(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
がんぎ車と、
このがんぎ車の歯部と接触可能な振り石、および外し石を有し、てん真を中心に自由振動するてんぷと、
前記がんぎ車の歯部と接触可能な止め石を有し、前記がんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバーと、
前記外し石と接触可能、かつ前記作動レバーに対して接離方向に沿って弾性変形可能な片作動ばねとを備え、
前記片作動ばねは、
前記作動レバーから、この延在方向と交差する方向に延出された後、前記てんぷとは反対側に向かって湾曲形成され、さらに前記てんぷ側に向かって折り返すように湾曲形成された湾曲部を有し、
前記てんぷの戻り回転時に、前記外し石が接触することにより作動した際に生ずる最大応力部が、前記てん真の中心と前記作動レバーの支点とを結ぶ第１直線に対して垂直で、かつ前記支点を通る第２直線を挟んで前記てんぷとは反対側に存在していることを特徴とする時計用デテント脱進機。
【請求項２】
前記作動レバーに前記片作動ばねが固定されていることを特徴とする請求項１に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項３】
前記片作動ばねは、前記作動レバーを挟んで前記がんぎ車とは反対側に前記最大応力部が存在するように形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項４】
前記作動レバーを原位置に復帰するように付勢する復帰ばねと、
前記作動レバーを支持するためのデテント支持部とを備え、
前記片作動ばねの前記湾曲部は、前記デテント支持部の周囲を取り囲むように形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項３の何れかに記載の時計用デテント脱進機。
【請求項５】
前記作動レバー、前記片作動ばね、および前記復帰ばねから構成されるデテント本体の重心位置が前記作動レバーの支点に位置するように前記片作動ばねを配置したことを特徴とする請求項４に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項６】
前記作動レバー、前記片作動ばね、および前記復帰ばねを一体成形したことを特徴とする請求項４または請求項５に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項７】
前記作動レバー、前記片作動ばね、前記復帰ばね、および前記デテント支持部を一体成形したことを特徴とする請求項４または請求項５に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項８】
前記片作動ばねに生じる前記最大応力部の位置を所望の位置に設定するための最大応力位置設定部を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項７の何れかに記載の時計用デテント脱進機。
【請求項９】
前記片作動ばねの前記湾曲部上に、前記最大応力位置設定部を設けたことを特徴とする請求項８に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１０】
前記最大応力位置設定部は、前記片作動ばねとは別体で設けられた調整部材であって、
この調整部材は、
少なくとも前記作動レバーに対して前記片作動ばねが離反する方向に変位した際、この片作動ばねに接触するように配置されていることを特徴とする請求項８に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１１】
前記最大応力位置設定部は、前記湾曲部の一部に形成された厚肉部であることを特徴とする請求項９に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１２】
前記最大応力位置設定部は、前記湾曲部の一部に形成された薄肉部であることを特徴とする請求項９に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１３】
前記調整部材は、前記片作動ばねの前記湾曲部に沿って変位可能な可動ピンであることを特徴とする請求項１０に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１４】
請求項１〜請求項１３の何れかに記載の時計用デテント脱進機と、
動力源を構成するぜんまいと、
このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列とを備え、
この表輪列の回転を前記時計用デテント脱進機により制御することを特徴とする機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、時計用デテント脱進機、およびこれを用いた機械式時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、機械式時計の歩度を維持するための脱進機としてデテント脱進機が知られている。この種の脱進機の機構は、スプリングデテント脱進機（Ｓｐｒｉｎｇ  Ｄｅｔｅｎｔ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）とピボットデテント脱進機（Ｐｉｖｏｔｅｄ  Ｄｅｔｅｎｔ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）の２つに大別される（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
図１１は、従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
同図に示すように、スプリングデテント脱進機３００は、がんぎ車３０１と、回転軸であるてん真３０２を中心に自由振動するてんぷ３０３と、デテントレバー３０４とを備えている。てんぷ３０３は、がんぎ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な振り石３０５、およびデテントレバー３０４に取り付けられている片作動ばね３０９と接触可能な外し石３０６を有している。
【０００４】
デテントレバー３０４は、この基端に設けられた復帰ばね３０７を介して固定されている。復帰ばね３０７は、デテントレバー３０４をがんぎ車３０１に対して接離可能に支持していると共に、デテントレバー３０４を原位置に復帰するように付勢している。すなわち、デテントレバー３０４は、復帰ばね３０７の基端を支点３０４ａとしてがんぎ車３０１に接離可能に構成されている。
【０００５】
また、デテントレバー３０４には、がんぎ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な止め石３０８が設けられている。さらに、デテントレバー３０４の基端側には、片作動ばね３０９の基端が固定されている。片作動ばね３０９は、この先端がデテントレバー３０４の先端よりも僅かに突出するようにデテントレバー３０４の長手方向に沿って形成されている。すなわち、片作動ばね３０９は、てんぷ３０３のてん真３０２とデテントレバー３０４の支点３０４ａとを通る直線上に沿うように形成されている。そして、片作動ばね３０９の先端が、てんぷ３０３の外し石３０６と接触するようになっている。
【０００６】
このような構成のもと、てんぷ３０３の自由振動により外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向（図１１における反時計回り方向）に向かって回転すると、片作動ばね３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される。すると、がんぎ車３０１の歯部３０１ａに接触していた止め石３０８が歯部３０１ａから離脱し、がんぎ車３０１とデテントレバー３０４との係合が解除される。そして、がんぎ車３０１が１歯分回転する。
がんぎ車３０１が１歯分回転する間に、デテントレバー３０４に復帰ばね３０７の付勢力が作用し、デテントレバー３０４が原位置に戻る。これにより、がんぎ車３０１の歯部３０１ａに止め石３０８が再び接触する。すなわち、がんぎ車３０１とデテントレバー３０４とが係合し、がんぎ車３０１の回転が停止される。
【０００７】
