(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、
前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、
前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、
前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部で構成され、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、
前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられるとともに、前記凸部を受け入れる凹部で構成され、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、
を有し、
前記凹部の前記突起側に、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する内隆起部を設け、該内隆起部を前記芯金基体の幅方向の端縁より前記芯金基体幅方向へ突出させたクローラ用芯金。
【請求項２】
駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、
前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、
前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、
前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部で構成され、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、
前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の他端部に形成され前記凸部を受け入れる凹部で構成され、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、
を有し、
前記凹部の前記突起側よりも前記芯金基体長手方向外側に、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する外隆起部を設け、該外隆起部を前記芯金基体の幅方向の端縁より前記芯金基体幅方向へ突出させたクローラ用芯金。
【請求項３】
前記突起に、前記芯金基体幅方向の一方側へ張り出した短張出部と、前記芯金基体幅方向の他方側へ張り出すとともに張り出し量が前記短張出部より大きい長張出部とを設け、
前記内隆起部を前記芯金基体長手方向の中心を通る中心線を境とした一方側及び他方側のそれぞれに設け、一方の内隆起部を前記芯金基体幅方向の一方側に突出させるとともに、他方の内隆起部を前記芯金基体幅方向の他方側に突出させた請求項１に記載のクローラ用芯金。
【請求項４】
前記突起に、前記芯金基体幅方向の一方側へ張り出した短張出部と、前記芯金基体幅方向の他方側へ張り出すとともに張り出し量が前記短張出部より大きい長張出部とを設け、
前記外隆起部を前記芯金基体長手方向の中心を通る中心線を境とした一方側及び他方側のそれぞれに設け、一方の外隆起部を前記芯金基体幅方向の一方側に突出させるとともに、他方の外隆起部を前記芯金基体幅方向の他方側に突出させた請求項２に記載のクローラ用芯金。
【請求項５】
駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、
前記弾性体の内周部に前記弾性体の周方向へ間隔をあけて配設された請求項１〜４のいずれか１項に記載のクローラ用芯金と、を有する弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クローラ用芯金、及びこれを用いた弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
農業用機械をはじめ、建設機械や土木作業用機械の走行部に無端状のゴムクローラが使用されている。
【０００３】
ゴムクローラは、通常、車両のスプロケット、アイドラー、及び転輪に巻き掛けられて用いられる。これらのスプロケット、アイドラー、及び転輪は、ゴムクローラの内周側を転動するため、ゴムクローラの内周部には補強用の芯金が周方向に一定間隔で配設されている（例えば、特許文献１など）。
【０００４】
特許文献１には、弾性体により形成された無端帯状のクローラ本体の内周部に、一定間隔で芯金を配設した弾性クローラが開示されている。この弾性クローラに配設された各々の芯金には、クローラ周方向に突出する横規制突起が設けられており、一方の芯金の横規制突起とこれに隣り合う他方の芯金の横規制突起とが当接することで、隣り合う芯金同士のクローラ幅方向の相対変位（所謂、横ずれ）が防止されるようになっている。
【０００５】
また、特許文献１の芯金には、クローラ周方向に延出し、転輪が転動する転輪転動面を延長するレール部が形成されている。これにより、隣り合う芯金同士の転輪転動面間の距離が短くなり（隙間が小さくなり）、転輪が一方の芯金からこれに隣り合う他方の芯金へ転動する（乗り移る）際の、下方への落ち込み量が少なくなり、転輪の振動が抑制されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８-２６５３６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、特許文献１では、横ずれ防止のためにクローラ周方向に突出する横規規制突起を形成し、転輪の振動抑制のためにクローラ周方向に延出するレール部を形成していることから、芯金が重くなっている。
【０００８】
