(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピアツーピア・ネットワークにおいて第１の移動端末を操作する方法であって、
前記第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定すること、
前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定すること、
第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成すること、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、
前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信すること、
を具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットより大きく、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記非ゼロ・エネルギー部分より後に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置される、
方法。
【請求項２】
前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットの２倍である、請求項１の方法。
【請求項３】
前記非ゼロ・エネルギー部分は、ＦＦＴ部分である、請求項１の方法。
【請求項４】
ピアツーピア・ネットワークにおいて第１の移動端末を操作する方法であって、
前記第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定すること、
前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定すること、
第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成すること、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、
前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信すること、
をさらに具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、前記ゼロ・パデッド・シンボルはさらに、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分を含み、ゼロ・パデッド・シンボルを生成することは、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分を、前記非ゼロ・エネルギー部分より前に、前記ゼロ・パデッド・シンボルに配置することと、前記第２のゼロ・エネルギー・パディング部分を、前記非ゼロ・エネルギー部分の後に、前記ゼロ・パデッド・シンボルに配置することとを含み、前記第１および第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は同じサイズであり、前記第１および第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記最大時間オフセットに等しい、
方法。
【請求項５】
ピアツーピア・ネットワークにおける第１の移動端末であって、
前記第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための判定モジュールと、
前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定するためのモジュールと、
第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成するためのシンボル生成モジュールと、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、
前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信するための送信器モジュールと、
を具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、
前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットより大きく、前記シンボル生成モジュールは、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分を前記非ゼロ・エネルギー部分より後に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置する、
第１の移動端末。
【請求項６】
ゼロ・パデッド・シンボルを生成するための前記モジュールは、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分を、前記非ゼロ・エネルギー部分より前に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置するためのモジュールを含む、請求項５の第１の移動端末。
【請求項７】
前記第１および第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は同じサイズである、請求項６の第１の移動端末。
【請求項８】
ピアツーピア・ネットワークにおける第１の移動端末であって、
前記第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための手段と、
前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定するための手段と、
第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成するための手段と、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、
前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信するための手段と、
を具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットより大きく、生成するための前記手段はさらに、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分を前記非ゼロ・エネルギー部分より後に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置するように構成される、
第１の移動端末。
【請求項９】
ゼロ・パデッド・シンボルを生成するための前記手段は、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分を、前記非ゼロ・エネルギー部分より前に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置するための手段を含む、請求項８の第１の移動端末。
【請求項１０】
前記第１および第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は同じサイズである、請求項９の第１の移動端末。
【請求項１１】
第１の移動端末において使用するための、機械実行可能命令を含む非一時的機械可読記憶媒体であって、
前記第１の移動端末に、前記第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定させるための命令と、
前記第１の移動端末に、前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定させるための命令と、
前記第１の移動端末に、第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成させるための命令と、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、
前記第１の移動端末に、前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信させるための命令と、
を具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットより大きく、前記第１の移動端末に、ゼロ・パデッド・シンボルを生成させるための前記命令はさらに、前記第１の移動端末に、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分を前記非ゼロ・エネルギー部分より後に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置させるための命令を備える、非一時的機械可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記第１の移動端末に、ゼロ・パデッド・シンボルを生成させるための前記命令は、前記第１の移動端末に、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分を、前記非ゼロ・エネルギー部分より前に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置させるための命令をさらに含む、請求項１１の非一時的機械可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記第１および第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は同じサイズである、請求項１２の非一時的機械可読記憶媒体。
【請求項１４】
第１の移動通信デバイスであって、