一方、てんぷ３０３の自由振動により外し石３０６が逆転し、矢印ＣＷ３０方向（図１１における時計回り方向）に向かって回転すると、この外し石３０６によって片作動ばね３０９がデテントレバー３０４から離反する方向に向かって押圧される。このとき、片作動ばね３０９が弾性変形する一方、デテントレバー３０４は停止したままの状態となる。外し石３０６に押圧された片作動ばね３０９は、この片作動ばね３０９から外し石３０６が離反した後、片作動ばね３０９自身の復元力により原位置に戻る。
【０００８】
すなわち、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向に向かって回転し、片作動ばね３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される際、片作動ばね３０９は、何ら動作していないことになる。これに対し、外し石３０６が矢印ＣＷ３０方向に向かって回転すると、片作動ばね３０９が弾性変形して動作することになる。
そして、この動作が繰り返し行われることにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。
【０００９】
図１２は、従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。なお、図１１のスプリングデテント脱進機３００と同一態様には、同一符号を付して説明する。
同図に示すように、ピボットデテント脱進機４００は、がんぎ車３０１と、てん真３０２を中心に自由振動するてんぷ４０３と、デテントレバー４０４とを備えている。ここで、ピボットデテント脱進機４００とスプリングデテント脱進機３００との相違点は、デテントレバーを原位置に復帰させる付勢手段が異なる点にある。
【００１０】
すなわち、ピボットデテント脱進機４００のデテントレバー４０４は、回転軸４１０を介して回転自在に支持されており、これによってがんぎ車３０１に対して接離可能となっている。また、デテントレバー４０４に設けられている復帰ばね４０７は、回転軸４１０を取り囲むように渦巻きばねで構成されており、デテントレバー４０４を原位置に復帰するように付勢している。
【００１１】
さらに、デテントレバー４０４には、この長手方向に略直交し、かつ回転軸４１０を通る直線Ｐ１００上に片作動ばね４０９の基端が固定されている。片作動ばね４０９は、デテントレバー４０４の長手方向に沿うように、つまり、てんぷ４０３のてん真３０２とデテントレバー４０４の回転軸４１０とを通る直線上に沿うように形成されており、その先端がてんぷ４０３の外し石３０６と接触するようになっている。
【００１２】
このような構成のもと、てんぷ４０３が自由振動することにより、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３１方向（図１２における反時計回り方向）に向かって回転したり、矢印ＣＷ３１方向（図１２における時計回り方向）に向かって回転したりすると、これに基づいて片作動ばね４０９が動作したり、何ら動作しなかったりする。これにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１３】
【非特許文献１】ジョージ・ダニエル著、「Ｔｈｅ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｗａｔｃｈ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ」、Ｐｒｅｍｉｅｒ  Ｐｒｉｎｔ  Ｌｉｍｉｔｅｄ、１９９４年（第１版発行）、第３９〜４７頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
ところで、上述の従来技術にあっては、片作動ばね３０９，４０９を動作させる際、これらのばね力に抗して外し石３０６を回転させることになるので、てんぷ３０３，４０３の自由振動に対してエネルギーロスが生じてしまう。
ここで、スプリングデテント脱進機３００にあっては、デテントレバー３０４の支点３０４ａよりも先端側、つまり、てんぷ３０３側に片作動ばね３０９の基端が固定されている。また、ピボットデテント脱進機４００にあっては、デテントレバー４０４の回転軸４１０よりもやや先端側、つまり、てんぷ４０３側に片作動ばね４０９の基端が固定されている。
【００１５】
このように構成されている場合、各片作動ばね３０９，４０９にかかる最大応力部は、デテントレバー３０４の支点３０４ａ、およびデテントレバー４０４の回転軸４１０よりも先端側に存在することになる。このため、各片作動ばね３０９，４０９がしなりにくくなり、てんぷ３０３，４０３が片作動ばね３０９，４０９のばね力の影響を受けやすくなる。よって、てんぷ３０３，４０３の自由振動に対するエネルギーロスを低減しにくく、計時精度が悪化するという課題がある。
【００１６】
また、各片作動ばね３０９，４０９が、それぞれデテントレバー３０４，４０４の長手方向に沿って形成されているので、外し石３０６が逆転（図１１、図１２における矢印ＣＷ３０，ＣＷ３１参照）し、片作動ばね３０９，４０９が動作する際、外し石３０６と片作動ばね３０９，４０９の先端との接触範囲が大きくなる。このため、てんぷ３０３，４０３の自由振動に対するエネルギーロスをさらに低減しにくいという課題がある。
【００１７】
より詳しく、図１３に基づいて説明する。
図１３は、片作動ばねの挙動説明図である。なお、各片作動ばね３０９，４０９の挙動は、ほぼ同じであるので、スプリングデテント脱進機３００のデテントレバー３０４に取り付けられている片作動ばね３０９についてのみ説明する。
同図に示すように、片作動ばね３０９は、てんぷ３０３のてん真３０２とデテントレバー３０４の支点３０４ａとを通る直線Ｌ１００上に沿うように形成されている。ここで、てんぷ３０３が逆転（図１３における矢印ＣＷ３２参照）する場合、外し石３０６と片作動ばね３０９との接触範囲は、外し石３０６の回転軌跡Ｒ１に対し、角度θＡとなる。
【００１８】
これに対し、例えば、直線Ｌ１００に対して交差するように、片作動ばね３０９の基端を図１３における右側にずらし、片作動ばね３０９を斜めに配置すると（以下、この片作動ばねを片作動ばね３０９’とする）、外し石３０６と片作動ばね３０９’との接触範囲は、外し石３０６の回転軌跡Ｒ１に対し、角度θＢとなる。
すなわち、外し石３０６と片作動ばね３０９との接触範囲を小さく設定しようとすると、デテントレバー３０４に対して斜めに片作動ばね３０９’を配置する必要がある。しかしながら、このようにすると、デテント脱進機全体が厚み方向に大型化してしまうという課題がある。
【００１９】
また、スプリングデテント脱進機３００やピボットデテント脱進機４００にあっては、デテントレバー３０４，４０４が大きいために所謂頭でっかちになり、重心位置が前のめりになってしまう。このため、この重心位置と片作動ばね３０９，４０９の支点とがずれてしまい、デテント脱進機の傾きによって復帰ばね３０７，４０７にかかる荷重が変化してしまう。よって、計時精度が悪化する虞があるという課題がある。
【００２０】
さらに、各脱進機３００，４００を構成する部品点数が多く、組み立て誤差による完成品の精度のばらつき、つまり、重心位置、振り角、歩度等のばらつきが大きくなってしまうという課題がある。
【００２１】
そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、てんぷの自由振動に対するエネルギーロスを低減し、計時精度を向上させることができる時計用デテント脱進機を提供するものである。
また、小型化できると共に、組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑制することができる時計用デテント脱進機を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
上記の課題を解決するために、本発明に係る時計用デテント脱進機（例えば、デテント脱進機１）は、がんぎ車（例えば、がんぎ車２）と、このがんぎ車の歯部（例えば、歯部２ａ）と接触可能な振り石（例えば、振り石３）、および外し石（例えば、外し石４）を有し、てん真（例えば、てん真９）を中心に自由振動するてんぷ（例えば、てんぷ５）と、前記がんぎ車の歯部と接触可能な止め石（例えば、止め石６）を有し、前記がんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバー（例えば、作動レバー２３）と、前記外し石と接触可能、かつ前記作動レバーに対して接離方向に沿って弾性変形可能な片作動ばね（例えば、片作動ばね２４）とを備え、前記片作動ばねは、前記作動レバーから、この延在方向と交差する方向に延出された後、前記てんぷとは反対側に向かって湾曲形成され、さらに前記てんぷ側に向かって折り返すように湾曲形成された湾曲部（例えば、円弧部３１、湾曲部１３１）を有し、前記てんぷの戻り回転時に、前記外し石が接触することにより作動した際に生ずる最大応力部（例えば、最大応力部Ｆ１）が、前記てん真の中心と前記作動レバーの支点（例えば、支点２３ａ）とを結ぶ第１直線（例えば、第１直線Ｌ１）に対して垂直で、かつ前記支点を通る第２直線（例えば、第２直線Ｌ２）を挟んで前記てんぷとは反対側に存在していることを特徴とする。
