層２０と外層６４との中間に位置する補強層５０の間隙は、樹脂からなる補強樹脂層６０で密閉されており、これでシース１６が形成されている。このシース１６の作用、寸法等は、上記第一の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００８３】
上記第一のコイル５１の材料としては、上記第一の実施形態と同様に、剛性に優れるＳＵＳを用いることで、カテーテル１０に良好な剛性と柔軟性を持たせ、屈曲性と屈曲時の形状保持性および耐キンク性を向上させている。なお、第一のコイル５１の材料は、ＳＵＳに限定されることはなく、剛性に優れ、コイル状とした際に柔軟性に優れていれば他の材料を用いてもよい。具体的には、上記第一の実施形態で記載した材料と同様のものを用いることができる。
【００８４】
また、第二のコイル５２としては、上記第一の実施形態と同様に、超弾性力を有するＮｉＴｉ合金を用いることで、カテーテル１０の弾力性を向上させ、優れた復元力を持たせている。なお、第二のコイル５２は、ＮｉＴｉ合金に限定されることはなく、超弾性力あるいは通常の弾性力を有し、復元性に優れていれば他の材料を用いてもよい。具体的には、上記第一の実施形態で記載した材料と同様のものを用いることができる。
【００８５】
一方、上記第二のコイル５２を挟んで配置される第三のコイル５３としては、通常の弾力性を有する樹脂材料等を用いることが好ましい。具体的には、例えば、ナイロン系樹脂やポリエチレン系樹脂等を用いることができる。特に、第二のコイル５２よりも弾性力が低い材料を用いることがより好ましい。
【００８６】
このように、剛性を有する第一のコイル５１と第二のコイル５２との間に、第二のコイル５２よりも弾性力の低い第三のコイル５３を介在させることにより、剛性材料から徐々に弾性力の強い材料となる。また、超弾性材料から徐々に弾性力が弱くなって剛性の材料となる。したがって、第三のコイル５３によって、屈曲性と屈曲時の形状保持性と復元性という、相反する特性の緩衝的な役目を果たし、良好な柔軟性による自在な屈曲性、剛性による屈曲時の形状保持性と耐キンク性、および、良好な弾力性による復元力のバランスを取り易いものとなる。そして、使用時において、屈曲が容易であり、その屈曲状態を良好に維持でき、屈曲を解除すると、元の直線的な形状に良好に復元するような、使用性に優れたカテーテル１０を得ることができる。
【００８７】
なお、本実施の形態でも、第一のコイル５１を剛性材料で形成し、第二のコイル５２を超弾性材料で形成し、第三のコイル５３を通常の弾性材料で形成しているが、本発明がこれに限定されることはない。例えば、第一のコイル５１を超弾性材料で形成し、第二のコイル５２を剛性材料で形成し、これを挟む第三のコイル５３を、第一のコイル５１より弾力性が低く、第二のコイル５２より剛性が低い中間的な材料で形成して、緩衝材の要素を持たせてもよい。この構成では、より弾力性に優れたカテーテル１０を得ることができる。
【００８８】
（第三の実施形態）
本発明の第三の実施形態について、図７ないし図９を参照して以下に説明する。本実施の形態のカテーテル１０の基本的構成や動作は、上記第一、第二の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。以下、主に上記第一、第二の実施形態と異なる点について説明する。なお、第一のコイル５１として三条のＳＵＳと、第二のコイル５２として一条の樹脂性材料（詳細は後述する）とが、合計四条で内層２０の外周にピッチ巻きされて補強層５０を構成している。図７には、樹脂材料製の第二のコイル５２のみ点線で示している。
【００８９】
上記第一、第二の実施の形態では第一のコイル５１および第二のコイル５２が同径であることを例示した。しかし、本実施の形態では、第二のコイル５２の線径が第一のコイル５１の線径より大径である。また、第二のコイル５２は、外層６４を形成する樹脂材料と同種の樹脂材料で形成され、内層２０と第二のコイル５２とが結合している。また、本実施の形態では、スライド操作線４０ａ、４０ｂの先端部分４１、およびマーカー６６は、補強樹脂層６０の樹脂に埋設されている。
【００９０】
ここで、同種の樹脂材料とは、同一の樹脂材料であることは勿論、異なる樹脂材料であっても、主成分が同じであったり、ガラス転移温度や融点が同じかほぼ同じで、互いに結合し易いものを含むことを意味する。例えば、一方が低密度ポリエチレンで、他方が高密度ポリエチレンであるなど、双方がポリエチレン系樹脂であれば、同種の樹脂材料であるとする。また、双方が低密度、中密度、または、高密度ポリエチレンであっても、フィラーや触媒が異なるなど添加物が異なっていたり、成分の配合割合が異なったりしていても同種の樹脂材料であるとする。その他、双方がポリエチレン系樹脂である、ナイロン系樹脂である、ポリビニル系樹脂である、ポリプロピレン系樹脂である、ポリスチレン系樹脂である、ポリ塩化ビニル系樹脂である、等であっても同種の樹脂材料とする。また、モノマーであっても、ポリマーであっても同種の樹脂材料とする。
【００９１】