第１の移動端末と１つ又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定し、
前記非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定し、
第１のゼロ・エネルギー・パディング部分と非ゼロ・エネルギー部分を含むゼロ・パデッド・シンボルを生成し、前記ゼロ・エネルギー・パディング部分はゼロ・エネルギーを含み、前記非ゼロ・エネルギー部分は信号エネルギーを含む、そして、
前記ゼロ・パデッド・シンボルを送信する、ために前記第１の移動通信デバイスを制御するように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリと、を具備し、
前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記ゼロ・パデッド・シンボルの前記非ゼロ・エネルギー部分に先行し、前記第１のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記決定された最大時間オフセットより大きく、第２のゼロ・エネルギー・パディング部分は、前記非ゼロ・エネルギー部分より後に、前記ゼロ・パデッド・シンボル内に配置される、
第１の移動通信デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
下記の記載は一般に無線通信に関わり、更に詳細には非同期時間動作のデータ信号伝送への影響を緩和するための方式に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムは音声やデータ等々のような様々な型の通信内容を提供するために広く配備されている。これ等のシステムは（例えば、帯域幅および送信電力のような）利用可能なシステム資源を分配することによって多数の利用者との通信に対応することが出来る多元接続システムであることが出来る。このような多元接続システムの例は、符号分割多元接続（Code Division Multiple Access）（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（Time Division Multiple Access）（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（Frequency Division Multiple Access）（ＦＤＭＡ）システム、及び直交周波数分割多元接続（Orthogonal Frequency Division Multiple Access）（ＯＦＤＭＡ）システムを含む。
【０００３】
無線通信システムは世界中の大多数の人々がそれによって通信するようになった広く行き渡っている手段となった。無線通信装置は、消費者の要求を満たし、携帯性と利便性を改良するために、より小さくより強力になってきた。セルラ電話のようなモバイル機器（mobile devices）における処理電力の増大は無線ネットワーク伝送システムへの要求の増大を招いた。
【０００４】
（例えば、周波数分割技術、時分割技術、及び符号分割技術を使用する）一般的な無線通信ネットワークは、ある交信範囲を提供する１又は複数の基地局、及び、該交信範囲内でデータを送受信することが出来る１又は複数の移動（例えば、無線）端末、を含む。一般的な基地局は、一斉送信サービス、マルチキャスト（multicast）サービス、及び／又はユニキャスト（unicast）サービスのために、複数のデータ・ストリーム（data stream）を同時に送信することが出来る、ここで、１つのデータ・ストリームは１つの移動端末への独立した受信に関与することが出来るデータのストリームである。該基地局の交信範囲内のある１つの移動端末は合成ストリームによって搬送される１つの、１つより多いあるいは全てのデータ・ストリームを受信することに関与することが出来る。同様に、移動端末は基地局または別の移動端末へデータを送信することが出来る。
【０００５】
アドホック・ネットワーク（ad hoc network）では正常な同期動作の間は、移動端末間のデータの切れ目ない伝送（seamless transmission）が通常起こることである。しかしながら、動作時間が非同期になる時は常に、データ伝送におけるエラーが生じ得る。データ伝送エラーを緩和するための技術の必要性が存在する。理想的には、時間は４段階の論理バースト（logical burst）全体に亘って同期的であるが、しかしながら、多くの場合これは実態ではない。更に具体的には、論理バーストのプレプリアンブル（pre-preamble）部における非同期時間動作を軽減するための技術の必要性が存在する。
【０００６】
別の例によれば、無線通信システムはしばしばピアツーピア（peer-to-peer）又はアドホック・アーキテクチャ（architectures）を利用し、それによって１つの無線端末は別の無線端末に直接信号を送信することが出来る。従って、信号は基地局を経由して横断する必要はない。むしろ、互いの交信範囲内の無線端末は直接発見及び／又は通信することが出来る。ピアツーピア・ネットワークはデータを送信するために無線スペクトルの種々の部分をレバレッジ（leverage）することが出来る。しかしながら、無線スペクトルは高価で価値のある資源である。更に、従来のピアツーピア・ネットワークは、一般的に、無線スペクトル関連の無駄を産む非効率的な方法で通信する。
【発明の概要】
【０００７】
下記は、１又は複数の態様の簡単化された概要を、このような態様の基本的な理解を提供するために、提示する。この概要は全ての想定される態様の広範囲の概観ではないし、全ての態様の不可欠な又は決定的に重要な要素を特定することも又何らかの態様又は全ての態様の範囲を正確に概説することも意図していない。その唯一の目的は１又は複数の態様の幾つかの概念を、後に提示される更に詳細な説明への導入部として、簡単化された形で提示することである。
【０００８】
１又は複数の実施形態とその対応する開示に従って、種々の態様がピアツーピア・ネットワークにおける無線端末を操作することを容易にすることに関連して説明され、該態様は、１つの送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定すること、及び、該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構（time-shifting mechanism）を用いることを具備する。ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する。
【０００９】
一態様に従って、無線通信装置が本明細書で説明される。該装置は、１つの送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを検出することに関する命令を保持するメモリ（memory）、該メモリは更に該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を選択的に用いるための命令を保持する、ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、及び、該メモリに接続され、該メモリ内に保持された命令を実行するように構成されたプロセッサ（processor）、を具備する。
【００１０】
別の態様に従って、ピアツーピア・ネットワークで無線端末を操作することを可能にする無線通信装置が本明細書で説明される。該装置は、１つの送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための手段、及び、該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるための手段を具備する。ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する。
【００１１】
一態様に従って、１つの送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための、及び、該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるための、機械実行可能な命令をそこに記憶した機械可読媒体である。ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する。
【００１２】
別の態様に従って、ある装置を具備する無線通信システムが説明される。該装置は、１つの送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するように、及び、該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるように、構成されたプロセッサを具備することが出来る。ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する。
【００１３】
前述及び関係する目的の達成のために、前記の１又は複数の態様は下記に完全に説明されそして請求項において特別に指摘される特徴を具備する。下記の説明と添付図は該１又は複数の態様のある一定の実例となる態様を詳細に説明する。これ等の態様は、しかしながら、種々の態様の原理が利用されることが可能な種々の方法の内の単なる数例を示すに過ぎず、そして説明される態様は全てのこのような態様およびそれ等の同等物を含むように意図される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は本明細書で説明される種々の態様に従う無線通信システムの例示図である。
【図２】図２はピアツーピア・ネットワークで通信されそして評価されるピア発見信号を符号化するための関数を利用する実例のシステムの例示図である。
【図３】図３は無線通信環境における信号と該信号の受信機との間のタイミング不一致の実例のシナリオである。