本発明は、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制しつつ、重量の増加を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１のクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部で構成され、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられるとともに、前記凸部を受け入れる凹部で構成され、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、を有し、前記凹部の前記突起側に、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する内隆起部を設け、該内隆起部を前記芯金基体の幅方向の端縁より前記芯金基体幅方向へ突出させた。
【００１０】
請求項１のクローラ用芯金（以下、適宜「芯金」と記載する。）では、転輪支持部の係合部と弾性体周方向の一方に隣り合う転輪支持部の被係合部とが係合し、転輪支持部の被係合部と弾性体周方向の他方に隣り合う転輪支持部の係合部とが係合することから、隣り合う転輪支持部同士の芯金長手方向（弾性体の幅方向）の相対変位（横ずれ）が抑制される。これにより、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができる。
なお、ここでいう、上記係合部と上記被係合部との「係合」は、隣り合う芯金同士を横ずれさせる力が作用することで上記係合部と上記被係合部とが係合状態となる場合、及び、横ずれさせる力が作用していなくても上記係合部と上記被係合部とが係合状態となっている場合のどちらも含んでいる。
【００１１】
また、上記芯金では、転輪支持部の芯金基体幅方向の一端側に係合部を設け、他端側に被係合部を設けていることから、例えば、転輪支持部とは別の部位に横ずれ防止用の突起などを設けるものと比べて、芯金の重量の増加を抑制することができる。
【００１２】
以上のことから、請求項１の芯金によれば、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができるとともに重量の増加を抑制することができる。
【００１４】
また、係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部とし、被係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の他端部に形成されて上記凸部を受け入れる凹部としていることから、簡単な構造で隣り合う芯金同士の横ずれを確実に抑制することができる。
【００１６】
さらに、輪部の芯金長手方向への移動が内隆起部に当接して規制される。これにより、輪部が突起を乗り越えるのを抑制することができる。
【００１７】
請求項２のクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部で構成され、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられるとともに、当該芯金基体幅方向の他端部に形成され前記凸部を受け入れる凹部で構成され、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、を有し、前記凹部の前記突起側よりも前記芯金基体長手方向外側に、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する外隆起部を設け、該外隆起部を前記芯金基体の幅方向の端縁より前記芯金基体幅方向へ突出させた。
【００１８】
請求項２のクローラ用芯金（以下、適宜「芯金」と記載する。）では、転輪支持部の係合部と弾性体周方向の一方に隣り合う転輪支持部の被係合部とが係合し、転輪支持部の被係合部と弾性体周方向の他方に隣り合う転輪支持部の係合部とが係合することから、隣り合う転輪支持部同士の芯金長手方向（弾性体の幅方向）の相対変位（横ずれ）が抑制される。これにより、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができる。
なお、ここでいう、上記係合部と上記被係合部との「係合」は、隣り合う芯金同士を横ずれさせる力が作用することで上記係合部と上記被係合部とが係合状態となる場合、及び、横ずれさせる力が作用していなくても上記係合部と上記被係合部とが係合状態となっている場合のどちらも含んでいる。
また、上記芯金では、転輪支持部の芯金基体幅方向の一端側に係合部を設け、他端側に被係合部を設けていることから、例えば、転輪支持部とは別の部位に横ずれ防止用の突起などを設けるものと比べて、芯金の重量の増加を抑制することができる。
以上のことから、請求項２の芯金によれば、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができるとともに重量の増加を抑制することができる。
また、係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部とし、被係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の他端部に形成されて上記凸部を受け入れる凹部としていることから、簡単な構造で隣り合う芯金同士の横ずれを確実に抑制することができる。
また、輪部の芯金長手方向への移動が外隆起部に当接して規制される。これにより、外隆起部に当接する一方の輪部に対して他方の輪部が突起を乗り越えるのを抑制することができる。
請求項３のクローラ用芯金では、前記突起に、前記芯金基体幅方向の一方側へ張り出した短張出部と、前記芯金基体幅方向の他方側へ張り出すとともに張り出し量が前記短張出部より大きい長張出部とを設け、前記内隆起部を前記芯金基体長手方向の中心を通る中心線を境とした一方側及び他方側のそれぞれに設け、一方の内隆起部を前記芯金基体幅方向の一方側に突出させるとともに、他方の内隆起部を前記芯金基体幅方向の他方側に突出させた。