なお、外層６４および第二のコイル５２の材料としては、上述したように同種であって双方が結合可能であれば、特に限定はないが、外層６４は、カテーテル１０の最外層として、潤滑処理が外表面に施された親水性の樹脂層が好ましい。したがって、第一の実施形態で述べたように、外層６４と第二のコイル５２の材料としては、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）やポリビニルピロリドンなどの親水性材料を用いることが好ましい。
【００９２】
そして、図７に示すように、補強層５０は、遠位端部１５側では、所定間隔で三条の第一のコイル５１と一条の第二のコイル５２とが、所定間隔を介して多条巻きされている。また、シース１６の近位端部１７などでは、図示はしないが、剛性を向上させるために第一のコイル５１と第二のコイル５２とが緊密に巻回されていてもよい。
【００９３】
また、外層６４を配置した後、または、外層６４を形成する際に、加熱により、図８、図９に示すように、第二のコイル５２を溶融し、外層６４と結合する。なお、第二のコイル５２は、外層６４とは結合しているが、内層２０とは必ずしも結合する必要はない。しかし、内層２０とも結合させることにより、後述するように、第一のコイル５１の軸方向への過剰な移動を良好に抑制することができる。
【００９４】
このように、外層６４と第二のコイル５２とを結合することにより、第二のコイル５２の軸方向への移動が抑制される。さらに、図７、図８、図９に示すように、操作線細管３０ａ、３０ｂと外層６４との間に形成される補強層５０を配置する間隙には、第二のコイル５２により隔てられた空間７０が形成される。そして、この空間７０内では、二条のＳＵＳからなる第一のコイル５１が、ルーメン２１の軸方向に移動可能となる。
【００９５】
以上のように構成された第三の実施形態のカテーテル１０では、金属製の第一のコイル５１の剛性により、コイル状とした際に良好な柔軟性を有し、屈曲性と屈曲時の形状保持性と耐キンク性に優れたものとなる。また、外層６４に結合した樹脂性の第二のコイル５２の弾性力の均一性が保持され、復元力にも優れたものとなる。さらには、第一のコイル５１が第二のコイル５２で隔てられた空間７０内でルーメン２１の軸方向に自在に移動可能であるから、より柔軟かつ微細にカテーテル１０を屈曲させることができる。また、第二のコイル５２が外層６４に結合して空間７０が隔てられているため、第一のコイル５１が過剰に軸方向に移動することがなく、バランスの良い屈曲が可能であるとともに、復元性を損なうこともない。したがって、使用性に優れたカテーテル１０を提供することができる。
【００９６】
（第四の実施形態）
本発明の第四の実施形態について、図１０および図１１を参照して以下に説明する。本実施の形態のカテーテル１０の基本的構成や動作は、上記第一〜第三の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。以下、主に上記第一、第二の実施形態と異なる点について説明する。なお、図１０では、第一のコイル５１を点線で示し、第二のコイル５２を一点鎖線で示している。
【００９７】
上記各実施の形態では第一のコイル５１を構成する線材の本数が、第二のコイル５２を構成する線材の本数よりも多いことを例示した。しかし、本実施の形態では、第一のコイル５１と第二のコイル５２とを、４本（４条）ずつ同数本を用いている。そして、これらを一単位として、それぞれ内層２０の外周に螺旋状に多条巻きすることにより、カテーテル１０の軸心に沿って補強層５０が配置されている。また、本実施の形態でも、補強層５０の第一のコイル５１、第二のコイル５２の断面形状は、特に限定されず、正円形、楕円形、正方形、長方形、多角形、等でよいが、本実施の形態では一般的な正円形となっている。
【００９８】
また、第一のコイル５１および第二のコイル５２がフラットワイヤや角ワイヤであって、かつ第二のコイル５２の線幅が第一のコイル５１の線幅より幅広であってもよい(ともに図示せず)。本実施の形態では、上記各実施の形態と同様に、第一のコイル５１および第二のコイル５２を正円形であって、同幅なものとしている。
【００９９】
また、本実施の形態のカテーテル１０は、ルーメン２１が内周面に形成されていて補強層５０が外周面に形成されている円筒形の内層２０を有している。そして、図１０に示すように、全長の少なくとも一部である基端側で、補強層５０のそれぞれ異なる材料からなる第一のコイル５１、および、第二のコイル５２が内層２０の外周面上に緊密に巻回されている。さらに、本実施の形態のカテーテル１０は、補強層５０が内周面に形成されている円筒形の外層６４を有する。また、内層２０と外層６４との中間に位置する補強層５０の間隙は、樹脂からなる補強樹脂層６０で密閉されている。各部材の材料や作用は、上記第一、第二の実施形態等と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【０１００】
以上のように構成された第四の実施形態のカテーテル１０では、金属製の第一のコイル５１の剛性と柔軟性により、良好な屈曲性と屈曲時の形状保持性と耐キンク性とに優れ、樹脂製の第二のコイル５２の弾力性により、復元力に優れたものとなる。さらには、第一のコイル５１と第二のコイル５２とが同数本で同径の線材で形成されているため、補強層５０における第一のコイル５１と第二のコイル５２との表面積も同一で広面積となる。そのため、屈曲性と屈曲時の形状保持性と耐キンク性、および、柔軟性による復元力を、よりバランスよく向上させることができる。したがって、使用性に優れたカテーテル１０を得ることができる。
