(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、
前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、
前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、
以下の条件式を満足し、
前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズ。
０．０４０６≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．２００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、
前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃを少なくとも有し、
前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、
以下の条件式を満足し、
前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズ。
０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
０．５００＜（−Ｆｃ）／Ｆｗ＜５．０００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
Ｆｃ：前記接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、
前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃと、前記接合負レンズ成分Ｇｃの像面側に配置された正レンズとを有し、
前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、
以下の条件式を満足し、
前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズ。
０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【請求項４】
前記前群は、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃを少なくとも有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または３に記載のズームレンズ。
０．５００＜（−Ｆｃ）／Ｆｗ＜５．０００
ただし、
Ｆｃ：前記接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【請求項５】
前記前群は、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃと、前記接合負レンズ成分Ｇｃの像面側に配置された正レンズとを有することを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項４または請求項５に記載のズームレンズ。
０．０００＜Ｎｃｎ−Ｎｃｐ
ただし、
Ｎｃｎ：前記接合負レンズ成分Ｇｃ中の前記負レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｃｐ：前記接合負レンズ成分Ｇｃ中の前記正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【請求項７】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄは１．３０以下であることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項９に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記像面側のレンズ面は、最も物体側のレンズにおけるレンズ面であることを特徴とする請求項１０に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項９に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１４】
前記凹形状のレンズ面は、最も物体側のレンズから像面側に３番目のレンズにおける物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項１３に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、
最も物体側のレンズから像面側に３番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とであることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から１５いずれか一項に記載のズームレンズ。
０．５００＜（−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＜１．３００
ただし、
Ｆｎ：無限遠物体合焦時の前記前群の焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
Ｆｔ：望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【請求項１７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から１６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．５００＜Ｆｐ／Ｆｗ＜３．０００
ただし、
Ｆｐ：無限遠物体合焦時の前記後群の焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【請求項１８】
前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａは、物体側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が短くなる形状の非球面であり、像面側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が長くなる形状の非球面であることを特徴とする請求項１から１７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１９】
前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂは、ガラスと樹脂による複合レンズで構成されていることを特徴とする請求項１から１８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２０】
請求項１から請求項１９のいずれか一項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
【請求項２１】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、
前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有するようにし、
前記非球面レンズ成分Ｇａと前記非球面レンズ成分Ｇｂが、以下の条件式を満足するようにし、
前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、
前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．０４０６≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．２００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ等の撮影光学系に好適なズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、大画角を有するズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１参照。）。また近年、このような大画角を有するズームレンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−２１２２３号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来のズームレンズの中で、３５ｍｍ判カメラ用の大画角を有するものは、前玉径が大きいため、常用フィルターサイズを逸脱してしまう。また、従来技術を用いてズームレンズのさらなる大画角化を実現しようとすれば、非点収差、像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差について重大な欠点を有するズームレンズとなってしまうという課題があった。また、このようなズームレンズにおける光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足し、前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とするズームレンズを提供する。  
０．０４０６≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．２００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
また、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃを少なくとも有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足し、前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズを提供する。
０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
０．５００＜（−Ｆｃ）／Ｆｗ＜５．０００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
Ｆｃ：前記接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
また、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃと、前記接合負レンズ成分Ｇｃの像面側に配置された正レンズとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足し、前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とするズームレンズを提供する。
０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【０００７】
また本発明は、前記ズームレンズを有することを特徴とする撮像装置を提供する。
【０００８】
また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有するようにし、前記非球面レンズ成分Ｇａと前記非球面レンズ成分Ｇｂが、以下の条件式を満足するようにし、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されていることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。
０．０４０６≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．２００
