(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
がんぎ車と、
このがんぎ車の歯部と接触可能な振り石、および外し石を有し、てん真を中心に自由振動するてんぷと、
前記がんぎ車の歯部と接触可能な止め石を有し、前記がんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバーと、
前記外し石と接触可能、かつ前記作動レバーに対して接離方向に沿って弾性変形可能な片作動ばねと、を備え、
前記作動レバーは、レバー本体と、このレバー本体と別体で、かつ少なくとも前記レバー先端部を有するレバー調整部とにより構成され、
このレバー調整部は、前記作動レバーのレバー先端部、および前記片作動ばねのばね先端部の少なくとも何れか一方の前記外し石との相対位置を調整可能な調整機構として機能することを特徴とする時計用デテント脱進機。
【請求項２】
前記レバー本体と前記レバー調整部とを第１スナップフィット機構を介して連結したことを特徴とする請求項１に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項３】
前記レバー本体に対する前記レバー調整部の位置決めを行うための第１位置決め機構を備えたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項４】
前記作動レバーと前記片作動ばねとを別体構造とし、前記作動レバー、および前記片作動ばねの少なくとも何れか一方に前記調整機構としての機能をもたせることを特徴とする請求項１〜請求項３の何れかに記載の時計用デテント脱進機。
【請求項５】
前記片作動ばねを、少なくとも前記ばね先端部が前記てんぷに対する接離方向に沿ってスライド移動可能となるように設けたことを特徴とする請求項４に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項６】
前記作動レバーと前記片作動ばねとを第２スナップフィット機構を介して連結したことを特徴とする請求項４または請求項５に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項７】
前記作動レバーに対する前記片作動ばねの位置決めを行うための第２位置決め機構を備えたことを特徴とする請求項４〜請求項６の何れかに記載の時計用デテント脱進機。
【請求項８】
前記作動レバーを、レバー本体と、このレバー本体と別体で、かつ少なくとも前記レバー先端部を有するレバー調整部とにより構成すると共に、前記レバー本体と前記片作動ばねとを別体構造とし、
前記レバー調整部と前記片作動ばねとを一体成形し、これらレバー調整部、および片作動ばねを、前記調整機構として機能させたことを特徴とする請求項１に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項９】
少なくとも、前記レバー調整部の前記レバー先端部、及び前記片作動ばねの前記ばね先端部を、前記てんぷに対する接離方向に沿ってスライド移動可能に設けたことを特徴とする請求項８に記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１０】
前記作動レバー、および前記片作動ばねを支持可能なデテント固定部と、
このデテント固定部を地板に固定可能、かつ前記地板に対して相対回転可能なワッシャと、
前記デテント固定部と前記ワッシャと共に前記地板に固定可能、かつ前記地板に対して相対回転可能なジョイント部と、
このジョイント部に着脱可能に設けられた回転レバーとを設け、
これらワッシャ、ジョイント部、および回転レバーを、前記調整機構として機能させることを特徴とする請求項１〜請求項９の何れかに記載の時計用デテント脱進機。
【請求項１１】
請求項１〜請求項１０の何れかに記載の時計用デテント脱進機と、
動力源を構成するぜんまいと、
このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列とを備え、
この表輪列の回転を前記時計用デテント脱進機により制御することを特徴とする機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、時計用デテント脱進機、およびこれを用いた機械式時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、機械式時計の歩度を維持するための脱進機としてデテント脱進機が知られている。この種の脱進機の機構は、スプリングデテント脱進機（Ｓｐｒｉｎｇ  Ｄｅｔｅｎｔ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）とピボットデテント脱進機（Ｐｉｖｏｔｅｄ  Ｄｅｔｅｎｔ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）の２つに大別される（例えば、特許文献１、特許文献２、非特許文献１参照）。
以下、各デテント脱進機の基本的構成について説明する。
【０００３】
図１６は、従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
同図に示すように、スプリングデテント脱進機３００は、がんぎ車３０１と、回転軸であるてん真３０２を中心に自由振動するてんぷ３０３と、デテントレバー３０４とを備えている。てんぷ３０３は、がんぎ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な振り石３０５、およびデテントレバー３０４に取り付けられている片作動ばね３０９と接触可能な外し石３０６を有している。
【０００４】
デテントレバー３０４は、この基端に設けられた復帰ばね３０７を介して固定されている。復帰ばね３０７は、デテントレバー３０４をがんぎ車３０１に対して接離可能に支持していると共に、デテントレバー３０４を原位置に復帰するように付勢している。すなわち、デテントレバー３０４は、復帰ばね３０７の基端を支点３０４ａとしてがんぎ車３０１に接離可能に構成されている。
【０００５】
また、デテントレバー３０４には、がんぎ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な止め石３０８が設けられている。さらに、デテントレバー３０４の基端側には、片作動ばね３０９の基端が固定されている。片作動ばね３０９は、この先端がデテントレバー３０４の先端よりも僅かに突出するようにデテントレバー３０４の長手方向に沿って形成されている。すなわち、片作動ばね３０９は、てんぷ３０３のてん真３０２とデテントレバー３０４の支点３０４ａとを通る直線上に沿うように形成されている。そして、片作動ばね３０９の先端が、てんぷ３０３の外し石３０４と接触するようになっている。
【０００６】
このような構成のもと、てんぷ３０３の自由振動により外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向（図１６における反時計回り方向）に向かって回転すると、片作動ばね３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される。すると、がんぎ車３０１の歯部３０１ａに接触していた止め石３０８が歯部３０１ａから離脱し、がんぎ車３０１とデテントレバー３０４との係合が解除される。そして、がんぎ車３０１が１歯分回転する。
がんぎ車３０１が１歯分回転する間に、デテントレバー３０４に復帰ばね３０７の付勢力が作用し、デテントレバー３０４が原位置に戻る。これにより、がんぎ車３０１の歯部３０１ａに止め石３０８が再び接触する。すなわち、がんぎ車３０１とデテントレバー３０４とが係合し、がんぎ車３０１の回転が停止される。
【０００７】
一方、てんぷ３０３の自由振動により外し石３０６が逆転し、矢印ＣＷ３０方向（図１６における時計回り方向）に向かって回転すると、この外し石３０６によって片作動ばね３０９がデテントレバー３０４から離反する方向に向かって押圧される。このとき、片作動ばね３０９が弾性変形する一方、デテントレバー３０４は停止したままの状態となる。外し石３０６に押圧された片作動ばね３０９は、この片作動ばね３０９から外し石３０６が離反した後、片作動ばね３０９自身の復元力により原位置に戻る。
【０００８】
すなわち、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向に向かって回転し、片作動ばね３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される際、片作動ばね３０９は、何ら動作していないことになる。これに対し、外し石３０６が矢印ＣＷ３０方向に向かって回転すると、片作動ばね３０９が弾性変形して動作することになる。
そして、この動作が繰り返し行われることにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。
【０００９】
図１７は、従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。なお、図１６のスプリングデテント脱進機３００と同一態様には、同一符号を付して説明する。
同図に示すように、ピボットデテント脱進機４００は、がんぎ車３０１と、てん真３０２を中心に自由振動するてんぷ４０３と、デテントレバー４０４とを備えている。ここで、ピボットデテント脱進機４００とスプリングデテント脱進機３００との相違点は、デテントレバーを原位置に復帰させる付勢手段が異なる点にある。
【００１０】
すなわち、ピボットデテント脱進機４００のデテントレバー４０４は、回転軸４１０を介して回転自在に支持されており、これによってがんぎ車３０１に対して接離可能となっている。また、デテントレバー４０４に設けられている復帰ばね４０７は、回転軸４１０を取り囲むように渦巻きばねで構成されており、デテントレバー４０４を原位置に復帰するように付勢している。
【００１１】