請求項４のクローラ用芯金では、前記突起に、前記芯金基体幅方向の一方側へ張り出した短張出部と、前記芯金基体幅方向の他方側へ張り出すとともに張り出し量が前記短張出部より大きい長張出部とを設け、前記外隆起部を前記芯金基体長手方向の中心を通る中心線を境とした一方側及び他方側のそれぞれに設け、一方の外隆起部を前記芯金基体幅方向の一方側に突出させるとともに、他方の外隆起部を前記芯金基体幅方向の他方側に突出させた。
【００１９】
請求項５の弾性クローラは、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内周部に該弾性体の周方向へ間隔をあけて配設された請求項１〜４のいずれか１項に記載のクローラ用芯金と、を有する。
【００２０】
請求項５の弾性クローラでは、請求項１〜４のいずれか１項に記載のクローラ用芯金を有していることから、例えば、上記クローラ用芯金を有していないものと比べて、隣り合う芯金同士の横ずれが抑制されると共に重量の増加が抑制される。
【発明の効果】
【００２１】
以上説明したように、本発明のクローラ用芯金及び弾性クローラは、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができると共に重量の増加を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態に係る弾性クローラを側方（クローラ幅方向）から見た側面図である。
【図２】第１実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図３】第１実施形態に係るクローラ用芯金の斜視図である。
【図４】（Ａ）第１実施形態に係るクローラ用芯金の平面図である。（Ｂ）図４（Ａ）のクローラ用芯金を矢印４Ｂ方向から見た、クローラ用芯金の正面図である。（Ｃ）図４（Ｂ）のクローラ用芯金を矢印４Ｃ方向から見た、クローラ用芯金の側面図である。
【図５】第１実施形態に係る弾性クローラのクローラ幅方向に沿った断面を示す断面図（図２のＸ−Ｘ線断面図）である。
【図６】第１実施形態に係る弾性クローラを側方から見た側面図である。
【図７】本発明の第２実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係るクローラ用芯金の斜視図である。
【図９】（Ａ）本発明の第２実施形態に係るクローラ用芯金の平面図である。（Ｂ）図９（Ａ）のクローラ用芯金を矢印９Ｂ方向から見た、クローラ用芯金の正面図である。（Ｃ）図９（Ｂ）のクローラ用芯金を矢印９Ｃ方向から見た、クローラ用芯金の側面図である。
【図１０】本発明の第２実施形態に係る弾性クローラのクローラ幅方向に沿った断面を示す断面図（図７のＹ−Ｙ線断面図）である。
【図１１】本発明の第２実施形態に係る弾性クローラを側方から見た側面図である。
【図１２】本発明の第３実施形態に係る弾性クローラの内周部を示す平面図である。
【図１３】本発明の第３実施形態に係るクローラ用芯金の斜視図である。
【図１４】（Ａ）本発明の第３実施形態に係るクローラ用芯金の平面図である。（Ｂ）図１４（Ａ）のクローラ用芯金を矢印１４Ｂ方向から見た、クローラ用芯金の正面図である。（Ｃ）図１４（Ｂ）のクローラ用芯金を矢印１４Ｃ方向から見た、クローラ用芯金の側面図である。
【図１５】本発明の第３実施形態に係る弾性クローラのクローラ幅方向に沿った断面を示す断面図（図１２のＺ−Ｚ線断面図）である。
【図１６】本発明の第３実施形態に係る弾性クローラを側方から見た側面図である。
【図１７】（Ａ）本発明のその他の実施形態に係るクローラ用芯金の転輪支持部の凹部とこれに差し込まれた凸部とを示す平面図である。（Ｂ）本発明のその他の実施形態に係るクローラ用芯金の転輪支持部の凹部とこれに差し込まれた凸部とを示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
以下、第１実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図１〜６を用いて説明する。なお、図２、図５、図６では、ゴム材により形成される後述するゴム体１２、ラグ１４、及びゴム突起１６を二点鎖線で示している。
【００２４】
図１に示すように、第１実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、クローラ車（例えば、トラクターなど）の駆動輪の一例としてのスプロケット１００、遊動輪の一例としてのアイドラー１０２、及びスプロケット１００とアイドラー１０２の間に配設される複数の転輪１０４に巻き掛けられて用いられるものである。
【００２５】
なお、本実施形態のスプロケット１００は、図１に示すように、クローラ車の駆動軸に取付けられる円盤状の輪部１００Ａの外周面に、周方向に一定間隔で歯部１００Ｂを形成したものである。また、本実施形態のアイドラー１０２はクローラ車に回転支持される円盤状のものであり、転輪１０４は、クローラ車に回転支持される軸部１０４Ａの軸方向両端部に軸部１０４Ａよりも径が大きい輪部１０４Ｂを一対形成したものである。
【００２６】
図１に示すように、スプロケット１００、アイドラー１０２、転輪１０４、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ１０によってクローラ車の走行部としてのクローラ走行装置９０が構成されている。
【００２７】
