(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
底部（２０２）と、前記底部の周囲から上方に延びる周壁（２０４）と、前記周壁に設けたマイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）とを備えた電子レンジ加熱食品用の容器（２００）であって、
前記底部及び前記周壁は、板紙製の支持層を備えており、
前記周壁は、周方向の曲率が小さい長辺部（２１２）と、周方向の曲率が大きい短辺部（２１４）とを備えており、
前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、前記周壁の下部に沿って前記周壁の全長にわたって帯状に形成され、かつ、前記周壁の下縁を含むように形成されており、
前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素の上縁は、前記短辺部において下方に湾曲した部分（２１８’）を含み、前記短辺部における前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素の高さ（Ｈ１）が、前記長辺部（２１２）における高さ（Ｈ２）よりも低くされている、電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項２】
前記底部（２０２）及び前記周壁（２０４）は、前記板紙製の支持層に積層されたポリマー膜層を備え、前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）が前記ポリマー膜層と前記板紙製の支持層との間に配置されている、請求項１に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項３】
前記ポリマー膜層は、ポリエチレンテレフタレートを含む、請求項２に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項４】
前記短辺部（２１４）が相対向する位置に２箇所形成されており、前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）の前記上縁は、前記２箇所の短辺部の両方において前記下方に湾曲した部分（２１８’）を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項５】
前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）が、前記底部（２０２）の周縁部分にも配置されている、請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項６】
前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）が、金属箔又は金属材料から形成されている、請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項７】
前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素（２１６）が、マイクロ波エネルギーを透過するための孔（２２２）を備えている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項８】
前記長辺部（２１２）が相対向する位置に２箇所形成されており、前記孔（２２２）が前記２箇所の長辺部の両方に形成されている、請求項７に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項９】
前記２箇所の長辺部（２１２）のそれぞれに、前記孔（２２２）が２箇所形成されており、前記２箇所の長辺部の相対向する位置の孔が対となっており、全体で２対の孔として形成されている、請求項８に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項１０】
前記底部（２０２）の中心部へマイクロ波エネルギーを誘導するためのマイクロ波エネルギー誘導要素（２２４）を備える、請求項１〜９のいずれか１項に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【請求項１１】
前記マイクロ波エネルギー誘導要素（２２４）は、ループ状に形成されている、請求項１０に記載の電子レンジ加熱食品用の容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、２００８年７月１１日に出願された米国仮特許出願第６１／１３４，６１９号（その全体が参照により本明細書に援用される）の利益を主張する。
【背景技術】
【０００２】
電子レンジは、「ホットスポット」、すなわち、マイクロ波が集中して増幅され得ることによってこのホットスポット内の食品が極度に加熱されてしまうエリアを有する場合があることが知られている。単一動作モードの電子レンジは、１つの中の電子レンジの一定の場所にホットスポットを１つしか有しない場合があるが、複数動作モードの電子レンジは、電子レンジの中の種々の位置にさまざまな時点で複数のホットスポットを有する場合もあり、それによって、加熱サイクルの持続期間にわたって個々の各ホットスポットの影響が低減される。多くの場合、電子レンジには、食品を（及び適切な場合は容器を）連続的に回転させることによってそのようなホットスポットの影響を軽減し、食品の種々の部分にわたってホットスポットの影響を分散するように試みるターンテーブルを設けることができる。しかし、他の場合では、電子レンジは、ホットスポットの影響を軽減する試みをなさずに、例えば、電子レンジのどのエリアが食品（例えば飲料）を最も迅速に加熱するのかをユーザーに指示することによって、そのようなホットスポットを有利に利用するように設計することができる。
【０００３】