【図４Ａ】図４Ａは送信側コンピュータ端末と受信側コンピュータ端末との間のタイミング不一致の負の効果を修正するための実例の信号フォーマット方式である。
【図４Ｂ】図４Ｂは送信側コンピュータ端末と受信側コンピュータ端末との間のタイミング不一致の負の効果を修正するための実例の信号フォーマット方式である。
【図５Ａ】図５Ａは信号が受信される時の受信側端末の操作の実例の方式を例示する。
【図５Ｂ】図５Ｂは信号が受信される時の受信側端末の操作の実例の方式を例示する。
【図６Ａ】図６Ａは図４で説明される信号フォーマットと図５で説明される受信機のアルゴリズム（algorithm）がタイミング不一致の負の効果を修正するのに如何に役立つかを例示する。
【図６Ｂ】図６Ｂは図４で説明される信号フォーマットと図５で説明される受信機のアルゴリズム（algorithm）がタイミング不一致の負の効果を修正するのに如何に役立つかを例示する。
【図７】図７はデータ信号を送信するときに非同期動作の影響を緩和する実例のシステムの例示図である。
【図８】図８はデータ信号を送信するときに非同期動作の影響を緩和する実例の方法の例示図である。
【図９】図９はデータ信号を送信するときに非同期動作の影響を緩和する別の実例の方法の例示図である。
【図１０】図１０はデータ信号を送信するときに非同期動作の影響を緩和する別の実例の方法の例示図である。
【図１１】図１１は本明細書で提示される１又は複数の態様に従い他のセクタとの通信を可能にするシステムを例示する。
【図１２】図１２は本明細書で説明される種々の態様に従って実現される実例の無線端末（例えば、モバイル機器、エンド・ノード（end node）、…）の例示図である。
【図１３】図１３は複数セルを含む種々の態様に従って実現される実例の通信システムの例示図である。
【図１４】図１４はデータ信号を送信するときに非同期動作の影響を緩和することを可能にする実例のシステムの例示図である。
【詳細な説明】
【００１５】
ここに種々の実施形態が図面を参照して説明される。図面では同じ参照番号は全体に亘って同じ要素を参照するために使用される。下記の説明では、説明の目的のために、多くの具体的な詳細が１又は複数の実施形態の完全な理解を提供するために説明される。しかしながら、そのような実施形態はこれ等の具体的な詳細がなくても実行されることが可能であることは明らかであると云える。他の例では、周知の構成及び装置が１又は複数の実施形態を説明することを容易にするためにブロック図の形式で示される。
【００１６】
本願で使用されるように、用語“コンポーネント（component）”、“モジュール（module）”、“システム”及び類似の用語はコンピュータ関連の構成要素、ハードウェア、ファームウェア（firmware）、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、或いは、実行中のソフトウェアの何れか、を指すように意図される。例えば、コンポーネントは、プロセッサ上で走る処理、プロセッサ、オブジェクト（object）、実行ファイル、実行のスレッド（thread）、プログラム、及び／又はコンピュータであることが出来るが、これ等に限定されない。例示として、ある計算装置上で走るアプリケーション（application）と該計算装置は共にコンポーネントであることが出来る。１又は複数のコンポーネントが処理及び／又は実行のスレッド内に常駐出来る、そして、あるコンポーネントは、１つのコンピュータ上に局在されることが出来るし、及び／又は２以上のコンピュータ間に分散されることも出来る。更に、これ等のコンポーネントは、種々のデータ構造を格納させた種々のコンピュータ可読媒体から実行することが出来る。該コンポーネントは、例えば１又は複数のデータ・パケット（data packets）を有する信号に従ってローカル処理及び／又は遠隔処理によって通信することが出来る（例えば、１つのコンポーネントからのデータは、ローカル・システム、分散システム内の別のコンポーネントと、及び／又は、インターネットのようなネットワークを横断して、信号によって他のシステムと相互作用する）。
【００１７】
更に、種々の実施形態が、モバイル機器に関連して本明細書で説明される。モバイル機器は、又、システム、加入者ユニット、加入者局、移動局、モバイル、遠隔局、遠隔端末、接続端末、利用者端末、端末、無線通信装置、利用者エージェント（agent）、利用者装置、又は利用者設備（ＵＥ）、とも呼ばれることが出来る。モバイル機器は、セルラ電話、コードレス電話、シップ（Session Initiation Protocol）（ＳＩＰ）電話、無線ローカル・ループ（wireless local loop）（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（personal digital assistant）（ＰＤＡ）、無線接続能力を有するハンドヘルド（handheld）装置、計算装置、或いは無線モデムに接続される他の処理装置、であることが出来る。更に、本明細書では種々の実施形態が基地局と関連して説明される。基地局はモバイル機器と通信するために利用されることが出来て、接続点、ノードＢ、或いは何か他の用語で呼ばれることも出来る。
【００１８】
その上、本明細書で説明される種々の態様又は特徴は、方法、装置、或いは標準プログラム技術及び／又は工業技術を使用する工業製品、として実現されることが出来る。本明細書で使用される用語“工業製品”は任意のコンピュータ可読装置、キャリア、又は媒体から接続可能なコンピュータ・プログラムを含むように意図される。例えば、コンピュータ可読媒体は、磁気記憶装置（例えば、ハード・ディスク、フロッピー（登録商標）・ディスク、磁気テープ等々）、光学ディスク（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、デジタル多用途ディスク（digital versatile disk）（ＤＶＤ）等々）、スマート・カード、及びフラッシュ・メモリ装置（例えば、ＥＰＲＯＭ、カード、スティック、キー・ドライブ等々）を含むことが出来るが、これ等に限定されない。更に、本明細書中に記載される種々の記憶媒体は、情報を記憶するための１又は複数の装置、及び／又は他の機械可読媒体を表すことが出来る。用語“機械可読媒体”は、限定的なものではないが、命令及び／又はデータを記憶する、含む、及び／又は運ぶことが出来る無線チャネル及び種々の他の媒体、を含むことが出来る。
【００１９】
ここに図１を参照すると、無線通信システム１００が、本明細書で提示される種々の実施形態に従って例示される。システム１００は１又は複数の無線端末１０２を含むことが出来る。２つの無線端末１０２が図示されているけれども、システム１００は実質的に任意の個数の無線端末１０２を含むことが出来ることが認識されるべきである。無線端末１０２は、例えば、セルラ電話、スマート・フォン（smart phones）、ラップトップ、ハンドヘルド（handheld）通信装置、ハンドヘルド計算装置、衛星ラジオ、全地球測位システム、ＰＤＡ、及び／又は無線通信システム１００を介して通信するためのその他任意の適切な装置、であることが出来る。無線通信装置１０２はローカル・エリア（local area）ピアツーピア（Ｐ２Ｐ）ネットワーク（例えば、アドホック・ネットワーク）を介して互いと直接通信することが出来る。ピアツーピア通信は複数の無線端末１０２間で直接信号を伝送することによって目的達成されることが出来、従って、信号は基地局（例えば、基地局１０４）を経由する必要はない。ピアツーピア・ネットワークは狭域、高速通信（例えば、家庭内、事務所内等々の型設定）を提供する。
【００２０】
更に、システム１００は広域通信網（ＷＡＮ）をサポートすることが出来る。システム１００は１つの基地局１０４（例えば、接続点）、及び／又は、互いに及び／又は１又は複数の無線端末１０２に無線通信信号の受信、送信、再送等々を行う、１又は複数のセクタ内の任意の個数の異なる基地局（図示されない）を含むことが出来る。基地局１０４は送信機チェーン（chain）と受信機チェーンを含むことが出来て、それ等はそれぞれ今度は、当業者によって理解されるように、信号の送受信に関連付けられる複数のコンポーネント（例えば、プロセッサ、変調器、多重化装置、復調器、逆多重化装置、アンテナ、…）を具備することが出来る。無線端末１０２は、システム１００によってサポートされる広域インフラストラクチャ・ネットワークを介して通信する時、基地局１０４に信号を送信する及び／又は基地局１０４から信号を受信することが出来る。
【００２１】
複数の無線端末１０２間のピアツーピア通信は同期的であることが出来る。例えば、無線端末１０２は別個の機能の実行を同期させるために共通の時刻基準参照値を利用することが出来る。無線端末１０２は無線端末１０２の操作を同期させるために利用されるタイミング信号を基地局１０４（及び／又はより劣る機能性を提供する送信機（図示されない））から取得することが出来る。無線端末１０２はタイミング信号を他の情報源、例えば、ＧＰＳ衛星から取得することが出来る。一例示によれば、時間はピアツーピア・ネットワークにおいて、ピア発見、ページング、およびトラフィックのような、機能に対して意味のある分配をされることが出来る。更に、それぞれのピアツーピア・ネットワークはそれ自身の時間を設定することが出来ることが想定される。
【００２２】
ピアツーピア・ネットワークでのトラフィックの通信が生じることが出来る前に、無線端末（例えば、ピア）は互いを検出して識別することが出来る。ピア間のこの相互検出と識別がそれによって行われる処理は、ピア発見と呼ばれることが出来る。システム１００は、ピアツーピア通信を確立することを望むピアが定期的に短メッセージを発信する及び他ピアの発信を受話することを実現することによって、ピア発見をサポートすることが出来る。例えば、ピアツーピア・ネットワークにおいて、それぞれの無線端末１０２（例えば、送信側無線端末）は他の無線端末（例えば、受信側無線端末）に定期的に信号を送り、その結果、該受信側無線端末が該送信側無線端末の近隣にいる時、該受信側無線端末は該送信側無線端末を識別することが出来る。識別の後、アクティブな接続が確立されることが出来る。