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本願の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【図３】本願の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、入射した光線が第１番目のゴースト光発生面と第２番目のゴースト光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】本願の第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【図６】本願の第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【図８】本願の第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【図１０】本願の第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本願の第５実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【図１２】本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
【図１３】本願のズームレンズの製造方法を示す図である。
【図１４】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１５】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１６】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１７】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１８】従来技術で作成した反射防止膜の、分光特性を示すグラフである。
【図１９】従来技術で作成した反射防止膜の、分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法について説明する。
本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１）  ０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【００１２】
このように構成することで、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズとすることができる。
【００１３】
一般に、大画角を有するレトロフォーカス型のズームレンズは、負の屈折力を有する前群が巨大化しやすく、フィルター径も巨大化する傾向にあった。３５ｍｍフルサイズの撮像領域をカバーするズームレンズ、特に画角２ω＝１０６°を越える超広角ズームレンズは、フィルターサイズが一般的な常用サイズの７７ｍｍφフィルターを大きく越えてしまう傾向があった。
そこで、本願のズームレンズは、小型化、特に前玉径の小型化を図るために、上記構成の非球面レンズ成分Ｇａ及び非球面レンズ成分Ｇｂを前群に配置している。まず、非球面レンズ成分Ｇａを前群に配置することで、コマ収差、像面湾曲、非点収差、及び歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。非球面レンズ成分Ｇａは、比較的近軸では大きな負の屈折力を有しており、周辺では負の屈折力が小さくなる。この構成は、歪曲収差、像面湾曲、非点収差等の軸外収差を良好にコントロールできるという特徴を有している。
【００１４】
しかしながら、本願のように非球面形状が著しく変化する場合、補正過剰となるため、非球面レンズ成分Ｇａ以外のレンズによって歪曲収差やコマ収差を補正することが必要となる。また、非球面レンズ成分Ｇａの周辺で負の屈折力が極端に小さくなれば、斜光線の入射高が大きくなるため、前玉径が大きくなってしまう。
【００１５】
そこで本願のズームレンズは、この２点を改善するために、非球面レンズ成分Ｇｂを前群に導入している。非球面レンズ成分Ｇｂは、所謂非球面補正板のような効果を奏するレンズである。非球面レンズ成分Ｇｂの近軸の屈折力は比較的小さく、正でも負でもよい。そして、周辺で比較的大きな負の屈折力を有することが非球面レンズ成分Ｇｂの特徴である。このような非球面レンズ成分Ｇｂにより、斜光線の入射高を小さくすることができ、前玉径を小型化することができる。さらに、収差補正上、過剰になった歪曲収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を良好に補正することができる。
【００１６】
したがって、本願は上述のような非球面レンズ成分Ｇａ及び非球面レンズ成分Ｇｂを用いることで、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを達成することができる。
【００１７】
また、本願のズームレンズでは、前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本願のズームレンズは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００１８】
また、本願のズームレンズでは、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００１９】
また、本願のズームレンズでは、前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２０】
また、本願のズームレンズでは、前記前群において反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このレンズ面に反射防止膜を形成すれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２１】
また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２２】
また、本願のズームレンズでは、前記像面側のレンズ面は、最も物体側のレンズにおけるレンズ面であることが好ましい。前群の最も物体側のレンズにおいて開口絞りから見て凹形状の像面側のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２３】
また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２４】
また、本願のズームレンズでは、前記前群において反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。前群において物体側から見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このようにすれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２５】
また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記物体から見て凹形状のレンズ面は、最も物体側のレンズから像面側に３番目のレンズにおける物体側のレンズ面であることが好ましい。前群において物体側から見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２６】
また、本願のズームレンズでは、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、最も物体側のレンズから像面側に３番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とであることが好ましい。前群において最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、最も物体側のレンズから像面側に３番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とにゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００２７】
なお、本願のズームレンズでは、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００２８】
次に、本願のズームレンズの特徴を各条件式に基づいて説明する。
上記条件式（１）は、前群内の非球面レンズ成分Ｇａと非球面レンズ成分Ｇｂの近軸の屈折力の比を規定する条件式である。なお、いずれも「レンズ成分」と記しているのは、所謂複合型非球面レンズを念頭に置いているためである。樹脂とガラス材料の複合型非球面レンズの場合、樹脂部は独立して存在することはできないため、一般の接合レンズとは異なり、全体で１枚のレンズと考えるのが妥当である。したがって、本願の条件式（１）の対応値を計算する際には、非球面レンズ成分Ｇａや非球面レンズ成分Ｇｂが複合型非球面レンズである場合、樹脂部とガラスレンズ部の合成した近軸の焦点距離を用いるものとする。
【００２９】
本願のズームレンズは、非球面レンズ成分Ｇａの近軸の焦点距離が比較的短くなり、即ち屈折力が大きく、非球面レンズ成分Ｇｂの近軸の焦点距離が比較的長くなり、即ち屈折力が小さいことが特徴である。この特徴による効果は、上述のように歪曲収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を良好に補正することができ、かつ前玉径の小径化が可能になることである。
【００３０】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、非球面レンズ成分Ｇａの近軸の焦点距離が長くなる、即ち近軸の負の屈折力が小さくなる。この場合、斜光線の入射高が高くなり、前玉径の大型化を招いてしまうため好ましくない。一方では、非球面レンズ成分Ｇｂの近軸の焦点距離が短くなり、即ち近軸の屈折力が大きくなる。この場合、広角端状態におけるコマ収差と像面湾曲と非点収差、及び望遠端状態におけるコマ収差と球面収差が悪化してしまうため好ましくない。
【００３１】
なお、条件式（１）の上限値を０．６２５とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を０．６００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を０．５５０とすることにより、本願の効果をさらに確実にすることができ、これによってコマ収差等をより良好に補正することができる。また、条件式（１）の上限値を０．３００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を０．２００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を０．１００とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００３２】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、非球面レンズ成分Ｇａが正の屈折力を有することになる。この場合、斜光線の入射高が高くなり、前群全体が巨大化してしまう。また、広角端状態におけるコマ収差と像面湾曲、及び望遠端状態におけるコマ収差と像面湾曲と非点収差が悪化してしまうため好ましくない。
【００３３】
なお、条件式（１）の下限値を０．００５とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式（１）の下限値を０．０１０とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００３４】
また、本願のズームレンズは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  ０．５０＜（−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＜１．３０
ただし、
Ｆｎ：無限遠物体合焦時の前記前群の焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
Ｆｔ：望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【００３５】
