(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して柱状に形成された第１支柱と、この第１支柱の上部に接続される座面を有する座席からなり、
棒状のバネ材が収容できる開口が開設された複数のバネ挿入孔が前記第１支柱の縦方向に内設され、
さらに、前記座面の中央付近に座席開口部が貫設されたことを特徴とする体操ができる椅子。
【請求項２】
脚部と、この脚部の上部に立設される第２支柱と、この第２支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、
前記第２支柱は、弾性を有する素材を使用して筒状に形成された弾性体と、この弾性体の上端以下の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは外壁および内壁の双方に周設されるとともに棒状のバネ材が収容できる開口が開設され、かつ前記弾性体の変形に従動する素材で筒状に形設された複数の収容部とからなり、
さらに、前記座面の中央付近に座席開口部が貫設されたことを特徴とする体操ができる椅子。
【請求項３】
脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して柱状に形成された第３支柱と、この第３支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、
前記第３支柱は、この第３支柱の縦方向に内設される棒状のバネ材が収容できる開口を開設した複数のバネ挿入孔と、前記第３支柱の上端以下の外壁の一部に周設される該第３支柱の外壁を包囲するとともに横方向に突出する座席接合部と、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の前記第３支柱の外壁に横設される１以上の突起とからなり、
前記第３支柱の上部に被嵌した状態で、前記座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた支柱嵌入孔が開設され、かつ前記突起の配置に対応した箇所に配設されるとともに該突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を横設した筒状の支柱収容器を設け、前記座面の中央付近に座席開口部を貫設して、この座席開口部の下側に前記支柱収容器を垂設した座席を設けたことを特徴とする体操ができる椅子。
【請求項４】
脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して作られた第４支柱と、この第４支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、
前記第４支柱は、弾性を有する素材を使用して筒状に形成された弾性体と、この弾性体の上端以下の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは該弾性体の外壁および内壁の双方に周設されるとともに棒状のバネ材が収容できる開口が開設され、かつ前記弾性体の変形に従動する素材で筒状に形設された複数の収容部と、前記弾性体の上端から、外壁側に周設されている前記収容部の上端にかけた前記弾性体の外壁の一部に周設される該弾性体の外壁を包囲するとともに横方向に突出する座席接合部と、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の前記弾性体の外壁に横設される１以上の突起とからなり、
前記第４支柱の上部に被嵌した状態で、前記座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた支柱嵌入孔が開設され、かつ前記突起の配置に対応した箇所に配設されるとともに該突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を横設した筒状の支柱収容器を設け、前記座面の中央付近に座席開口部をして、この座席開口部の下側に前記支柱収容器を垂設した座席を設けたことを特徴とする体操ができる椅子。
【請求項５】