【００２３】
ピア発見のための発信は、ピア発見時間間隔と呼ばれる特定の時間の間、定期的に行われる。そのタイミングはプロトコルによって事前決定されて無線端末１０２に知られることが出来る。無線端末１０２はそれぞれ自身を識別するためにそれぞれの信号を発信することが出来る。例えば、それぞれの無線端末１０２はピア発見時間間隔の一部の間に信号を送ることが出来る。更に、それぞれの無線端末１０２は、ピア発見時間間隔の残りの時間で、他の無線端末１０２によって送信された可能性のある信号をモニタすることが出来る。一例によれば、該信号はビーコン（beacon）信号であることが出来る。別の例示として、ピア発見時間間隔は多数のシンボル（例えば、ＯＦＤＭシンボル）を含むことが出来る。それぞれの無線端末１０２は該無線端末１０２による発信のために該ピア発見時間間隔において少なくとも１つのシンボルを選択することが出来る。更に、それぞれの無線端末１０２は、該無線端末１０２によって選択されたシンボル中の１つのトーン（tone）において対応する信号を送信することが出来る。
【００２４】
ローカル・エリア・ピアツーピア・ネットワークと広域ネットワークは通信を有効にするために共通の無線スペクトルを共有することが出来る。従って、本質的に異なる型のネットワークを経由してデータを伝送するために、帯域幅が共有されることが出来る。例えば、ピアツーピア・ネットワークと広域ネットワークは共に認可されたスペクトルを介して通信することが出来る。しかしながら、ピアツーピア通信は広域ネットワークのインフラストラクチャを利用する必要はない。
【００２５】
ここに図２を参照すると、ピアツーピア・ネットワークで通信されそして評価されるピア発見信号を符号化するための関数を利用するシステム２００が例示される。該関数は不可逆であることが出来る。しかしながら、可逆関数がシステム２００に関連して利用されることが出来ることが想定されている。システム２００は異なる無線端末（例えば、ピア）とピアツーピア・ネットワークを介して通信することが出来る無線端末２０２を含む。無線端末２０２は、ピア発見時間間隔の間（例えば、信号生成器２１０とピア分析器２１２を利用することによって）ピア発見信号を送ること及び／又は取得することを可能にする、ピア発見コミュニケータ（communicator）２０８を含むことが出来る。更に、無線端末２０２は、種々の機能（例えば、ピア発見、ページング、トラフィック）の実行を調整するために共通の時刻基準参照値を取得および分析する、シンクロナイザ（synchronizer）２１４を含むことが出来て、そして、該ピアツーピア・ネットワークにおける異なる無線端末と調和する意味ある時間の概念（例えば、時間カウンタ）を決定することが出来る。それ故、ピアは同一のタイミング（同期化されたタイミング）を互いに直接交信することなく得る。
【００２６】
その上、無線端末２０２はメモリ２１６を含むことが出来る。無線端末２０２に関する識別子（ＷＴ  ＩＤ）はメモリ２１６に記憶されることが出来る。更に、既知のピア・リスト（例えば、仲間ピア・リスト）がメモリ内に保持されることが出来る。該既知のピアリストは仲間ピアに対応する識別子（例えば、ＩＤ１、ＩＤ２、…、ＩＤｚ、ここにｚは任意の整数であることが出来る）を含むことが出来て、該仲間ピアは与えられた時間において該ピアツーピア・ネットワーク内（例えば、無線端末２０２の交信範囲内）に位置することもしないこともあり得る。例えば、無線端末２０２を持つ該ピアツーピア・ネットワーク内の異なる無線端末の一部又は全てが無線端末２０２の仲間ピアであることが出来るし或いは何れも仲間ピアではないこともあり得る。従って、無線端末２０２のメモリ２１６は仲間ピアであるような異なる無線端末に対応するＩＤを保持することが出来る。更なる例として、（例えば、無線端末２０２を持つ該ピアツーピア・ネットワークにおける）無線端末２０２の仲間ピアでない任意の異なる無線端末に対しては、無線端末２０２のメモリ２１６における該既知のピア・リストから、識別子が欠落していることがあり得る。
【００２７】
信号生成器２１０（及び／又は、該ピアツーピア・ネットワークにおける異なる無線端末の類似の信号生成器）は、不可逆関数（例えば、不可逆ハッシュ関数）を用いて、ピア発見信号を算出することが出来る。該関数は不可逆であるので、受信側の無線端末は、取得されたピア発見信号からその識別子を解読することは不可能であるといえる。逆に、既知の識別子が同一の不可逆関数による処理を受けることが出来て、その出力が受信信号と比較されることが出来る。例として、信号生成器２１０は、無線端末２０２（例えば、該ピア発見信号を生成する無線端末）の識別子（ＷＴ  ＩＤ）、及び、（例えば、シンクロナイザ２１４によって決定されるような）現在のピア発見時間間隔に関係する時間変数（例えば、時間カウンタ）を、該不可逆関数への入力として利用し、該ピア発見信号に対するシンボル位置及び／又はトーン位置を抽出することが出来る。同様にして、類似の信号生成器はそれぞれの異なる無線端末に対応するそれぞれの識別子を用いることが出来る。更に、該符号化されたピア発見信号はピアツーピア・ネットワークを介して一斉送信されることが出来る。かくして、例えば、該ピアツーピア・ネットワークにおける異なる無線端末の信号生成器によって生成された一斉送信されるピア発見信号は無線端末２０２によって受信されることが出来る。
【００２８】
ピア分析器２１２は信号検出器２０２、予想信号計算機２０４、及び／又は比較器２０６を更に含むことが出来る。信号検出器２０２はピア発見時間間隔の間にピアツーピア・ネットワークを介して通信された信号を受信することが出来る。例えば該受信された信号は異なる無線端末（例えば、仲間ピア又は非仲間ピア）によって送られたピア発見信号、干渉、等々を含む可能性がある。
【００２９】
更に、予想信号計算機２０４は、それぞれの仲間ピアに対して、現在の期待される信号フォーマットを生成することが出来る。ビーコン信号を用いる場合には、予想信号計算機２０４は、それぞれの仲間ピアに対して、期待され選択されるシンボル位置（例えば、ｘ座標）と対応する期待され選択されるトーン位置（例えば、ｙ座標）の座標の組を決定することが出来る。例えば、信号生成器２１０によって用いられる不可逆関数は、予想信号計算機２０４によって同じように利用されて、それぞれの仲間ピアに関連付けられた該期待される座標組を算出することが出来る。加えて、予想信号計算機２０４は、それぞれの仲間ピアに対する該期待される座標組を、時間変数（例えば、時間カウンタ）と該仲間ピアに対応するそれぞれの識別子の関数として、生成することが出来る。異なる仲間ピアに対して異なる関数が用いられることが出来る、ということは可能である。例えば、無線端末２０２は２つの仲間ピアを有すると仮定しよう。第１の仲間ピアがその信号を生成するために第１の関数を使用し、そして、第２の仲間ピアがその信号を生成するために第２の関数を使用することは無線端末２０２にとって既知である。第１の関数と第２の関数は同じであって良いし又は異なっていても良い。第１の関数と第２の関数が事前に決定されて既知である限り、無線端末２０２は第１の仲間ピアと第２の仲間ピアから期待される信号を抽出することが出来る。
【００３０】
比較器２０６は検出された信号（例えば、信号検出器２０２を用いて取得された）を計算され期待される信号フォーマット（例えば、予想信号計算機２０４によって決定される）と比較して、仲間ピアが無線端末２０２の近隣にいること（例えば、仲間ピアが共有されるピアツーピア・ネットワークに含まれる異なる無線端末の１つであること）に関連付けられる確率を算出する。もし検出された信号が仲間ピアの１つの期待される信号フォーマットと合致すれば、比較器２０６は、該対応する仲間ピアは近隣に（例えば、該ピアツーピア・ネットワーク内に）いることが出来る可能性があると記録することが出来る。もし同じ仲間ピアの該期待される信号フォーマットが複数のピア発見時間間隔においてコンパレータ２０６によって観測されるならば、その場合該仲間ピアが近隣にいる確率は高い可能性がある。その上、もし期待される信号フォーマットが何れの検出信号にも合致しないならば、該期待される信号フォーマットに対応する仲間ピアはピアツーピア・ネットワークの外部に（例えば、無線端末２０２の交信範囲外に）位置している可能性がある。更に、もし検出信号が何れの期待される信号フォーマットにも合致しないならば、この検出信号は仲間ピアには関係しない可能性があり、むしろ、該検出信号は非仲間ピア、雑音、等々に関連している可能性がある。
【００３１】
別の例として、無線端末２０２に関連付けられ仲間ピアのプレーン・テキスト（plain-text）名のリストがメモリ２１６（例えば、既知ピア・リスト）で保持されることが出来る。更に、信号検出器２０２を用いて特別なＩＤを復号する際、予想信号計算機２０４は現在のカウンタ値を使用してメモリ２１６からの該プレーン・テキスト名をハッシュ（hash）することが出来る。もし少なくとも１つの出力ＩＤが該復号されたＩＤに合致すれば、比較器２０６は、対応する仲間ピアがある確かな確率を持って存在する、と結論することが出来る。もし合致が見つけられなかったり或いは複数の合致があるならば、比較器２０６が何らかの仲間ピアの存在に関して結論することは不可能であるといえる。その上、それぞれのピアは、結局は発見されることを保障するために、ハッシュ関数を生成して多数ビットのＩＤ出力を変更することが出来る。
【００３２】