【０１０１】
以上、各実施例では、互いに異なる材料からなる第一のコイル５１と第二のコイルとが多条巻きされた補強層５０、および、互いに異なる材料からなる第一のコイル５１と第二のコイル５２と第三のコイル５３とが多条巻きされた補強層５０について述べている。しかし、柔軟な屈曲性と復元力とを兼ね備えたカテーテル１０が得られるならば、本発明がこれに限定されることはなく、互いに異なる材料からなる四以上のコイルを構成する線材がそれぞれ多条巻きされた補強層５０であってもよい。また各コイルが一本の線材から構成されるものであってもよいし、複数本の線材から構成されるものであってもよい。また、各コイルにおいて、同じコイルに属していても、他のコイルの線材と異なり、かつコイル内でもさらに異なる線材を用いてもよい。
【０１０２】
なお、上記各実施の形態では、操作線細管３０ａ、３０ｂと、操作線細管３０ａ、３０ｂにスライド自在に挿通されているスライド操作線４０ａ、４０ｂと、を有し、能動的に操作するカテーテル１０を例示しているが、本発明がこれに限定されることはない。例えば、体内にガイドワイヤを挿通し、このガイドワイヤに追随するように血管に挿入して、受動的に患部まで到達させるカテーテル１０に、互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイル５１と第二のコイル５２とが多条に巻回された補強層５０を用いてもよい。
【０１０３】
なお、当然ながら、上述した実施の形態および複数の変形例は、その内容が相反しない範囲で組み合わせることができる。また、上述した実施の形態および変形例では、各部の構造などを具体的に説明したが、その構造などは本発明を満足する範囲で各種に変更することができる。
以下、参考形態の例を付記する。
１．
ルーメンの外周に補強層が形成されているカテーテルであって、
互いに異なる材料からなる少なくとも第一のコイルと第二のコイルとが多条に巻回されて前記補強層の少なくとも一部が形成されているカテーテル。
２．
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方が金属材料からなる１．に記載のカテーテル。
３．
前記第一のコイルは、金属材料からなり、
前記第二のコイルは、樹脂材料からなる１．または２．に記載のカテーテル。
４．
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、各々一本の線材が巻回されているか、または、少なくとも一方が複数本の線材を多条に巻回してなる２．または３．に記載のカテーテル。
５．
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方の前記コイルが複数本の線材から構成され、複数本の前記線材は、互いに同種の材料からなる４．に記載のカテーテル。
６．
前記第一のコイルまたは前記第二のコイルは、少なくとも一方の前記コイルが複数本の線材から構成され、複数本の前記線材は、複数の異なる材料であって、さらに、当該コイルとは異なる他の前記コイルを構成する線材の材料と異なる材料からなる４．に記載のカテーテル。
７．
前記補強層の外周に、樹脂材料からなる外層を有する１．から６．のいずれか１つに記載のカテーテル。
８．
前記第二のコイルが、前記外層の前記樹脂材料と同種の樹脂材料で形成されている７．に記載のカテーテル。
９．
前記外層と同種の前記樹脂材料からなる前記第二のコイルが、前記樹脂材料からなる前記外層の内周面に一体に結合している７．または８．に記載のカテーテル。
１０．
樹脂材料からなる前記第二のコイルを構成する線材の本数が、金属材料からなる前記第一のコイルを構成する線材の本数よりも少ない８．または９．に記載のカテーテル。
１１．
少なくとも前記第一のコイルは、複数本の線材が多条に巻回されており、
前記補強層の外周に配置した前記外層の前記内周面に、前記樹脂材料からなる前記第二のコイルが一体に結合し、当該外層と一体に結合している前記第二のコイルにより隔てられた空間内で、前記第一のコイルの複数本の前記線材が軸方向に互いに離間している９．または１０．に記載のカテーテル。
１２．
前記第一のコイルの弾性力よりも、前記第二のコイルの弾性力が大きい１．から１１．のいずれか１つに記載のカテーテル。
１３．
前記第一のコイルが金属材料からなり、
前記第二のコイルが超弾性材料からなる１２．に記載のカテーテル。
１４．
前記第一のコイルと、超弾性材料からなる前記第二のコイルとの少なくとも一方が、複数本の線材を多条に巻回してなる１３．に記載のカテーテル。
【符号の説明】
【０１０４】
１０    カテーテル
２０    内層
２１    ルーメン
５０    補強層
５１    第一のコイル
５２    第二のコイル
５３    第三のコイル
６４    外層
７０    空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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