前記脚部の上部から上方に向けて棒状の縦桟材が立設されるとともに、前記第１支柱または前記第２支柱または前記第３支柱または前記第４支柱の周囲を取り囲む１以上の規制手段を前記縦桟材に横設したことを特徴とする請求項１から４に記載の体操ができる椅子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は通常の椅子機能に加え、ツイスト運動もしくは腰部回りを長円または８の字状に旋回する円運動、あるいは前後左右もしくは斜め方向に直動する揺動運動など、座席に着座した利用者の様々な動作に従動するとともに動作方向に抗して働く弾性復元力(弾性復帰力・復原性)を可変する機能と、調節する機能が具備された体操ができる椅子に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、通常の椅子に運動機能が付設されたものの中に実登３１３５０２８号広報に記載の「フィットネス椅子」または特表２００９−５４０８７１号広報に記載の「腰の強化に使用される椅子」もしくは特開２００８−１４９０２９号広報に記載の「椅子型運動器具」が紹介されている。
【０００３】
前記フィットネス椅子の主な構成は、脚部と、この脚部の上部に立設された円柱状の椅子支柱と、この椅子支柱の上部と回転自在に嵌着され上下双方にベアリングが内蔵された円筒状の回転部品を椅子支柱に固定する側の一端が設けられており、前記椅子支柱の上部には前記回転部品を椅子支柱に固定する側の一端が回転自在に外嵌されている。
この椅子支柱に固定する側の一端の下方には桟材が横設されており、この桟材の端部の上側には円筒状の回転部品の他端が突設されている。
また、この回転部品の他端に嵌入される円柱状の調整部品を回転部品に固定する側の一端が、前記回転部品の他端の上部に回転自在に挿嵌されている。
さらに、前記調整部品を回転部品に固定する側の一端の上方には桟材が横設されており、この桟材の縁部には上下双方にベアリングが内蔵された前記回転部品を椅子支柱に固定する側の一端と類似構造の円筒状の調整部品の他端が取り付けられている。
そして、円筒状の着座部支柱の下方に垂設された円柱状の突起が前記ベアリングの内輪に上方から挿嵌されており、前記着座部の下方に垂設された円柱状の支柱が前記着座部支柱の上方に接続されている。
【０００４】
また、前記腰の強化に使用される椅子の主な構成は、左右の両側にハンドルが凹設された円形板と、この円形板の裏面に垂設された平板状の上端部と、この上端部の周囲を取り囲む円筒状に形成され前記円形板の下側に垂設されたレセプタクルが形設されたシートと、このシートを下方から支持する前記レセプタクルに内嵌された状態で遊嵌する横断面概略すり鉢状の容器が上部に設置された円筒状接続部と、前記容器の上部と前記上端部を接続する上方が広く下方が狭いコイル状のスプリングと、前記接続部の下側で係合された支持部からなる。
係る構成では、前記上端部の下側と前記スプリングの上部とが係着されており、前記円筒状接続部の上側と前記スプリングの下部とが係着されていることから、前記シートは前記スプリングを介して円周および左右回転方向に可動な状態で前記接続部の上部に取り付けられている。
【０００５】
続いて、前記椅子型運動器具の主な構成は、複数本の脚部を有するフレームを上方から覆うカバーと、電動機取り付け部でなる基部と、前記電動機取り付け部の下側に回転軸を上方に突出した状態で固定された電動機と、前記回転軸に固着された小プーリーと、この小プーリーと対峙する大プーリー取り付け部上に配置され回転自在に支持された円盤状の回転体(大プーリー)と、この回転体の回転軸から離れる角度で該回転体の上面に斜設されベアリングが内蔵された円筒状の偏心筒取り付け部と、前記ベアリング(偏心筒取り付け部)の上方から挿嵌される突起が垂設された偏心筒と、この偏心筒の上部に設置された座体から構成されている。
係る構成では、前記偏心筒取り付け部に内蔵されたベアリングの内輪に前記突起を上方から挿嵌することで、前記偏心筒の上部に取り付けられた前記座体が前記偏心筒取り付け部の上側で回転自在に支持されている。
さらに、前記小プーリーから前記回転体には伝達ベルトが架け渡されており、前記偏心筒の上部には前記座体が回転自在に取り付けられており、この座体の下側の外壁面と前記カバー部の上側の外壁面との間隔には、これらの外側を覆う蛇腹状に作られ前記座体もしくは利用者の動作に従動して変形するベローズが跨設されている。
【０００６】
【特許文献１】実登３１３５０２８号  広報
【特許文献２】特表２００９−５４０８７１号  広報
【特許文献３】特開２００８−１４９０２９号  広報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載のフィットネス椅子では、前記回転部品と調整部品が水平線上の異なる軸線で自由に回転する。故に、利用者が前記着座部に腰掛けて両足を地に付けた体勢で臀部から腰部の捻転を反復するツイスト運動を行うことと、水平線上の異なる軸線で円周を描く円運動時に複合してツイスト運動を行うことができる。