条件式（２）は、前群の焦点距離に関する条件式である。なお、条件式（２）の対応値が１．００のとき、本願のズームレンズの全長が広角端状態と望遠端状態で一致することを意味する。また、条件式（２）の対応値が１．００より小さいときには全長が望遠端状態で最長大になり、当該対応値が１．００より大きいときには全長が広角端状態で最長大になることを意味する。
【００３６】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、前群の焦点距離が長くなる、即ち前群の負の屈折力が小さくなる。また、前述のように本願のズームレンズの全長が広角端状態において最長大になる。この場合、広角端状態において斜光線の入射高が高くなり、前玉径及びフィルター径が増大し、周辺光量も低下してしまうため好ましくない。また、収差補正上は、変倍によるコマ収差の変動が大きくなる傾向があるため好ましくない。
【００３７】
なお、条件式（２）の上限値を１．２０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（２）の上限値を１．１０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式（２）の上限値を１．０５とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（２）の上限値を１．０２とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００３８】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、前群の焦点距離が短くなり、即ち負の屈折力が大きくなる。また、前述のように本願のズームレンズの全長が望遠端状態において最長大になる。この場合、広角端状態における歪曲収差、コマ収差、像面湾曲の変倍による変動、望遠端状態における球面収差を補正することが困難になる。
【００３９】
なお、条件式（２）の下限値を０．６０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによってコマ収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式（２）の下限値を０．７０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（２）の下限値を０．８０とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００４０】
また、本願のズームレンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  １．５０＜Ｆｐ／Ｆｗ＜３．００
ただし、
Ｆｐ：無限遠物体合焦時の前記後群の焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【００４１】
条件式（３）は、本願のズームレンズの無限遠物体合焦時の後群の焦点距離の長さ、即ち後群の屈折力を規定する条件式である。
【００４２】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、後群の焦点距離が長くなる、即ち後群の屈折力が小さくなることを意味する。この場合、変倍時の後群の移動量が増加し、全長が長くなる。また、収差補正上は変倍による像面湾曲の変動が大きくなるため好ましくない。
なお、条件式（３）の上限値を２．９０とすることにより本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の上限値を２．８０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の上限値を２．７０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の上限値を２．４５とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００４３】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、後群の焦点距離が短くなる、即ち後群の屈折力が大きくなることを意味する。この場合、球面収差とコマ収差が悪化し、変倍による球面収差とコマ収差の変動が大きくなるため好ましくない。
なお、条件式（３）の下限値を１．７０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の下限値を１．８０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式（３）の下限値を１．９０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の下限値を２．００とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００４４】
また、本願のズームレンズは、前記前群が、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃを少なくとも有することが望ましい。この接合負レンズ成分Ｇｃによって、より良好な収差補正、特にコマ収差、倍率色収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４５】
また、本願のズームレンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ０．５０＜（−Ｆｃ）／Ｆｗ＜５．００
ただし、
Ｆｃ：前記接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離
Ｆｗ：広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離
【００４６】
条件式（４）は、前群内の接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離の長さ、即ち接合負レンズ成分Ｇｃの屈折力を規定する条件式である。
【００４７】
本願のズームレンズの条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離が長くなる、即ち接合負レンズ成分Ｇｃの負の屈折力が小さくなる。このため、十分に補正されていた倍率色収差と像面湾曲が悪化してしまう。
【００４８】
なお、条件式（４）の上限値を４．００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の上限値を３．００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差の補正が有利になる。また、条件式（４）の上限値を２．８０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の上限値を２．５０とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００４９】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、接合負レンズ成分Ｇｃの焦点距離が短くなる、即ち接合負レンズ成分Ｇｃの負の屈折力が大きくなる。このため、画角の差による倍率色収差の変化と、波長毎の像面湾曲の残差が発生してしまうため好ましくない。
なお、条件式（４）の下限値を０．６０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の下限値を０．８０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式（４）の下限値を１．００とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の下限値を１．３０とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００５０】
また、本願のズームレンズは、前記前群が、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Ｇｃと、前記接合負レンズ成分Ｇｃの像面側に配置された正レンズとを有することが望ましい。この構成により、特に広角端状態における歪曲収差と像面湾曲とコマ収差、及び望遠端状態におけるコマ収差と球面収差を良好に補正することができる。
【００５１】
また、本願のズームレンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  ０．００＜Ｎｃｎ−Ｎｃｐ
ただし、
Ｎｃｎ：前記接合負レンズ成分Ｇｃ中の前記負レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎｃｐ：前記接合負レンズ成分Ｇｃ中の前記正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００５２】
条件式（５）は、接合負レンズ成分Ｇｃ中の負レンズと正レンズの屈折率の差を規定する条件式である。本願のズームレンズでは、接合負レンズ成分Ｇｃ中の負レンズの屈折率が正レンズの屈折率よりも大きいことが収差補正上有効である。
したがって、条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、前記負レンズの屈折率が相対的に小さくなる。このため、ペッツバール和の最適な設定が困難になり、像面湾曲と非点収差が悪化してしまうため好ましくない。
【００５３】
なお、条件式（５）の下限値を０．０５とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（５）の下限値を０．１０とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式（５）の下限値を０．１５とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式（５）の下限値を０．２０とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。
【００５４】
また、本願のズームレンズでは、前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａは、像面側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が長くなる形状の非球面であり、物体側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が短くなる形状の非球面であることが望ましい。この構成により、特に広角端状態における歪曲収差、像面湾曲、及びコマ収差を良好に補正することができる。
【００５５】
また、本願のズームレンズは、前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂが、ガラスと樹脂による複合レンズで構成されていることが望ましい。この構成により、非球面レンズ成分Ｇｂを安価に製造することができ、また硝材を自由に選択することができる。そして結果的に、より良い光学性能を達成することができるため好ましい。
【００５６】
また、本願の撮像装置は、後述するように、上述した構成のズームレンズを備えたことを特徴とする。これにより、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角の撮像装置を実現することができる。
【００５７】
また、本願のズームレンズの製造方法は、後述するように、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有するようにし、前記非球面レンズ成分Ｇａと前記非球面レンズ成分Ｇｂが、以下の条件式（１）を満足するようにし、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、前記前群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されることを特徴とする。