１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むいくつかのマイクロ波加熱容器が、「ホットスポット」、すなわち特定のマイクロ波加熱条件下でより過熱されやすいエリアを本質的に有し得ることも知られている。例えば、いくつかのマイクロ波加熱容器は、食品の特に弱い（vulnerable）エリア、例えば食品の側面及び底面の周縁等の過熱を防止するためにマイクロ波エネルギー遮蔽要素を含む。遮蔽要素の形状、加熱される食品、加熱サイクルの長さ、電子レンジの種類等に応じて、容器の、遮蔽要素に隣接するいくらかのエリアが、容器の他のエリアよりも焦げやすい可能性がある。
【０００４】
電子レンジ内のホットスポットと容器内のホットスポットとを組み合わせた影響によって、構造体の相当な過熱及び／又は焦げを引き起こす可能性がある。例えば、図１Ａは、一般的な使い捨て材料、例えば紙、板紙及び／又は高分子材料から少なくとも部分的に形成される例示的なマイクロ波加熱構造体（例えばトレー）１００の上面図を示す。
【０００５】
このトレー１００は、実質的に長円形のベース１０２と、該ベース１０２から上方に延びる実質的に直立の壁１０４と、ベース１０２及び壁１０４によって概ね画定される、食品を受け入れるキャビティ１０６とを含む。壁１０４の最上部１０４はリム１０８を有する。マイクロ波エネルギー遮蔽要素１１０が、ベース１０２の一部に重なり、図１Ｂの点描によって概略的に示されるように、ベース１０２から実質的に均一な距離（例えば高さＨ）だけ壁１０４に沿って上方に延びる。この実施の形態及び他の実施の形態では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１１０は概して、作用するマイクロ波エネルギーの実質的に全てを反射するように作用可能な金属箔又は高光学密度の材料から成る（comprises）。遮蔽要素１１０は、トレー１００の角部１１６及び側部１１８に沿ってそれぞれ配置される、複数の細長い、幾分腎臓形の（すなわちインゲン豆形の）マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２及び実質的に長楕円形の（obround）マイクロ波エネルギー透過性エリア１１４を囲む（すなわち包囲する）。マイクロ波エネルギー透過性エリア１１２、１１４は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１１０にある孔から成る。
【０００６】
本発明者らは、電子レンジ内で負荷がない条件下で（すなわち食品を入れずに）トレー１００を加熱する場合、トレー１００は、トレー１００の角部１１６の、遮蔽要素１１０に隣接するエリアＡにおいて過熱され焦げる傾向があり得ると判断した。さらにより著しい焦げは、角部１１６のうちの１つが電子レンジのホットスポットに位置決めされている状態で単一のモードを有する電子レンジにおいて負荷がない条件下でトレー１００を加熱する場合、及び／又はターンテーブルを有しない電子レンジにおいてトレー１００を加熱する場合に生じる可能性がある。そのような焦げは、食品がトレーに収容されている場合にも生じ、食品の隣接する部分の過熱及び／又は過乾燥を引き起こす可能性がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
したがって、マイクロ波加熱容器におけるホットスポットを低減する方法が必要とされている。また、電子レンジにおけるホットスポットの悪影響を軽減するマイクロ波加熱容器も必要とされている。またさらに、相当に焦げる傾向を伴わない、単一動作モードの電子レンジ及び／又はターンテーブルを有しない電子レンジにおいて加熱することができる容器が必要とされている。
【０００８】
本発明の他の特徴、態様及び実施の形態は、以下の説明、添付の図面及び添付の特許請求の範囲から明らかになる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本開示は、種々のマイクロ波加熱容器又は構造体、そのような構造体を形成するブランク、並びにそのようなブランク及び構造体を形成する方法に関する。構造体は、一般的な使い捨て材料、例えば紙、板紙及び／又は１つ又は複数の高分子材料から部分的に形成することができる。構造体は、作用するマイクロ波エネルギーの実質的に全てを反射するように作用可能な金属箔又は高光学密度の材料から成る１つ又は複数のマイクロ波エネルギー遮蔽要素を含む。各マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、容器内のホットスポットを最小限に抑える、及び／又は電子レンジ内のホットスポットの影響を軽減するという必要に応じて、形成されるか又は成形されることができ、それにより構造体及び隣接する食品の焦げを低減する。
【００１０】
一例では、構造体は、ベースと、壁と、該壁の少なくとも一部に重なるマイクロ波エネルギー遮蔽要素とを含む。マイクロ波エネルギー遮蔽要素の上縁は、焦げやすいエリア（複数可）において、ベースへ向かって下方へ湾曲している。理論によって縛られることは望まないが、マイクロ波エネルギー遮蔽要素の内側に湾曲した部分（複数可）が、場（field）の強度を低減すると共に遮蔽要素の他の複数のエリアへ出力を再分配するため、そのような内側に湾曲した部分を有しないマイクロ波エネルギー遮蔽要素と比較して過熱の可能性を低減すると考えられている。
【００１１】
本発明の種々の他の特徴、態様及び実施形態は、以下の説明及び添付の図面から明らかになる。
【００１２】
本説明は、添付の図面を参照し、複数の図面を通して、同様の参照符号は同様の部分を指す。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】電子レンジ内で焦げやすい例示的なマイクロ波加熱構造体の上面図である。
【図１Ｂ】線１Ｂ−１Ｂに沿って見た、図１Ａの構造体の部分端面図である。
【図１Ｃ】図１Ａの構造体を形成するのに使用することができる例示的なブランクの上面図を概略的に示す図である。
【図２Ａ】本開示の種々の態様によるマイクロ波加熱構造体の上面図である。