しかしながら、前記着座部支柱または椅子支柱または回転部品または調整部品には、これらのいずれかを円周方向の外側に向けて傾斜する角度で設ける、あるいはその傾斜角を可変(変更)する構造が付設されておらず、円運動時に前記着座部を上下に動かす構造の付設もなされていない。
したがって、係る構造では円周方向の外側に上半身が投げ出されるように揺さぶられる立体的な旋回運動を行うことは元来不可能である。
また、円運動ならびにツイスト運動時に利用者の動作方向に抗する応力(反力・抗力)が働く構造の付設を欠く。故に、腹直筋ならびに外腹斜筋もしくは広背筋の鍛錬に適した運動器具とは言い難く、特に腹直筋と外腹斜筋の強度な鍛錬を所望する場合、旋回運動時に利用者自らが身体を円周方向に投げ出すように傾ける動作を意識的に行う必要が生じる。
さらに、円運動ならびにツイスト運動時に利用者の身体に対して外的な負荷が生じる構造が付設されていない点から、特に腹直筋ならびに外腹斜筋を効率的に鍛錬して強化し得る運度器具とは言い難い。
【０００８】
特許文献２に記載の腰の強化に使用される椅子では、利用者が前記シートに着座した姿勢で臀部および腹腰回りを左右に捻じるツイスト運動または身体を円周方向外側に傾けながら腰部回りを中心として小幅な長円もしくは小幅な８の字を描く円運動を行うことはできる。この時、利用者の動作に抗して前記スプリングに備わる弾性復元力が一定に作用するので、腹直筋ならびに外腹斜筋の鍛錬に適する。
しかしながら、該スプリングの変形に抗する弾性復元力を可変あるいは調節して付勢もしくは減勢する構造の付設を欠く。
例えば、体重が重たい利用者が前記シートに着座してツイスト運動もしくは回動運動を行う場合を想定する。
この場合、前記スプリングに働く弾性復元力を付勢する構造を欠く点から、前記スプリングの過剰な扁平(変形)を起因とする運動器具としての機能不全が想定される。          
同時に最悪の場合、該スプリングが過剰な扁平を来たし前記容器の上端部と前記シートの裏面が接触することで、前記シートが係る利用者の動作に従動せずに運動器具としての用をなさない懸念が生じる。
そもそも、利用者の動作に抗する前記スプリングの弾性復元力を付勢あるいは減勢する構造の付設を欠く点から、多様な体重の利用者あるいはツイスト運動または旋回運動(円運動)または直動運動時に都度の所望で運動強度の可変もしくは調節を要望する利用者にとって不向きな運動器具である。
【０００９】
一例として、就寝前に照明の輝度を低下させて脱力した状態で筋弛緩運動を実施した場合、身体の適度な疲労と精神的な緊張の緩和から得るリラックス効果によって睡眠の質が向上することが知られている。
しかしながら、前記腰の強化に使用される椅子では、前記上端部の下側と前記円筒状接続部の上側間に係着された前記スプリングに働く弾性復元力を前記レセプタクルの外部から可変または調節して付勢あるいは減勢する構造の付設を欠く。
したがって、様々な利用者の体重や身体能力などの条件または都度の状況に応じて運動時に働く前記スプリングの弾性復元力を適切な状態に調節することは不可能である。
【００１０】
一方、前記スプリングと同形同寸で高弾性を有するスプリングが前記容器に内蔵された状態の前記シートに力の弱い老人や女性もしくは身体障害者などの利用者が着座した姿勢で前後左右または斜め方向に直動する揺動運動などの筋弛緩運動を行う場合、予め前記レセプタクルの外部から係るスプリングに働く弾性復元力を調節して減勢することは構造上不可能である。
他方、体重が重たい利用者や強度の筋トレを所望する利用者がツイスト運動あるいは回動運動を行う場合、前記容器に内蔵された係るスプリングに働く弾性復元力を調節して付勢することも構造上不可能である。
したがって、体重が重たい利用者や強度の筋トレを所望する利用者が前記シートに着座してツイスト運動または円運動を行う場合、前記スプリングの変形に抗する弾性復元力が不足する状況も想定される。
故に、万人向けの運動器具とは言い難く、前記シートの稼働時の始点、作用点に該当する前記上端部の下側に係着された前記スプリングの上端と、前記円筒状接続部の上側に係着された同スプリングの下端との距離が近接している点、前記シートの円周方向に向けた傾動時に前記容器の外壁と前記レセプタクルの内壁とが当接した時点で前記シートの傾動が小幅な角度に制限される点から、特に、大きな円周を描く旋回運動に適した運動器具とは言い難い。
【００１１】