この場合、前記作動レバーに前記片作動ばねが固定されていてもよい。
このように構成することで、片作動ばねの最大応力部と片作動ばねの外し石が接触する部位との距離が十分確保され、片作動ばねをしなり易くすることができる。このため、てんぷの自由振動に対するエネルギーロスを低減し、計時精度を向上させることが可能になる。
また、このように構成することで、簡素な構造で片作動ばねの最大応力部と片作動ばねの外し石が接触する部位との距離を十分確保することができると共に、小型化を図りつつ片作動ばねと外し石との接触範囲を小さく設定することができる。
【００２３】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記片作動ばねは、前記作動レバーを挟んで前記がんぎ車とは反対側に前記最大応力部が存在するように形成されていることを特徴とする。
このように構成することで、前述の図１３におけるデテントレバー３０４に対して斜めに配置された片作動ばね３０９’と同様の効果を奏することができる。すなわち、片作動ばねの作動時において、簡素な構造で片作動ばねと外し石との接触範囲を小さく設定することができる。このため、さらに効率よくてんぷの自由振動に対するエネルギーロスを低減することが可能になる。
【００２５】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバーを原位置に復帰するように付勢する復帰ばね（例えば、復帰ばね２２）と、前記作動レバーを支持するためのデテント支持部（例えば、デテント固定部２１）とを備え、前記片作動ばねの前記湾曲部は、前記デテント支持部の周囲を取り囲むように形成されていることを特徴とする。
このように構成することで、小型化を図りつつ、片作動ばねの最大応力部と片作動ばねの外し石が接触する部位との距離を十分確保することが可能になる。また、片作動ばねの最大応力部の位置を、作動レバーを挟んでがんぎ車とは反対側に設定することができ、片作動ばねと外し石との接触範囲を小さく設定することが可能になる。
このため、てんぷの自由振動に対するエネルギーロスをより確実に低減することが可能になる。
【００２６】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバー、前記片作動ばね、および前記復帰ばねから構成されるデテント本体（例えば、デテント７）の重心位置（例えば、重心位置Ｊ１）が前記作動レバーの支点に位置するように前記片作動ばねを配置したことを特徴とする。
このように構成することで、デテント脱進機の傾きによって復帰ばねにかかる荷重が変化してしまうことを防止できる。このため、計時精度を向上させることが可能になる。
【００２７】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバー、前記片作動ばね、および前記復帰ばねを一体成形したことを特徴とする。
このように構成することで、部品点数を減少させることができるので、小型化を図りつつ、組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑えることができる。
【００２８】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバー、前記片作動ばね、前記復帰ばね、および前記デテント支持部を一体成形したことを特徴とする。
このように構成することで、さらに部品点数を減少させることができ、小型で組み立て誤差による完成品の精度のばらつきをさらに抑えたデテント脱進機を提供できる。
【００２９】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記片作動ばねに生じる前記最大応力部の位置を所望の位置に設定するための最大応力位置設定部を備えたことを特徴とする。
このように構成することで、片作動ばねの形状に関わらず、最大応力部の位置を所望の位置に設定することができる。このため、片作動ばねの設計の自由度を高めることが可能になる。
【００３０】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記片作動ばねの前記湾曲部上に、前記最大応力位置設定部を設けたことを特徴とする。
この場合、前記最大応力位置設定部は、前記湾曲部の一部に形成された厚肉部であってもよい。
また、前記最大応力位置設定部は、前記湾曲部の一部に形成された薄肉部であってもよい。
このように構成することで、簡素な構造で容易に最大応力部の位置を変更することが可能になる。
【００３１】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記最大応力位置設定部は、前記片作動ばねとは別体で設けられた調整部材であって、この調整部材は、少なくとも前記作動レバーに対して前記片作動ばねが離反する方向に変位した際、この片作動ばねに接触するように配置されていることを特徴とする。
この場合、前記調整部材は、前記片作動ばねの前記湾曲部に沿って変位可能な可動ピンであってもよい。
このように構成することで、片作動ばねの形状を変更することなく、最大応力部の位置を変更することが可能になる。
【００３３】
本発明に係る機械式時計（例えば、機械式時計１００）は、上記の何れかに記載の時計用デテント脱進機と、動力源を構成するぜんまい（例えば、ぜんまい１１１）と、このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列（例えば、表輪列１０５）とを備え、この表輪列の回転を前記時計用デテント脱進機により制御することを特徴とする。
このように構成することで、計時精度の向上した機械式時計を提供することができる。
【発明の効果】
【００３４】
本発明によれば、片作動ばねの最大応力部と片作動ばねの外し石が接触する部位との距離が十分確保され、片作動ばねをしなり易くすることができる。このため、てんぷの自由振動に対するエネルギーロスを低減し、計時精度を向上させることが可能になる。
また、片作動ばねの作動時において、簡素な構造で片作動ばねと外し石との接触範囲を小さく設定することができる。このため、さらに効率よくてんぷの自由振動に対するエネルギーロスを低減することが可能になる。
【００３５】
さらに、簡素な構造で片作動ばねの最大応力部と片作動ばねの外し石が接触する部位との距離を十分確保することができると共に、小型化を図りつつ片作動ばねと外し石との接触範囲を小さく設定することができる。
そして、部品点数を減少させることができるので、小型化を図りつつ、組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の第１実施形態における機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の平面図である。
【図４】本発明の第１実施形態におけるデテントの平面図である。
【図５】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図６】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図７】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図８】本発明の第１実施形態におけるデテントの片作動ばねが弾性変形した状態の応力分布図である。
【図９】本発明の第１実施形態の第１変形例におけるデテントの平面図である。
【図１０】本発明の第１実施形態の第２変形例におけるデテントの平面図である。
【図１１】従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
【図１２】従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
【図１３】片作動ばねの挙動説明図である。
【図１４】本発明の第２実施形態におけるデテントの平面図であって、（ａ）、（ｂ）は、厚肉部の形状違いを示している。