【図２Ｂ】線２Ｂ−２Ｂに沿って見た、図２Ａのマイクロ波加熱構造体の部分端面図である。
【図２Ｃ】図２Ａの構造体を形成するのに使用することができる例示的なブランクの概略的に示す上面図である。
【図３】比較する目的で互いに重ね合わせられている図１Ｃ及び図２Ｃのブランクの概略的に示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示は、マイクロ波加熱構造体（例えばトレー又は他の容器）におけるホットスポットを低減する方法に関する。本開示はまた、電子レンジにおけるホットスポットの影響を軽減する方法に関する。本開示はさらに、容器内のホットスポットの存在を低減、及び／又は電子レンジにおけるホットスポットの影響を軽減する特徴（features）を有するマイクロ波加熱構造体に関する。本開示の一態様によると、いくつかのマイクロ波エネルギー相互作用構造体が経験する過熱及び／又は焦げを、構造体内のマイクロ波エネルギー相互作用要素（複数可）の形状及び／又は寸法を変更することによって大幅に低減するか又は防止することができる。
【００１５】
本開示の種々の態様を、図２Ａ〜図３を参照することによって説明することができるが、この説明において、本構造体を図１Ａ及び図１Ｂの構造体と比較する。マイクロ波加熱容器及びブランクの特定の例を本明細書において示すが、本開示の教示は、ホットスポットの存在に起因して、又は他の何らかの理由から相当な焦げを経験する構造体の多くの他の形状を変更及び／又は設計するために使用することができることが理解されるであろう。
【００１６】
図２Ａは、本開示による例示的なマイクロ波加熱構造体２００（例えば容器又はトレー）の上面図を概略的に示す。構造体２００は、ベース２０２と、該ベース２０２の周りを上方に延びて食品を受け入れるキャビティ又は内部空間２０６を画定する実質的に直立の壁２０４とを含む。壁２０４の最上部はリム２０８を有することができる。
【００１７】
構造体２００は、互いに対向する一対の端２１０及び端２１０間の一対の対向する長手方向部分２１２（又は側部）を概ね含むように、概ね細長い形状（例えば長円形、楕円形、長楕円形等）である。ベース２０２及び壁２０４は同様に、対応する端又は端部及び長手方向側部又は側面（図面では別々には符号を付していない）を有し、壁２０４の長手方向部分２１２の端は概ね合流して構造体２００の角部２１４を画定する。しかし、少なくとも部分的に曲線のある形状を有する構造体の場合、ベース並びに壁の種々の端部及び側部と構造体の角部との間の正確な境界を識別することが困難であり、したがってそのような用語は単に特徴部の相対的な位置を説明するために使用され、本発明を何ら限定するものではないことが理解されるであろう。さらに、壁２０４の長手方向部分２１２は、合流してトレー２００の角部２１４を画定する別個の壁として特徴付けてもよいことが理解されるであろう。
【００１８】
図２Ａ及び図２Ｂに点描を用いて概略的に示すように、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６が、壁２０４の下側縁に重なり、及び／又はこれに取り付けられているか若しくは接合されている。この例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６は、壁２０４の、内部空間２０６に面する内側に配置されているが、この遮蔽要素２１６は壁２０４の外側にあってもよいことが意図される。
【００１９】
マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６は上縁２１８を含み、上縁２１８は、構造体２００の各角部２１４においてベース２０２へ向かって下方に延びる実質的に内側に湾曲した、すなわち内側に曲がった部分２１８’を含むことを除き、壁２０４に沿って実質的に均一であるため、トレー２００の角部２１４における遮蔽要素２１６の高さＨ１は、壁２０４の残りの部分に沿う遮蔽要素２１６の高さＨ２よりも小さい。本発明者らは、トレー２００を、ターンテーブルを有しない電子レンジおいて又は端のうちの１つが電子レンジのホットスポットに配置されている状態で単一動作モードの電子レンジにおいて使用する場合であっても、遮蔽要素２１６をこのように構成することによって、トレー２００の焦げが（トレー１００と比較して）実質的に低減することを見出した。理論によって縛られることは望まないが、遮蔽要素２１６の高さを減らすことによって、内側に湾曲した部分２１８’を有しないマイクロ波エネルギー遮蔽要素と比較して、遮蔽要素２１６のそれぞれの部分に沿った場の強度が低減し、構造体２００の過熱が最小限に抑えられると考えられる。さらに、電子レンジのホットスポットのエネルギーを遮蔽要素２１６の他のエリアへ分散させることができると考えられる。例えば、ホットスポットのエネルギーは、遮蔽要素２１６の内側に湾曲した部分２１８’に隣接する複数のエリアＡへ配分することができるため、そのようなエリアＡのいかなる過熱も典型的には最小限になる。他の可能性も考えられる。
【００２０】
いくつかの場合、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６は、図２Ａ及び図２Ｂに示すように、ベース２０２の周縁にさらに重なり得る。そのような実施形態のいくつかでは、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６は、壁２０４の下側縁に沿って延びる最上縁２１８と、ベース２０２の周縁に沿って延びる最下縁２２０とを有することができ、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６の最上縁２１８は、構造体２００の各端２１０において下方に湾曲している、すなわち内側に曲がった部分２１８’を含む。
【００２１】