特許文献３に記載の椅子型運動器具では、前記回転体の中心から離れた箇所にベアリングが内蔵された前記偏心筒取り付け部が斜設されていること、その偏心筒取り付け部の上方に前記偏心筒が回転自在に取り付けられ、その上部に前記座体が設置されていることから、前記電動機の起動によって前記座体が円周方向の外側へ傾いた状態で長円状に偏心した回転が自動的に開始される。
係る状態では、該座体に着座して両足を地に付けた態勢にある利用者の上半身が該座体の回転方向から外側斜め上方に投げ出されるように揺さぶられる円運動が機械的に実施され、この時、利用者自らが腰部を中心として左右に捻転するツイスト運動を並行して行うこともできる。
また、前記カバー部の外壁面と前記座体の外壁面とが前記ベローズによって跨設された状態で可動でありながら前記座体の自転が一定の範囲内で規制されるので、前記座体から利用者が脱落するなどの事故を未然に防止することができる。
しかしながら、前記偏心筒取り付け部には前記回転体の上面に斜設された元来の傾斜角を異なる角度に変更する構造の付設を欠く。
【００１２】
例えば、前記座体の偏心回転を主に担う前記偏心筒取り付け部を着脱可能に構成するとともに異なる傾斜角の偏心筒取り付け部を複数種備えた場合を仮定する。
この場合、利用者が前記座体から離れて該座体を取り外し、前記カバー部を取り外した後に、異なる傾斜角の偏心筒に付け替える手間が生じる。
また、前記電動機は反転する機能が備わるものの、あくまでも機械による回転であることから、多様な利用者の都度の意思または要望に応じた運動強度でツイスト運動や円運動が実施できる運動器具とは言い難く、８の時を描く旋回運動の実施に要する構造も欠く。
さらに、構造体に電動機が含まれるので、前述した２件の特許文献と比べて重量増となることは避けがたく、係る構造の椅子型運動器具では日常生活上での食卓用の椅子または事務やパソコン用の椅子機能を兼ねる考慮を欠く。
故に、医療機関でのリハビリ用など、特定の状況下での椅子型運動装置としての利用はあり得るが、日常生活において椅子機能を兼ねる運動器具にはなり得ない。
【００１３】
特許文献１に記載のフィットネス椅子では、旋回運動時に上半身を円周方向の外側に投げ出すように揺さぶる構造を欠く点、長円を描く円運動を行うための構造を欠く点、前記着座部に着座した利用者の動作方向に抗して働く弾性復元力(応力・抗力)が作用する構造を欠く点から、腹直筋ならびに外腹斜筋を効率的に鍛錬して強化し得る運度器具とは言い難い。
また、特許文献２に記載の腰の強化に使用される椅子では、前記シートに着座した利用者の動作に抗して生じる弾性復元力を担う前記スプリングが付設されてはいるものの、該スプリングに備わる弾性復元力は一定であり、可変または調節する構造の付設を欠く点から、様々な体格または体力の利用者または利用時の都度の意思や状況に応じて、前記スプリングに備わる弾性復元力が適切に可変あるいは調節された状態を提供し得る運動器具とは言い難い。
さらに、特許文献３に記載の椅子型運動器具では、前記シートの傾斜角を調節したり、前記回転体の回転軸から前記偏心筒取り付け部(偏心筒)の距離を変更して前記シートが偏心して回転する際の円周の大きさを可変する構造を欠く点、構造上８の字を描く旋回運動の実施が不可能な点、利用者の動作に抗する応力が作用する構造の付設を欠く点から、不特定多数の利用者が都度に所望する運動形態または運動強度に適切に応じ得る運動器具とは言い難い。
【００１４】
本発明は以上で述べた公知文献が抱える問題点を解決すると同時に、長円または８の字を描く旋回運動ならびに腹腰回りを左右に捻じるツイスト運動などの実施時に、前記第１支柱または第２支柱の変形に抗する弾性復元力を可変もしくは調節することができる構造の具備を課題とする。
さらに、本発明の目的は多様な利用者の体重や体力もしくはその時々に所望する運動強度あるいは都度の状況に応じて前記第１支柱または第２支柱の変形に抗する弾性復元力を適切な状態(弾力)に容易な作業で調節もしくは可変することができるとともに安全性を兼ね備え機能的に優れた椅子型運動器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
請求項１に記載の体操ができる椅子では、脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して柱状に形成された第１支柱と、この第１支柱の上部に接続される座面を有する座席からなり、棒状のバネ材が収容できる開口が開設された複数のバネ挿入孔が前記第１支柱の縦方向に内設され、さらに、前記座面の中央付近には座席開口部が貫設されている。
【００１６】