図３は無線通信環境における信号と該信号の受信機との間のタイミング不一致の実例のシナリオを例示する。１つの態様では、ある１つの無線端末が、別の無線端末によって受信されるべき、信号を送信する。受信機のシンボル時間間隔３０２と３０４は２つの連続するシンボル、シンボル１とシンボル２を表す。時間間隔３０２と３０４は受信機によって決定されるが、例えば、送信側端末と受信側端末との間のタイミング不一致の故に、受信信号とは整合されないことがあり得る、ということが認識されるべきである。加えて、該タイミング不一致は、送信側端末と受信側端末との間の伝搬遅延が原因で、生じることがあり得る。図３ａは、シンボル２に対する受信信号３０６、３０８、及び３１０に対する、３つのシナリオを例示する。受信信号３０６は受信機のシンボル時間間隔３０４に量Ｄだけ遅れており、受信信号３０８は受信機のシンボル時間間隔３０４と丁度整合されており、そして受信信号３１０は受信機のシンボル時間間隔３０４に先行している。下記に説明されるように、受信信号３０６、３０８、及び３１０によって例示されるような、送信側端末と受信側端末との間のタイミング不一致の如何なる負の効果も、受信側端末における信号処理に先立つ種々の時間シフト処理を用いることによって修正されることが出来る。
【００３３】
図４ａは送信側コンピュータ端末と受信側コンピュータ端末との間のタイミング不一致の負の効果を修正するための信号フォーマット方式を示す。図４ａは１つのシンボル４００を例示する。しかしながら、該信号フォーマット方式は任意の個数のシンボルに適用されることが出来る、ことが認識されるべきである。シンボル４００は、信号エネルギーを含む、ＦＦＴ部分４０２を含む。ＯＦＤＭシステムでは、例えば、該ＦＦＴ部分は１又は複数のトーン信号（例えば、特定のトーン周波数での正弦曲線）を含む。好ましい実施形態では、該ＦＦＴ部分はそれ等のトーン信号の整数個の周期を含む。シンボル４００はＦＦＴ部分４０２の前後に２つのゼロ・エネルギー部分４０４と４０６を含むことが出来る。該ゼロ・エネルギー部分４０４と４０６は共に、ＦＦＴ部分４０２の前でのみ、或いはＦＦＴ部分４０２の後でのみ、生じることが出来る、ことが認識されるべきである。１つの態様では、ゼロ・エネルギー部分の長さは（最大）タイミング不一致の期待量の関数として決定される。例えば、もし図３における第１のシナリオと第２のシナリオが２つの極端なタイミング不一致であって、Ｄが最大のタイミング不一致であるならば、その場合図４ａでは、ゼロ・エネルギー部分４０４と４０６の長さはＤに設定される。別の実施形態では、図４ｂに例示されるように、シンボルはＦＦＴ部分４０８とゼロ・エネルギー部分４１０を含む。
【００３４】
図５ａは、信号が受信される時の、受信側端末の操作の実例の方式を例示する。１つの実施形態では、受信側端末で受信される信号５０４は５つの部分、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ及びＥ、に分割される。１つの態様では、Ｂ、Ｃ及びＤの合計長さはＦＦＴ部分の長さに等しい。Ａ、Ｂ、Ｄ及びＥの長さは全て同じで、ゼロ・エネルギー部分の長さに等しい。受信部分Ａは遅延されて、次に受信部分Ｄに加えられる、他方、受信部分Ｅは進められて、次に受信部分Ｂに加えられる。その結果得られる信号５０６は３つの部分、Ｂ＋Ｅ、Ｃ及びＡ＋Ｄ、を含む。別の実施形態では、図５ｂで示されるように、受信機は受信信号５０８を３つの部分、Ａ、Ｂ及びＣ、に分割する。部分Ｂの長さはＦＦＴ部分の長さに等しい。ＡとＣの長さは互いに同等である。受信部分ＡはＦＦＴ部分に等しい量だけ遅延されて、次に受信部分Ｃに加えられる。その結果得られる信号５１０は２つの部分、Ｂ及びＡ＋Ｃ、を含む。結果得られる信号５１０の長さはＦＦＴ部分に等しく、そして、更に（例えば、周波数領域に変換して個々のトーンでシンボルを抽出するためにＦＦＴ演算を使用して）処理されることが出来る。図５ａと図５ｂで例示された方式を用いることによって、送信側コンピュータ端末と受信側コンピュータ端末との間のタイミング不一致の負の効果は緩和されることが出来て、信号処理は通常の方式で行われることが出来る。
【００３５】
図６は図４で説明される信号フォーマットと図５で説明される受信機のアルゴリズムがタイミング不一致の負の効果を修正するのに如何に役立つかを例示する。図６ａを参照すると、受信信号６０２は受信機のシンボル時間間隔６０４に遅れている。結果として得られる信号６０６は、受信信号に対して用いられる、図５で説明された操作に類似する、受信機の操作の結果を表す。原信号６０２では、ＦＦＴ部分（Ａ，Ｂ）は整数個の周期数のトーン信号を含む、ことは認識されるべきである。結果として得られる信号（Ｂ，Ａ）６０６は、時間シフトに関する所を除けば、原信号（Ａ，Ｂ）と同じである。同様に、ここで図６ｂを参照すると、受信信号６０８は受信機のシンボル時間間隔６１０に遅れている。結果として得られる信号６１２は、（例えば、図５で説明された操作に類似する）受信機の操作が実行された後の、修正された受信信号６０８を表す。原信号６０８では、ＦＦＴ部分（Ａ，Ｂ）は整数個の周期数のトーン信号を含む、ことは認識されるべきである。結果として得られる信号（Ｂ，Ａ）６１２は、時間シフトに関する所を除けば、原信号（Ａ，Ｂ）と同じである。従って、図６ａ−６ｂで図示される何れのシナリオでも、受信機は結果として得られる信号を首尾よく得るが、該信号はＦＦＴ部分の長さであって整数個のトーン信号を含む、その結果、該受信機は受信信号と受信機のシンボル時間間隔との間のタイミング不一致によって引き起こされる問題をうまく克服する。
【００３６】
ここで図７を参照すると、アドホック通信システム７００が説明される。システム７００は１又は複数の移動端末７０２を含む。移動端末のそれぞれは分析コンポーネント７０４と信号修正コンポーネント７０６を具備する。１つの態様では、データ・バーストのプレプリアンブル部分の期間において、分析コンポーネント７０４は通信システム７００に時間非同期が存在するかどうかを判定するのに役立つ。本例では、システム７００はピアツーピア（例えば、アドホック）通信ネットワークであるが、しかしながら、任意の通信システムが後述されるシステムを実行することが出来る、ということは認識されるべきである。分析コンポーネント７０４は通信ペアの伝送間の時間オフセットの程度を決定する。この決定が行われた後、信号修正コンポーネント７０６が利用されることが出来る。１つの実施形態では、信号修正コンポーネント７０６は、分析コンポーネント７０４によって見つけられる如何なる時間レイテンシー（time-latency）の影響も、時間シフト方式を用いることによって緩和する。更に特別には、例えば、信号修正コンポーネント７０６はゼロ・パディング（zero padding）法を用いることが出来る。ゼロ・パディングはデータ信号の伝送の間の任意の時点におけるゼロの系列の伝送を可能にする。１つの態様では、該ゼロ・パディングは、信号に加えられるゼロの量が、データ伝送の開始部及び／又は終端部への、測定される時間レイテンシーの長さ以下となる時間シフトをもたらす程度で、利用される。加えて又はそれに代わって、シンボルの終端の繰り返し（例えば、巡回プレフィックス）が伝送の一端又は両端に付加されることが出来る。
【００３７】
ここで本題の発明に従う種々の方法が一連の動作を介して説明される。本発明は動作の順序によって限定されないことは理解且つ認識されるべきである、というのは、本発明に従えば、ある複数の動作は異なる順序で行われる、及び／又は、本明細書で示されそして説明されるものとは異なる動作と同時に行われる、ことが可能だからである。例えば、方法は替りに、状態遷移図におけるように、一連の相互に関連する状態又はイベントとして表わされることが出来ることを、当業者らは理解且つ認識する。更に、本発明に従う方法を実行するためには、必ずしも全ての例示された動作が要求されるわけではないことがあり得る。
【００３８】
ここで図８を参照して、方法８００は８０２で開始し、そして８０４において、ある移動端末は、ある信号が１シンボル時間間隔を超えて横切る、ことを検出する。１つの実施形態では、ある信号が１シンボル時間間隔を超えて横切ることを検出の後、該移動端末は時間オフセットの厳しさを、該信号に対応する最大時間オフセット値を決定することによって、判定する。このような時間非同期動作は、例えば、受信側移動端末の受信機において、該受信信号を適切に処理することに関する困難を引き起こす。この困難は８０６で軽減される。８０６において、１つの態様では、８０４での判定に続いて送信されるデータ信号は、該受信信号の始端部及び／又は終端部にゼロ・エネルギー部分を付加することによって、時間シフトされる。
【００３９】
ここで図９を参照して、方法９００は９０２で開始し、そして９０４において、第１移動端末は、ある信号が１シンボル時間間隔を超えて横切る、ことを検出する。１つの実施形態では、該第１移動端末及び１又は複数の第２移動端末はピアツーピア無線通信ネットワークで動作する。該方法を継続し９０６において、第１移動端末は、移動端末の非同期動作を緩和するために、論理データ・バーストのプレプリアンブル部の期間中、時間シフト方式を用いる。１つの態様では、該信号の巡回プレフィックスが送信されるべき信号の始端及び／又は終端に付加されることが出来る。巡回プレフィックスを付けることによって、受信側の１又は複数の第２端末は受信信号全体を処理することが出来て、その結果、受信信号の開始部分が時間非同期動作の故に抜けることはない。
【００４０】
ここで図１０を参照して、非同期的データ信号送信を修正することを容易にする、実例の方法１１００（が例示される。方法１１００は１１０２で開始し、そして１１０４では、第１モバイル機器は、非同期動作が発生したかどうかを判定することによって、データ信号を１又は複数の第２モバイル機器に送信する処理を開始する。更に特別には、１つの実施形態では、該第１モバイル機器の利用者は１又は複数の送先モバイル機器を選択した後、最適データ伝送を可能にするために同期動作が用いられる。しかしながら、もし１１０４において非同期時間動作が検出されるならば（例えば、単一のデータ信号が１シンボルを超えて横切ることを検出する）、方法は１１０６に進む。１１０６では、第１モバイル機器は非同期時間動作の厳しさを判定する。特に、非同期動作によって創られる時間オフセットの長さが決定される。１つの態様では、１１０８において、巡回プレフィックスが、該第１モバイル機器から送信される続く信号の始端部及び／又は終端部に、付加される。送信される信号に巡回プレフィックスを付加することによって、受信側の移動端末は、時間遅延の故に信号の開始部分を処理しないというよりはむしろ、受信信号の全部分に信号処理手順（例えば、ＦＦＴ）を用いることが出来る。加えてまたはそれに代わって、ゼロ・パディング手順が、適切な信号処理を確保する別の方法として、送信信号の始端部と終端部で実行されることが出来る。