さらに、デテントレバー４０４には、この長手方向に略直交し、かつ回転軸４１０を通る直線Ｐ１００上に片作動ばね４０９の基端が固定されている。片作動ばね４０９は、デテントレバー４０４の長手方向に沿うように、つまり、てんぷ４０３のてん真３０２とデテントレバー４０４の回転軸４１０とを通る直線上に沿うように形成されており、その先端がてんぷ４０３の外し石３０６と接触するようになっている。
【００１２】
このような構成のもと、てんぷ４０３が自由振動することにより、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３１方向（図１７における反時計回り方向）に向かって回転したり、矢印ＣＷ３１方向（図１７における時計回り方向）に向かって回転したりすると、これに基づいて片作動ばね４０９が動作したり、何ら動作しなかったりする。また、デテントレバー４０４の止め石３０８ががんぎ車３０１の歯部３０１ａに対して係合したり離脱したりする。これにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２０１０−１８１２２３号公報
【特許文献２】特表２００９−５１０４２５号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】ジョージ・ダニエル著、「Ｔｈｅ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｗａｔｃｈ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ」、Ｐｒｅｍｉｅｒ  Ｐｒｉｎｔ  Ｌｉｍｉｔｅｄ、１９９４年（第１版発行）、第３９〜４７頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
ところで、上述の従来技術にあっては、片作動ばね３０９，４０９を動作させる際、これらのばね力に抗して外し石３０６を回転させることになるので、てんぷ３０３，４０３の自由振動に対してエネルギーロスが生じてしまう。また、外し石３０６に対するデテントレバー３０４，４０４、および片作動ばね３０９，４０９の位置ががんぎ車３０１の動作に影響を及ぼす。
【００１６】
すなわち、例えば、外し石３０６と片作動ばね３０９，４０９との接触面積が小さいと、この分片作動ばね３０９，４０９ががんぎ車３０１から離反する方向に向かう変位量が小さくなる。このため、がんぎ車３０１の歯部３０１ａに対するデテントレバー３０４，４０４の止め石３０８，３０８の離脱動作を正常に行うことが困難となり、がんぎ車３０１を１歯分ずつ回転させることができなくなる。
【００１７】
また、デテントレバー３０４，４０４の先端位置がてんぷ３０３，４０３に近づき過ぎると、外し石３０６とデテントレバー３０４，４０４とが接触してしまう虞がある。この場合、てんぷ３０３，４０３の自由振動がデテントレバー３０４，４０４によって阻害され、てんぷ３０３，４０３が正常に動作できなくなり、この結果がんぎ車３０１が正常に動作しなくなる。
【００１８】
このようなことから、外し石３０６に対するデテントレバー３０４，４０４、および片作動ばね３０９，４０９の位置決めを高精度に行うことが必要になる。このため、デテントレバー３０４，４０４、および片作動ばね３０９，４０９の位置調整作業が煩わしくなる。
【００１９】
そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、部品の位置調整作業を容易化し、がんぎ車を確実に正常動作させることができる時計用デテント脱進機、および機械式時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記の課題を解決するために、本発明に係る時計用デテント脱進機（例えば、デテント脱進機１）は、がんぎ車（例えば、がんぎ車２）と、このがんぎ車の歯部（例えば、歯部２ａ）と接触可能な振り石（例えば、振り石３）、および外し石（例えば、外し石４）を有し、てん真（例えば、てん真９）を中心に自由振動するてんぷ（例えば、てんぷ５）と、前記がんぎ車の歯部と接触可能な止め石（例えば、止め石６）を有し、前記がんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバーと、前記外し石と接触可能、かつ前記作動レバーに対して接離方向に沿って弾性変形可能な片作動ばね（片作動ばね２４）と、を備え、前記作動レバーは、レバー本体（例えば、レバー本体５１）と、このレバー本体と別体で、かつ少なくとも前記レバー先端部を有するレバー調整部（例えば、レバー調整部５２）とにより構成され、このレバー調整部は、前記作動レバーのレバー先端部（例えば、先端部５８）、および前記片作動ばねのばね先端部（例えば、舌片部３２ｃ）の少なくとも何れか一方の前記外し石との相対位置を調整可能な調整機構として機能することを特徴とする。
このように、調整機構を設けることにより、作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の位置を容易、かつ高精度に調整することが可能になる。このため、外し石に対する作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の相対位置を高精度に決めることができる。よって、外し石と作動レバー、および片作動ばねとを所望の接触状態とし、これら作動レバー、および片作動ばねを動作させることができるので、がんぎ車を確実に正常動作させることができる。
また、レバー本体に対し、レバー調整部を相対移動させるだけでレバー先端部の位置を調整することができる。これにより、確実に外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石と作動レバーとの接触を回避できる。よって、がんぎ車を確実に正常動作させることができる。
さらに、調整機構を簡素な構造とすることができるので、製造コストの増大を抑制することが可能になる。
【００２２】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記レバー本体と前記レバー調整部とを第１スナップフィット機構（例えば、スナップフィット機構６０）を介して連結したことを特徴とする。
このように構成することで、互いに別体となるレバー本体とレバー調整部とを容易に連結することができる。また、レバー本体に対するレバー調整部の位置調整を容易に行うことができる。
【００２３】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記レバー本体に対する前記レバー調整部の位置決めを行うための第１位置決め機構（例えば、位置決め用ボルト８１、位置調整カム８５）を備えたことを特徴とする。
このように構成することで、レバー本体に対するレバー調整部の位置調整をさらに容易に行うことができる。
【００２４】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバーと前記片作動ばね（例えば、片作動ばね１２４）とを別体構造とし、前記作動レバー、および前記片作動ばねの少なくとも何れか一方に前記調整機構としての機能をもたせることを特徴とする。
このように構成することで、簡素な構造で作動レバーに対して片作動ばねを移動させたり、片作動ばねに対して作動レバーを移動させたりして両者の相対位置を調整することができる。このため、外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石と作動レバーとの接触を回避できる。よって、がんぎ車を確実に正常動作させることが可能になると共に、製造コストの増大を抑制することが可能になる。
【００２５】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記片作動ばねを、少なくとも前記ばね先端部が前記てんぷに対する接離方向に沿ってスライド移動可能となるように設けたことを特徴とする。
このように構成することで、外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石と作動レバーとの接触を回避するように、より容易に調整することができる。
【００２６】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバーと前記片作動ばねとを第２スナップフィット機構（例えば、スナップフィット機構２６０）を介して連結したことを特徴とする。
このように構成することで、互いに別体となる作動レバーと片作動ばねとを容易に連結することができる。また、作動レバーと片作動ばねとの相対位置を容易に調整することができる。
【００２７】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバーに対する前記片作動ばねの位置決めを行うための第２位置決め機構（例えば、位置決め用ボルト１８１、位置調整カム１８５）を備えたことを特徴とする。
このように構成することで、作動レバーと片作動ばねとの相対位置をさらに容易に調整することができる。このため、容易に外し石と作動レバー、および片作動ばねとを所望の接触状態とすることができる。
【００２８】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバーを、レバー本体（例えば、レバー本体４５１）と、このレバー本体と別体で、かつ少なくとも前記レバー先端部を有するレバー調整部（例えば、レバー調整部４５２）とにより構成すると共に、前記レバー本体と前記片作動ばね（例えば、片作動ばね４２４）とを別体構造とし、前記レバー調整部と前記片作動ばねとを一体成形し、これらレバー調整部、および片作動ばねを、前記調整機構として機能させたことを特徴とする。
このように構成することで、レバー調整部と片作動ばねとの相対位置関係を固定しつつ、これらレバー調整部、および片作動ばねの位置調整を同時に行うことができる。このため、より容易に、外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石とレバー調整部との接触を回避することができる。
【００２９】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、少なくとも、前記レバー調整部の前記レバー先端部、及び前記片作動ばねの前記ばね先端部を、前記てんぷに対する接離方向に沿ってスライド移動可能に設けたことを特徴とする。