【図１５】本発明の第２実施形態の第１変形例におけるデテントの平面図である。
【図１６】本発明の第２実施形態の第２変形例におけるデテントを示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ部拡大図である。
【図１７】本発明の第３実施形態におけるデテント脱進機の斜視図である。
【図１８】本発明の第３実施形態における最大応力位置設定部の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
（第１実施形態）
（機械式時計）
次に、この発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
同図に示すように、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている。ムーブメント１０１は、このムーブメント１０１の基板を構成する地板１０２を有している。地板１０２には巻真案内孔１０３が形成されており、ここに巻真１０４が回転可能に組み込まれている。
【００３８】
また、ムーブメント１０１の裏側（図１における紙面奥側）には、オシドリ、カンヌキ、およびカンヌキ押さえを含む切換装置（不図示）が配置されている。この切換装置により、巻真１０４の軸方向の位置が決定するようになっている。
一方、ムーブメント１０１の表側（図１における紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０６、三番車１０７、二番車１０８、および香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている。
【００３９】
香箱車１１０は、ぜんまい１１１を有しており、巻真１０４を回転させると不図示のツヅミ車が回転し、さらにキチ車、丸穴車、および角穴車（何れも不図示）を介してぜんまい１１１が巻き上げられるようになっている。そして、ぜんまい１１１が巻き戻される際の回転力により香箱車１１０が回転し、さらに二番車１０８が回転するように構成されている。
二番車１０８は、香箱車１１０の不図示の香箱歯車に噛合う二番カナと、二番歯車（何れも不図示）とを有している。二番車１０８が回転すると、三番車１０７が回転するように構成されている。
【００４０】
三番車１０７は、二番車１０８の二番歯車に噛合う不図示の三番カナと、三番歯車（何れも不図示）とを有している。三番車１０７が回転すると、四番車１０６が回転するように構成されている。
四番車１０６は、三番車１０７の三番歯車に噛合う不図示の四番カナと、四番歯車（何れも不図示）とを有している。四番車１０６が回転することによりデテント脱進機１が駆動する。このデテント脱進機１が駆動することにより、四番車１０６が１分間に１回転するように制御されると共に、二番車１０８が１時間に１回転するように制御される。
【００４１】
（デテント脱進機）
図２は、デテント脱進機の斜視図、図３は、デテント脱進機の平面図である。
図２、図３に示すように、デテント脱進機１は、四番車１０６が回転することにより回転するがんぎ車２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７と、
がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、およびデテント７と接触可能な外し石４を有するてんぷ５とを備えている。
【００４２】
がんぎ車２は不図示の四番歯車に噛合されるがんぎかな８を有しており、地板１０２（図１参照）と輪列受（不図示）によって回転可能に枢支されている。すなわち、輪列受にがんぎかな８の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にがんぎかな８の下軸部が回転可能に支持される。また、がんぎ車２の歯部２ａは、がんぎ車２の外周部に複数（例えば、この第１実施形態では１５個）形成されている。
【００４３】
てんぷ５は、回転軸であるてん真９を中心にして自由振動するものであって、てん真９の他に、てん真９と同心円上に配置されたてん輪１０と、略円板状の大つば１１と、不図示のひげぜんまいとを有している。そして、不図示のてんぷ受けにてん真９の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にてん真９の下軸部が回転可能に支持されることにより、地板１０２、およびてんぷ受けに、てんぷ５が回転可能に枢支される。
【００４４】
また、大つば１１に、振り石３と外し石４とが設けられている。振り石３は、この断面形状が大つば１１の径方向に沿って長くなるように直方体状に形成されており、断面短手方向で対向する２面のうち、がんぎ車２の歯部２ａと接触する接触面３ａが他の面よりも大つば１１から突出するように形成されている。
外し石４は、デテント７に設けられている後述の片作動ばね２４と接触可能になっている。外し石４によってデテント７が作動する。
【００４５】
デテント７は、地板１０２に固定ワッシャ１２を介して固定されている。固定ワッシャ１２は、大径ワッシャ１２ａと、小径ワッシャ１２ｂとにより構成されており、大径ワッシャ１２ａを地板１０２側（図２における下側）に配置した状態で、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによりデテント７を挟持している。そして、この状態で一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを介してデテント７を固定するようになっている。
【００４６】
また、固定ワッシャ１２は、地板１０２を挟んで反対側に設けられている回転レバー１４と調整ボルト１５を介して連結されている。調整ボルト１５は、固定ワッシャ１２の径方向中央を貫通するように設けられている。回転レバー１４は、デテント７の取り付け角度を調整するためのものであって、デテント７の取り付け角度を調整した後、取り外せるようになっている。
【００４７】
（デテント）
図４は、デテントの平面図である。
図２〜図４に示すように、デテント７は、固定ワッシャ１２の大径ワッシャ１２ａと小径ワッシャ１２ｂとにより挟持されている円板状のデテント固定部２１と、デテント固定部２１に復帰ばね２２を介して支持されている作動レバー２３と、外し石４と接触可能な片作動ばね２４とが一体成形されたものである。
ここで、一体成形を行う方法として、電鋳加工によりデテント７を形成したり、フォトリソグラフィーのような光学的な手法を取り入れたＬＩＧＡ（Ｌｉｔｈｏｇｒａｐｈｉｅ  Ｇａｌｖａｎｏｆｏｒｍｕｎｇ  Ａｂｆｏｒｍｕｎｇ）プロセスやＤＲＩＥ、ＭＩＭによりデテント７を形成したりすることが可能である。
【００４８】
デテント固定部２１の直径は、固定ワッシャ１２を構成する小径ワッシャ１２ｂの直径と略同一に設定されている。デテント固定部２１の径方向中央には、調整ボルト１５を挿通可能なボルト挿通孔２５が形成されている。このボルト挿通孔２５を挟んで両側には、一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを挿通可能な２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂが形成されている。２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂのうち、一方のピン挿通孔２６ｂは、各部品の製作誤差を吸収できるように長円形状に形成されている。
【００４９】
また、デテント固定部２１の外周部には、てんぷ５側（図４における上側）に凹部２７が形成され、ここに復帰ばね２２が立設されている。復帰ばね２２は、この基端２２ａとてんぷ５のてん真９の中心（軸心）とを結ぶ第１直線Ｌ１に沿うように板状に形成されている。復帰ばね２２は、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
【００５０】
復帰ばね２２の先端に設けられている作動レバー２３は、第１直線Ｌ１上に沿う直方体状のアーム部２８と、このアーム部２８の先端側に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９と、止め石取付部２９よりも先端側に配置され、アーム部２８よりも細い直方体状の先端部３０とが一体成形されている。
【００５１】