所望であれば、遮蔽要素２１６は、食品の大量（bulk）加熱のためにマイクロ波エネルギーを容器を通して伝えることを可能にする１つ又は複数のマイクロ波エネルギー透過性エリア２２２を囲む（すなわち包囲する又は取り囲む）ことができる。いくつかの場合、マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６の厚さを貫通する孔から成ることができる。この例では、構造体２００は、構造体２００の対向する長手方向部分２１２において対向した構成で、ベース２０２と壁２０４との間の遷移エリアすなわち「境界」に沿って延びる第１の対のマイクロ波エネルギー透過性エリア及び第２の対のマイクロ波エネルギー透過性エリア２２２を含む（そのため、マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２はベース２０２及び壁２０４の両方に重なる）。マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２は概ね曲線のある形状を有し、より詳細にはマイクロ波エネルギー透過性エリアは、概ね細長い形状（例えば長楕円形、楕円形、長円形、腎臓形（すなわちインゲン豆形））を有する。しかし、マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２はそれぞれ、トレー２００において、食品の大量加熱のために十分な量のマイクロ波エネルギーを伝える必要に応じた形状とするか、寸法とするか及び／又は構成とすることができる。さらに、任意の数のマイクロ波エネルギー透過性エリアを使用することができ、いくつかの実施形態では、マイクロ波エネルギー透過性エリアは省いてもよい。
【００２２】
さらに、図２Ａ及び図２Ｂの構造体２００において、遮蔽要素２１６は、トレー１００の遮蔽要素１１０（図１Ａ）の高さＨに対して（ベース２０２から測定した場合）概ね低減した高さＨ２を有し得ることに留意されたい。このため、遮蔽要素２１６の全体的な面積、したがって反射能は、遮蔽要素１１０の反射能よりも概ね小さい可能性がある。その結果、食品のいくつかのエリア、例えば壁２０４に隣接する食品の上側部分（この場所では、図１Ａのトレー２００では遮蔽要素が省かれている）を、トレー１００におけるよりもトレー２００においてより迅速に加熱することができる。したがって、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー透過性エリアは、特定の容器における特定の食品の所望の程度の大量加熱を得るために、加えるか若しくは省くか、及び／又は再位置決めするか、再成形するか、及び／又はサイズを再び決める必要があり得ることが理解されるであろう。例えば、図２Ａの実施形態では、トレー１００の透過性エリア１１２は、トレー２００の角部２１４内でさらなる遮蔽を提供するために省かれている。さらに、構造体２００は、トレー１００において使用される６つの透過性エリア１１４と比較して、トレー２００の側部に沿って４つのマイクロ波エネルギー透過性エリア２２２しか含まない。しかし、多くの他の可能な配置及び変更が意図される。
【００２３】
さらに、必要であるか又は所望であれば、他のマイクロ波エネルギー相互作用要素をトレーに含めるか又はトレーから省いて、食品の他のエリアの加熱の各速度を比例的に増減させることができるため、食品は、所望のマイクロ波加熱サイクル（すなわち時間）中により均一に加熱される。この例では、トレー２００は、ベース２０２に重なるマイクロ波エネルギー誘導要素２２４を含む。マイクロ波エネルギー誘導要素２２４は概して、ループ状に配置される複数の金属箔セグメント２２６から成る。このループは、マイクロ波エネルギーの共鳴を誘発するような寸法にすることができる。この例では、マイクロ波エネルギー誘導要素２２４は、実質的に細長い（例えば長円形）の形状であり、実質的にベース２０２の中心にあり、それによって、マイクロ波エネルギー誘導要素２２４は、マイクロ波エネルギーをベース２０２の中心へ向かって誘導するように作用可能である。しかし、異なって構成されるマイクロ波エネルギー引き付け（drawing）要素を、特定の加熱用途の必要に応じて使用してもよい。
【００２４】
構造体２００を使用するには、食品を内部空間２０６に配置し、電子レンジにおいて加熱する。マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６は、そこに作用するマイクロ波エネルギーを実質的に全て反射するが、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６によって覆われていない壁２０４の上側部分、マイクロ波エネルギー誘導要素２２６によって覆われていないベース２０２の部分、及びマイクロ波エネルギー透過性エリア２２２によって、マイクロ波エネルギーを容器２００に通し、食品を加熱することが可能である。マイクロ波エネルギー誘導要素２２６は、マイクロ波エネルギーを、加熱不足になりかねない食品の底面の中心へ誘導することを助ける。本発明者らは、図２Ａ及び図２Ｂのマイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２６及びマイクロ波エネルギー透過性エリア（すなわち、マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２を含む、マイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２６によって覆われていないエリア）の例示的な組み合わせ及び配置、並びに本明細書によって意図される多くの他の組み合わせが、単一動作モードの電子レンジにおいて使用される場合であっても、食品又は構造体を過度に焦げさせることなく、食品の均一な加熱を提供することができると判断した。
【００２５】