このように構成することで、外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石と作動レバーとの接触を回避するように、さらに容易、かつ確実に調整することができる。
【００３０】
本発明に係る時計用デテント脱進機は、前記作動レバー、および前記片作動ばねを支持可能なデテント固定部（例えば、デテント固定部２１）と、このデテント固定部を地板（例えば、地板１０２）に固定可能、かつ前記地板に対して相対回転可能なワッシャ（例えば、固定ワッシャ１２）と、前記デテント固定部と前記ワッシャと共に前記地板に固定可能、かつ前記地板に対して相対回転可能なジョイント部（例えば、ジョイント部１６）と、このジョイント部に着脱可能に設けられた回転レバー（例えば、回転レバー１４）とを設け、これらワッシャ、ジョイント部、および回転レバーを、前記調整機構として機能させることを特徴とする。
このように構成することで、デテント固定部を介し、作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の位置をデテント固定部の回転方向に調整することができる。
このため、外し石に対する作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の位置をさらに容易、かつ高精度に調整することができる。
【００３１】
本発明に係る機械式時計（例えば、機械式時計１００）は、請求項１〜請求項１１の何れかに記載の時計用デテント脱進機と、動力源を構成するぜんまい（例えば、ぜんまい１１１）と、このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列（例えば、表輪列１０５）とを備え、この表輪列の回転を前記時計用デテント脱進機により制御することを特徴とする。
このように構成することで、部品の位置調整作業を容易化し、がんぎ車を確実に正常動作させることができる機械式時計を提供できる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、調整機構を設けることにより、作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の位置を容易、かつ高精度に調整することが可能になる。このため、外し石に対する作動レバーのレバー先端部、および片作動ばねのばね先端部の相対位置を高精度に決めることができる。よって、外し石と作動レバー、および片作動ばねとを所望の接触状態とし、これら作動レバー、および片作動ばねを動作させることができるので、がんぎ車を確実に正常動作させることができる。
また、レバー本体に対し、レバー調整部を相対移動させるだけでレバー先端部の位置を調整することができる。これにより、確実に外し石を片作動ばねに確実に接触させつつ、外し石と作動レバーとの接触を回避できる。よって、がんぎ車を確実に正常動作させることができる。
さらに、調整機構を簡素な構造とすることができるので、製造コストの増大を抑制することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第一実施形態における機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
【図２】本発明の第一実施形態におけるデテント脱進機の平面図である。
【図３】本発明の第一実施形態における角度調整機構の斜視図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図５】本発明の第一実施形態におけるデテントの平面図である。
【図６】本発明の第一実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図７】本発明の第一実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図８】本発明の第一実施形態におけるデテント脱進機の動作説明図である。
【図９】本発明の第二実施形態におけるデテントの要部平面図である。
【図１０】本発明の第三実施形態におけるデテントの要部平面図である。
【図１１】本発明の第四実施形態におけるデテントの要部平面図である。
【図１２】本発明の第五実施形態におけるデテントの要部平面図である。
【図１３】本発明の第六実施形態におけるデテントの要部平面図である。
【図１４】本発明の第七実施形態におけるデテントの平面図である。
【図１５】本発明の第八実施形態におけるデテントの平面図である。
【図１６】従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
【図１７】従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
【図１８】本発明の第九実施形態におけるデテントの平面図である。
【図１９】本発明の第十実施形態におけるデテントの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
（第一実施形態）
（機械式時計）
次に、この発明の第一実施形態を図１〜図８に基づいて説明する。
図１は、機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
同図に示すように、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている。ムーブメント１０１は、このムーブメント１０１の基板を構成する地板１０２を有している。地板１０２には巻真案内孔１０３が形成されており、ここに巻真１０４が回転可能に組み込まれている。
【００３５】
また、ムーブメント１０１の裏側（図１における紙面奥側）には、おしどり、かんぬき、およびかんぬき押さえを含む切換装置（不図示）が配置されている。この切換装置により、巻真１０４の軸方向の位置が決定するようになっている。
一方、ムーブメント１０１の表側（図１における紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０６、三番車１０７、二番車１０８、および香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている。
【００３６】
香箱車１１０は、ぜんまい１１１を有しており、巻真１０４を回転させると不図示のつづみ車が回転し、さらにきち車、丸穴車、および角穴車（何れも不図示）を介してぜんまい１１１が巻き上げられるようになっている。そして、ぜんまい１１１が巻き戻される際の回転力により香箱車１１０が回転し、さらに二番車１０８が回転するように構成されている。
二番車１０８は、香箱車１１０の不図示の香箱歯車に噛合う二番かなと、二番歯車（何れも不図示）とを有している。二番車１０８が回転すると、三番車１０７が回転するように構成されている。
【００３７】
三番車１０７は、二番車１０８の二番歯車に噛合う不図示の三番かなと、三番歯車（何れも不図示）とを有している。三番車１０７が回転すると、四番車１０６が回転するように構成されている。
四番車１０６は、三番車１０７の三番歯車に噛合う不図示の四番かなと、四番歯車（何れも不図示）とを有している。四番車１０６が回転することによりデテント脱進機１が駆動する。このデテント脱進機１が駆動することにより、四番車１０６が１分間に１回転するように制御されると共に、二番車１０８が１時間に１回転するように制御される。
【００３８】
（デテント脱進機）
図２は、デテント脱進機の平面図である。
図１、図２に示すように、デテント脱進機１は、四番車１０６が回転することにより回転するがんぎ車２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７と、
がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、およびデテント７と接触可能な外し石４を有するてんぷ５とを備えている。
【００３９】
がんぎ車２は不図示の四番歯車に噛合されるがんぎかな８を有しており、地板１０２（図１参照）と輪列受（不図示）によって回転可能に枢支されている。すなわち、輪列受にがんぎかな８の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にがんぎかな８の下軸部が回転可能に支持される。また、がんぎ車２の歯部２ａは、がんぎ車２の外周部に複数（例えば、この実施形態では１５個）形成されている。
【００４０】
てんぷ５は、回転軸であるてん真９を中心にして自由振動するものであって、てん真９の他に、てん真９と同心円上に配置されたてん輪１０と、略円板状の大つば１１と、不図示のヒゲぜんまいとを有している。そして、不図示のてんぷ受けにてん真９の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にてん真９の下軸部が回転可能に支持されることにより、地板１０２、およびてんぷ受けに、てんぷ５が回転可能に枢支される。
【００４１】
また、大つば１１に、振り石３と外し石４とが設けられている。振り石３は、この断面形状が大つば１１の径方向に沿って長くなるように直方体状に形成されており、断面短手方向で対向する２面のうち、がんぎ車２の歯部２ａと接触する接触面３ａが他の面よりも大つば１１から突出するように形成されている。
外し石４は、デテント７に設けられている後述の片作動ばね２４と接触可能になっている。デテント７は、地板１０２に角度調整機構１９を介して固定されており、外し石４によって作動するようになっている。
【００４２】
（角度調整機構）
図３は、角度調整機構の斜視図、図４は、図３のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