止め石取付部２９には、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６が設けられている。止め石６は、この断面形状が作動レバー２３の先端部３０に向かうに従って漸次幅広となるように略台形状に形成されている。そして、止め石６の下面（図３、図４における上側の面）ががんぎ車２の歯部２ａと接触する接触面６ａに設定されている。
先端部３０は、この中心が第１直線Ｌ１からがんぎ車２とは反対側に向かって僅かにオフセットするように配置されている。このようにオフセットされた先端部３０のがんぎ車２側の当接面３０ａに片作動ばね２４の先端が当接されている。
【００５２】
片作動ばね２４も復帰ばね２２と同様に、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
片作動ばね２４は、平面視略６字状に形成されたものであって、作動レバー２３の基端部、つまり、アーム部２８の基端部から延出する円弧部３１と、円弧部３１の先端から作動レバー２３の先端部３０に向かって延出する直線部３２とにより構成されている。そして、直線部３２が作動レバー２３に対する接離方向に沿って弾性変形するようになっている。
【００５３】
円弧部３１は、アーム部２８の基端部からがんぎ車２とは反対側（図３、図４における右側）に向かって、かつ第１直線Ｌ１と略直交する方向に沿って延出し、この後、デテント固定部２１の周囲の約３／４を取り囲むように円弧状に形成されている。つまり、円弧部３１は、アーム部２８の基端部から、一旦てんぷ５とは反対側に向かって延出された後、てんぷ５側に向かって折り返すように円弧状に形成されている。円弧部３１の曲率半径の中心は、デテント固定部２１の中心、つまりデテント固定部２１に形成されているボルト挿通孔２５の中心Ｐ１とほぼ一致している。
【００５４】
一方、直線部３２は、円弧部３１の先端から第１直線Ｌ１に対して緩やかに傾斜するように延出された緩傾斜部３２ａと、緩傾斜部３２ａの先端から、この緩傾斜部３２ａよりも第１直線Ｌ１に対して急傾斜するように延出され、先端が先端部３０に当接された急傾斜部３２ｂと、急傾斜部３２ｂから先端部３０に沿って延出された舌片部３２ｃとにより構成されている。
【００５５】
緩傾斜部３２ａは、円弧部３１の先端から止め石取付部２９に対応する位置に至るまで延出されている。すなわち、直線部３２は、作動レバー２３の止め石取付部２９との干渉を避けるように円弧部３１の先端から作動レバー２３の先端部３０に向かって延出形成された状態になっている。
また、舌片部３２ｃは、この先端が作動レバー２３の先端部３０から僅かに突出するように延出形成されている。この舌片部３２ｃの先端部３０から突出した部位に、てんぷ５の外し石４が接触するようになっている。
【００５６】
ここで、第１直線Ｌ１上には、デテント固定部２１のボルト挿通孔２５の中心Ｐ１も位置しており、この中心Ｐ１、復帰ばね２２、作動レバー２３、およびてん真９が同一直線上に設けられた状態になっている。このように構成されたデテント７の作動レバー２３は、復帰ばね２２の基端２２ａを支点２３ａとし、この支点２３ａを中心にしてがんぎ車２に対して接離可能になっている。すなわち、復帰ばね２２が基端２２ａを中心にしてしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３ががんぎ車２に対して接離方向に沿って変位する。
【００５７】
復帰ばね２２は、作動レバー２３を原位置に復帰するように付勢している。より具体的には、図３、図４に図示した状態のように、復帰ばね２２は、作動レバー２３のアーム部２８の長手方向が第１直線Ｌ１上となる位置に復帰するように付勢している。一方、片作動ばね２４は、この片作動ばね２４の舌片部３２ｃが常に作動レバー２３の先端部３０と当接可能な程度のばね力に設定されている。
【００５８】
また、復帰ばね２２は、デテント固定部２１の凹部２７に形成されていることから、デテント固定部２１と作動レバー２３との間の離間距離Ｋ１を大きく設定することなく十分な長さを確保することができる。これにより、復帰ばね２２は、作動レバー２３をがんぎ車２の接離方向に沿って十分変位させることができるようになっている。
【００５９】
ここで、凹部２７の幅は、作動レバー２３をがんぎ車２に対して接離方向に沿う変位を許容可能に設定されている。また、デテント固定部２１を挟持する大径ワッシャ１２ａ、および小径ワッシャ１２ｂには、デテント固定部２１の凹部２７に対応する部位に、それぞれ凹部１６，１７が形成されている。このため、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによりデテント７を固定した状態であっても、作動レバー２３をがんぎ車２の接離方向に沿って十分変位させることができる。
さらに、片作動ばね２４が円弧部３１と直線部３２とからなる平面視略６字状に形成されていることから、デテント７全体の重心位置Ｊ１が作動レバー２３の支点２３ａとほぼ一致する。
【００６０】
片作動ばね２４の舌片部３２ｃに接触可能な外し石４は、舌片部３２ｃの先端部３０とは反対側の面に接触する接触面４ａが舌片部３２ｃに沿うように形成されている。一方、外し石４の接触面４ａとは反対側には、平面取りすることにより傾斜面４ｂが形成されている。これにより、外し石４は、この断面形状が台形状のように大つば１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっている。そして、外し石４は、てんぷ５の自由振動時における先端の軌跡が作動レバー２３に接触不能な位置となるように、かつ片作動ばね２４の舌片部３２ｃに接触可能な位置となるように配置される。
【００６１】
このように外し石４やデテント７を構成することにより、てんぷ５の自由振動に伴って作動レバー２３をがんぎ車２から離反させたり、接近させたりすることができる（詳細は後述する）。
ここで、地板１０２には、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位を規制するストッパ４０が設けられている。ストッパ４０は、ストッパアーム４１とストッパアーム４１の先端に立設されたストッパピン４２とを有している。そして、ストッパアーム４１の基端側が、固定ピン４３を介して地板１０２に固定されている。
【００６２】
ストッパピン４２は、作動レバー２３のアーム部２８に、がんぎ車２側から当接するようになっている。これにより、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位が規制される。
また、ストッパアーム４１は、固定ピン４３を中心にして回転可能に設けられており、これによってストッパピン４２の位置が調整できるようになっている。このストッパピン４２の位置を調整することにより、作動レバー２３の移動規制位置が、がんぎ車２の歯部２ａに止め石６が接触可能、かつアーム部２８の長手方向が第１直線Ｌ１上となる位置に設定される。
【００６３】
（デテント脱進機の動作）
次に、図３、図５〜図７に基づいて、デテント脱進機１の動作について説明する。
図５〜図７は、デテント脱進機の動作説明図である。
図３に示すように、デテント７の作動レバー２３が第１直線Ｌ１に沿う位置に存在している状態では、がんぎ車２の歯部２ａと作動レバー２３に設けられている止め石６の接触面６ａとが接触し、両者２，６が係合した状態になっている。
ここで、がんぎ車２は表輪列１０５より回転力が付与されているが、止め石６と係合している状態にあっては、がんぎ車２が停止した状態になっている。
【００６４】
この状態から、図５に示すように、てんぷ５が自由振動することにより、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向（図５における反時計回り方向）に向かって回転すると、この大つば１１に設けられている外し石４の接触面４ａとデテント７を構成する片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端とが当接する。そして、外し石４により、舌片部３２ｃを介して作動レバー２３が押圧され、がんぎ車２から離反する方向に向かって変位する（図５における矢印Ｙ１参照）。
【００６５】
このとき、復帰ばね２２がしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３が変位するが、これに対し、片作動ばね２４は殆ど弾性変形しない。すなわち、舌片部３２ｃががんぎ車２から離反する方向（図５における矢印Ｙ１方向）に向かって僅かに変位する場合にあっては、片作動ばね２４が平面視略６字状に形成されており、直線部３２が僅かに円弧部３１を巻き上げる方向に変位するだけなので、殆ど弾性変形しない。