なお、本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図中矢印Ｓ）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図中矢印Ｗ）を「クローラ幅方向」と記載する。クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側（図２参照）から見た場合に直交している。
また、本実施形態では、ゴムクローラ１０の内側（図中矢印ＩＮ）を「クローラ内側」と記載し、ゴムクローラ１０の外側（図中矢印ＯＵＴ）を「クローラ外側」と記載する。なお、クローラ外側はゴムクローラ１０の接地側、クローラ内側はゴムクローラ１０の接地側に対して反対側（反接地側）とそれぞれ言い換えられる。
【００２８】
図１、図２に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体１２を有している。なお、本実施形態のゴム体１２は、本発明の弾性体の一例である。また、本実施形態の無端状のゴム体１２の幅方向、周方向、内側、外側は、それぞれクローラ幅方向、クローラ周方向、クローラ内側、クローラ外側と一致している。
【００２９】
図２、図５に示すように、ゴム体１２の内周部には、第１実施形態に係るクローラ用芯金２０（以下、単に「芯金２０」と記載する。）がクローラ周方向に間隔（本実施形態では一定間隔）をあけて複数配設されている。
【００３０】
図２、図５に示すように、芯金２０は、ゴム体１２の内周部に配設され、クローラ幅方向（ゴム体１２の幅方向）に延びて該クローラ幅方向に長くなる芯金基体２１を有している。なお、芯金基体２１の長手方向（以下、「芯金長手方向」と記載する。）とゴム体１２の幅方向（クローラ幅方向）は一致している。また、芯金基体２１の幅方向（以下、「芯金幅方向」と記載する。）は、ゴムクローラ１０の平坦部分（スプロケット１００やアイドラー１０２に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図１の符号Ｆで示す部分などを指す）において、ゴム体１２の周方向（クローラ周方向）と一致している。このため、図３、図４では、芯金長手方向を矢印Ｗ、芯金幅方向を矢印Ｓで示している。
【００３１】
図３、図４に示すように、芯金基体２１は、芯金長手方向の中央部２２と、中央部２２の芯金長手方向の両端部から延出する一対の翼部２４と、を含んで構成されている。
【００３２】
中央部２２は、スプロケット１００が係合する部分であり、スプロケット１００と係合して駆動力が入力されるため、翼部２４よりも芯金厚み方向に肉厚とされている。なお、ここでいう「芯金厚み方向」とは、芯金長手方向及び芯金幅方向に対して直交する方向であり、ゴムクローラ１０の上記平坦部分Ｆにおいては、ゴム体１２の厚み方向（クローラ内外方向）と一致している。
【００３３】
図３、図４（Ａ）に示すように、芯金２０の中央部２２の芯金長手方向の中心を通る直線（以下では、中心線ＣＬと記載する）とゴム体１２の幅方向の中心を通る直線（ゴム体１２の中心線）は、一致している。すなわち、芯金２０の中心線ＣＬは、ゴムクローラ１０の中心線と一致している。
【００３４】
また、芯金２０は、芯金基体２１に芯金長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、この間隔がスプロケット１００の通過スペースを形成する一対の突起２６を有している。この突起２６は、翼部２４の根元部分に形成され、芯金厚み方向に沿って中央部２２よりもクローラ内側へ突出している。また、一対の突起２６間を通過するスプロケット１００は、突起２６の芯金長手方向内側の内壁に当接して、芯金長手方向への移動が規制されるようになっている。
【００３５】
図３及び図４（Ｃ）に示すように、突起２６は、芯金側面視で（芯金長手方向から見て）突起中腹部２６Ａよりも突起先端部２６Ｂが芯金幅方向両側に張り出した形状とされている。具体的には、図４（Ｃ）に示すように、突起先端部２６Ｂは、芯金２０の中央部２２の芯金幅方向の中心を通る直線（以下では、中心線ＸＬと記載する）からの距離が芯金幅方向の一方側よりも他方側で長くなっている。なお、以下では、突起先端部２６Ｂの上記芯金幅方向の一方側へ張り出した部分を短張出部２６Ｃ、上記芯金幅方向の他方側へ張り出した部分を長張出部２６Ｄとして記載する。
【００３６】
図４（Ａ）に示すように、一対の突起２６は、芯金２０の中心線ＣＬと中心線ＸＬとの交点Ｐを中心として回転対称となるように配置されている。
【００３７】
なお、本実施形態の突起２６は、芯金側面視で突起中腹部２６Ａよりも突起先端部２６Ｂが芯金幅方向両側に張り出した形状とされているが、この構成に限定されず、例えば、突起２６は、芯金側面視で突起根元部から突起先端部に向かって先細る形状としてもよい。また、本実施形態の一対の突起２６は、交点Ｐを中心として回転対称となるように配設されているが、この構成に限定されず、芯金２０の中心線ＣＬに対して左右対称となるように配設されてもよい。
【００３８】
図３、図４（Ａ）に示すように、芯金２０は、芯金基体２１の一対の突起２６を挟んで芯金長手方向両外側に設けられ、芯金幅方向に延び、転輪１０４の一対の輪部１０４Ｂを支持する一対の転輪支持部２８を有している。この転輪支持部２８のクローラ内側の面２８Ａ（以下では、「転輪支持面２８Ａ」と記載する。）は、平坦状とされ、輪部１０４Ｂの外周面が接触しながら転動するようになっている。
なお、ここでいう「芯金長手方向外側」とは、中心線ＣＬから芯金長手方向に沿って離間する側を指し、「芯金長手方向内側」とは、中心線ＣＬに沿ってこの中心線ＣＬに向かう側を指している。
【００３９】
図３、図４（Ａ）に示すように、転輪支持部２８の芯金幅方向の一端側には、本発明の係合部の一例としての係合用凸部３２が設けられている。具体的には、係合用凸部３２は、転輪支持部２８の芯金幅方向の一端部に形成され、この一端部から芯金幅方向へ突出する略直方体状の突起とされている。また、図４（Ｃ）に示すように、この係合用凸部３２のクローラ内側の面は、転輪支持部２８の転輪支持面２８Ａに連なり（本実施形態では連続している）、転輪支持面２８Ａを芯金幅方向に延長している。