前記構成では、前記バネ挿入孔に開設した前記開口の内寸＞外寸に設えるとともに弾性に富むゴム系の素材を使用して棒状に形成したバネ材を別設することが望ましい。
係る構造では、前記座席の裏面(座席開口部の下側)と、前記第１支柱の上端との接合面を確保するために、前記座席開口部の貫設範囲＜前記第１支柱の横断面に作ることが好ましい。
また、前記座席開口部を前記座面の中央付近に貫設する場合、前記バネ挿入孔の上端に係る開口を開設することが好ましい。
【００１７】
請求項２に記載の体操ができる椅子では、脚部と、この脚部の上部に立設される第２支柱と、この第２支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、前記第２支柱は、弾性を有する素材を使用して筒状に形成された弾性体と、この弾性体の上端以下の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは外壁および内壁の双方に周設されるとともに棒状のバネ材が収容できる開口が開設され、かつ前記弾性体の変形に従動する素材で筒状に形設された複数の収容部とからなり、さらに、前記座面の中央付近に座席開口部が貫設されている。
【００１８】
前記構成では、前記弾性体と前記収容部は同素材を使用して一体成型で設えることが好ましく、係る収容部に開設する開口の内寸＞外寸に設えるとともに、弾性に富むゴム系の素材を使用して棒状に形成したバネ材を別設することが望ましい。
係る構造では、前記座席の裏面(座席開口部の下側)と、前記弾性体の上端との接合面を確保するために、前記座席開口部の貫設範囲＜前記弾性体の横断面として作ることが好ましい。
また、前記座席開口部を前記座面の中央付近に貫設する場合、前記収容部の上端に係る開口を開設することが好ましい。
【００１９】
請求項３に記載の体操ができる椅子では、脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して柱状に形成された第３支柱と、この第３支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、前記第３支柱は、この第３支柱の縦方向に内設される棒状のバネ材が収容できる開口を開設した複数のバネ挿入孔と、前記第３支柱の上端以下の外壁の一部に周設される該第３支柱の外壁を包囲するとともに横方向に突出する座席接合部と、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の前記第３支柱の外壁に横設される１以上の突起とからなり、前記第３支柱の上部に被嵌した状態で、前記座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた支柱嵌入孔が開設され、かつ前記突起の配置に対応した箇所に配設されるとともに該突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を横設した筒状の支柱収容器を設け、前記座面の中央付近に座席開口部を貫設して、この座席開口部の下側に前記支柱収容器を垂設した座席が設けられている。
【００２０】
前記構成では、ゴム系の素材を使用して異なる肉厚に形設した突起を複数種設けるとともに前記第３支柱の外壁と係脱(着脱)自在に構成することが望ましい。
その場合、前記第３支柱の外壁の複数箇所と、前記突起の双方に係脱手段を講じて、前記第３支柱に設けた係脱手段の配設箇所および数に対応した配置の突起揺動溝を前記支柱収容器に増設することが好ましい。
【００２１】
請求項４に記載の体操ができる椅子では、脚部と、この脚部の上部に立設される弾性を有する素材を使用して作られた第４支柱と、この第４支柱の上部に接続される座面を有する座席とからなる椅子であって、前記第４支柱は、弾性を有する素材を使用して筒状に形成された弾性体と、この弾性体の上端以下の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは該弾性体の外壁および内壁の双方に周設されるとともに棒状のバネ材が収容できる開口が開設され、かつ前記弾性体の変形に従動する素材で筒状に形設された複数の収容部と、前記弾性体の上端から、外壁側に周設されている前記収容部の上端にかけた前記弾性体の外壁の一部に周設される該弾性体の外壁を包囲するとともに横方向に突出する座席接合部と、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の前記弾性体の外壁に横設される１以上の突起とからなり、前記第４支柱の上部に被嵌した状態で、前記座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた支柱嵌入孔が開設され、かつ前記突起の配置に対応した箇所に配設されるとともに該突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を横設した筒状の支柱収容器を設け、前記座面の中央付近に座席開口部を貫設して、この座席開口部の下側に前記支柱収容器を垂設した座席が設けられている。