図３、図４に示すように、角度調整機構１９は、デテント７の取付け角度を調整するためのものであって、地板１０２に形成された貫通孔１０２ａに、回転可能に嵌合されているジョイント部１６と、地板１０２の表側（図３における紙面手前側、図４における上側）に配置された固定ワッシャ１２と、ジョイント部１６の裏側（図３における紙面奥側、図４における下側）の端部に取り付けられている回転レバー１４と、ジョイント部１６、および固定ワッシャ１２を地板１０２に締結固定するための調整ボルト１５とを備えている。
【００４３】
ジョイント部１６は段付円柱状に形成されており、地板１０２の貫通孔１０２ａに嵌合されている小径部１７ａと、この小径部１７ａの裏側に一体成形され、かつ小径部１７ａよりも段差により拡径形成された大径部１７ｂとを有している。そして、ジョイント部１６は、大径部１７ｂの表側端面１７ｃを地板１０２に当接させた状態で、小径部１７ａの表側端面が地板１０２と面一、または若干凹んだ状態となるように形成されている。このように形成された小径部１７ａの表側端面上に、固定ワッシャ１２が配置される。
【００４４】
固定ワッシャ１２は、デテント７を挟持するように大径ワッシャ１２ａと、小径ワッシャ１２ｂとにより構成されており、大径ワッシャ１２ａを地板１０２側に配置している。各ワッシャ１２ａ，１２ｂには、径方向中央に調整ボルト１５を挿通可能な挿通孔１２ｃ，１２ｄが形成されている。一方、ジョイント部１６の径方向中央には、固定ワッシャ１２側に調整ボルト１５を螺入可能な雌ネジ部１８が刻設されている。
【００４５】
そして、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによってデテント７を挟持した状態で、表側から調整ボルト１５をジョイント部１６側に向かって挿通し、このジョイント部１６に調整ボルト１５を螺入することができるようになっている。これにより、ジョイント部１６、固定ワッシャ１２、およびデテント７が共締めされ、固定ワッシャ１２の大径ワッシャ１２ａとジョイント部１６の大径部１７ｂとにより地板１０２を挟持した状態になる。
【００４６】
また、ジョイント部１６の大径部１７ｂには、裏側に向かって平面視四角形状の凸部１７ｄが突設されている。この凸部１７ｄに嵌合するように回転レバー１４が取り付けられている。回転レバー１４は、ジョイント部１６を回転させる際に用いられるものであって（詳細は後述する）、ジョイント部１６から径方向外側に向かって延出形成されている。回転レバー１４の凸部１７ｄに対応する部位には、角孔１４ａが形成されている。これにより、回転レバー１４は、ジョイント部１６に着脱自在、かつ相対回転不能に取り付けられる。
【００４７】
さらに、固定ワッシャ１２、およびデテント７には、調整ボルト１５を挟んで両側に一対の固定ピン１３ａ，１３ｂが設けられている。固定ワッシャ１２を構成する各ワッシャ１２ａ，１２ｂには、一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを挿通可能な挿通孔１２ｅ，１２ｆが形成されている。
また、一対の固定ピン１３ａ，１３ｂは、ジョイント部１６と一体化されており、ジョイント部１６を回転させることにより、調整ボルト１５を中心にして回転移動する。すなわち、一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを介し、ジョイント部１６、固定ワッシャ１２、およびデテント７が調整ボルト１５を中心にして一体的に回転するようになっている。
【００４８】
（デテント）
図５は、デテントの平面図である。
図２、図５に示すように、デテント７は、固定ワッシャ１２の大径ワッシャ１２ａと小径ワッシャ１２ｂとにより挟持されている円板状のデテント固定部２１と、デテント固定部２１に復帰ばね２２を介して支持されている作動レバー２３と、外し石４と接触可能な片作動ばね２４とが一体成形されたものである。
ここで、一体成形を行う方法として、電鋳加工によりデテント７を形成したり、フォトリソグラフィーのような光学的な手法を取り入れたＬＩＧＡ（Ｌｉｔｈｏｇｒａｐｈｉｅ  Ｇａｌｖａｎｏｆｏｒｍｕｎｇ  Ａｂｆｏｒｍｕｎｇ）プロセスによりデテント７を形成したりすることが可能である。
【００４９】
デテント固定部２１の直径は、固定ワッシャ１２を構成する小径ワッシャ１２ｂの直径と略同一に設定されている。デテント固定部２１の径方向中央には、調整ボルト１５を挿通可能なボルト挿通孔２５が形成されている。また、デテント固定部２１の固定ピン１３ａ，１３ｂに対応する箇所には、これら固定ピン１３ａ，１３ｂを挿通可能な２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂが形成されている。
ここで、２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂのうちの一方のピン挿通孔２６ｂ、および各ワッシャ１２ａ，１２ｂに形成されている２つの挿通孔１２ｅ，１２ｆのうちの一方の挿通孔１２ｆは、各部品の製作誤差を吸収できるように長円形状に形成されている。
【００５０】
また、デテント固定部２１の外周部には、てんぷ５側（図５における上側）に凹部２７が形成され、ここに復帰ばね２２が立設されている。復帰ばね２２は、この基端２２ａとてんぷ５のてん真９の中心（軸心）とを結ぶ直線Ｌ１に沿うように板状に形成されている。復帰ばね２２は、例えば、ニッケル、りん青銅、ステンレス鋼、エリンバー、コエリンバーなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
【００５１】
復帰ばね２２の先端に設けられている作動レバー２３は、復帰ばね２２の先端から直線Ｌ１上に沿って延設されたレバー本体５１と、レバー本体５１とは別体に設けられ、棒状に形成されたレバー調整部５２とにより構成されている。
レバー本体５１は、直線Ｌ１上に沿う直方体状のアーム部２８と、このアーム部２８の先端に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９とが一体成形されたものである。止め石取付部２９には、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６が設けられている。止め石６は、この断面形状が作動レバー２３を構成するレバー調整部５２の先端部５８に向かうに従って漸次幅広となるように略台形状に形成されている。そして、止め石６の下面（図２、図５における上側の面）ががんぎ車２の歯部２ａと接触する接触面６ａに設定されている。
【００５２】
また、レバー本体５１の基端には、このレバー本体５１とレバー調整部５２とを連結するためのスナップフィット機構６０が一体成形されている。スナップフィット機構６０は、レバー本体５１の基端から直線Ｌ１と略直交する方向に向かって延出するベース部６１と、ベース部６１の先端から直線Ｌ１に沿って、かつレバー本体５１の先端側に向かって延出する係合片６２とが一体成形されたものである。
【００５３】
係合片６２は、弾性変形可能に形成されており、先端にレバー本体５１側に向かって鉤部６３が一体成形されている。そして、レバー本体５１のアーム部２８と、スナップフィット機構６０のベース部６１、および係合片６２とにより形成される凹部５５に、レバー調整部５２が挿入されるようになっている。このような構成のもと、レバー調整部５２は、凹部５５内を直線Ｌ１方向に沿ってスライド移動可能に設けられた状態となると共に、レバー本体５１とスナップフィット固定される。
ここで、レバー本体５１のアーム部２８には、凹部５５に対応する位置に凸部２８ａが２箇所形成されている。これら凸部２８ａにより、レバー調整部５２と係合片６２とが確実にスナップフィットする。
【００５４】
レバー調整部５２は、凹部５５に挿入される取付部５６と、取付部５６の先端からレバー本体５１の先端よりもてんぷ５側（図５における上側）に向かって延出する調整アーム部５７と、調整アーム部５７の先端に設けられている先端部５８とが一体形成されたものである。調整アーム部５７は、レバー本体５１の止め石取付部２９を避けるように湾曲形成されている。
先端部５８は、このがんぎ車２側の当接面５８ａが直線Ｌ１方向に沿うように、かつ、がんぎ車２とは反対側（図２、図５における右側）に向かって僅かにオフセットするように形成されている。このように形成された先端部５８の当接面５８ａに、片作動ばね２４の先端が当接されている。
【００５５】
片作動ばね２４も復帰ばね２２と同様に、例えば、ニッケル、りん青銅、ステンレス鋼、エリンバー、コエリンバーなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
片作動ばね２４は、平面視略６字状に形成されたものであって、スナップフィット機構６０のベース部６１から延出する円弧部３１と、円弧部３１の先端からレバー調整部５２の先端部５８に向かって延出する直線部３２とにより構成されている。そして、直線部３２が作動レバー２３に対する接離方向に沿って弾性変形するようになっている。
【００５６】
円弧部３１は、アーム部２８の基端からがんぎ車２とは反対側に向かって、かつ直線Ｌ１と略直交する方向に沿って延出し、この後、デテント固定部２１の周囲の約３／４を取り囲むように円弧状に形成されている。つまり、円弧部３１は、アーム部２８の基端から、一旦てんぷ５とは反対側に向かって延出された後、てんぷ５側に向かって折り返すように円弧状に形成されている。円弧部３１の曲率半径の中心は、デテント固定部２１の中心、つまり、デテント固定部２１に形成されているボルト挿通孔２５の中心Ｐ１とほぼ一致している。
【００５７】
一方、直線部３２は、円弧部３１の先端から直線Ｌ１に対して緩やかに傾斜するように延出された緩傾斜部３２ａと、緩傾斜部３２ａの先端から、この緩傾斜部３２ａよりも直線Ｌ１に対して急傾斜するように延出され、先端が先端部５８に当接された急傾斜部３２ｂと、急傾斜部３２ｂから先端部５８に沿って延出された舌片部３２ｃとにより構成されている。
【００５８】
緩傾斜部３２ａは、円弧部３１の先端から止め石取付部２９に対応する位置に至るまで延出されている。すなわち、直線部３２は、作動レバー２３の止め石取付部２９との干渉を避けるように円弧部３１の先端からレバー調整部５２の先端部５８に向かって延出形成された状態になっている。