【００６６】
作動レバー２３ががんぎ車２から離反する方向に向かって変位することにより、これに設けられている止め石６ががんぎ車２の歯部２ａから離脱し、両者２，６の係合が解除される。これにより、がんぎ車２が矢印ＣＷ１方向（図５における時計回り方向）に向かって回転する。
また、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転することにより、がんぎ車２が矢印ＣＷ１方向に向かって回転し始めるのとほぼ同時に、がんぎ車２の歯部２ａに振り石３の接触面３ａが接触する（図５における２点鎖線参照）。そして、がんぎ車２の回転力が振り石３を介しててんぷ５に伝達される。このとき、てんぷ５は、矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転力が付与される。
【００６７】
図６に示すように、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向（図６における反時計回り方向）に向かって所定角度回転すると、片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端から外し石４が離反する。すると、復帰ばね２２の復元力により、作動レバー２３ががんぎ車２に接近する方向（図６における矢印Ｙ２参照）に向かって変位する。このとき、作動レバー２３の変位がストッパ４０によって規制され、作動レバー２３が原位置に戻る。
【００６８】
作動レバー２３が原位置に戻ることにより、止め石６の接触面６ａに回転するがんぎ車２の歯部２ａが当接し、再びがんぎ車２と止め石６とが係合する。これにより、がんぎ車２の回転が停止される。ここで、がんぎ車２と止め石６との係合が解除されてから再び係合するまでの間に、がんぎ車２は１歯分だけ回転する。
一方、がんぎ車２によって矢印ＣＣＷ１方向に向かう回転力が付与されたてんぷ５は、このてんぷ５に設けられているひげぜんまいが巻き上げられる。そして、ひげぜんまいが所定量巻き上げられると、ひげぜんまいの復元力とてんぷ５の回転力とが逆転し、大つば１１の回転方向が矢印ＣＷ２方向（図６における時計回り方向）に転じる。
【００６９】
図７に示すように、大つば１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転すると、外し石４の傾斜面４ｂが片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端に接触する。そして、さらに大つば１１が回転することにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃが作動レバー２３から離反する方向、つまり、がんぎ車２に向かう方向（矢印Ｙ３参照）に向かって押圧される。すると、片作動ばね２４は、直線部３２を押し広げられるように弾性変形する。
【００７０】
ここで、図８に基づいて、片作動ばね２４が弾性変形することによる応力分布について詳述する。
図８は、デテントの片作動ばねが弾性変形した状態の応力分布図である。
同図に示すように、片作動ばね２４の直線部３２が作動レバー２３から離反する方向（図８における矢印Ｙ３参照）に向かって押し広げられた際、片作動ばね２４に最も大きな応力がかかる最大応力部Ｆ１は、円弧部３１が延在している部分の略中央（図８におけるデテント固定部２１の右下）に存在している。
【００７１】
換言すれば、片作動ばね２４が動作した際に生ずる最大応力部Ｆ１は、第１直線Ｌ１を中心にしてがんぎ車２とは反対側に存在している。これに加え、最大応力部Ｆ１は、第１直線Ｌ１に直交し、かつ作動レバー２３の支点２３ａを通る第２直線Ｌ２を中心にしててんぷ５とは反対側に存在している。
このように、片作動ばね２４は、外し石４が接触する舌片部３２ｃの先端から最大応力部Ｆ１との間の距離が十分確保されている。また、片作動ばね２４は、最大応力部Ｆ１に対応する位置が弾性変形（動作）する基点となる。このため、この基点となる箇所が、作動レバー２３の延在する第１直線Ｌ１上からがんぎ車２とは反対側（図８における右側）にずれた状態になる。
【００７２】
図３、図７に戻り、大つば１１がさらに矢印ＣＷ２方向に向かって回転し、所定角度に達すると、片作動ばね２４の舌片部３２ｃから外し石４が離反する。すると、片作動ばね２４の復元力により、舌片部３２ｃが作動レバー２３側に向かって変位し（図７における矢印Ｙ４参照）、原位置に戻る。
【００７３】
一方、大つば１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転している間、てんぷ５に設けられているひげぜんまいが巻き戻される。そして、ひげぜんまいが所定量巻き戻されると、ひげぜんまいの復元力とてんぷ５の回転力とが逆転し、再び大つば１１の回転方向が矢印ＣＣＷ１方向（図７における反時計回り方向）に転じる。
これを繰り返すことにより、てんぷ５がてん真９を中心にして自由振動すると共に、デテント７が図３、図５〜図７に示す状態を繰り返す。このため、がんぎ車２が常に一定速度で回転する。
【００７４】
（効果）
したがって、上述の第１実施形態によれば、デテント７の片作動ばね２４を円弧部３１と直線部３２とからなる平面視略６字状に形成し、片作動ばね２４が動作した際に生ずる最大応力部Ｆ１を、第１直線Ｌ１に直交し、かつ作動レバー２３の支点２３ａを通る第２直線Ｌ２を中心にしててんぷ５とは反対側に存在させることにより、外し石４が接触する舌片部３２ｃの先端から最大応力部Ｆ１との間の距離を十分確保できる。このため、片作動ばね２４をしなり易くすることができ、外し石４が片作動ばね２４を押し広げることによるエネルギーロスを低減できる。つまり、てんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを低減できる。また、がんぎ車２から離反する方向に向かって作動レバー２３が変位する場合にあっては、片作動ばね２４の直線部３２が僅かに円弧部３１を巻き上げる方向に変位するだけなので、殆ど弾性変形しない。このため、このような場合もてんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを十分低減できる。よって、機械式時計１００の計時精度を向上させることが可能になる。
【００７５】
また、片作動ばね２４の弾性変形する基点となる箇所が、作動レバー２３の延在する第１直線Ｌ１上からがんぎ車２とは反対側（図８における右側）にずれた状態になっている。このため、従来と比較して片作動ばね２４と外し石４との接触範囲を小さく設定することができる（図１３における角度θＢ参照）。よって、さらに効率よくてんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを低減することが可能になる。
【００７６】
さらに、片作動ばね２４の円弧部３１を、デテント固定部２１の周囲を取り囲むように形成することにより、デテント７を大型化させることなく、舌片部３２ｃの先端から最大応力部Ｆ１との間の距離を十分確保したり、片作動ばね２４の弾性変形する基点となる箇所を第１直線Ｌ１上からずらしたりすることができる。このため、デテント７の小型化を図りつつ、てんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを確実に低減できる。
【００７７】
そして、デテント７を、この全体の重心位置Ｊ１が作動レバー２３の支点２３ａとほぼ一致するように形成しているので、デテント脱進機１の傾きによる復帰ばね２２にかかる荷重の変化を防止できる。
また、デテント７を構成するデテント固定部２１、復帰ばね２２、作動レバー２３、および片作動ばね２４を一体成形しているので、デテント脱進機１の部品点数を減少させることができる。このため、デテント脱進機１の小型化を図りつつ、デテント脱進機１の組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑えることができる。
【００７８】
なお、上述の第１実施形態では、片作動ばね２４を円弧部３１と直線部３２とからなる平面視略６字状に形成し、作動レバー２３の基端部、つまり、アーム部２８の基端部から円弧部３１を延出させている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも片作動ばね２４が動作した際に生ずる最大応力部Ｆ１を、第１直線Ｌ１に直交し、かつ作動レバー２３の支点２３ａを通る第２直線Ｌ２を中心にしててんぷ５とは反対側に存在させるか、または片作動ばね２４にてんぷ５側とは反対側に向かって延出した後、てんぷ５側に向かって折り返す湾曲部が形成されていればよい。