【００４１】
図１１は本明細書で説明される１又は複数の態様に従い無線通信環境での他のセクタとの通信を可能にする端末または利用者装置１１００の例示図である。端末１１００は、例えば、１又は複数の受信アンテナから、信号を受信して、該受信信号に一般的な動作（例えば、フィルタ処理、増幅、ダウンコンバート、等々）を実行し、そして該調整された信号をデジタル化してサンプルを取得する、受信機１１０２を具備する。復調器１１０４は該サンプルを復調してプロセッサ１１０６に受信パイロット・シンボルを供給することが出来る。
【００４２】
プロセッサ１１０６は、受信コンポーネント１１０２によって受信された情報を解析すること、及び／又は送信機１１１４による送信のための情報を生成すること、に専用化されたプロセッサであることが出来る。プロセッサ１１０６は、端末１１００の１又は複数のコンポーネントを制御するプロセッサであることが出来る、及び／又は、受信機１１０２によって受信された情報を分析し、送信機１１１４による送信のための情報を生成し、そして、端末１１００の１又は複数のコンポーネントを制御するプロセッサであることが出来る。プロセッサ１１０６は、図８〜図１０に関して説明された方法を含む、本明細書で説明される任意の方法を利用することが出来る。
【００４３】
更に、端末１１００は、成功した伝送の確認応答（acknowledgement）を含む、受信入力を分析する伝送制御コンポーネント１１０８を含むことが出来る。確認応答（ＡＣＫ）はサービング・セクタ及び／又は隣接セクタから受信されることが出来る。確認応答は前の伝送が接続点の１つによって問題なく受信されて復号されたことを示すことが出来る。もし確認応答が受信されないならば、又は、もし否定応答（negative acknowledgement）（ＮＡＫ）が受信されるならば、該伝送は再送されることが出来る。伝送制御コンポーネント１１０８はプロセッサ１１０６に統合されることが出来る。伝送制御コンポーネント１１０８は確認応答の受信を判定することに関連する分析を実行する伝送制御コードを含むことが出来る。
【００４４】
端末１１００はプロセッサ１１０６に機能的に接続されるメモリ１１１０を更に具備することが出来て、該メモリは、伝送に関する情報、セクタのアクティブ・セット、伝送を制御するための方法、それに関する情報を具備する参照表（look-up table）、及び本明細書に記載されるような伝送とアクティブ・セット・セクタに関するその他任意の適切な情報、を記憶することが出来る。本明細書記載のデータ記憶（例えば、メモリ）コンポーネントは揮発性メモリ又は不揮発性メモリ何れかであることが出来る、或いは、揮発性メモリ及び不揮発性メモリ両者を含むことが出来る。限定ではなく例示として、不揮発性メモリは、読み出し専用メモリ（read only memory）（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）或いはフラッシュ・メモリを含むことが出来る。揮発性メモリは、外部キャッシュ・メモリとして動作する、ランダム・アクセス・メモリ（random access memory）（ＲＡＭ）を含むことが出来る。限定ではなく例示として、ＲＡＭは、例えば、同期ＲＡＭ（synchronous RAM）（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（dynamic RAM）（ＤＲＡＭ）、同期ＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レート（double data rate）ＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンスト（enhanced）ＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンク（Synchlink）ＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、及びダイレクト・ラムバス（direct Rambus）ＲＡＭ（ＤＲ-ＲＡＭ）のような、多数の形態において利用可能である。本題のシステムと方法に属するメモリ１１１０は、これ等およびその他任意の適切な型のメモリを含むように意図されるが、それ等に限定されることはない。プロセッサ１１０６はシンボル変調器１１１２と該変調された信号を送信する送信機１１１４に接続される。
【００４５】
図１２は任意の無線端末として使用されることが出来る実例の無線端末（例えば、エンド・ノード、モバイル機器、…）１２００を例示する。無線端末１２００はトーン部分集合分配シーケンスを実行することが出来る。無線端末１２００は、復号器１２１２を含む受信機１２０２、符号器１２１４を含む送信機１２０４、プロセッサ１２０６、及びメモリ１２０８を含み、これ等は種々の構成要素１２０２、１２０４、１２０６、１２０８がそれを介してデータと情報を交換できるバス１２１０によって相互に接続される。基地局（図示されない）からの信号を受信するために使用されるアンテナ１２０３が受信機１２０２に接続される。信号を送信するために使用されるアンテナ１２０５は送信機１２０４に接続される。
【００４６】
プロセッサ１２０６（例えば、ＣＰＵ）は無線端末１２００の動作を制御し、そして、ルーチン（routines）１２２０を実行しメモリ１２０８中のデータ／情報１２２２を使用することによって、方法を実施する。
【００４７】
データ／情報１２２２は利用者データ１２３４、利用者情報１２３６、トーン部分集合分配シーケンス情報１２５０、及び識別子１２５６を含む。利用者データ１２３４は、送信機１２０４による基地局への伝送に先立って符号化するために符号器１２１４に転送される、ピア・ノード向けに意図される、データ、及び、受信機１２０２内の復号器１２１２によって処理された基地局から受信されたデータ、を含むことが出来る。利用者情報１２３６は上り回線チャネル情報１２３８、下り回線チャネル情報１２４０、端末ＩＤ情報１２４２、基地局ＩＤ情報１２４４、セクタＩＤ情報１２４６、及びモード情報１２４８を含む。上り回線チャネル情報１２３８は、基地局への送信時に使用するために基地局によって無線端末１２００に割り当てられた、上り回線チャネル・セグメントを識別する情報を含む。上り回線チャネルは、上り回線トラッフィック・チャネル、例えば、要求チャネル、電力制御チャネル及びタイミング制御チャネルのような、上り回線制御専用チャネル、を含むことが出来る。それぞれの上り回線チャネルは１又は複数の論理トーンを含み、それぞれの論理トーンは上り回線トーン・ホッピング・シーケンス（tone hopping sequence）に従う。上り回線ホッピング・シーケンスはセルの各セクタ型間で及び隣接セル間で異なる。下り回線チャネル情報１２４０は、基地局がＷＴ（無線端末）１２００へデータ／情報を送信しているときに使用するために、基地局によってＷＴ１２００に割り当てられた下り回線チャネル・セグメントを識別する情報を含む。下り回線チャネルは下り回線トラフィック・チャネルと下り回線割当てチャネルを含むことが出来て、それぞれの下り回線チャネルは１又は複数の論理トーンを含み、それぞれの論理トーンは、該セルの各セクタ間で同期させられる、下り回線ホッピング・シーケンスに従う。
【００４８】
利用者情報１２３６は又、基地局により割り当てられる識別番号である、端末ＩＤ情報１２４２、ＷＴが通信を確立した相手である特定の基地局を識別する基地局ＩＤ情報１２４４、及び、ＷＴ１２００が現在位置するセルの特定のセクタを識別するセクタＩＤ情報１２４６を含む。基地局ＩＤ１２４４はセル・スロープ値（cell slope value）を提供し、そして、セクタＩＤ情報１２４６はセクタ・インデックス型（sector index type）を提供する。セル・スロープ値とセクタ・インデックス型はトーン・ホッピング・シーケンスを引き出すために利用されることが出来る。利用者情報１２３６に同様に含まれるモード情報１２４８は、ＷＴ１２００がスリープ・モードにあるか、ホールド・モードにあるか、或いは、オン・モードであるのか、を識別する。
【００４９】
トーン部分集合分配シーケンス情報１２５０は下り回線ストリップ・シンボル時間情報１２５２と下り回線トーン情報１２５４を含む。下り回線ストリップ・シンボル時間情報１２５２は、スーパースロット（superslot）構造情報、ビーコンスロット（beaconslot）構造情報、及びウルトラスロット（ultraslot）構造情報のようなフレーム同期化構造情報、及び、所与のシンボル周期がストリップ・シンボル周期であるかどうかを特定する情報、そしてもしそうであるならば該ストリップ・シンボル周期のインデックス、及び該ストリップ・シンボルが基地局によって使用されるトーン部分集合分配シーケンスを切りつめるための再設定値であるかどうかを特定する情報、を含む。下り回線トーン情報１２５４は該基地局に割り当てられるキャリア周波数（carrier frequency）、トーンの個数と周波数、及び該ストリップ・シンボル周期に分配されるべきトーン部分集合の集合、を含む情報、及び、スロープ、スロープ・インデックスそしてセクタ型のような、その他のセル及びセクタ特性値、を含む。
【００５０】