本開示の一方法による構造体を設計又は作製するには、従来のマイクロ波エネルギー遮蔽要素を含む構造体を評価して、構造体のどのエリア（複数可）が過熱されやすいかを判断することができる。そのようなエリアは、構造体の角部内に、又は壁（複数可）他の部分に沿って存在する可能性がある。この場合、マイクロ波エネルギー遮蔽要素の寸法を、構造体の特定のエリアにおいて必要に応じて減らすことができる。例えば図２Ｂに示すように、例えば、特定されたエリアの上縁を、構造体のベースへ向かって下方へ湾曲させて遮蔽要素の高さ、したがってそれぞれのエリアにおいて結果として生じる場の強度を低減することができる。必要であれば、マイクロ波エネルギー遮蔽要素の全体的な寸法（例えば高さ）、並びに任意のマイクロ波エネルギー透過性エリアの数、形状及び場所を調整して、食品の所望のレベルの加熱を達成することができる。さらに、必要であれば、１つ又は複数のさらなるマイクロ波エネルギー相互作用要素を構造体に組み込み、食品のさらなる加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供することができる。
【００２６】
図２Ｃは、図２Ａ及び図２Ｂの構造体を形成する例示的なブランク２２８の上面図を概略的に示す。ブランク２２８は概して、外周領域２３０と、中間領域２３２と、中心領域２３４とを含む。この例では、外周領域２３０はマイクロ波エネルギーに対して実質的に透過性である。中間領域２３２は、概ね細長い環状形状を有し、端が幾分平坦になっており、複数のマイクロ波エネルギー透過性エリア２２２を包囲するか又は囲む、マイクロ波エネルギー遮蔽要素２１６（点描によって概略的に示す）を備える。マイクロ波エネルギー透過性エリア２２２は、上述のように任意の好適な形状及び構成を有することができ、いくつかの例では曲線のある形状を有し得る。中心領域２３４は、ブランク２２８から形成される構造体２００においてマイクロ波エネルギー分散要素として働くことができる細長いループ２２４を形成するように配置される複数の金属セグメント２２６を含む。中心領域２３４の残りの部分はマイクロ波エネルギーに対して透過性であり得る。図２Ａ及び図２Ｂの構造体２００を形成する場合、外周領域２３０及び中間領域２３２の一部は壁２０４を画定し（外周領域２３０の最外部分はリム２０８を画定する）、中間領域２３２の残りの部分及び中心領域２３４はベース２０２を画定する。
【００２７】
説明のためであって限定するものではないが、ブランク２２８の例示的なおおよその寸法は以下の通りであり得る：Ｌ１＝２６０ｍｍ；Ｌ２＝１９３ｍｍ；Ｌ３＝１６０ｍｍ；Ｌ４＝１２４ｍｍ；Ｌ５＝１２３ｍｍ；Ｌ６＝７８ｍｍ；Ｌ７＝１９ｍｍ；Ｌ８＝２３ｍｍ；Ｌ９＝２４ｍｍ；及びＬ１０＝８．５ｍｍ。
【００２８】
比較として、図１Ｃは、図１Ａ及び図１Ｂの構造体を形成する例示的なブランク１２０の上面図を概略的に示す。この例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素は細長い環状形状を有する。説明のために、ブランクの例示的なおおよその寸法は以下の通りであり得る：Ｄ１＝２６０ｍｍ；Ｄ２＝１９３ｍｍ；Ｄ３＝１８２ｍｍ；Ｄ４＝１３１ｍｍ；Ｄ５＝１１９ｍｍ；Ｄ６＝６９ｍｍ；Ｄ７＝３１ｍｍ；Ｄ８＝３５ｍｍ；Ｄ９＝１０ｍｍ；Ｄ１０＝２４ｍｍ；Ｄ１１＝９ｍｍ；Ｄ１２＝３５ｍｍ；及びＤ１３＝１０ｍｍ。
【００２９】
さらなる比較のために、図３は、図１Ｃのブランク１２０及び図２Ｃのブランク２２８を重ね合わせた構成で概略的に示し、図１Ｃのブランクの種々の特徴部は破線で示されており、図２Ｃのブランクの種々の特徴部は実線で示されている。
【００３０】
本開示によって多くの他のマイクロ波加熱構造体が包含される。構造体は、マイクロ波エネルギー相互作用要素の任意の形状、寸法及び組み合わせを有し得る。例えば、丸みのある端を有する幾分長円形の構造体が示されているが、他の構造体は、円形、長楕円形、三角形、正方形、矩形、五角形、六角形、七角形、八角形の形状、又は任意の他の好適な規則的若しくは不規則的な形状を有してもよい。そのような構造体は、明白な角部を有していなくてもよく（例えば、明白な角部を有しないものとして若しくは角部の連続的な配置を有するものとして特徴付けることができる円形の場合のように）、又は三角形、正方形若しくは多くの他の形状の場合のように１つ又は複数の明白な角部を有していてもよい。そのような角部のいずれかは、丸みを帯びた形状とすることができ、丸みの程度（すなわち曲率半径）は、各用途に合わせて変えることができる。同様に、そのような構造体のいずれかは、角部と角部との間に任意の好適な数の壁を有することができ、そのような壁は実質的に直線的であるか、湾曲しているか、又はそれらの任意の組み合わせであり得る。したがって、ホットスポット（複数可）の場所（存在する場合）は、各構造体に合わせて変えることができることが理解されるであろう。例えば、図示の構造体は構造体の対向する端の角部にホットスポットを含むが、代替的に又は付加的に、１つ又は複数のホットスポットを構造体の壁又は壁部分に沿って位置付けてもよい。したがって、内側に湾曲したエリアの数及び配置は同様に各構造体に合わせて変えることができる。
【００３１】
そのような構造体のいずれかは種々の材料から形成することができるが、それらの材料が典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約２５０度（摂氏約１２１．１度）〜華氏約４２５度（摂氏約２１８．３度）での軟化、焦げ、燃焼又は劣化に実質的に耐性がある場合に限る。材料は、例えばマイクロ波エネルギー遮蔽要素及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに用いられるもののようなマイクロ波エネルギー相互作用材料、並びに、例えば構造体の残りの部分を形成するのに用いられるもののようなマイクロ波エネルギー透過性又は不活性材料を含み得る。
【００３２】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導電性の材料、例えば、金属箔として設けられる金属若しくは金属合金；真空蒸着した金属若しくは金属合金；又は金属性インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト又はそれらの任意の組み合わせであってもよい。好適であり得る金属及び金属合金の例として、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金（ニオブを添加した、ニッケル−クロム−モリブデンの合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるがこれらに限定されない。