（１）  ０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
斯かる本願のズームレンズの製造方法により、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを製造することができる。
【００５８】
以下、本願の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００５９】
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇｎと、正の屈折力を有する後群Ｇｐとから構成されている。
【００６０】
前群Ｇｎは、物体側から順に、非球面レンズ成分Ｇａと、非球面レンズ成分Ｇｂと、接合負レンズ成分Ｇｃと、両凸形状の正レンズＬ１５とからなる。
【００６１】
非球面レンズ成分Ｇａは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面Ｉ側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズＬ１１からなる。
【００６２】
非球面レンズ成分Ｇｂは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズＬ１２からなる。
【００６３】
接合負レンズ成分Ｇｃは、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合負レンズからなる。
【００６４】
後群Ｇｐは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と、両凹形状の負レンズＬ２５と両凸形状の正レンズＬ２６との接合正レンズと、像面Ｉ側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２８との接合正レンズとからなる。
【００６５】
本実施例のズームレンズでは、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面と、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【００６６】
また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Ｇｎと後群Ｇｐとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図１中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Ｇｎ及び後群Ｇｐの移動軌跡を示している。
【００６７】
以下の表１に、第１実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
表１の[レンズ面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、(絞りＳ)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径「ｒ＝∞」は平面を示している。また、面番号の左側に付された＊印は非球面を示している。
【００６８】
［非球面データ］には、［レンズ面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の円錐係数と非球面係数を示す。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／[１＋｛１−κ（ｙ２／ｒ２）｝１／２]
＋A4×ｙ４＋A6×ｙ６＋A8×ｙ８＋A10×ｙ１０＋A12×ｙ１２
ここで、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける光軸方向の変位量をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をAnとする。なお、「E-n」は「×10-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10−５」を示す。
【００６９】
［各種データ］では、Ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長、Σｄは最も物体側のレンズ面（第１面）から最も像側のレンズ面までの距離、ＢＦはバックフォーカス、ｄ0は物体面から第１面までの距離、ｄi（i：整数）は第ｉ面の可変の面間隔をそれぞれ示し、広角端状態における無限遠物体合焦時、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時、望遠端状態における無限遠物体合焦時の値をそれぞれ示す。
【００７０】
ここで、表１に掲載されている焦点距離Ｆ、曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた符号の説明及び諸元表の説明は、以降の実施例においても同様であり、以降の実施例における説明を省略する。
【００７１】
（表１）第１実施例
[レンズ面データ]
面番号    ｒ       ｄ       ｎｄ    νｄ
物面      ∞
＊1)   120.0323   3.0000  1.744430  49.53
＊2)    14.8111  11.0000  1.000000
3)   320.0965   3.0000  1.516800  64.12
4)    70.0000   1.0000  1.553890  38.09
＊5)  -993.8663   4.5000  1.000000
6)   -56.5907   2.0000  1.816000  46.63
7)    17.0196   7.0000  1.603420  38.02
8)    73.8459   0.1000  1.000000
9)    32.4760   5.0000  1.717360  29.52
10)  -157.9244    可変   1.000000
11)    23.8096   1.0000  1.795000  45.30
12)    15.6593   3.0000  1.497820  82.56
13) -1090.6220   6.0000  1.000000
14)(絞りＳ) ∞   0.7000  1.000000
15)    26.3980   2.5000  1.497820  82.56
16)   -79.3224   4.6000  1.000000
17)   -39.5467   8.0000  1.744000  44.79
18)  -162.0229   2.0000  1.000000
19)   -92.3426   1.0000  1.755000  52.29
20)    20.8016   5.0000  1.518230  58.89
21)   -21.0542   0.1000  1.000000
22)  -344.4872   5.5000  1.497820  82.56
23)   -13.5094   1.0000  1.834810  42.72
24)   -31.7192   ＢＦ    1.000000
像面      ∞
［非球面データ］
第１面
κ  ＝ 12.7063
A4  ＝  2.52869E-07
A6  ＝  5.51300E-10
A8  ＝  4.77913E-13
A10 ＝ -3.07832E-16
A12 ＝ -0.49549E-19
第２面
κ  ＝ -0.0947
A4  ＝ -6.70196E-06
A6  ＝ -1.78783E-08
A8  ＝ -5.15142E-12
A10 ＝ -4.83366E-14
A12 ＝  0.21367E-15
第５面
κ  ＝  0.000
A4  ＝  2.50710E-05
A6  ＝  2.09871E-08
A8  ＝  1.63612E-10
A10 ＝ -1.20936E-13
A12 ＝ -0.17594E-14
［各種データ］
ズーム比 1.77
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ＝    16.48           24.00            29.10
ＦＮＯ＝     4.41            5.29             5.88
ω ＝    53.27           41.72            36.32°
Ｙ ＝    21.60           21.60            21.60
ＴＬ ＝   138.15          135.51           138.24
Σｄ ＝    99.84           84.47            78.57
ＢＦ ＝    38.31           51.04            59.67
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ：   16.48000       24.00000          29.10000
ｄ0  ：     ∞             ∞                ∞
ｄ10  ：   22.83854        7.47382           1.57260
ＢＦ  ：   38.31325       51.03766          59.66724
［レンズ群データ］
群   始面     Ｆ
Ｇｎ   1     -21.85385
Ｇｐ  11      36.97834
［条件式対応値］
（１）  （−Ｆａ）／|Ｆｂ| ＝ 0.0620
（２）  （−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＝ 0.998
（３）  Ｆｐ／Ｆｗ ＝ 2.243
（４）  （−Ｆｃ）／Ｆｗ ＝ 1.636
（５）  Ｎｃｎ−Ｎｃｐ ＝ 0.2126
【００７２】
図２（ａ）、図２（ｂ）、及び図２（ｃ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【００７３】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示している。また、非点収差図において実線はサジタル像面、点線はメリジオナル像面を示し、コマ収差図における実線はメリジオナルコマ収差を示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、以降の説明を省略する。
【００７４】
各諸収差図より、本第１実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００７５】
図３において、物体側からの光線ＢＭが図示のようにズームレンズＺＬ１に入射すると、負レンズＬ１３における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は６）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１１における像面Ｉ側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は２）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面６は、物体側から見て凹形状のレンズ面、第２番目のゴースト発生面２は開口絞りから見て凹形状のレンズ面である。このようなレンズ面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減さすることができる。
【００７６】
（第２実施例）
図４は、本願の第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇｎと、正の屈折力を有する後群Ｇｐとから構成されている。
【００７７】
前群Ｇｎは、物体側から順に、非球面レンズ成分Ｇａと、非球面レンズ成分Ｇｂと、接合負レンズ成分Ｇｃと、両凸形状の正レンズＬ１５とからなる。
【００７８】