ルーチン１２２０は通信ルーチン１２２４、無線端末制御ルーチン１２２６、同期化ルーチン１２２８、信号生成／一斉送信ルーチン１２３０、及び検出ルーチン１２３２を含む。通信ルーチン１２２４はＷＴ１２００によって使用される種々の通信プロトコルを制御する。例えば、通信ルーチン１２２４は、広域ネットワークを介する（例えば、基地局との）通信、及び／又はローカル・エリア・ピアツーピア・ネットワークを介する（例えば、異なる無線端末との直接）通信、を可能にすることが出来る。更なる例として、通信ルーチン１２２４は一斉送信信号を受信することを可能にすることが出来る。無線端末制御ルーチン１２２６は、受信機１２０２と送信機１２０４の制御を含む基本的な無線端末１２００の機能を制御する。同期化ルーチン１２２８は、無線端末１０００を（例えば、基地局からの）受信信号に同期化させることを制御する。ピアツーピア・ネットワーク内のピアも又該信号に同期化されることが可能である。例えば、該受信信号は、ビーコン、ＰＮ（疑似ランダム（pseudo random））シーケンス信号、パイロット信号、等々であることが出来る。更に、該信号は周期的に取得されることが出来る、そして、ピアにも同様に既知の（例えば、同期化ルーチン１２２８に関連付けられる）プロトコルは、明瞭に異なる機能（例えば、ピア発見、ページング、トラフィック）に対応する時間間隔を識別するために利用されることが出来る。信号生成／一斉送信ルーチン１２３０は、特定されたピア発見時間間隔の間、送信のためのメッセージを創ることを制御する。該メッセージに関連付けられるシンボル及び／又はトーンは（例えば、信号生成／一斉送信ルーチン１２３０に関連付けられる）プロトコルに基づいて選択されることが出来る。その上、信号生成／一斉送信ルーチン１２３０は、該メッセージを該ピアツーピア・ネットワーク内のピアに送ることを制御することが出来る。信号生成／一斉送信ルーチン１２３０は、可逆関数または不可逆関数を利用して、識別子１２５６に基づくピア発見信号を送信することが出来る。検出ルーチン１２３２は、特定されたピア発見時間間隔の間に受信されたメッセージに基づいて、ピアの発見と識別を制御する。検出ルーチン１２３２は、ピアのＩＤを決定するために、信号生成／一斉送信ルーチン１２３０と比較して、類似の（例えば、可逆、不可逆）関数を利用することが出来る。更に、検出ルーチン１２３２は、（例えば、不可逆関数利用時にメモリ１２０８のデータ／情報１２２２中に含まれることが出来る）仲間ピア・リストに保持される情報に少なくとも部分的に基づいて、ピアを識別することが出来る。
【００５１】
図１３は、複数セル、セルＩ１３０２、セルＭ１３０４を含み、種々の態様に従って実現される実例の通信システム１３００を図示する。隣接するセル１３０２と１３０４は、セル境界領域１３６８によって示されるように、僅かに重なっていることに注意しよう。これによって、隣接するセル内の基地局によって送信される信号間の信号干渉に対する潜在的可能性が生まれる。システム１３００の各セル１３０２、１３０４は３個のセクタを含む。複数のセクタに再分割されなかったセル（Ｎ＝１）、２個のセクタを持つセル（Ｎ＝２）、及び３を超えるセクタを持つセル（Ｎ＞３）も又種々の態様に従って可能である。セル１３０２は、第１セクタ、セクタＩ１３１０、第２セクタ、セクタＩＩ１３１２、及び第３セクタ、セクタＩＩＩ１３１４を含む。それぞれのセクタ１３１０、１３１２、１３１４は２つのセクタ境界領域を有し、各境界領域は２つの隣接セクタ間で共有される。
【００５２】
セクタ境界領域は、隣接するセクタ内の基地局によって送信される信号間の、信号干渉に対する潜在的可能性をもたらす。線１３１６は、セクタＩ１３１０とセクタＩＩ１３１２との間のセクタ境界を表し、線１３１８は、セクタＩＩ１３１２とセクタＩＩＩ１３１４との間のセクタ境界を表し、線１３２０は、セクタＩＩＩ１３１４とセクタＩ１３１０との間のセクタ境界を表す。同様に、セルＭ１３０４は、第１セクタ、セクタＩ１３２２、第２セクタ、セクタＩＩ１３２４、及び第３セクタ、セクタＩＩＩ１３２６を含む。線１３２８は、セクタＩ１３２２とセクタＩＩ１３２４との間のセクタ境界を表し、線１３３０は、セクタＩＩ１３２４とセクタＩＩＩ１３２６との間のセクタ境界を表し、線１３３２は、セクタＩＩＩ１３２６とセクタＩ１３２２との間の境界を表す。セルＩ１３０２は、基地局（ＢＳ）即ち基地局Ｉ１３０６、及び、各セクタ１３１０、１３１２、１３１４内の複数のエンド・ノード（ＥＮｓ）（例えば、無線端末）、を含む。セクタＩ１３１０はそれぞれ無線リンク１３４０、１３４２を介してＢＳ１３０６に接続されるＥＮ（１）１３３６とＥＮ（Ｘ）１３３８を含み、セクタＩＩ１３１２はそれぞれ無線リンク１３４８、１３５０を介してＢＳ１３０６に接続されるＥＮ（１′）１３４４とＥＮ（Ｘ′）１３４６を含み、セクタＩＩＩ１３１４はそれぞれ無線リンク１３５６、１３５８を介してＢＳ１３０６に接続されるＥＮ（１″）１３５２とＥＮ（Ｘ″）１３５４を含む。同様に、セルＭ１３０４は基地局Ｍ１３０８、及び、各セクタ１３２２、１３２４、１３２６内の複数のエンド・ノード（ＥＮｓ）を含む。セクタＩ１３２２はそれぞれ無線リンク１３４０′、１３４２′を介してＢＳＭ１３０８に接続されるＥＮ（１）１３３６′とＥＮ（Ｘ）１３３８′を含み、セクタＩＩ１３２４はそれぞれ無線リンク１３４８′、１３５０′を介してＢＳＭ１３０８に接続されるＥＮ（１′）１３４４′とＥＮ（Ｘ′）１３４６′を含み、セクタＩＩＩ１３２６はそれぞれ無線リンク１３５６′、１３５８′を介してＢＳ１３０８に接続されるＥＮ（１″）１３５２′とＥＮ（Ｘ″）１３５４′を含む。
【００５３】
システム１３００は又、それぞれネットワーク・リンク１３６２、１３６４を介してＢＳＩ１３０６とＢＳＭ１３０８に接続されるネットワーク・ノード１３６０を含む。ネットワーク・ノード１３６０は又、ネットワーク・リンク１３６６を介して、他のネットワーク・ノード、例えば他の基地局、ＡＡＡサーバ・ノード、中間ノード、ルータ等々、及び、インターネットに接続される。ネットワーク・リンク１３６２，１３６４，１３６６は例えば光ファイバ・ケーブル（fiber optic cables）であることが出来る。各エンド・ノード、例えば、ＥＮ（１）１３３６、は送信機並びに受信機を含む無線端末であることが出来る。無線端末、例えば、ＥＮ（１）１３３６、はシステム１３００をくまなく移動することが出来て、該ＥＮが現在位置するセル内の基地局と無線リンクを介して通信することが出来る。無線端末（ＷＴｓ）、例えばＥＮ（１）１３３６、はピア・ノード、例えば、システム１３００内の他のＷＴｓ、と通信することが出来る、或いは、基地局、例えば、ＢＳ１３０６、及び／又はネットワーク・ノード１３６０を介して、システム１３００の外部と通信することが出来る。ＷＴｓ、例えば、ＥＮ（１）１３３６、はセルラ電話、無線モデムを備える携帯情報端末等々のようなモバイル通信機器であることが出来る。それぞれの基地局は、トーンを分配しそして残りのシンボル周期、例えば、非ストリップ・シンボル周期、におけるトーン・ホッピングを決定するために用いられる方法とは異なる、ストリップ・シンボル周期に対する方法を使用してトーン部分集合分配を実行する。無線端末は基地局から受信される情報、例えば、基地局スロープＩＤ情報、セクタＩＤ情報、に沿ってトーン部分集合分配方法を使用して、該端末が特定のストリップ・シンボル周期でデータと情報を受信するために用いることが出来るトーンを決定する。該トーン部分集合分配シーケンスは、それぞれのトーンを横断するセクタ間干渉とセル間干渉を拡散するために、種々の態様に従って構築される。
【００５４】
ローカル・エリア・ピアツーピア通信も又通信システム１３００によってサポートされる。例えば、共通のスペクトルが、ローカル・エリア・ピアツーピア通信並びに広域ネットワーク（例えば、セルラ・インフラストラクチャ・ネットワーク）を介する通信、双方に対して利用されることが出来る。無線端末はピアツーピア・ネットワーク１３７０、１３７２、及び１３７４のようなローカル・エリア・ピアツーピア・ネットワークを介して他のピアと通信することが出来る。３個のピアツーピア・ネットワーク１３７０〜１３７４が図示されるが、任意の数、形状、等々のピアツーピア・ネットワークがサポートされることが出来ることが認識されるべきである。例えば、それぞれのピアツーピア・ネットワーク１３７０〜１３７４は無線端末間での直接信号転送をサポートすることが出来る。更に、それぞれのピアツーピア・ネットワーク１３７０〜１３７４は同様な地理的領域内の（例えば、相互の交信範囲内の）無線端末を含むことが出来る。例えば、ＥＮ（１）１３３６はローカル・エリア・ピアツーピア・ネットワーク１３７０を介してＥＮ（Ｘ）１３３８と通信することが出来る。しかしながら、無線端末は、共通のピアツーピア・ネットワークに含まれるために、同一セクタ及び／又は同一セルに関連付けられる必要はないことが認識されるべきである。更に、ピアツーピア・ネットワークは重なっていても良い（例えば、ＥＮ（Ｘ′）１３４６はピアツーピア・ネットワーク１３７２と１３７４をレバレッジ（leverage）することが出来る）。加えて、ある無線端末はピアツーピア・ネットワークによってサポートされないことがあり得る。無線端末は広域ネットワーク及び／又はピアツーピア・ネットワークを、そのようなネットワークが重なる場合、（例えば、同時に又は順次的に）利用することが出来る。その上、無線端末はそのようなネットワークを切れ目なく切り替える、或いは、同時にレバレッジすることが出来る。従って、無線端末は、送信及び／又は受信であろうとなかろうと、１又は複数のネットワークを選択的に利用して通信を最適化することが出来る。
【００５５】
ここで図１４、非同期データ信号伝送を修正することを容易にするシステム１４００、を参照する。システム１４００は、送信側の移動端末と１又は複数の受信側の移動端末が適切に時間同期されるかどうかを判定するための電気コンポーネント１４０２を含むことが出来る。更に特別に、１つの実施形態では、論理データ・バーストのプレプリアンブル部の期間、電気コンポーネント１４０２は送信された信号が１シンボルを超える時間間隔を横切るかどうかを判定する。１つの態様では、もし送信された信号が１シンボル時間動作を超えて横切ることが発見されるならば、電気コンポーネント１４０２によって非同期時間動作発見され、そして、電気コンポーネント１４０４が、結果として得られたデータ伝送誤りを、巡回プレフィックス付加プロシージャ及びゼロ・パディング・プロシージャのうちの１つまたは双方を用いることによって、緩和するために利用される。