【００３３】
代替的に、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性材料と共に任意選択的に用いられる金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含んでいてもよい。好適であり得る別の金属酸化物は、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）である。ＩＴＯはより均一な結晶構造を有し、そのため、ほとんどのコーティング厚で透明である。
【００３４】
代替的にはさらに、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導電性、又は非導電性の人工誘電体若しくは強誘電体を含んでいてもよい。人工誘電体は、重合体マトリックス若しくは他の適したマトリックス又はバインダー中に細分化された導電性材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを有していてもよい。
【００３５】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の加熱又は調理中にマイクロ波エネルギーの影響を変える１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素又は特徴部を形成するのに使用することができる。そのような要素又は特徴部は、食品の特定のエリアをマイクロ波エネルギーから遮蔽することができるか、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアへ向かって若しくは特定のエリアを避けて誘導することができるか、又は食品の特定のエリアの焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進することができる。そうする際に、種々の要素が種々の割合でマイクロ波エネルギーを反射するか、吸収するか又は伝え、所望の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの結果をもたらす。
【００３６】
図１Ａ〜図３に概略的に示される例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１１０、２１６は、作用するマイクロ波エネルギーの相当な部分を反射するのに十分な厚さを有する、箔又は高光学密度の蒸着材料を含み得る。そのような要素は典型的に、概して約０．０００２８５インチ（約０．００７２３９ミリメートル）〜約０．０５インチ（１．２７ミリメートル）、例えば約０．０００３インチ（約０．００７６２ミリメートル）〜約０．０３インチ（約０．７６２ミリメートル）の厚さを有する中実の「パッチ」の形態で、導電性、反射性金属又は金属合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ（約０．００８８９ミリメートル）〜約０．０２０インチ（約０．５０８ミリメートル）、例えば０．０１６インチ（約０．４０６４ミリメートル）の厚さを有し得る。
【００３７】
マイクロ波エネルギー反射要素は、要素が用いられる特定の用途に応じて、種々の方法で構成することができる。食品が加熱中に焦げやすいか又は完全に乾燥しやすい場合は、より大きなマイクロ波エネルギー反射要素、例えば遮蔽要素１１０、２１６を用いることができるが、マイクロ波エネルギーの強度を拡散又は低下させるにはより小さいマイクロ波エネルギー反射要素（図示せず）を用いることができる。複数のより小さいマイクロ波エネルギー反射要素、例えば要素又はセグメント２２６も、マイクロ波エネルギーを食品の複数の特定のエリア、例えば食品の底面の中心へ誘導するよう、マイクロ波エネルギー誘導要素、例えばマイクロ波エネルギー誘導要素２２４を形成するように配置されてもよい。所望であれば、このループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有していてもよく、これにより分散効果を高める。１つの特定のマイクロ波エネルギー分散要素を本明細書において示しているが、セグメントの多くの他のパターン及び構成が本明細書によって意図されることが理解されるであろう。他のマイクロ波エネルギー分散要素の例は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号において記載されている。
【００３８】
マイクロ波エネルギー相互作用要素の特定の例は図１Ａ〜図３に示されているが、他のマイクロ波エネルギー相互作用要素（図示せず）を用いてもよいことが理解されるであろう。例えば、構造体又はブランクは、作用するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を吸収すると共にそれを食品との接触面で熱エネルギー（すなわち熱）に変換する傾向のある薄層のマイクロ波相互作用材料（概して厚さが約１００オングストローム未満、例えば厚さが約６０オングストローム〜約１００オングストロームであり、約０．１５〜約０．３５、例えば約０．２１〜約０．２８の光学密度を有する）を含み得る。そのような要素は多くの場合、食品の表面に焦げ目を付ける及び／又はカリカリに仕上げるのを促進するのに用いられる。そのような要素は、膜又は他の基材上に支持される場合、「サスセプタ膜」又は場合によっては単に「サスセプタ」と呼ばれ得る。
【００３９】