【００２２】
前記構成では、前記座席接合部の上端の外側縁部の周辺に複数の突起を突設するとともに前記第４支柱、あるいは弾性体の外壁寄りに、前記座席接合部の上端が露出する空間を設けることが好ましく、係る空間を硬質かつ平滑に作ることが好ましい。
また、ゴム系の素材を使用して異なる肉厚に形設した突起を複数種用意して、前記座席接合部の上端と係脱(着脱)自在に構成することが好ましい。
【００２３】
請求項１から４の構成を受ける請求項５に記載の体操ができる椅子では、前記脚部の上部から上方に向けて棒状の縦桟材が立設されるとともに、前記第１支柱または前記第２支柱または前記第３支柱または前記第４支柱の周囲を取り囲む１以上の規制手段を前記縦桟材に横設されている。
【００２４】
前記構成では、前記縦桟材ならびに前記規制手段には、アルミやステンレスなどの頑丈な素材を使用することが望ましい。
【００２５】
前記構成では、円周を描く旋回運動時に前記第１支柱または第２支柱または第３支柱または第４支柱が傾動(傾斜・湾曲)した状態で前記規制手段の枠内に当接しながら回動することが想定されるので、該規制手段の形状を円形に形設することが望ましい。
【発明の効果】
【００２６】
請求項１に記載の発明によると、前記第１支柱の縦方向(上下方向)には、棒状のバネ材が収容(納置)できる開口を開設した複数のバネ挿入孔が内設されている。
例えば、係る第１支柱と同寸法の同素材で、空間または開口部を内設しない同形状の柱状体は高密度(空洞の部位がない)であることから、弾性素材に特性として備わる屈折もしくは湾曲、あるいは捻じれなどの変形に抗して(逆らって)働く弾性復元力(復原性)が強く作用する。故に、元位置または原形への復元力(復帰力)は高いものの、外力を加えて変形させるには力を要する。
【００２７】
つまり、内部に空間を設けることなく弾性を有する素材で作られた同形状の高密度な柱状体に比べて、バネ挿入孔にバネ材を未納置とした第１支柱には、多くの空間に該当する複数のバネ挿入孔が内設されているので、空間率(空間が占める割合)が高く(多く)減勢した状態となる。
故に、空間もしくは開口を内設せず、同素材で作られた同形状の柱状体に比べて、元位置または原形への復元力は低下する。一方で、曲げる際の柔軟性と可撓性が向上することから曲げやすく(撓みやすく)なる。
【００２８】
よって、バネ挿入孔にバネ材を少数納置もしくは未納置とした第１支柱では、長円もしくは８の字などの円周を描く旋回運動(回動運動)を行う際に円周方向に湾曲(屈折)させやすいこと、左右方向にねじ曲げて変形させやすいことから、係る状態の第１支柱を軸とした軽度の円運動(旋回・回動)を行う際に適しており、特に、ツイスト運動を行う時に相応しい。
ちなみに、係る状態では旋回運動時にツイスト運動を複合して実施することも容易に行える。
また、バネ材の納置数(納めておく数)に係わらず、係る第１支柱が弾性を有する素材を使用して作られていること、旋回運動時の軸点が前記脚部の上部近傍に在ること、この時、作用点(動作の対象となる部材)が前記座席の下部近傍に在ることから、前記座席に着座した利用者があらゆる円周を描く旋回運動を行う際の起点となる軸点と作用点(動く箇所)が上下方向の離れた箇所に位置される。        
【００２９】
したがって、上半身を円周方向の外側に大きく傾けた体勢での旋回運動時(回動運動)に費やす体力に加えて、係る第１支柱本体が変形に抗して原形に復帰する時に働く弾性復元力(弾性素材の特性)と、バネ挿入孔に納置したバネ材が変形に抗して原形に復帰する時に働く弾性復元力が付加される。
故に、前記座席に着座した姿勢で前記第１支柱本体ならびにバネ材に働く弾性復元力に抗して、長円、あるいは８の時などの円周を描く旋回(回動)運動時または腹直筋ならびに外複斜筋回りを左右交互に捻転するツイスト運動時に上記１〜３で紹介した特許文献に比べて、必然的に体力を要する。
そのため、同じ利用者が同じ時間を係る構造の体操ができる椅子を使用して旋回(回動)運動またはツイスト運動に費やした場合、上記１〜３で紹介した特許文献に比べて、係る利用者の腹直筋および外複斜筋回りならびに広背筋の鍛錬がより効率化される。