【００４０】
図３、図４（Ａ）に示すように、転輪支持部２８の芯金幅方向の他端側には、本発明の被係合部の一例としての係合用凹部３４が設けられている。具体的には、係合用凹部３４は、転輪支持部２８の芯金幅方向の他端部に形成され、この他端部から芯金幅方向に沿って延びかつ芯金厚み方向に開放された窪みとされている。なお、本実施形態では、転輪支持部２８の他端部を二股形状とし、この二股形状部分（以下、「二股部３６」と記載する。）によって上記係合用凹部３４を形成している。この転輪支持部２８の係合用凹部３４は、芯金長手方向の長さが係合用凸部３２の芯金長手方向の長さよりも長く、図２に示すように、クローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部２８の係合用凸部３２を受け入れられるようになっている。
【００４１】
図２に示すように、転輪支持部２８の係合用凸部３２は、クローラ周方向の一方（一側）に隣り合う転輪支持部２８の係合用凹部３４に差し込まれている。また、転輪支持部２８の係合用凹部３４には、クローラ周方向の他方（他側）に隣り合う転輪支持部２８の係合用凸部３２が差し込まれている。上記のように、係合用凸部３２を係合用凹部３４に差し込んだ状態で、芯金２０はゴム体１２の内周部にクローラ周方向に間隔をあけて配設されている。
【００４２】
図６に示すように、転輪支持部２８の係合用凹部３４に、クローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部２８の係合用凸部３２が差し込まれているときには、芯金側面視で転輪支持部２８の二股部３６と、隣り合う転輪支持部２８の係合用凸部３２とが重なり合っている。
【００４３】
図３、図４（Ａ）に示すように、本実施形態では、芯金２０の中心線ＸＬを境にして、突起２６の短張出部２６Ｃ側に転輪支持部２８の二股部３６が形成されている。しかし、本発明はこの構成に限定されず、芯金２０の中心線ＣＬを境にして、突起２６の長張出部２６Ｄ側に転輪支持部２８の二股部３６が形成されていてもよい。
【００４４】
なお、本実施形態の一対の転輪支持部２８は、芯金２０の交点Ｐを中心として回転対称となるように配置されているが、本発明はこの構成に限定されず、芯金２０の中心線ＣＬに対して左右対称となるように配置されてもよい。
【００４５】
図５に示すように、芯金２０の少なくとも一対の翼部２４を含むクローラ外側部分は、ゴム体１２の内周部に埋設されている。また、図６に示すように、突起２６は、ゴム材により被覆されてゴム体１２の内周部にクローラ内側に突出するゴム突起１６を形成している。このゴム突起１６は、クローラ幅方向から見て略台形状となっている。
【００４６】
図２に示すように、ゴム体１２の内周部には、クローラ周方向に隣り合う芯金２０同士の中央部２２間にスプロケット１００の歯部１００Ｂが挿入係合される係合凹部４０が形成されている。この係合凹部４０は、底部がゴム材により閉鎖されている。なお、本発明に係るその他の実施形態では、係合凹部４０の底部にクローラ内外に貫通するスリット（切り欠き）を形成してもよく、また、ゴム体１２に、係合凹部４０の代わりにクローラ内外に貫通する貫通穴を形成し、該貫通穴に歯部１００Ｂを挿入係合させる構成としてもよい。
【００４７】
ここで、スプロケット１００の歯部１００Ｂが係合凹部４０に挿入係合した状態でスプロケット１００が回転（駆動）すると、歯部１００Ｂが係合（当接）している係合凹部４０を構成するクローラ周方向のゴム壁を介して芯金２０の中央部２２に駆動力が入力されて、ゴム体１２（ゴムクローラ１０）に駆動力が伝達される。
【００４８】
図５に示すように、ゴム体１２の芯金２０のクローラ外側には、係合凹部４０を挟んでクローラ幅方向両側にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層４２が埋設されている。この補強層４２は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された１本の補強コード又はクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成されている。なお、本実施形態においては、引張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。
【００４９】
また、図１に示すように、ゴム体１２の外周部には、クローラ外側に突出するゴム材により構成されたラグ１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。なお、このラグ１４は、ゴムクローラ１０の地面に接地する部位である。
【００５０】
次に、本実施形態の芯金２０及びゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０の走行時には、スプロケット１００、アイドラー１０２、及び複数の転輪１０４に巻き掛けられたゴムクローラ１０がスプロケット１００、アイドラー１０２、及び複数の転輪１０４の間で循環する。このとき、スプロケット１００及びアイドラー１０２は、一対の突起２６間に形成された通過スペースを通過し、図５に示すように、転輪１０４の一対の輪部１０４Ｂは、一対の転輪支持部２８上を通過する。
【００５１】