所望であれば、本明細書に記載の又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかは、実質的に連続している、すなわち実質的な破断点又は中断点がなくてもよく、又は、例えばマイクロ波エネルギー透過性エリア１１２、１１４、２２２と関連して上述したように、例えばマイクロ波エネルギーを通して伝える１つ又は複数の破断点又は孔を有することによって断続的であってもよい。破断点又は孔は、食品の特定のエリアを選択的に加熱するようなサイズにして位置決めすることができる。破断点又は孔は、構造体全体を貫通するか、又は１つ又は複数の層のみを通って延びてもよい。そのような破断点又は孔の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構造体のタイプ、その中又はその上で加熱すべき食品、遮蔽、大量加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を得るためにマイクロ波エネルギーへの直接の暴露が必要であるのか若しくは望まれているのか、直接加熱による食品の温度変化を調整する必要性、並びに通気の必要があるのかどうか及びその必要がある場合はどの程度までかに応じて、特定の用途に合わせて変わり得る。
【００４０】
孔は、構造体を形成するのに使用される１つ又は複数の層又は材料にある物理的な孔又は空隙であり得るか、或いは非物理的な「孔」であり得ることが理解されるであろう。非物理的な孔は、構造部を切り抜かれる実際の空隙又は穴を有することなく構造部にマイクロ波エネルギーを通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、又は特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化する（そのエリアを電気的に不連続にする）ことによって形成することができる。代替的には、そのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を、マイクロ波エネルギーに対して透過性（すなわちマイクロ波エネルギー不活性）である物質に変換することによって形成してもよい。物理的な孔でも非物理的な孔でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な孔は、水蒸気又は他の蒸気を構造体の内部から逃がすことを可能にする通気機能も提供する。マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの配置は、特定の用途の必要又は所望に応じて種々のレベルの加熱を提供するように選択することができる。
【００４１】
取扱いを容易にするために及び／又はマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品との接触を防止するために、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、マイクロ波不活性又は透過性基材、例えばポリマー膜又は他の好適な高分子材料上に支持され得る（マイクロ波エネルギー相互作用「ウェブ」を形成する）。ポリマー膜の最外面は、図２Ａに示すように、容器２００の食品接触面２３６の少なくとも一部を画定し得る。ポリマー膜の例は、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロハン又はそれらの任意の組み合わせを好適に含み得るがこれらに限定されない。特定の一例では、ポリマー膜はポリエチレンテレフタレートを含む。膜の厚さは概して、約３５ゲージ〜約１０ミル（約８．８９μｍ〜約２５４μｍ）であり得る。種々の例のそれぞれでは、膜の厚さは約４０ゲージ〜約８０ゲージ（約１０．１６μｍ〜約２０．３２μｍ）、約４５ゲージ〜約５０ゲージ（約１１．４３μｍ〜約１２．７μｍ）、約４８ゲージ（約１２．１９２μｍ）又は任意の他の好適な厚さであってもよい。紙及び紙積層体等の他の非導電性基材材料、金属酸化物、珪酸塩、セルロース系誘導体又はそれらの任意の組み合わせも使用され得る。
【００４２】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意の好適な方法で基材に塗布されてもよく、いくつかの場合では、基材上に印刷、押出成形、スパッタリング、蒸着又は積層される。マイクロ波エネルギー相互作用材料は任意のパターンで基材に塗布されてもよく、任意の技法を用いて、食品の所望の加熱効果を達成する。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、円形状、ループ状、六角形状、島状、正方形状、矩形状、八角形状等を含めた、連続的若しくは断続的な層又はコーティングとして設けられ得る。
【００４３】
マイクロ波相互作用要素又はマイクロ波相互作用ウェブは、寸法が安定したマイクロ波エネルギー透過性支持体又はベースに接合するか又はこれに重なって構造体を形成することができる。一例では、支持体はポリマーすなわち高分子材料を含み得る。別の例として、支持体は、構造体において使用する前に切断してブランクにすることができる板紙材料から成り得る。板紙は、約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約３３０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（ｌｂｓ／３０００平方フィート）（約２７．２２ｋｇ／２７８．７１ｍ２〜約１４９．６９ｋｇ／２７８．７１ｍ２）、例えば約８０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約１４０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（約３６．２９ｋｇ／２７８．７１ｍ２〜約６３．５０ｋｇ／２７８．７１ｍ２）の坪量を有し得る。板紙は概して、約６ミル〜約３０ミル（約１５２．４μｍ〜約７６２μｍ）、例えば約１２ミル〜約２８ミル（約３０４．８μｍ〜約７１１．２μｍ）の厚さを有し得る。特定の一例では、板紙は約１２ミル（約３０４．８μｍ）の厚さを有する。任意の好適な板紙、例えば、Graphic Packaging International社から市販されているソリッド漂白又はＳＵＳ（登録商標）板紙等のソリッド未漂白硫酸板紙を用いてもよい。