また、舌片部３２ｃは、この先端が作動レバー２３を構成するレバー調整部５２の先端部５８から僅かに突出するように延出形成されている。この舌片部３２ｃの先端部５８から突出した部位に、てんぷ５の外し石４が接触するようになっている。
【００５９】
ここで、直線Ｌ１上には、デテント固定部２１のボルト挿通孔２５の中心Ｐ１、復帰ばね２２、作動レバー２３、およびてん真９が同一直線上に設けられた状態になっている。このように構成されたデテント７の作動レバー２３は、復帰ばね２２の基端２２ａを支点２３ａとし、この支点２３ａを中心にしてがんぎ車２に対して接離可能になっている。すなわち、復帰ばね２２が基端２２ａを中心にしてしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３ががんぎ車２に対して接離方向に沿って変位する。
【００６０】
復帰ばね２２は、作動レバー２３を原位置に復帰するように付勢している。より具体的には、図２、図５に図示した状態のように、復帰ばね２２は、作動レバー２３のアーム部２８の長手方向が直線Ｌ１上となる位置に復帰するように付勢している。一方、片作動ばね２４は、この片作動ばね２４の舌片部３２ｃが常にレバー調整部５２の先端部５８と当接可能な程度のばね力に設定されている。
【００６１】
また、復帰ばね２２は、デテント固定部２１の凹部２７に形成されていることから、デテント固定部２１と作動レバー２３との間の離間距離Ｋ１を大きく設定することなく十分な長さを確保することができる。これにより、復帰ばね２２は、作動レバー２３をがんぎ車２の接離方向に沿って十分変位させることができるようになっている。
【００６２】
ここで、凹部２７の幅は、作動レバー２３をがんぎ車２に対して接離方向に沿う変位を許容可能に設定されている。また、デテント固定部２１を挟持する大径ワッシャ１２ａ、および小径ワッシャ１２ｂには、デテント固定部２１の凹部２７に対応する部位に、それぞれ凹部１６，１７が形成されている。このため、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによりデテント７を固定した状態であっても、作動レバー２３をがんぎ車２の接離方向に沿って十分変位させることができる。
さらに、片作動ばね２４が円弧部３１と直線部３２とからなる平面視略６字状に形成されていることから、デテント７全体の重心位置Ｊ１が作動レバー２３の支点２３ａとほぼ一致する。
【００６３】
片作動ばね２４の舌片部３２ｃに接触可能な外し石４は、舌片部３２ｃの先端部５８とは反対側の面に接触する接触面４ａが舌片部３２ｃに沿うように形成されている。一方、外し石４の接触面４ａとは反対側には、平面取りすることにより傾斜面４ｂが形成されている。これにより、外し石４は、この断面形状が大つば１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっている。
【００６４】
ここで、デテント７を取り付ける際、レバー調整部５２の先端部５８や片作動ばね２４の舌片部３２ｃの位置を、てんぷ５の自由振動時に外し石４の先端が作動レバー２３に接触不能、かつ片作動ばね２４の舌片部３２ｃに接触可能となるように調整する。これにより、てんぷ５の自由振動に伴って作動レバー２３をがんぎ車２から離反させたり、接近させたりすることができる（詳細は後述する）。
【００６５】
図２に示すように、地板１０２には、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位を規制するストッパ４０が設けられている。ストッパ４０は、ストッパアーム４１とストッパアーム４１の先端に立設されたストッパピン４２とを有している。そして、ストッパアーム４１の基端側が、固定ピン４３を介して地板１０２に固定されている。
【００６６】
ストッパピン４２は、作動レバー２３のレバー本体５１に、がんぎ車２側から当接するようになっている。これにより、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位が規制される。
また、ストッパアーム４１は、固定ピン４３を中心にして回転可能に設けられており、これによってストッパピン４２の位置が調整できるようになっている。このストッパピン４２の位置を調整することにより、作動レバー２３の移動規制位置が、がんぎ車２の歯部２ａに止め石６が接触可能、かつアーム部２８の長手方向が直線Ｌ１上となる位置に設定される。
【００６７】
（デテント脱進機の動作）
次に、図２、図６〜図８に基づいて、デテント脱進機１の動作について説明する。
図６〜図８は、デテント脱進機の動作説明図である。
図２に示すように、デテント７の作動レバー２３を構成するレバー本体５１が直線Ｌ１に沿う位置に存在している状態では、がんぎ車２の歯部２ａと作動レバー２３に設けられている止め石６の接触面６ａとが接触し、両者２，６が係合した状態になっている。
ここで、がんぎ車２は表輪列１０５より回転力が付与されているが、止め石６と係合している状態にあっては、がんぎ車２が停止した状態になっている。
【００６８】
この状態から、図６に示すように、てんぷ５が自由振動することにより、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向（図６における反時計回り方向）に向かって回転すると、この大つば１１に設けられている外し石４の接触面４ａと片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端とが当接する。そして、外し石４により、舌片部３２ｃを介して作動レバー２３が押圧され、がんぎ車２から離反する方向に向かって変位する（図６における矢印Ｙ１参照）。
【００６９】
このとき、復帰ばね２２がしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３が変位するが、これに対し、片作動ばね２４は殆ど弾性変形しない。すなわち、舌片部３２ｃががんぎ車２から離反する方向（図６における矢印Ｙ１方向）に向かって僅かに変位する場合にあっては、片作動ばね２４が平面視略６字状に形成されており、直線部３２が僅かに円弧部３１を巻き上げる方向に変位するだけなので、殆ど弾性変形しない。
【００７０】
作動レバー２３ががんぎ車２から離反する方向に向かって変位することにより、これに設けられている止め石６ががんぎ車２の歯部２ａから離脱し、両者２，６の係合が解除される。これにより、がんぎ車２が矢印ＣＷ１方向（図６における時計回り方向）に向かって回転する。
また、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転することにより、がんぎ車２が矢印ＣＷ１方向に向かって回転し始めるのとほぼ同時に、がんぎ車２の歯部２ａに振り石３の接触面３ａが接触する（図６における２点鎖線参照）。そして、がんぎ車２の回転力が振り石３を介しててんぷ５に伝達される。このとき、てんぷ５は、矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転力が付与される。
【００７１】
図７に示すように、大つば１１が矢印ＣＣＷ１方向（図７における反時計回り方向）に向かって所定角度回転すると、片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端から外し石４が離反する。すると、復帰ばね２２の復元力により、作動レバー２３ががんぎ車２に接近する方向（図７における矢印Ｙ２参照）に向かって変位する。このとき、作動レバー２３の変位がストッパ４０によって規制され、作動レバー２３が原位置に戻る。
【００７２】
作動レバー２３が原位置に戻ることにより、止め石６の接触面６ａに回転するがんぎ車２の歯部２ａが当接し、再びがんぎ車２と止め石６とが係合する。これにより、がんぎ車２の回転が停止される。ここで、がんぎ車２と止め石６との係合が解除されてから再び係合するまでの間に、がんぎ車２は１歯分だけ回転する。
一方、がんぎ車２によって矢印ＣＣＷ１方向に向かう回転力が付与されたてんぷ５は、このてんぷ５に設けられているひげぜんまいが巻き上げられる。そして、ひげぜんまいが所定量巻き上げられると、ひげぜんまいの復元力とてんぷ５の回転力とが逆転し、大つば１１の回転方向が矢印ＣＷ２方向（図７における時計回り方向）に転じる。
【００７３】
図８に示すように、大つば１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転すると、外し石４の傾斜面４ｂが片作動ばね２４の舌片部３２ｃの先端に接触する。そして、さらに大つば１１が回転することにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃが作動レバー２３から離反する方向、つまり、がんぎ車２に向かう方向（矢印Ｙ３参照）に向かって押圧される。すると、片作動ばね２４は、直線部３２を押し広げられるように弾性変形する。
さらに、大つば１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転し、所定角度に達すると、片作動ばね２４の舌片部３２ｃから外し石４が離反する。すると、片作動ばね２４の復元力により、舌片部３２ｃが作動レバー２３側に向かって変位し（図８における矢印Ｙ４参照）、原位置に戻る。
【００７４】
一方、大つば１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転している間、てんぷ５に設けられているひげぜんまいが巻き戻される。そして、ひげぜんまいが所定量巻き戻されると、ひげぜんまいの復元力とてんぷ５の回転力とが逆転し、再び大つば１１の回転方向が矢印ＣＣＷ１方向（図８における反時計回り方向）に転じる。
これを繰り返すことにより、てんぷ５がてん真９を中心にして自由振動すると共に、デテント７が図２、図６〜図８に示す状態を繰り返す。このため、がんぎ車２が常に一定速度で回転する。
【００７５】
（デテントの取付調整方法）
次に、図３〜図５に基づいて、デテント７の取付調整方法について説明する。