図２に示すように、ゴムクローラ１０に複数配設された芯金２０では、転輪支持部２８の係合用凸部３２をクローラ周方向の一方に隣り合う転輪支持部２８の係合用凹部３４に差し込み、転輪支持部２８の係合用凹部３４にクローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部２８の係合用凸部３２が差し込まれている。このため、隣り合う芯金２０同士を芯金長手方向（クローラ幅方向）へ相対変位（横ずれ）させる力が芯金２０に作用した場合、係合用凹部３４の側壁（芯金長手方向の側壁）とこれに差し込まれた係合用凸部３２の側壁（芯金長手方向の側壁）とが係合（当接）して、隣り合う転輪支持部２８同士の横ずれが抑制される。ここで、本実施形態では、図２に示すように、隣り合う芯金２０同士に上記横ずれを生じさせる力が作用していない場合には、係合用凹部３４の上記側壁とこれに差し込まれた係合用凸部３２の上記側壁とが係合（当接）しない状態が維持されるようになっている。なお、本発明のその他の実施形態では、隣り合う芯金２０同士に上記横ずれを生じさせる力が作用していなくても係合用凹部３４の上記側壁とこれに差し込まれた係合用凸部３２の上記側壁とが係合（当接）状態となる構成としてもよい。
【００５２】
ここで、芯金２０では、転輪支持部２８の芯金幅方向の一端側に係合用凸部３２を形成し、他端部に係合用凹部３４を形成していることから、例えば、転輪支持部２８とは別の部位に横ずれ防止用の突起などを形成するものと比べて、芯金２０の重量の増加を抑制することができる。
【００５３】
以上のことから、芯金２０によれば、隣り合う芯金２０同士の横ずれを抑制することができるとともに重量の増加を抑制することができる。
【００５４】
また、ゴムクローラ１０に複数配設された芯金２０では、図６に示すように、クローラ側面視で、転輪支持部２８の転輪支持面２８Ａとこれに隣り合う転輪支持部２８の転輪支持面２８Ａとが交わっていることから、転輪１０４の輪部１０４Ｂが転輪支持部２８から隣り合う転輪支持部２８へ乗り移る際には、転輪支持部２８の係合用凸部３２と隣り合う転輪支持部２８の係合用凹部３４とで転輪１０４からの荷重が支持されるため、転輪１０４の下方への落ち込みが少なくなる。
これにより、転輪１０４の輪部１０４Ｂが一方の芯金２０から隣り合う他方の芯金２０へ乗り移る際の、転輪１０４の振動が抑制される。
【００５５】
また、芯金２０では、転輪支持部２８の芯金幅方向の一端側に係合用凸部３２を形成し、他端側に係合用凹部３４を形成するという簡単な構造で隣り合う芯金２０同士の横ずれを確実に抑制することができる。
【００５６】
よって、ゴムクローラ１０では、上記のような芯金２０を用いていることから、隣り合う芯金２０同士の横ずれが抑制され、さらに、重量の増加も抑制される。
【００５７】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図１、
図７〜図１１を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図７、図１０、図１１では、ゴム材により形成されるゴム体１２、ラグ１４、及びゴム突起１６を二点鎖線で示している。
【００５８】
図１に示すように、第２実施形態に係るゴムクローラ５０は、第１実施形態と同じ構成のゴム体１２と、ラグ１４と、補強層４２と、後述する第２実施形態に係るクローラ用芯金５２（以下、単に「芯金５２」と記載する。）と、を有している。なお、本実施形態では第１実施形態と同様に、ゴムクローラ５０の周方向、幅方向、内側、外側を、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側、クローラ外側と記載する。
【００５９】
図７に示すように、ゴム体１２の内周部には、本発明の第２実施形態に係るクローラ用芯金５２がクローラ周方向に間隔（本実施形態では一定間隔）をあけて複数配設されている。また、芯金５２は、第１実施形態と同じ構成の芯金基体２１を有している。
【００６０】
なお、本実施形態でも第１実施形態と同様に、芯金基体２１の長手方向（以下、「芯金長手方向」と記載する。）とゴム体１２の幅方向（クローラ幅方向）は一致している。また、芯金基体２１の幅方向（以下、「芯金幅方向」と記載する。）は、ゴムクローラ１０の平坦部分（スプロケット１００やアイドラー１０２に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図１の符号Ｆで示す部分などを指す）において、ゴム体１２の周方向（クローラ周方向）と一致している。このため、図８、図９では、芯金長手方向を矢印Ｗ、芯金幅方向を矢印Ｓで示している。
【００６１】
図８、図９に示すように、芯金５２は、第１実施形態と同じ構成の一対の突起２６と、一対の転輪支持部２８とを備えている。また、芯金５２の中央部２２の芯金長手方向の中心を通る直線（以下では、中心線ＣＬと記載する）とゴム体１２の幅方向の中心を通る中心線は、一致している。すなわち、芯金５２の中心線ＣＬは、ゴムクローラ５０の中心線と一致している。
【００６２】
また、本実施形態では、図９（Ａ）に示すように、芯金２０の中心線ＸＬを境にして、突起２６の短張出部２６Ｃ側に転輪支持部２８の二股部３６が形成されている。
【００６３】
図８、図９（Ｂ）に示すように、転輪支持部２８の係合用凹部３４を構成する二股部３６の突起２６側には、突起２６の突出方向（図中矢印ＩＮ側）に隆起するとともに芯金幅方向に延びる内隆起部５４が設けられている。具体的には、内隆起部５４は、二股部３６を構成する対向配置された一対のレール部のうち、突起２６側（芯金長手方向内側）のレール部上に設けられている。
【００６４】
また、内隆起部５４は、二股部３６の先端部から中心線ＸＬ近傍まで延びており、転輪支持部２８の転輪支持面２８Ａ上を通過する輪部１０４Ｂの芯金長手方向の移動を該輪部１０４Ｂに当接して規制するようになっている。
【００６５】
次に、本実施形態の芯金５２及びゴムクローラ５０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【００６６】