【００４４】
別の態様では、より可撓性の構造体を形成すべきである場合、支持体は、約１５ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（約６．８０ｋｇ／２７８．７１ｍ２〜約２７．２２ｋｇ／２７８．７１ｍ２）、例えば約２０ｌｂｓ／ｒｅａｍ〜約４０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（約９．０７ｋｇ／２７８．７１ｍ２〜約１８．１４ｋｇ／２７８．７１ｍ２）の坪量を概ね有する紙又は紙ベースの材料から成ることができる。特定の一例では、紙は約２５ｌｂｓ／ｒｅａｍ（約１１．３４ｋｇ／２７８．７１ｍ２）の坪量を有する。
【００４５】
マイクロ波エネルギー相互作用要素（複数可）は、要素及び材料のいくつかの組み合わせを用いる場合、基材又は支持体から視覚的に識別可能なグレー又はシルバーの色を有することができることが理解されるであろう。しかし、いくつかの場合では、均一の色及び／又は見た目を有するパッケージを提供することが望ましい場合がある。特に消費者が、例えば無地、特定のパターン等の或る特定の視覚的な特性を有するパッケージ又は容器に慣れている場合に、そのようなパッケージは消費者によってより美的に満足させるものとなり得る。したがって、例えば、本開示は、マイクロ波エネルギー相互作用要素を支持体に接合するシルバー又はグレーの色調の接着剤を使用すること、シルバー又はグレーの色調のマイクロ波エネルギー相互作用要素の存在をマスクするためにシルバー又はグレーの色調の支持体を使用すること、シルバー又はグレーの色調のマイクロ波エネルギー相互作用要素の存在を隠すために暗い色調の基材、例えば黒い色調の基材を使用すること、色の変化を不明瞭にするためにポリマー膜の金属化面にシルバー又はグレーの色調のインクを重ね刷りすること、マイクロ波エネルギー相互作用要素の存在をマスクするか若しくは隠すためにポリマー膜の非金属化面にシルバー若しくはグレーのインク又は他の隠すための色を好適なパターンで又は無地層として印刷すること、或いは任意の他の好適な技法又は技法の組み合わせを意図する。
【００４６】
ブランク２２８は、種々の熱的、機械的若しくは熱機械的技法又は装置、或いはそのような技法及び／又は装置の任意の組み合わせを含むがこれらに限定されない任意の好適な方法で、トレー２００又は他の構造体に形成することができる。そのような技法のいくつかは、プレス成形技法、射出成形、接着結合、熱結合、超音波結合、機械的縫合又は任意の他の好適なプロセスを含み得る。図２Ａ及び図２Ｂに示される例では、構造体２００は、プレス成形技法を使用して形成することができ、それによって複数のひだ、折り目及び／又はプリーツ２３８を構造体に形成する。
【００４７】
さらに、構造体を形成するのに使用される種々の構成要素のいずれかは、材料シート、材料ロール、又は形成すべきパッケージの形状の打ち抜き材料（例えばブランク）として提供することができる。例えば、上述したように、マイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２４は、マイクロ波相互作用ウェブの一部であり得る（例えばマイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２４はポリマー膜上で支持することができる）。これに関して、トレー２００は、（例えばマイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２４を担持するポリマー膜を含む）そのようなマイクロ波相互作用ウェブを、事前に形成した容器（図示せず）、例えば、これに限定されないが２００７年９月２０日に公開された米国特許出願公開第２００７−０２１５６１１号Ａ１に記載されているようなポリマーすなわち高分子材料から形成される事前に形成した容器（例えばトレー）内に又は別様に取り付けることによって形成することができる。また、本願の図２Ｃは、事前に形成した容器に取り付ける前に平らな構成である、（例えばマイクロ波エネルギー相互作用要素２１６、２２４を担持するポリマー膜を含む）そのようなマイクロ波エネルギー相互作用ウェブの分離した平面図の少なくとも実質的に例示的なものとして特徴付けることができる。包括的に記載されたトレー２００は、任意の許容可能な方法で形成することができる。
【００４８】
本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明を示し例示するものに過ぎず、単に本発明を十分に可能にする開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解されたい。本明細書に記載される詳細な説明は、例示的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な構成を除外する意図はなく、またそのように解釈されるべきではない。全ての方向に関する言及（例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回り）は、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及（例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等）は、広範に解釈されるべきであり、要素と要素とを接続する中間の部材、及び要素間の相対的な移動を含み得る。したがって、接合に関する言及は、必ずしも２つの要素が直接的に接続されて互いに固定された関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を取り替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を形成してもよい。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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