【００３０】
また、上端に開口を開設した複数のバネ挿入孔を内設した第１支柱を座席開口部の直下(座面の裏側)に接続する構造の場合、係る座席開口部の上面視から上端に開設した開口と、バネ挿入孔に納置したバネ材の総数ならびに配置を目視で確認することと、前記座席から立ち上がった姿勢で係るバネ材を出し入れして増減することができる。
それにより、旋回運動時に前記第１支柱が円周方向に撓む(曲がる)時、あるいはツイスト運動時に左右に捻じれる時の変形に抗して作用する弾性復元力を付勢(増強)、あるいは減勢(減少)する時の作業が簡単かつ容易に行える。
【００３１】
さらに、全てのバネ挿入孔が見える程度で座席開口部の貫設範囲＜バネ挿入孔の上端に開口を開設した第１支柱の横断面を作るとともに、座席開口部の直下に係る第１支柱を接続する構造の場合、係る第１支柱の上端が座席開口部の上方、つまり前記座面の表面から突出することはない。
係る構造では、前記座面の裏側(座席開口部の直下)と係る第１支柱の上端との接合面が確保できるので、接着などの確実な固着手段を講じることが可能になる。
【００３２】
ちなみに、係る開口を上端に開設するとともに上下方向(縦方向)に複数のバネ挿入孔を内設した第１支柱と、バネ挿入孔に納置した状態で上端に開設した開口から若干突出する全長(突出長１０ｍｍ〜２０ｍｍ)に作られたバネ材を用いる構成の場合、係るバネ材の突出長＜座面の肉厚(３０ｍｍ以上)に設けることで、上端に開設した開口から係るバネ挿入孔に納置した際に突出するバネ材の端部と前記座席に着座した利用者の臀部とが接触する事態を回避できる。
故に、係る全長に作られたバネ材を多数のバネ挿入孔に納置した状態であっても、前記座席に着座した利用者に不快感をもたらすことはなく、あらゆる円周を描く旋回運動(回動運動)、あるいは左右交互に上半身を捻じるツイスト運動などを快適に行うことができる。
また、上端に開口を開設した第１支柱と、バネ挿入孔に納置した状態で上端に開設した開口から端部が突出する全長に作られたバネ材と、係るバネ材の突出長を補う肉厚に作られた座面を有する座席を用いる構成では、バネ挿入孔に納置(納めておくこと)するバネ材の数量を増減して、係る第１支柱の変形時に抗して作用する弾性復元力を事前に可変、あるいは調節する場合、バネ挿入孔の上端に開設した開口から突出するバネ材の端部を摘まんで出し入れする時の作業性が向上する。
【００３３】
さらに、上端に開設した開口に加えて、上端から若干下方の外壁に開口を開設して、バネ挿入孔に向けて貫設するとともに一続きに設えることで、１つのバネ挿入孔に対して上端および若干下方の外壁の２箇所に開口を開設する策もある。
係る構造では、下側に開設した開口からバネ材の端部を突出(露出)させた状態で係るバネ挿入孔に納置することができる。
また、上端側に開設した開口からバネ材を納置した場合、前記座面から離れた上で、前記座席開口部から係るバネ材の納置数や配置を目視で確認する時の視認性が向上する。
ちなみに、上端から若干下側の外壁に開口を開設して、バネ挿入孔に向けて貫設するとともに一続きに設えた複数のバネ挿入孔を内設した第１支柱を用いる構成では、利用者が前記座席に着座した姿勢で下側に開設されている開口からバネ材を出し入れして、係るバネ材の納置数を増減することが可能になる。
この場合、座席接合部の貫設を必ずしも必須としないので、前記座席の製造工程の時短あるいは金型の簡略化によるコストの縮減を図ることができる。
【００３４】
詳しくは、バネ挿入孔の上端に開設した開口と、上端から下側の外壁に開設した開口をバネ挿入孔と一続きに設えて、上端と下側の外壁の２箇所に開設した双方の開口からバネ材を出し入れできる構造では、係るバネ材をバネ挿入孔に納置した状態で、上端側に開設した開口から端部が突出する全長を有する場合、下側の外壁に開設した開口から係る全長のバネ材をバネ挿入孔に納置した状態では、係るバネ材の端部は下側に開設されている開口から突出する。
この場合、係る構造に形設した第１支柱の変形時に生じる弾性復元力を可変、あるいは調整する際に、利用者が前記座席に着座した姿勢で下側に開設されている開口から係るバネ材を挿抜して納置数を増減する時の作業性が一層向上する。
一方、上端側に開設されている開口から係るバネ材を納置した場合、係るバネ材の上端が前記座席開口部の上方から目視で容易に確認できることから、係るバネ材の納置状態の視認性が向上する。
【００３５】