図１０に示すように、芯金５２では、二股部３６の突起２６側に内隆起部５４を設けていることから、転輪支持部２８上を通過する一対の輪部１０４Ｂの突起２６側への移動が内隆起部５４に当接して規制される。特に、図１１に示すように、内隆起部５４は、突起２６の短張出部２６Ｃ側に延出していることから、輪部１０４Ｂの芯金長手方向への移動が突起２６の長張出部２６Ｄと内隆起部５４とで規制される。つまり、芯金幅方向（クローラ周方向）に広い範囲で、輪部１０４Ｂの芯金長手方向（クローラ幅方向）への移動を規制することができ、輪部１０４Ｂが突起２６（ゴム突起１６）を乗り越えるのを効果的に抑制することができる。
【００６７】
また、第２実施形態では、内隆起部５４が芯金幅方向に連続して延びる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、内隆起部５４が芯金幅方向に断続して延びる構成（例えば、内隆起部５４を芯金幅方向に断続的に複数設ける構成）としてもよい。
【００６８】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図１、
図１２〜図１６を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図１２、図１５、図１６では、ゴム材により形成されるゴム体１２、ラグ１４、及びゴム突起１６を二点鎖線で示している。
【００６９】
図１に示すように、第３実施形態に係るゴムクローラ６０は、第１実施形態と同じ構成のゴム体１２と、ラグ１４と、補強層４２と、後述する第３実施形態に係るクローラ用芯金６２（以下、単に「芯金６２」と記載する。）と、を有している。なお、本実施形態では第１実施形態と同様に、ゴムクローラ６０の周方向、幅方向、内側、外側を、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側、クローラ外側と記載する。
【００７０】
図１２に示すように、ゴム体１２の内周部には、本発明の第３実施形態に係るクローラ用芯金６２がクローラ周方向に間隔（本実施形態では一定間隔）をあけて複数配設されている。また、芯金６２は、第１実施形態と同じ構成の芯金基体２１を有している。
【００７１】
なお、本実施形態でも第１実施形態と同様に、芯金基体２１の長手方向（以下、「芯金長手方向」と記載する。）とゴム体１２の幅方向（クローラ幅方向）は一致している。また、芯金基体２１の幅方向（以下、「芯金幅方向」と記載する。）は、ゴムクローラ１０の平坦部分（スプロケット１００やアイドラー１０２に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図１の符号Ｆで示す部分などを指す）において、ゴム体１２の周方向（クローラ周方向）と一致している。このため、図１３、図１４では、芯金長手方向を矢印Ｗ、芯金幅方向を矢印Ｓで示している。
【００７２】
図１３、図１４に示すように、芯金６２は、第１実施形態と同じ構成の一対の突起２６と、一対の転輪支持部２８とを備えている。また、芯金６２の中央部２２の芯金長手方向の中心を通る直線（以下では、中心線ＣＬと記載する）とゴム体１２の幅方向の中心を通る中心線は、一致している。すなわち、芯金６２の中心線ＣＬは、ゴムクローラ６０の中心線と一致している。
【００７３】
また、本実施形態では、図１４（Ａ）に示すように、芯金２０の中心線ＸＬを境にして、突起２６の長張出部２６Ｄ側に転輪支持部２８の二股部３６が形成されている。しかし、本発明はこの構成に限定されず、芯金２０の中心線ＣＬを境にして、突起２６の短張出部２６Ｃ側に転輪支持部２８の二股部３６が形成されていてもよい。
【００７４】
図１３、図１４（Ｂ）に示すように、転輪支持部２８の係合用凹部３４を構成する二股部３６の突起２６側よりも芯金長手方向外側には、突起２６の突出方向（図中矢印ＩＮ側）に隆起するとともに芯金幅方向に延びる外隆起部６４が設けられている。具体的には、外隆起部６４は、二股部３６を構成する対向配置された一対のレール部のうち、突起２６側よりも芯金長手方向外側のレール部上に設けられている。
【００７５】
また、外隆起部６４は、二股部３６の先端部から中心線ＸＬ近傍まで延びており、転輪支持部２８の転輪支持面２８Ａ上を通過する輪部１０４Ｂの芯金長手方向の移動を該輪部１０４Ｂに当接して規制するようになっている。
【００７６】
次に、本実施形態の芯金６２及びゴムクローラ６０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。
【００７７】
図１５に示すように、芯金６２では、二股部３６の突起２６側よりも芯金長手方向外側に外隆起部６４を設けていることから、転輪支持部２８上を通過する一対の輪部１０４Ｂの芯金長手方向外側への移動が外隆起部６４に当接して規制される。また、図１６に示すように、外隆起部６４は、芯金幅方向に延出していることから、輪部１０４Ｂの芯金長手方向への移動を芯金幅方向に広い範囲で抑制することができる。特に、ゴムクローラ６０が傾斜走行した場合に、傾斜方向下側に位置する輪部１０４Ｂが傾斜方向下側に位置する転輪支持部２８から離れたとしても、傾斜方向上側に位置する輪部１０４Ｂが外隆起部６４に当接して芯金長手方向の移動が規制されるため、傾斜方向下側に位置する輪部１０４Ｂが傾斜方向下側に位置するゴム突起１６に乗り上げて、乗り越えるのを効果的に抑制することができる。
【００７８】
また、第３実施形態では、外隆起部６４が芯金幅方向に連続して延びる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、外隆起部６４が芯金幅方向に断続して延びる構成（例えば、外隆起部６４を芯金幅方向に断続的に複数設ける構成）としてもよい。
【００７９】
（その他の実施形態）