非球面レンズ成分Ｇａは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面Ｉ側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズＬ１１からなる。
【００７９】
非球面レンズ成分Ｇｂは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズＬ１２からなる。
【００８０】
接合負レンズ成分Ｇｃは、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合負レンズからなる。
【００８１】
後群Ｇｐは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４と、両凹形状の負レンズＬ２５と両凸形状の正レンズＬ２６とを接合してなる接合正レンズと、両凹形状の正レンズＬ２７と像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２８との接合負レンズとからなる。
【００８２】
本実施例のズームレンズでは、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面と、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【００８３】
また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Ｇｎと後群Ｇｐとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図４中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Ｇｎ及び後群Ｇｐの移動軌跡を示している。
以下の表２に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。
【００８４】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号    ｒ       ｄ       ｎｄ    νｄ
物面      ∞
＊1)    82.7358   3.0000  1.744430  49.53
＊2)    14.1379   9.0000  1.000000
3)    75.5790   3.0000  1.516800  64.12
4)    40.0000   0.5000  1.553890  38.09
＊5)    83.8029   6.0000  1.000000
6)   -77.5324   2.0000  1.816000  46.63
7)    17.4612   6.5000  1.603420  38.02
8)    70.9358   1.0500  1.000000
9)    34.6649   5.0000  1.717360  29.52
10)  -214.0325   可変    1.000000
11)    27.4177   1.0000  1.788000  47.38
12)    15.1887   3.0000  1.497820  82.56
13)  -218.1559   6.0000  1.000000
14) (絞りＳ) ∞  0.7000  1.000000
15)    23.2434   2.8000  1.487490  70.45
16)   -45.2239   4.6270  1.000000
17)   -39.0084   8.0000  1.755000  52.29
18)   114.1192   2.0000  1.000000
19)   -94.3568   1.0000  1.755000  52.29
20)    26.8051   5.0000  1.518230  58.89
21)   -18.1493   0.1000  1.000000
22)   471.7364   5.5000  1.497820  82.56
23)   -12.7396   1.0000  1.834810  42.72
24)   -33.4851   ＢＦ    1.000000
像面      ∞
［非球面データ］
第１面
κ  ＝  4.0103
A4  ＝  1.16908E-06
A6  ＝  4.58987E-10
A8  ＝  4.52741E-14
A10 ＝ -7.38248E-16
A12 ＝  0.0000
第２面
κ  ＝ -0.0638
A4  ＝ -7.94597E-07
A6  ＝ -5.98169E-09
A8  ＝  2.11786E-11
A10 ＝ -5.51429E-14
A12 ＝  0.81892E-16
第５面
κ  ＝ -5.6064
A4  ＝  2.51241E-05
A6  ＝  2.20702E-08
A8  ＝  5.50134E-11
A10 ＝ -1.42359E-13
A12 ＝ -0.72010E-15
［各種データ］
ズーム比 1.77
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ＝    16.48           24.00             29.10
ＦＮＯ ＝    4.40            5.27              5.87
ω ＝   53.20           41.29             35.96°
Ｙ ＝   21.60           21.60             21.60
ＴＬ ＝   137.91          135.13            137.77
Σｄ ＝    99.61           84.25             78.35
ＢＦ ＝    38.29           50.88             59.41
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ：   16.48028        24.00000          29.10000
ｄ0  ：     ∞              ∞                ∞
ｄ10  ：   22.83788         7.47624           1.57589
ＢＦ  ：   38.29222        50.87810          59.41406
［レンズ群データ］
群   始面     Ｆ
Ｇｎ    1     -21.97176
Ｇｐ   11      36.77451
［条件式対応値］
（１）  （−Ｆａ）／|Ｆｂ| ＝ 0.0292
（２）  （−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＝ 1.003
（３）  Ｆｐ／Ｆｗ ＝ 2.232
（４）  （−Ｆｃ）／Ｆｗ ＝ 1.883
（５）  Ｎｃｎ−Ｎｃｐ ＝ 0.2126
【００８５】
図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【００８６】
各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８７】
（第３実施例）
図６は、本願の第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇｎと、正の屈折力を有する後群Ｇｐとから構成されている。
【００８８】
前群Ｇｎは、物体側から順に、非球面レンズ成分Ｇａと、非球面レンズ成分Ｇｂと、接合負レンズ成分Ｇｃと、両凸形状の正レンズＬ１５とからなる。
【００８９】
非球面レンズ成分Ｇａは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面Ｉ側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズＬ１１からなる。
【００９０】
非球面レンズ成分Ｇｂは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズＬ１２からなる。
【００９１】
接合負レンズ成分Ｇｃは、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合負レンズからなる。
【００９２】
後群Ｇｐは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と、両凹形状の負レンズＬ２５と両凸形状の正レンズＬ２６との接合正レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２８との接合正レンズとからなる。
【００９３】
本実施例のズームレンズでは、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面と、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【００９４】
また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Ｇｎと後群Ｇｐとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図６中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Ｇｎ及び後群Ｇｐの移動軌跡を示している。
【００９５】
以下の表３に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。
【００９６】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号    ｒ       ｄ       ｎｄ    νｄ
物面      ∞
＊1)   118.9748   3.0000  1.744430  49.53
＊2)    14.7456  11.0000  1.000000
3)   284.3220   3.0000  1.516800  64.12
4)    70.0000   1.0000  1.553890  38.09
＊5)  -763.4452   4.5000  1.000000
6)   -55.5066   2.0000  1.816000  46.63
7)    17.0766   7.0000  1.603420  38.02
8)    75.0652   0.1000  1.000000
9)    32.6574   5.0000  1.717360  29.52
10)  -157.9244   可変    1.000000
11)    23.8427   1.0000  1.795000  45.30
12)    15.6582   3.0000  1.497820  82.56
13) -1090.6220   6.0000  1.000000
14) (絞りＳ) ∞  0.7000  1.000000
15)    26.3772   2.5000  1.497820  82.56
16)   -77.6232   4.6000  1.000000
17)   -39.5697   8.0000  1.744000  44.79
18)  -168.4305   2.0000  1.000000
19)   -92.1532   1.0000  1.755000  52.29
20)    20.6673   5.0000  1.518230  58.89
21)   -21.0064   0.1000  1.000000
22)  -353.1908   5.5000  1.497820  82.56
23)   -13.5255   1.0000  1.834810  42.72
24)   -31.7192   ＢＦ    1.000000
像面     ∞
［非球面データ］
第１面
κ  ＝ 12.7326
A4  ＝  2.83606E-07
A6  ＝  4.94742E-10
A8  ＝  4.56144E-13
A10 ＝ -3.11089E-16