ここで、上述のように、デテント７は、てんぷ５の自由振動時における外し石４の先端の軌跡上に片作動ばね２４の舌片部３２ｃが位置し、かつ外し石４の先端の軌跡を避けるように作動レバー２３を構成するレバー調整部５２の先端部５８が位置するように調整する必要がある。このように、外し石４、作動レバー２３、および片作動ばね２４を所望の位置に配置するためには、以下のように調整すればよい。
すなわち、外し石４と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとの相対位置、およびこの舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置を調整することにより、外し石４、作動レバー２３、および片作動ばね２４を所望の位置に配置することができる。
【００７６】
まず、図３、図４に基づいて、外し石４と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとの相対位置の調整方法について説明する。
同図に示すように、角度調整機構１９の調整ボルト１５を予め若干緩めておき、ジョイント部１６を地板１０２に回転可能な状態にする。この状態で、回転レバー１４を回転させると、ジョイント部１６と一体となってデテント７が調整ボルト１５を中心にして回転する。
【００７７】
デテント７が回転することにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃと外し石４との相対位置関係が変化するので、所望の位置に片作動ばね２４の舌片部３２ｃを配置する。この後、調整ボルト１５を増し締めすることにより、地板１０２にデテント７を締結固定できる。この後、ジョイント部１６から回転レバー１４を取り外し、外し石４と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとの相対位置の調整が完了する。
【００７８】
次に、図５に基づいて、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置の調整方法について説明する。
同図に示すように、レバー調整部５２は、この取付部５６が作動レバー２３の凹部５５に挿入され、係合片６２によりスナップフィット固定されている。このため、凹部５５からレバー調整部５２を挿脱方向に沿ってスライド移動させることができる。凹部５５からレバー調整部５２を抜き出す方向に向かってスライド移動させると、この先端部５８からの片作動ばね２４の舌片部３２ｃの突出量が減少する。
【００７９】
一方、凹部５５にレバー調整部５２を挿入する方向に向かってスライド移動させると、この先端部５８からの片作動ばね２４の舌片部３２ｃの突出量が増大する。このように、凹部５５からレバー調整部５２を挿脱方向に沿ってスライド移動させ、レバー調整部５２の先端部５８が所望の位置になるように調整する。また、レバー調整部５２は、レバー本体５１に対してスナップフィット固定されているので、位置調整後にそのまま固定させることができる。
【００８０】
（効果）
したがって、上述の第一実施形態によれば、地板１０２に角度調整機構１９を介してデテント７を固定することにより、外し石４と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとの相対位置の調整を容易、かつ高精度に行うことができる。また、デテント７の作動レバー２３を、レバー本体５１とレバー調整部５２との別体構造とすることにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置の調整を容易、かつ高精度に行うことができる。この結果、外し石４と作動レバー２３とを接触不能にしつつ、外し石４と片作動ばね２４とを所望の接触状態とし、これら作動レバー２３、および片作動ばね２４を適正に動作させることができるので、がんぎ車２を確実に正常動作させることができる。
【００８１】
また、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置の調整を行うために、作動レバー２３を、レバー本体５１とレバー調整部５２との別体構造とするだけで実現することができる。このため、デテント７の製造コストの増大を抑制することができる。
さらに、レバー本体５１とレバー調整部５２とをスナップフィット機構６０を介して連結しているので、レバー調整部５２の位置調整、および固定を容易に行うことができる。また、レバー本体５１に対するレバー調整部５２の位置調整を容易に行うことができる。
【００８２】
なお、上述の第一実施形態では、作動レバー２３のレバー本体５１に対し、レバー調整部５２をスライド移動させることにより、この先端部５８からの片作動ばね２４の舌片部３２ｃの突出量つまり、レバー調整部５２の先端部５８と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとの相対位置を調整する場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、レバー調整部５２の先端部５８を取付部５６の基端を中心にして揺動させ、先端部５８と舌片部３２ｃとが確実に接触するように調整してもよい。
【００８３】
ここで、レバー調整部５２の先端部５８と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとを確実に接触させるために、少なくともレバー調整部５２の先端部５８の幅を、確実に舌片部３２ｃと接触可能な幅に設定してもよい。この場合、レバー調整部５２がレバー本体５１とは別体になっているので、レバー調整部５２単体の製造方法を変更すればよく、デテント７の製造過程の大幅な変更を防止できる。
【００８４】
また、レバー調整部５２の取付部５６において、レバー本体５１に形成されている凸部２８ａに対応する位置に、この凸部２８ａを受け入れ可能な凹部５６ａ（図５における２点鎖線参照）を形成してもよい。凹部５６ａを形成することにより、レバー本体５１に対するレバー調整部５２の固着力を高めることができる。
さらに、凹部５６ａを取付部５６の幅方向に沿って形成することにより、レバー本体５１に対してレバー調整部５２を幅方向にスライド移動させることも可能になる。幅方向にスライド移動させてレバー調整部５２の位置を調整することにより、レバー調整部５２の先端部５８と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとを確実に接触させることも可能になる。
【００８５】
（第二実施形態）
次に、この発明の第二実施形態を図９に基づいて説明する。なお、第一実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明を省略する（以下の実施形態についても同様）。
図９は、第二実施形態におけるデテントの要部平面図である。
この第二実施形態において、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている点、ムーブメント１０１の表側に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている点、デテント脱進機１は、四番車１０６が回転することにより回転するがんぎ車２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、およびデテント７２と接触可能な外し石４を有するてんぷ５とを備えている点、地板１０２に角度調整機構１９を介してデテント７２が固定されている点、デテント７２の作動レバー２３が直線Ｌ１に沿うように延出されている点等の基本的構成は、前述した第一実施形態と同様である（以下の実施形態についても同様）。
【００８６】
ここで、図９に示すように、第二実施形態と第一実施形態との相違点は、以下の点にある。すなわち、第二実施形態のデテント７２には、スナップフィット機構２６０に、レバー調整部５２の位置決め機構の役割を有する位置決め用ボルト８１が設けられている。
より詳しくは、スナップフィット機構２６０のベース部６１には、位置決め用ボルト８１を螺入可能な雌ネジ部６１ａが刻設されている。この雌ネジ部６１ａに、デテント固定部２１側（図９における下側）から位置決め用ボルト８１が螺入されている。位置決め用ボルト８１の長さは、この先端がベース部６１凹部５５側に向かって十分突出できる長さに設定されている。
【００８７】
このような構成のもと、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置を調整する場合、まず、位置決め用ボルト８１のベース部６１からの突出量を調整する。この後、位置決め用ボルト８１の先端にレバー調整部５２の取付部５６が当接するように、レバー調整部５２をセットする。これにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置の調整が完了する。
したがって、上述の第二実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、レバー調整部５２の位置調整をより容易に行うことが可能になる。
【００８８】
（第三実施形態）
次に、この発明の第三実施形態を図１０に基づいて説明する。
図１０は、第三実施形態におけるデテントの要部平面図である。
同図に示すように、この第三実施形態と第一実施形態との相違点は、以下の点にある。すなわち、第三実施形態のデテント７３には、レバー調整部５２の取付部３５６に、係合片６２の鉤部６３と係合可能な複数の溝８２が形成されている。そして、複数の溝８２に応じ、段階的にレバー調整部５２をレバー本体５１に対してスライド移動させることができる。
このように、溝８２と鉤部６３とにより、レバー調整部５２の位置決め機構としての機能を果たしている。したがって、上述の第三実施形態によれば、前述の第二実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００８９】
（第四実施形態）
次に、この発明の第四実施形態を図１１に基づいて説明する。
図１１は、第四実施形態におけるデテントの要部平面図である。
同図に示すように、この第四実施形態と第一実施形態との相違点は、以下の点にある。すなわち、第四実施形態のデテント７４には、レバー本体５１の凹部５５に対応する位置に、固定用ボルト８３が設けられている。