第１〜第３の実施形態では、一対の突起２６を、交点Ｐを中心として回転対称となるように配置しているが、本発明はこの構成に限定されず、中心線ＣＬ上の交点Ｐを含まない任意の一点を中心として回転対称となるように配置してもよい。なお、一対の転輪支持部２８についても同様に、第１〜第３の実施形態では、一対の転輪支持部２８を、交点Ｐを中心として回転対称となるように配置しているが、本発明はこの構成に限定されず、中心線ＣＬ上の交点Ｐを含まない任意の一点を中心として回転対称となるように配置してもよい。
【００８０】
第２実施形態では二股部３６の突起２６側のレール部に内隆起部５４を形成し、第３実施形態では、二股部３６の突起２６側よりも芯金長手方向外側のレール部に外隆起部６４を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、二股部３６の突起２６側のレール部に内隆起部５４を形成し、二股部３６の突起２６側よりも芯金長手方向外側のレール部に外隆起部６４を形成して、転輪支持部２８の内隆起部５４と外隆起部６４との間を輪部１０４Ｂの通過スペースとする構成としてもよい。
【００８１】
前述の各実施形態では、転輪支持部２８の一端部に係合用凸部３２を形成し、他端部に係合用凹部３４を形成する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、図１７（Ａ）に示すように、転輪支持部２８の一端部に複数の係合用凸部７０を形成し、転輪支持部２８の他端部に複数の係合用凹部７２を形成して、転輪支持部２８の係合用凸部７０をクローラ周方向の一方に隣り合う転輪支持部２８の係合用凹部７２に差し込む構成としてもよい。
【００８２】
また、前述の各実施形態では、転輪支持部２８の係合用凸部３２の芯金長手方向の長さを根元部から先端部まで略一定としているが、本発明はこの構成に限定されず、係合用凸部３２の芯金長手方向の長さを根元部から先端部に向かって短くする構成としてもよい。  また、図１７（Ｂ）に示すように、係合用凸部７４の先端部７４Ａを根元部７４Ｂよりも芯金長手方向の長さを長くした形状（図１７（Ｂ）に示す転輪支持部２８の要部平面視では、先端部７４Ａは円形状）とし、係合用凹部７６を芯金厚み方向からのみ係合用凸部７４が差し込める形状（図１７（Ｂ）に示す転輪支持部２８の要部平面視では、開口部７６Ｂは係合用凸部７４の根元部７４Ｂに対応した形状であり先端部７４Ａよりも芯金長手方向の長さが短く、中間部分７６Ａは先端部７４Ａよりも大径な円形状）とする構成としてもよい。この場合には、隣り合う転輪支持部２８の横ずれに加えて、係合用凸部７４の先端部７４Ａと、係合用凹部７６の開口部７６Ｂとの当接（引っ掛かり）により、隣り合う転輪支持部２８の間隔が離れるのを抑制することもできる。
【００８３】
前述した各実施形態では、ゴム体１２の中心線と芯金２０、５２、６２の中心線ＣＬとが一致しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体１２の中心線に対して芯金２０、５２、６２の中心線ＣＬがクローラ幅方向にずれていてもよい。
【００８４】
また、前述した実施形態では、ゴムクローラ１０の補強用に補強層４２を埋設しているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層４２を用いずに、クローラ周方向に互いに隣接する芯金２０（５２、６２）同士を連結部材（例えば、リング状の連結部材など）で連結、又は、芯金に形成した連結部同士（例えば、フックとピンなど）を連結し、この連結して無端状とした芯金でゴムクローラ１０を補強する構成としてもよい。
【００８５】
さらに、前述した実施形態では、本発明の無端帯状の弾性体の一例を、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体１２としているが、本発明はこの構成に限定されず、上記弾性体の一例としては、ゴム以外のエラストマーなどを無端帯状に形成した帯状体であってもよい。
【００８６】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００８７】
１０      ゴムクローラ（弾性クローラ）
１２      ゴム体（弾性体）
２０      芯金（クローラ用芯金）
２６      突起
２８      転輪支持部
３２      凸部（係合部または被係合部）
３４      凹部（被係合部または係合部）
５０      ゴムクローラ（弾性クローラ）
５２      芯金（クローラ用芯金）
５４      内隆起部
６０      ゴムクローラ（弾性クローラ）
６２      芯金（クローラ用芯金）
６４      外隆起部
１００    スプロケット（駆動輪）
１０４    転輪
１０４Ｂ  輪部
ＣＬ      中心線
ＸＬ      中心線
Ｓ        クローラ周方向、芯金幅方向
Ｗ        クローラ幅方向、芯金長手方向
ＩＮ      クローラ内側
ＯＵＴ    クローラ外側
【図１】
0005836627.tif 000002
【図２】
0005836627.tif 000003
【図３】
0005836627.tif 000004
【図４】
0005836627.tif 000005
【図５】
0005836627.tif 000006
【図６】
0005836627.tif 000007
【図７】
0005836627.tif 000008
【図８】
0005836627.tif 000009
【図９】
0005836627.tif 000010
【図１０】
0005836627.tif 000011
【図１１】
0005836627.tif 000012
【図１２】
0005836627.tif 000013
【図１３】
0005836627.tif 000014
【図１４】
0005836627.tif 000015
【図１５】
0005836627.tif 000016
【図１６】
0005836627.tif 000017
【図１７】
0005836627.tif 000018