A12 ＝  0.14795E-19
第２面
κ  ＝ -0.0904
A4  ＝ -6.75619E-06
A6  ＝ -1.80695E-08
A8  ＝ -4.67950E-12
A10 ＝ -4.79969E-14
A12 ＝  0.21420E-15
第５面
κ  ＝  0.000
A4  ＝  2.50236E-05
A6  ＝  2.14959E-08
A8  ＝  1.65356E-10
A10 ＝ -1.19372E-13
A12 ＝ -0.17563E-14
［各種データ］
ズーム比 1.77
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ  ＝    16.48           24.00            29.10
ＦＮＯ ＝     4.41            5.29             5.88
ω ＝     53.17           41.64            36.27°
Ｙ ＝     21.60           21.60            21.60
ＴＬ ＝    138.13          135.48           138.21
Σｄ ＝     99.84           84.47            78.57
ＢＦ ＝     38.29           51.01            59.64
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ：   16.48000        24.00000          29.10000
ｄ0  ：     ∞              ∞                ∞
ｄ10  ：   22.83880         7.47127           1.56898
ＢＦ  ：   38.29336        51.01228          59.63815
［レンズ群データ］
群   始面     Ｆ
Ｇｎ   1     -21.86055
Ｇｐ  11      36.97375
［条件式対応値］
（１）  （−Ｆａ）／|Ｆｂ| ＝ 0.0702
（２）  （−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＝ 0.998
（３）  Ｆｐ／Ｆｗ ＝ 2.244
（４）  （−Ｆｃ）／Ｆｗ ＝ 1.663
（５）  Ｎｃｎ−Ｎｃｐ ＝ 0.2126
【００９７】
図７（ａ）、図７（ｂ）、及び図７（ｃ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【００９８】
各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００９９】
（第４実施例）
図８は、本願の第４実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇｎと、正の屈折力を有する後群Ｇｐとから構成されている。
【０１００】
前群Ｇｎは、物体側から順に、非球面レンズ成分Ｇａと、非球面レンズ成分Ｇｂと、接合負レンズ成分Ｇｃと、両凸形状の正レンズＬ１５とからなる。
【０１０１】
非球面レンズ成分Ｇａは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面Ｉ側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズＬ１１からなる。
【０１０２】
非球面レンズ成分Ｇｂは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面負メニスカスレンズＬ１２からなる。
【０１０３】
接合負レンズ成分Ｇｃは、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合負レンズからなる。
【０１０４】
後群Ｇｐは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、両凹形状の負レンズＬ２６と両凸形状の正レンズＬ２７とを接合してなる接合正レンズと、像面Ｉ側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２８と像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２９との接合負レンズとからなる。
【０１０５】
本実施例のズームレンズでは、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面と、正レンズＬ１５の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１０６】
また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Ｇｎと後群Ｇｐとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図８中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Ｇｎ及び後群Ｇｐの移動軌跡を示している。
【０１０７】
以下の表４に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。
【０１０８】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号    ｒ       ｄ       ｎｄ    νｄ
物面      ∞
＊1)   143.1913   3.0000  1.744430  49.53
＊2)    15.6782  11.0000  1.000000
3)   410.4013   3.0000  1.713000  53.89
＊4)   206.9456   4.5000  1.000000
5)   -89.1834   2.0000  1.816000  46.63
6)    15.1616   7.5000  1.603420  38.02
7)    40.8243   0.1000  1.000000
8)    26.8914   5.5000  1.717360  29.52
9)  -157.9244   可変    1.000000
10)    46.8881   1.0000  1.804000  46.58
11)    16.8336   2.5000  1.516800  64.12
12)   141.4373   0.1000  1.000000
13)    25.7582   2.5000  1.497820  82.56
14)   353.5585   6.0000  1.000000
15)(絞りＳ) ∞   0.7000  1.000000
16)    29.4255   2.5000  1.497820  82.56
17)   -63.3534   4.6000  1.000000
18)   -51.5779   8.0000  1.744000  44.79
19)   -65.0596   2.0000  1.000000
20)   -78.0641   1.0000  1.755000  52.29
21)    17.7780   5.0000  1.518230  58.89
22)   -21.4040   0.1000  1.000000
23)   -67.9060   5.5000  1.497820  82.56
24)   -12.6974   1.0000  1.834810  42.72
25)   -31.7192   ＢＦ    1.000000
像面      ∞
［非球面データ］
第１面
κ  ＝ 17.6085
A4  ＝  1.79431E-06
A6  ＝  6.80079E-10
A8  ＝ -1.86415E-13
A10 ＝ -8.67549E-16
A12 ＝  0.16129E-17
第２面
κ  ＝ -0.2161
A4  ＝ -7.04903E-06
A6  ＝ -1.23127E-08
A8  ＝ -1.85973E-11
A10 ＝ -5.29912E-14
A12 ＝  0.27950E-15
第４面
κ  ＝  0.000
A4  ＝  2.47716E-05
A6  ＝  2.95962E-08
A8  ＝  1.29703E-10
A10 ＝ -1.58560E-13
A12 ＝ -0.20420E-14
［各種データ］
ズーム比 1.88
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ  ＝    16.48           24.92            31.01
ＦＮＯ ＝     4.32            5.19             5.86
ω ＝     52.87           40.72            34.68°
Ｙ ＝     21.60           21.60            21.60
ＴＬ ＝    140.236         139.54           144.237
Σｄ ＝    101.939          86.57            80.673
ＢＦ ＝     38.297          52.964           63.565
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ：   16.48254         24.91831         31.01490
ｄ0  ：     ∞               ∞               ∞
ｄ9  ：   22.83854          7.47382          1.57260
ＢＦ ：   38.29718         52.96439         63.56450
［レンズ群データ］
群   始面     Ｆ
Ｇｎ    1     -20.74244
Ｇｐ   10      36.06477
［条件式対応値］
（１）  （−Ｆａ）／|Ｆｂ| ＝ 0.0406
（２）  （−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＝ 0.884
（３）  Ｆｐ／Ｆｗ ＝ 2.188
（４）  （−Ｆｃ）／Ｆｗ ＝ 1.5222
（５）  Ｎｃｎ−Ｎｃｐ ＝ 0.2126
【０１０９】
図９（ａ）、図９（ｂ）、及び図９（ｃ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【０１１０】
各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１１】
（第５実施例）
図１０は、本願の第５実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇｎと、正の屈折力を有する後群Ｇｐと、固定群Ｇｓとから構成されている。
【０１１２】
前群Ｇｎは、物体側から順に、非球面レンズ成分Ｇａと、非球面レンズ成分Ｇｂと、接合負レンズ成分Ｇｃと、両凸形状の正レンズＬ１５とからなる。
【０１１３】
非球面レンズ成分Ｇａは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており像面Ｉ側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズＬ１１からなる。
【０１１４】
非球面レンズ成分Ｇｂは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズＬ１２からなる。
【０１１５】
接合負レンズ成分Ｇｃは、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４との接合負レンズからなる。
【０１１６】