より詳しくは、レバー本体５１には、先端がレバー調整部５２の取付部５６に向かって突出するように固定用ボルト８３が螺入されている。
【００９０】
したがって、上述の第三実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、レバー調整部５２をより確実に固定することができる。また、固定用ボルト８３の突出量を調整することにより、凸部２８ａを支点としてレバー調整部５２の傾きを変化させることも可能になる。このため、レバー調整部５２の先端部５８の調整範囲をより広げることが可能になる。
【００９１】
（第五実施形態）
次に、この発明の第五実施形態を図１２に基づいて説明する。
図１２は、第五実施形態におけるデテントの要部平面図である。
同図に示すように、この第五実施形態と第一実施形態との相違点は、以下の点にある。すなわち、第五実施形態のデテント７５には、スナップフィット機構６０の係合片６２に、鉤部６３に代わって固定用ボルト８４が設けられている。
したがって、第五実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、レバー調整部５２をより確実に固定することができる。
【００９２】
（第六実施形態）
次に、この発明の第六実施形態を図１３に基づいて説明する。
図１３は、第六実施形態におけるデテントの要部平面図である。
同図に示すように、この第六実施形態と第一実施形態との相違点は、以下の点にある。すなわち、第六実施形態のデテント７６のスナップフィット機構６０には、凹部５５の底部に位置調整カム８５が設けられている。
【００９３】
レバー調整部５２は、この取付部５６の基端が位置調整カム８５に当接するように凹部５５内に収納される。位置調整カム８５は、回転ピン８５ａを中心に回転可能に設けられており、位置調整カム８５を回転させることにより、凹部５５の底部と取付部５６の基端との間の離間距離が変化するようになっている。これにより、片作動ばね２４の舌片部３２ｃとレバー調整部５２の先端部５８との相対位置の調整を行うことができる。
したがって、上述の第六実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、レバー調整部５２の位置調整をより容易に行うことが可能になる。
【００９４】
（第七実施形態）
次に、この発明の第七実施形態を図１４に基づいて説明する。
図１４は、第七実施形態におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、この第七実施形態と第一実施形態との相違点は、第一実施形態におけるデテント７の作動レバー２３が、レバー本体５１とレバー調整部５２との別体構造とされ、レバー本体５１に片作動ばね２４が一体成形されているのに対し、第七実施形態におけるデテント７７の作動レバー１２３は別体構造とされておらず、この作動レバー１２３と片作動ばね１２４とが別体構造とされている点にある。
【００９５】
すなわち、作動レバー１２３は、復帰ばね２２の先端に一体成形され、直線Ｌ１に沿うように延出形成されたアーム部２８と、このアーム部２８の先端側に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９と、止め石取付部２９よりも先端側に配置され、アーム部２８よりも細い直方体状の先端部３０とが一体成形されている。アーム部２８の基端には、作動レバー１２３と片作動ばね１２４とを連結するためのスナップフィット機構３６０が一体成形されている。
【００９６】
スナップフィット機構３６０は、アーム部２８の基端から片作動ばね２４の円弧部３１に対応するように延出するベース部３６１と、アーム部２８のベース部３６１よりも先端側（図１３における上側）からベース部３６１と略平行になるように延出する係合片３６２とが一体成形されたものである。
そして、アーム部２８、ベース部３６１、および係合片３６２により形成される凹部１５５に、片作動ばね１２４における円弧部３１の端末部（基端）に一体形成されている取付部８６が挿入されるようになっている。これにより、作動レバー１２３と片作動ばね１２４とがスナップフィット固定される。
【００９７】
このような構成のもと、凹部１５５から片作動ばね１２４の取付部８６を引抜く方向に沿ってスライド移動させると、片作動ばね１２４の舌片部３２ｃが作動レバー１２３の先端部３０を押し付ける方向に向かって僅かに変位する。このとき、片作動ばね１２４は弾性を有しているので、弾性変形しながら舌片部３２ｃが先端部３０に沿ってスライド移動、つまり、先端部３０から突出する方向に向かってスライド移動する。
【００９８】
したがって、上述の第七実施形態によれば、片作動ばね１２４の取付位置を調整することにより、作動レバー１２３の先端部３０と、片作動ばね１２４の舌片部３２ｃとの相対位置を調整することができる。このため、前述の第一実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００９９】
なお、上述の第七実施形態において、スナップフィット機構３６０に位置決め用ボルト１８１や位置調整カム１８５を設けてもよい（図１４における２点鎖線参照）。そして、これら位置決め用ボルト１８１や位置調整カム１８５を、片作動ばね１２４の取付位置を調整するための位置決め機構として機能させてもよい。
また、上述の第七実施形態では、片作動ばね１２４全体の取付位置を調整することにより、作動レバー１２３の先端部３０と、片作動ばね１２４の舌片部３２ｃとの相対位置を調整する場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、片作動ばね１２４は、少なくとも舌片部３２ｃが作動レバー１２３に対して移動可能に構成されていればよい。
【０１００】
（第八実施形態）
次に、この発明の第八実施形態を図１５に基づいて説明する。
図１５は、第八実施形態におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、この第八実施形態と第一実施形態との相違点は、第一実施形態におけるデテント７の作動レバー２３が、レバー本体５１とレバー調整部５２との別体構造とされているのに対し、第八実施形態におけるデテント７８の作動レバー２２３が、先端のみが別体構造とされている点にある。
【０１０１】
すなわち、作動レバー２２３は、復帰ばね２２の先端に一体成形されたレバー本体１５１と、レバー本体１５１の先端に設けられた板状の先端部１３０とが別体で構成されている。
レバー本体１５１は、復帰ばね２２側のアーム部２８と、このアーム部２８の先端側に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９とが一体成形されたものである。
止め石取付部２９の先端には、スナップフィット機構４６０が一体成形されており、このスナップフィット機構４６０を介して先端部１３０が連結されている。
【０１０２】
スナップフィット機構４６０は、レバー本体１５１の止め石取付部２９から先端部１３０側に向かって突出する二又形状の爪部４６１ａ，４６１ｂを有している。２つの爪部４６１ａ，４６１ｂのうち、一方の爪部４６１ｂは弾性変形可能に形成されている。
このような構成のもと、２つの爪部４６１ａ，４６１ｂ間に先端部１３０を挿入すると、各爪部４６１ａ，４６１ｂと先端部１３０とがスナップフィット固定される。また、先端部１３０は、爪部４６１ａ，４６１ｂの挿脱方向にスライド移動可能、つまり、レバー本体１５１の長手方向に沿ってスライド可能に設けられている。
【０１０３】
したがって、上述の第八実施形態によれば、先端部１３０と、片作動ばね１２４の舌片部３２ｃとの相対位置を調整することができ、前述の第一実施形態と同様の効果を奏することができる。
なお、上述の第八実施形態において、スナップフィット機構４６０、および先端部１３０を、先端部１３０の基端側、つまり、レバー本体１５１の止め石取付部２９側を中心にして揺動可能となるように構成してもよい。このように構成することで、先端部１３０と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとを確実に接触させることができる。また、先端部１３０の幅を片作動ばね２４の舌片部３２ｃの幅よりも幅広に設定することが望ましい。このように設定することで、先端部１３０と片作動ばね２４の舌片部３２ｃとを確実に接触させることができる。
【０１０４】
（第九実施形態）
次に、この発明の第九実施形態を図１８に基づいて説明する。
図１８は、第九実施形態におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、この第九実施形態と第七実施形態との相違点は、第七実施形態のデテント７７における片作動ばね１２４の取付位置を調整するための構造と、第九実施形態のデテント７９における片作動ばね３２４の取付位置を調整するための構造とが異なる点にある。
【０１０５】
すなわち、作動レバー３２３のアーム部３２８には、作動レバー３２３と片作動ばね３２４とを連結するためのスナップフィット機構５６０が一体成形されている。スナップフィット機構５６０は、アーム部３２８の長手方向に沿って対向配置された一対の係合片５６２，５６３により構成されている。
【０１０６】
一対の係合片５６２，５６３のうちの一方の係合片５６２は、アーム部３２８の基端から直線Ｌ１と略直交する方向で、かつがんぎ車２とは反対側（図１８における右側）に向かって突出する立ち上がり部５６２ａと、この立ち上がり部５６２ａの先端から作動レバー３２３の先端部３０に向かって屈曲延出する爪部５６２ｂとが一体成形されたものである。
また、一対の係合片５６２，５６３のうちの他方の係合片５６３は、アーム部３２８の長手方向略中央よりもやや止め石取付部２９側から立ち上がり部５６２ａと略平行となるように突出する立ち上がり部５６３ａと、この立ち上がり部５６３ａの先端からアーム部３２８の基端側に向かって屈曲延出する爪部５６３ｂとが一体成形されたものである。
【０１０７】