【００５６】
上述で説明されてきた内容は１又は複数の態様の具体例を含む。無論、前述の態様を説明する目的のために、コンポーネントや方法の全ての考え得る組合せを記載することは不可能である。しかし、当業者は種々の態様の多くの更なる組合せと置き換えが可能であることを認識することが出来る。従って、説明された態様は添付された請求項の精神と範囲の中に入る全てのその様な改変、修正および変形を含んでいると意図される。更に、用語“含む（include）”が詳細な説明あるいは請求項で使用される範囲では、その用語は、“具備する（comprising）”が請求項中で移行語として使用されるときに解釈される場合の、用語“具備する（comprising）”と同様な意味において包含することを意図される。
下記に出願時請求項１−３１に対応する記載を付記１−３１として表記する。
付記１
ピアツーピア・ネットワークにおいて無線端末を操作することを容易にする方法であって、
送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定すること、及び
該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構（time-shifting mechanism）を用いること、ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、
を具備する方法。
付記２
該時間シフト機構は巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の少なくとも１つである、付記１の方法。
付記３
該データ信号に該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを付加することを更に具備する、付記２の方法。
付記４
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つが該データ信号の始端部に付加される、付記３の方法。
付記５
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つが該データ信号の終端部に付加される、付記３の方法。
付記６
該時間シフト機構を論理データ・バーストのプレプリアンブル部の期間に用いる、付記１の方法。
付記７
非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定することを更に具備する、付記１の方法。
付記８
送信されるデータ信号の始端部および終端部に巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の１つを付加することを更に具備し、該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該１つの長さは該最大時間オフセットの長さ以下である、付記７の方法。
付記９
無線通信装置であって、
送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを検出することに関する命令を保持するメモリ、該メモリは更に該第１移動端末によって送信されるデータ信号に選択的に時間シフト機構を用いるための命令を保持する、ここに該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、及び
該メモリに結合され、該メモリに保持された命令を実行するように構成された、プロセッサ
を具備する装置。
付記１０
該時間シフト機構は巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の少なくとも１つである、付記９の無線通信装置。
付記１１
該時間シフト機構は該データ信号に該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを付加する、付記１０の無線通信装置。
付記１２
該巡回プレフィックスおよびゼロ・パディングの内の該少なくとも１つが該データ信号の始端部に付加される、付記１１の無線通信装置。
付記１３
該巡回プレフィックス及び」ゼロ・パディングの内の該少なくとも１つが該データ信号の終端部に付加される、付記１１の無線通信装置。
付記１４
非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定するための命令を更に具備する、付記９の無線通信装置。
付記１５
送信されるデータ信号の始端部および終端部に巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の１つを付加するための命令を更に具備し、該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該１つの長さは該最大時間オフセットの長さ以下である、付記１４の無線通信装置。
付記１６
ピアツーピア・ネットワークにおいて無線端末を操作することを可能にする無線通信装置であって、
送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための手段、及び
該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるための手段、ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、
を具備する無線通信装置。
付記１７
該データ信号に巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の少なくとも１つを付加するための手段を更に具備する、付記１６の無線通信装置。
付記１８
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを該データ信号の始端部に付加するための手段を更に具備する、付記１７の無線通信装置。
付記１９
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを該データ信号の終端部に付加するための手段を更に具備する、付記１７の無線通信装置。
付記２０
該時間シフト機構を論理データ・バーストのプレプリアンブル部の期間に用いるための手段を更に具備する、付記１６の無線通信装置。
付記２１
非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定するための手段を更に具備する、付記１６の無線通信装置。
付記２２
送信されるデータ信号の始端部および終端部に巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の１つを付加するための手段を更に具備し、該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該１つの長さは該最大時間オフセットの長さ以下である、付記２１の方法。
付記２３
送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するための、及び
該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるための、ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、
機械実行可能命令を記憶した機械可読媒体。
付記２４
該時間の機構は巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の少なくとも１つである、付記２３の機械可読媒体。
付記２５
該データ信号に該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを付加することを更に具備する、付記２４の機械可読媒体。
付記２６
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを該データ信号の始端部に付加することを更に具備する、付記２５の機械可読媒体。
付記２７
該巡回プレフィックス及びゼロ・パディングの内の該少なくとも１つを該データ信号の終端部に付加することを更に具備する、付記２５の機械可読媒体。
付記２８
該時間シフト機構を論理データ・バーストのプレプリアンブル部の期間に用いることを更に具備する、付記２３の機械可読媒体。
付記２９
非同期通信に起因して生じる最大時間オフセットを決定することを更に具備する、付記２３の機械可読媒体。
付記３０
送信されるデータ信号の始端部および終端部に巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の１つを付加することを更に具備し、該巡回プレフィックス又はゼロ・パディングの内の該１つの長さは該最大時間オフセットの長さ以下である、付記２９の機械可読媒体。
付記３１
無線通信システムにおいて、
送信側第１移動端末と１又は複数の受信側移動端末が非同期的に通信していることを判定するように、及び
該第１移動端末によって送信されるデータ信号に時間シフト機構を用いるように、ここで、該機構は該１又は複数の受信側移動端末に該データ信号の長さについて警告する、
構成されたプロセッサ、を具備する装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図６ａ】
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【図６ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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