後群Ｇｐは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と、両凹形状の負レンズＬ２５と両凸形状の正レンズＬ２６との接合正レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２８との接合正レンズとからなる。
【０１１７】
固定群Ｇｓは、像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１のみからなる。
【０１１８】
本実施例のズームレンズでは、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の像面側のレンズ面と、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１１９】
また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Ｇｎと後群Ｇｐとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、固定群Ｇｓの位置は、変倍に際して固定である。また、図１０中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Ｇｎ及び後群Ｇｐの移動軌跡を示している。
【０１２０】
以下の表５に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。
【０１２１】
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号    ｒ       ｄ       ｎｄ    νｄ
物面      ∞
＊1)   120.0323   3.0000  1.744430  49.53
＊2)    14.8111  11.0000  1.000000
3)   320.0965   3.0000  1.516800  64.12
4)    70.0000   1.0000  1.553890  38.09
＊5)  -993.8663   4.5000  1.000000
6)   -56.5907   2.0000  1.816000  46.63
7)    17.0196   7.0000  1.603420  38.02
8)    73.8459   0.1000  1.000000
9)    32.4760   5.0000  1.717360  29.52
10)  -157.9244   可変    1.000000
11)    23.8096   1.0000  1.795000  45.30
12)    15.6593   3.0000  1.497820  82.56
13) -1090.6220   5.9435  1.000000
14)(絞りＳ) ∞   0.7000  1.000000
15)    26.3980   2.5000  1.497820  82.56
16)   -79.3224   4.6000  1.000000
17)   -39.5467   8.0000  1.744000  44.79
18)  -162.0229   2.0000  1.000000
19)   -92.3426   1.0000  1.755000  52.29
20)    20.8016   5.0000  1.518230  58.89
21)   -21.0542   0.1000  1.000000
22)  -344.4872   5.5000  1.497820  82.56
23)   -13.5094   1.0000  1.834810  42.72
24)   -31.7192   可変    1.000000
25)  -100.0000   2.0000  1.516800  64.12
26)  -107.0000   ＢＦ    1.000000
像面     ∞
［非球面データ］
第１面
κ  ＝ 12.7063
A4  ＝  2.52869E-07
A6  ＝  5.51300E-10
A8  ＝  4.77913E-13
A10 ＝ -3.07832E-16
A12 ＝ -0.49549E-19
第２面
κ  ＝ -0.0947
A4  ＝ -6.70196E-06
A6  ＝ -1.78783E-08
A8  ＝ -5.15142E-12
A10 ＝ -4.83366E-14
A12 ＝  0.21367E-15
第５面
κ  ＝  0.000
A4  ＝  2.50710E-05
A6  ＝  2.09871E-08
A8  ＝  1.63612E-10
A10 ＝ -1.20936E-13
A12 ＝ -0.17594E-14
［各種データ］
ズーム比 1.77
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ  ＝   16.48           24.00            29.10
ＦＮＯ ＝    4.49            5.33             5.93
ω ＝    52.73           41.73            36.33°
Ｙ ＝    21.60           21.60            21.60
ＴＬ ＝   139.69          136.93           139.40
Σｄ ＝   102.78          100.03           102.50
ＢＦ ＝    36.90           36.90            36.90
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
Ｆ ：   16.48000        24.00000         29.10000
ｄ0 ：     ∞              ∞               ∞
ｄ10 ：   22.83854         8.08582          2.08111
ｄ24 ：    1.00000        12.99953         21.47140
ＢＦ ：   36.90477        36.90477         36.90477
［レンズ群データ］
群     始面     Ｆ
Ｇｎ      1     -21.85385
Ｇｐ     11      36.95878
Ｇｓ     25   -3276.74607
［条件式対応値］
（１）  （−Ｆａ）／|Ｆｂ| ＝ 0.0620
（２）  （−Ｆｎ）／(Ｆｗ・Ｆｔ)１／２＝ 0.998
（３）  Ｆｐ／Ｆｗ ＝ 2.243
（４）  （−Ｆｃ）／Ｆｗ ＝ 1.636
（５）  Ｎｃｎ−Ｎｃｐ ＝ 0.2126
【０１２２】
図１１（ａ）、図１１（ｂ）、及び図１１（ｃ）はそれぞれ、本願の第５実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。
【０１２３】
各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１２４】
ここで、本願のズームレンズに用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１４は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１２５】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１２６】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズの成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ａ）に示す。
【０１２７】
（ａ） ２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ  
【０１２８】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１２９】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１５に示す分光特性を用いて説明する。
【０１３０】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表６に示す条件で形成されている。ここで表６は、基準波長をλとし、基板の屈折率（光学部材）が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表６では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１３１】
（表６）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  
媒質    空気        1
第７層  MgF2＋SiO2  1.26  0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65  0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65  0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65  0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率              1.62       1.74       1.85
【０１３２】
図１５は、表６において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１３３】
図１５から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表６において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１５に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１３４】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表６と同様、以下の表７で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１３５】
（表７）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  MgF2＋SiO2  1.26  0.275λ  0.269λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.045λ  0.043λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.212λ  0.217λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.077λ  0.066λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.288λ  0.290λ    
基板の屈折率              1.46     1.52       
【０１３６】
図１６は、表７において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１６から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表７において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１５に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１３７】
図１７は、図１６に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１６、図１７には表７に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１３８】