【００７９】
（第１実施形態の第１変形例）
（デテント）
より具体的に、図９に基づいて、片作動ばねの変形例について説明する。なお、以下の図面において、上述の第１実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する（以下の実施形態についても同様）。
図９は、第１実施形態の第１変形例におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、第１実施形態における第１変形例のデテント７１に設けられている片作動ばね１２４は、デテント固定部２１のがんぎ車２側（図９における左側）から第１直線Ｌ１と略直交する方向に向かって延出し、作動レバー２３の先端部３０側に向かって湾曲する湾曲部１３１と、この湾曲部１３１の先端から先端部３０に向かって延出する直線部３２とにより構成されている。
【００８０】
このように片作動ばね１２４を形成した場合であっても、この片作動ばね２４を動作させた際に生ずる最大応力部Ｆ１が第２直線Ｌ２を中心にしててんぷ５とは反対側（図９における下側）に存在することになる。このため、従来と比較して片作動ばね１２４をしなり易くすることができ、てんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを低減できる。
【００８１】
（第１実施形態の第２変形例）
（デテント）
図１０は、第１実施形態の第２変形例におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、第１実施形態における第２変形例のデテント７２に設けられている片作動ばね２２４は、作動レバー２３におけるアーム部２８の基端部から延出する湾曲部２３２と、この湾曲部２３２の先端から延出する直線部３２とにより構成されている。湾曲部２３２は、アーム部２８のがんぎ車２側（図１０における左側）から、一旦てんぷ５とは反対側（図１０における下側）に向かって延出された後、てんぷ５側に向かって折り返すように湾曲形成されている。そして、このように形成された湾曲部２３２の先端から直線部３２が延出されている。
【００８２】
このように形成された片作動ばね２２４は、この片作動ばね２２４を動作させた際に生ずる最大応力部Ｆ１が湾曲部２３２に存在する。すなわち、第２直線Ｌ２よりもてんぷ５側に、片作動ばね２２４の最大応力部Ｆ１が存在することになる。しかしながら、片作動ばね２２４に湾曲部２３２が形成されている分、従来と比較して片作動ばね２２４をしなり易くすることができる。このため、従来よりもてんぷ５の自由振動に対するエネルギーロスを低減することができる。
【００８３】
（第２実施形態）
次に、この発明の第２実施形態を図１４（ａ）、図１４（ｂ）に基づいて説明する。
図１４（ａ）、図１４（ｂ）は、この第２実施形態のデテントの平面図である。
図１４（ａ）に示すように、第２実施形態と第１実施形態との相違点は、第２実施形態のデテント２０７の片作動ばね２２４には、第１実施形態の片作動ばね２４の円弧部３１に厚肉部５１を形成した構成となっている点にある。
【００８４】
すなわち、作動レバー２３を構成するアーム部２８の基端部には、片作動ばね２４の円弧部３１に沿うよう厚肉部５１が延出形成されている。より具体的には、厚肉部５１は、円弧部３１の他の部分よりも厚肉に形成されたものである。厚肉部５１は、アーム部２８の基端部からデテント固定部２１の周囲の約１／１６程度延出するように円弧部３１上に形成されている。これにより、片作動ばね２２４の直線部３２が作動レバー２３から離反する方向（図１４（ａ）における矢印Ｙ５参照）に向かって押し広げられた際、片作動ばね２２４に最も大きな応力がかかる最大応力部Ｆ１は、前述の第１実施形態における片作動ばね２４の最大応力部Ｆ１（図８参照）よりもやや右上に位置する。
【００８５】
このように、円弧部３１上に形成された厚肉部５１は、片作動ばね２２４に最も大きな応力がかかる最大応力部Ｆ１の位置を設定するための最大応力位置設定部４８として機能する。
ここで、厚肉部５１のアーム部２８からの延出長さを変更することにより、最大応力部Ｆ１の位置を変更することができる。
【００８６】
例えば、図１４（ｂ）に示すように、厚肉部５１をアーム部２８の基端部からデテント固定部２１の周囲の約１／４程度延出するように円弧部３１上に形成した場合、最大応力部Ｆ１の位置は、図１４（ａ）に示す、最大応力部Ｆ１の位置よりも、さらに右上にずれる。このように、厚肉部５１の延出長さを変更することにより、最大応力部Ｆ１の位置をずらすことができる。
【００８７】
したがって、上述の第２実施形態によれば、前述の第１実施形態と同様の効果に加え、片作動ばね２２４の引き回し形状に関わらず、最大応力部Ｆ１を所望の位置に設定することができる。このため、片作動ばね２２４の設計の自由度を高めることが可能になる。
なお、上述の第２実施形態では、アーム部２８の基端部から厚肉部５１が延出形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、片作動ばね２２４の円弧部３１上に厚肉部５１が形成されていればよい。
【００８８】
（第２実施形態の第１変形例）
より具体的に、図１５に基づいて、片作動ばねの変形例について説明する。
図１５は、第２実施形態の第１変形例におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、第２実施形態における第１変形例のデテント２１７に設けられている片作動ばね２２５には、円弧部３１上に、デテント固定部２１の中心Ｐ１のアーム部２８とは反対側に厚肉部５１が形成されている。厚肉部５１は、デテント固定部２１の周囲の約１／４の範囲に亘って延出形成されている。
【００８９】
このように厚肉部５１が形成されている場合、片作動ばね２２５の最大応力部Ｆ１は、厚肉部５１の長手方向両端側に存在する。すなわち、前述の第１実施形態、および第２実施形態のように、最大応力部Ｆ１が１箇所とはならず、２箇所に分散される。このため、片作動ばね２２５をさらに撓り易くすることができると共に、最大応力部Ｆ１を２箇所に分散することができるので、片作動ばね２２５の疲労による損傷を防止することが可能になる。
【００９０】
また、上述の第２実施形態では、片作動ばね２２４の最大応力部Ｆ１の位置を所望の位置に設定する最大応力位置設定部４８として、厚肉部５１を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、最大応力部Ｆ１を所望の位置に設定することができる構造であればよい。
【００９１】
（第２実施形態の第２変形例）
より具体的に、図１６（ａ）、図１６（ｂ）に基づいて、片作動ばねの変形例について説明する。
図１６（ａ）は、第２実施形態の第２変形例におけるデテントの平面図、図１６（ｂ）は、図１６（ａ）のＡ部拡大図である。
図１６（ａ）、図１６（ｂ）に示すように、第２実施形態における第２変形例のデテント２２７に設けられている片作動ばね２２６には、円弧部３１上の図１６（ａ）における右側に、他の部分より薄肉に形成された薄肉部５２が形成されている。つまり、薄肉部５２は、第１直線Ｌ１を中心にしてがんぎ車２とは反対側で、かつ第２直線Ｌ２を中心にして、てんぷ５とは反対側に存在している。
【００９２】
薄肉部５２が形成された円弧部３１は、薄肉部５２が形成されている箇所の剛性が他の円弧部３１上の部位よりも弱まり、薄肉部５２に応力が集中する。すなわち、薄肉部５２が形成された箇所が最大応力部Ｆ１となる。
このように、薄肉部５２を形成した箇所を、最大応力部Ｆ１の位置に設定することができる。つまり、薄肉部５２は、片作動ばね２２６に最も大きな応力がかかる最大応力部Ｆ１の位置を設定するための最大応力位置設定部４８として機能する。
【００９３】
（第３実施形態）
次に、この発明の第３実施形態を図１７、図１８に基づいて説明する。
図１７は、この発明の第３実施形態におけるデテント脱進機の斜視図である。
同図に示すように、この第３実施形態と第１実施形態との相違点は、第３実施形態のデテント７には、地板１０２に固定するための固定ワッシャ１２に最大応力位置設定部４９が設けられているのに対し、第１実施形態のデテント７には、固定ワッシャ１２に最大応力位置設定部４９が設けられていない点にある。
【００９４】
図１８は、最大応力位置設定部の平面図である。