このように形成された一対の係合片５６２，５６３と、アーム部３２８とにより、直線Ｌ１に沿って長い収納部３３５が形成される。この収納部３３５に、スライドプレート３８６がスナップフィット固定されている。スライドプレート３８６の直線Ｌ１方向の長さは、収納部３３５の直線Ｌ１の長さよりもやや短く設定されている。これにより、スライドプレート３８６は、収納部３３５内を僅かに直線Ｌ１方向に沿ってスライド移動可能になっており、直線Ｌ１方向の位置調整が行われた後に、収納部３３５にスナップフィット固定されるようになっている。
ここで、アーム部３２８には、収納部３３５に対応する位置に凸部３２８ａが２箇所形成されている。これら凸部３２８ａにより、スナップフィット機構５６０にスライドプレート３８６が確実にスナップフィットする。
【０１０８】
また、スライドプレート３８６には、一対の係合片５６２，５６３の爪部５６２ｂ，５６３ｂの間に対応する位置からがんぎ車２とは反対側に向かって突出する凸部３８６ａが一体成形されている。
一方、片作動ばね３２４の円弧部３３１は、この一部が直線Ｌ１に沿うように、かつ作動レバー３２３の先端部３０に向かって延出形成されている。そして、スライドプレート３８６の凸部３８６ａに、円弧部３３１の端末部が接続されている。
【０１０９】
このような構成のもと、収納部３３５にスナップフィット固定されているスライドプレート３８６をスライド移動させると、片作動ばね３２４もスライドプレート３８６と一体となって直線Ｌ１に沿ってスライド移動する。すなわち、片作動ばね３２４の舌片部３２ｃが先端部３０から突出する方向に向かって、さらに換言すれば、てんぷ５に対して接近・離反する方向に沿ってスライド移動する。
【０１１０】
したがって、上述の第九実施形態によれば、前述の第七実施形態と同様の効果を奏することができる。これに加え、第七実施形態のように片作動ばね１２４を弾性変形させて舌片部３２ｃの位置調整を行う必要がない。すなわち、片作動ばね３２４の舌片部３２ｃの位置調整をよりスムーズに、かつより精度よく行うことができる。
【０１１１】
（第十実施形態）
次に、この発明の第十実施形態を図１９に基づいて説明する。
図１９は、第十実施形態におけるデテントの平面図である。
同図に示すように、この第十実施形態と第一実施形態との相違点は、第一実施形態のデテント７における片作動ばね２４は、この片作動ばね２４の円弧部３１の端末部が、アーム部２８の基端に接続されているのに対し、第十実施形態のデテント８０における片作動ばね４２４における円弧部４３１の端末部が、作動レバー４２３のレバー調整部４５２に接続されている点にある。
【０１１２】
より詳しくは、作動レバー４２３のレバー本体４５１を構成するアーム部４２８には、レバー本体４５１とレバー調整部４５２とを連結するためのスナップフィット機構６６０が一体成形されている。スナップフィット機構６６０は、アーム部４２８の長手方向に沿って対向配置された一対の係合片５６２，５６３により構成されている。そして、一対の係合片５６２，５６３と、アーム部４２８とにより、直線Ｌ１に沿って長い収納部３３５が形成される。
【０１１３】
この収納部３３５に、スライドプレート３８６がスナップフィット固定されている。また、レバー本体４５１には、収納部３３５に対応する位置に凸部４５１ａが２箇所形成されている。これら凸部４５１ａにより、アーム部４２８にスライドプレート３８６が確実にスナップフィットするようになっている。
なお、一対の係合片５６２，５６３、収納部３３５、およびスライドプレート３８６の基本的構成は、前述の第九実施形態と同様であるので説明を省略する。
【０１１４】
ここで、スライドプレート３８６の凸部３８６ａには、レバー調整部４５２の基端が接続されている。さらに、レバー調整部４５２の基端に、片作動ばね４２４の円弧部４３１の端末部が接続されている。すなわち、片作動ばね４２４の円弧部４３１は、この一部が直線Ｌ１に沿うように、かつレバー調整部４５２の基端に向かって延出形成されており、レバー調整部４５２の基端に円弧部４３１の端末部が接続されるようになっている。
【０１１５】
このような構成のもと、収納部３３５にスナップフィット固定されているスライドプレート３８６をスライド移動させると、レバー調整部４５２と片作動ばね４２４とが一体となってスライド移動する。すなわち、レバー調整部４５２の先端部４５８と片作動ばね４２４の舌片部３２ｃとが一体となって、てんぷ５に対して接近・離反する方向に沿ってスライド移動する。
【０１１６】
したがって、上述の第十実施形態によれば、前述の第一実施形態と同様の効果に加え、レバー調整部４５２と片作動ばね４２４との相対位置関係を固定しつつ、これらレバー調整部４５２、および片作動ばね４２４の位置調整を同時に行うことができる。このため、より容易に、外し石４を片作動ばね４２４に確実に接触させつつ、外し石４とレバー調整部４５２との接触を回避することができる。
【０１１７】
なお、上述の第九実施形態、および第十実施形態において、スナップフィット機構５６０．６６０に前述の第七実施形態で示した位置決め用ボルト１８１や位置調整カム１８５と同様のものを設けてもよい（図１８、図１９における２点鎖線参照）。そして、これら位置決め用ボルト１８１や位置調整カム１８５を、スライドプレート３８６の取付位置を調整するための位置決め機構として機能させてもよい。
【０１１８】
また、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。
例えば、上述の実施形態では、地板１０２にデテント７，７２〜８０を角度調整機構１９を介して固定した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、地板１０２に直接デテント７，７２〜８０を固定するように構成してもよい。
【０１１９】
さらに、上述の実施形態では、電鋳加工やＬＩＧＡプロセスにより、デテント７，７２〜８０を成形する場合について説明したが、これに限られるものではなく、樹脂成形としてもよい。また、復帰ばね２２や片作動ばね２４，１２４，２２４，３２４，４２４は、例えば、ニッケル、りん青銅、ステンレス鋼、エリンバー、コエリンバーなどの弾性材料により形成されていることが望ましいと説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、金属製の板ばねや線ばねにより形成することも可能である。
そして、デテント固定部２１や作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３を樹脂成形とし、復帰ばね２２や片作動ばね２４，１２４，３２４，４２４を金属製の板ばねや線ばねとする場合、デテント固定部２１や作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３に、復帰ばね２２、および片作動ばね２４，１２４，３２４，４２４をインサート成型する構成としてもよい。
【０１２０】
また、上述の実施形態では、デテント固定部２１に復帰ばね２２を介して作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３が支持されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、所謂ピボットデテント脱進機のように、不図示の回転軸を介して作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３を回転自在に支持し、これによってがんぎ車２に対して作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３を接離可能に構成してもよい。この場合、復帰ばね２２に代わって不図示の回転軸を取り囲むように渦巻きばね（不図示）を設ける。そして、この渦巻きは、作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３を原位置に復帰するように付勢すればよい。
【０１２１】
さらに、上述の実施形態では、デテント固定部２１の中心Ｐ１、復帰ばね２２、作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３、およびてん真９が、全て復帰ばね２２の基端２２ａ、つまり作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３の支点２３ａとてんぷ５のてん真９の中心とを結ぶ直線Ｌ１上に形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、作動レバー２３，１２３，２２３，３２３，４２３の止め石６ががんぎ車２の歯部２ａに対して接離可能に構成されていればよい。
【符号の説明】
【０１２２】
１  デテント脱進機（時計用デテント脱進機）
２  がんぎ車
２ａ  歯部
３  振り石
４  外し石
５  てんぷ
６  止め石
７，７２〜８０  デテント
９  てん真
１２  固定ワッシャ（ワッシャ）
１２ａ  大径ワッシャ（ワッシャ）
１２ｂ  小径ワッシャ（ワッシャ）
１４  回転レバー
１６  ジョイント部
１９  角度調整機構（調整機構）
２１  デテント固定部
２３，１２３，２２３，３２３，４２３  作動レバー
２４，１２４，３２４，４２４  片作動ばね
３０  先端部（レバー先端部）
３２ｃ  舌片部（ばね先端部）
５２，４５２  レバー調整部
５８  先端部（レバー先端部）
６０，２６０，５６０，６６０  スナップフィット機構（第１スナップフィット機構）
８１  位置決め用ボルト（第１位置決め機構）
８２  溝（第１位置決め機構）
８３，８４  固定用ボルト
８５  位置調整カム（第１位置決め機構）
１００  機械式時計
１０２  地板
１０５  表輪列
１１１  ぜんまい
１８１  位置決め用ボルト（第２位置決め機構）
１８５  位置調整カム（第２位置決め機構）
３６０  スナップフィット機構（第２スナップフィット機構）
４６０  スナップフィット機構（調整機構）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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