また比較のため、図１８に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１８は、表７と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表８で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１９は、図１８に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１３９】
（表８）
物質      屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39  0.243λ    
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.119λ    
第５層  Al2O3       1.65  0.057λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.220λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.064λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.193λ    
基板の屈折率              1.52       
【０１４０】
図１５〜図１７で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１８および図１９で示される従来例の分光特性と比較すると、本反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域を有することが良くわかる。
【０１４１】
次に、本願の第１実施例から第５実施例に、上記表６に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１４２】
本第１実施例のズームレンズにおいて、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．７４４４３０であり、前群Ｇｎの負レンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．８１６０００であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表６参照）を用い、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表６参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４３】
本第２実施例のズームレンズにおいて、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表２に示すように、ｎｄ＝１．７４４４３０であり、前群Ｇｎの負レンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．８１６０００であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表６参照）を用い、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表６参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４４】
本第３実施例のズームレンズにおいて、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表３に示すように、ｎｄ＝１．７４４４３０であり、前群Ｇｎの負レンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．８１６０００であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表６参照）を用い、負レンズＬ１３の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表６参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４５】
本第４実施例のズームレンズにおいて、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．７４４４３０であり、前群Ｇｎの正レンズＬ１５の屈折率は、ｎｄ＝１．７１７３６０であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表６参照）を用い、正レンズＬ１５の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜（表６参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４６】
本第５実施例のズームレンズにおいて、前群Ｇｎの負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表５に示すように、ｎｄ＝１．７４４４３０であり、前群Ｇｎの正レンズＬ１５の屈折率は、ｎｄ＝１．７１７３６０であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表６参照）を用い、正レンズＬ１５の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜（表６参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４７】
以上の各実施例によれば、一眼レフカメラ等の撮像装置に好適な、広角端状態で包括角２ω＝１０６．３°を越え、Ｆナンバー＝４〜５．６程度の口径を有し、レンズ枚数が少なく、前玉径が小さく即ちフィルター径が小さく、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有するレトロフォーカス型のズームレンズを実現することができる。
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願のズームレンズの数値実施例として２群、３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群、５群等）のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本願のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分をいう。
【０１４８】
また、本願のズームレンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。特に、本願のズームレンズでは前群又は後群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。
また、本願のズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に直交する方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願のズームレンズでは後群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１４９】
また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
また、本願のズームレンズにおいて開口絞りは後群の内部又は近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１５０】
また、本願のズームレンズは、ズーム比が２〜７程度である。
また、本願のズームレンズにおいて前群は、正レンズ成分を２つと、負レンズ成分を２つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に負、正、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。或いは前群は、正レンズ成分を１つと、負レンズ成分を３つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に負、負、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。また、後群は、正レンズ成分を３つと、負レンズ成分を１つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に正、正、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。
【０１５１】
次に、本願のズームレンズを備えたカメラを図１２に基づいて説明する。
図１２は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１５２】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係るズームレンズは、その特徴的なレンズ構成により、小型で、レンズ枚数が少なく、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能と大画角を有している。これにより本カメラ１は、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有しており、大画角を包括する広角撮影が可能となる。なお、上記第２〜第５実施例に係るズームレンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、前記実施例に係るズームレンズは、クイックリターンミラーのないミラーレスカメラに搭載することで同様の効果を奏することができる。
【０１５３】
最後に、本願のズームレンズの製造方法の概略を図１３に基づいて説明する。
本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【０１５４】
ステップＳ１：前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇａと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Ｇｂとを有するようにする。
【０１５５】
ステップＳ２：非球面レンズ成分Ｇａと非球面レンズ成分Ｇｂが以下の条件式（１）を満足するようにして、前群と後群を鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１）  ０．０００≦（−Ｆａ）／|Ｆｂ|＜０．６５０
ただし、
Ｆａ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇａの焦点距離
Ｆｂ：前記前群内の前記非球面レンズ成分Ｇｂの焦点距離
【０１５６】
ステップＳ３：前群と後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにする。
【０１５７】
斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを製造することができる。
【符号の説明】
【０１５８】
Ｇｎ          前群
Ｇｐ          後群
Ｇａ          非球面レンズ成分
Ｇｂ          非球面レンズ成分
Ｇｃ          接合負レンズ成分
Ｓ            開口絞り
Ｉ            像面
１０１        反射防止膜
１０１ａ      第１層
１０１ｂ      第２層
１０１ｃ      第３層
１０１ｄ      第４層
１０１ｅ      第５層
１０１ｆ      第６層
１０１ｇ      第７層
１０２        光学部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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