図１７、図１８に示すように、最大応力位置設定部４９は、固定ワッシャ１２に対して摺動可能、かつ回動可能に設けられた支持プレート５５を有している。支持プレート５５は、固定ワッシャ１２の大径ワッシャ１２ａの外径よりもやや大きく形成され、大径ワッシャ１２ａと同軸上に配置された環状部５５ａと、この環状部５５ａの一側に設けられ、径方向外側に向かって突出する支持アーム５５ｂとが一体成形されたものである。そして、支持プレート５５は、支持アーム５５ｂが片作動ばね２４の円弧部３１が延在している部分の略中央（図１８における固定ワッシャ１２の右下）に存在するように配置されている。
【００９５】
支持アーム５５ｂの先端には、接続ピン５７を介して可動プレート５６の基端が回動自在に設けられている。可動プレート５６は、この先端が片作動ばね２４の円弧部３１近傍に位置するように配置されている。そして、可動プレート５６の先端に可動ピン５８が立設されており、この可動ピン５８が、片作動ばね２４の円弧部３１の図１８における右下に接触した状態になっている。つまり、可動ピン５８は、第１直線Ｌ１を中心にしてがんぎ車２とは反対側で、かつ第２直線Ｌ２を中心にしててんぷ５とは反対側に存在している。
【００９６】
このような構成のもと、片作動ばね２４の直線部３２が作動レバー２３から離反する方向（図１８における矢印Ｙ６参照）に向かって押し広げられると、片作動ばね２４の円弧部３１は、これに接触している可動ピン５８を支点にして撓む。このため、片作動ばね２４の可動ピン５８が接触している箇所が、最も大きな応力がかかる最大応力部Ｆ１となる。
【００９７】
ここで、最大応力位置設定部４９は、固定ワッシャ１２に対して摺動可能、かつ回動可能に支持プレート５５が設けられていると共に、この支持プレート５５に可動プレート５６の基端が回動自在に設けられている。このため、片作動ばね２４の円弧部３１に対する可動ピン５８の接触位置を変位させることができる。
すなわち、最大応力位置設定部４９の支持プレート５５を、デテント固定部２１の中心Ｐ１を中心にして回動させ（図１８における矢印Ｙ７参照）、さらに、可動プレート５６を、接続ピン５７を中心にして回動させることにより（図１８における矢印Ｙ８参照）、可動ピン５８の位置を変位させることができる。
【００９８】
したがって、上述の第３実施形態によれば、前述の第１実施形態と同様の効果に加え、片作動ばね２４の引き回し形状に関わらず、最大応力部Ｆ１を所望の位置に設定することができる。このため、片作動ばね２４の設計の自由度を高めることが可能になる。
また片作動ばね２４の形状を変更することなく、最大応力部Ｆ１の位置を所望の位置に設定することが可能になる。
【００９９】
なお、上述の第３実施形態では、片作動ばね２４の円弧部３１に接触するように、最大応力位置設定部４９の可動ピン５８が配置される場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも片作動ばね２４の直線部３２が作動レバー２３から離反する方向（図１８における矢印Ｙ６参照）に向かって押し広げられる際、片作動ばね２４の円弧部３１と可動ピン５８とが接触するように、最大応力位置設定部４９を配置すればよい。すなわち、片作動ばね２４が動作していない状態において、円弧部３１から僅かに離間した位置に可動ピン５８が配置されていてもよい。このように配置した場合であっても、片作動ばね２４が押し広げられた際、円弧部３１が可動ピン５８を支点にして撓むので、この可動ピン５８が接触している箇所が最大応力部Ｆ１となる。
【０１００】
また、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。
例えば、上述の実施形態では、電鋳加工やＬＩＧＡプロセスにより、デテント７，７１，７２，２０７，２１７，２２７を一体成形する場合について説明したが、これに限られるものではなく、樹脂成形としてもよい。また、復帰ばね２２や片作動ばね２４，１２４，２２４，２２５，２２６は、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましいと説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、金属製の板ばねや線ばねにより形成することも可能である。
そして、デテント固定部２１や作動レバー２３を樹脂成形とし、復帰ばね２２や片作動ばね２４を金属製の板ばねや線ばねとする場合、デテント固定部２１や作動レバー２３に、復帰ばね２２、および片作動ばね２４をインサート成型する構成としてもよい。
【０１０１】
また、上述の実施形態では、デテント固定部２１、復帰ばね２２、作動レバー２３、および片作動ばね２４，１２４，２２４，２２５，２２６を一体成形した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも復帰ばね２２、作動レバー２３、および片作動ばね２４，１２４，２２４，２２５，２２６が一体成形されていればよい。これにより、作動レバー２３に対する片作動ばね２４，１２４，２２４，２２５，２２６の取付位置や復帰ばね２２の取り付け位置を調整する必要がなくなるので、組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑えることができる。
【０１０２】
さらに、上述の実施形態では、デテント固定部２１に復帰ばね２２を介して作動レバー２３が支持されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、所謂ピボットデテント脱進機のように、不図示の回転軸を介して作動レバー２３を回転自在に支持し、これによってがんぎ車２に対して作動レバー２３を接離可能に構成してもよい。この場合、復帰ばね２２に代わって不図示の回転軸を取り囲むように渦巻きばね（不図示）を設ける。そして、この渦巻きは、作動レバー２３を原位置に復帰するように付勢すればよい。
【０１０３】
そして、上述の実施形態では、デテント固定部２１の中心Ｐ１、復帰ばね２２、作動レバー２３、およびてん真９が、全て復帰ばね２２の基端２２ａ、つまり作動レバー２３の支点２３ａとてんぷ５のてん真９の中心とを結ぶ第１直線Ｌ１上に形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、作動レバー２３の止め石６ががんぎ車２の歯部２ａに対して接離可能に構成されていればよい。
ここで、第１直線Ｌ１は、作動レバー２３の支点２３ａとてんぷ５のてん真９の中心とを通る直線であればよい。
【０１０４】
また、上述の実施形態では、外し石４は、この断面形状が台形状のように大つば１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、外し石４は、断面円形状や楕円形状、または断面四角形状等、片作動ばね２４に接触可能な形状であればよい。
【符号の説明】
【０１０５】
１  デテント脱進機（時計用デテント脱進機）
２  がんぎ車
２ａ  歯部
３  振り石
４  外し石
５  てんぷ
６  止め石
７，７１，７２，２０７，２１７，２２７  デテント（デテント本体）
９  てん真
２１  デテント固定部（デテント支持部）
２２  復帰ばね
２３  作動レバー
２３ａ  支点
２４，１２４，２２４，２２５，２２６  片作動ばね
３１  円弧部（湾曲部）
１００  機械式時計
１０５  表輪列
１１１  ぜんまい
１３１，２３２  湾曲部
Ｆ１  最大応力部
Ｊ１  重心位置
Ｌ１  第１直線
Ｌ２  第２直線
Ｐ１  中心
【図１】
0005729665.tif 000002
【図２】
0005729665.tif 000003
【図３】
0005729665.tif 000004
【図４】
0005729665.tif 000005
【図５】
0005729665.tif 000006
【図６】
0005729665.tif 000007
【図７】
0005729665.tif 000008
【図８】
0005729665.tif 000009
【図９】
0005729665.tif 000010
【図１０】
0005729665.tif 000011
【図１１】
0005729665.tif 000012
【図１２】
0005729665.tif 000013
【図１３】
0005729665.tif 000014
【図１４】
0005729665.tif 000015
【図１５】
0005729665.tif 000016
【図１６】
0005729665.tif 000017
【図１７】
0005729665.tif 000018
【図１８】
0005729665.tif 000019