また、前記座席に着座した利用者が長円または８の字などの円周を描く円(旋回・回動)運動もしくはツイスト運動を反復して行う場合、前記第１支柱本体が特性として有する弾性復元力(復原性)と、バネ挿入孔に納置したバネ材が特性として有する弾性復元力に抗する体力(筋力)を必然的に要することから、利用者の広背筋周りおよび腹直筋周りならびに外腹斜筋周りおよび中殿筋周り(以下、筋肉群)に対する複合的な筋トレが効率的に行える。
なお、８の字を描く旋回運動または腰部周辺を左右交互に捻るツイスト運動は筋肉群の強化を図ると同時に消化器官の蠕動運動を兼ねるので、便秘の解消や腰痛の予防や解消などの副次的な効果も奏する点から、ダイエットや腹部回りの引き締めによる身体の美観向上にも貢献する。
【００３６】
請求項２に記載の発明によると、前記弾性体の外壁のみに収容部を周設して、係る収容部の上端に開口を開設する構造の第２支柱の場合、座席開口部の貫設を必ずしも必須としない。故に、前記座席の製造工程の簡略化によるコストの縮減が見込める。
一方、前記弾性体の内壁のみに収容部を周設して、係る収容部の上端に開口を開設する構造の第２支柱、あるいは前記弾性体の外壁と内壁の双方に収容部を周設して、係る収容部の上端に開口を開設する構造の第２支柱の場合、内壁側に周設されている収容部の上端に開設した開口が見える程度で座席開口部の貫設範囲＜前記弾性体の横断面に形設することで、座席開口部の直下に前記弾性体の上端を接続した際に、係る弾性体の上端が座席開口部の上方、つまり前記座面の表面に突出することはない。
係る構造では、前記座面の裏側(座席開口部の直下)と、前記弾性体の上端との接合面が確保できるので、接着などの確実な固着手段を講じることができる。
【００３７】
ちなみに、内壁側に周設した収容部の上端に開設する開口を前記弾性体の上端と同等の位置(高さ)に開設するとともに、外壁側に周設した収容部の上端に開設する開口を前記弾性体の上端から若干下側に配設する構造の第２支柱と、係る収容部に納置した状態で、上端に開設した開口から若干突出する全長(突出長１０ｍｍ〜２０ｍｍ)に作られたバネ材を用いる構成の場合、係るバネ材の突出長＜座面の肉厚(３０ｍｍ以上)に設けることで、内壁側に周設されている収容部の上端に開設した開口からバネ挿入孔に納置した際に突出する係るバネ材の端部と前記座席に着座した利用者の臀部とが接触する事態を回避できる。
故に、係る全長に作られたバネ材を多数の収容部に納置した状態であっても、前記座面に着座した利用者に不快感をもたらすことはなく、あらゆる円周を描く旋回運動(回動運動)、あるいは左右交互に上半身を捻じるツイスト運動などを快適に行うことができる。
【００３８】
係る構造では、外壁側の収容部の上端に開設した開口から納置する係る全長のバネ材の上端も突出することから、利用者が前記座席に着座した姿勢で外壁側に周設されている収容部の上端に開設した開口から、係る全長のバネ材を出し入れして納置数を増減することができる。
そのため、前記弾性体の外壁のみに収容部を周設して、係る収容部の上端に開口を開設する構造の第２支柱、あるいは前記弾性体の外壁と内壁の双方に収容部を周設して、係る収容部の上端に開口を開設する構造の第２支柱の変形時に生じる弾性復元力を調整する時の作業性が向上する。
ちなみに、係る収容部を前記弾性体の外壁のみに周設する構造の第２支柱と、係る収容部に納置した状態で、上端に開設した開口から若干突出する全長に作られたバネ材を用いる構成の場合、必ずしも座席開口部の貫設を必須としない。
したがって、前記座席を薄型かつ軽量に作ることと、製造工程の簡略化を図ることが可能になる。
【００３９】
また、前記弾性体と前記第１支柱を同素材を使用して同寸法の同外形に形設した場合、係る第１支柱は複数のバネ挿入孔を縦方向(上下方向)に内設した柱状体に形設されていることに対して、前記弾性体は外壁と内壁の２箇所に壁面を有し、内壁の内側に空間を有する筒状に形成されている。
したがって、前記第１支柱に比べて剛性は若干劣るものの、壁面数と壁面面積が増加する点から、バネ挿入孔と同様の役割を担う収容部の周設箇所を内壁、あるいは外壁のいずれか一方、もしくは内壁および外壁の双方にと、これら収容部の周設数と配置する壁面の選択肢が多様化する。
【００４０】
さらに、収容部を前記弾性体の変形に従動する素材で形設したことから、係る収容部を周設する壁面に関わらず、係る収容部に納置したバネ材は前記座席に着座した利用者の動作に応じて変形する。
係る状態では、弾性を有する素材で作られた弾性体本体に特性(復原性)として備わる弾性復元力に加えて、係る収容部に納置したバネ材に特性(復原性)として備わる弾性復元力が付加される。
反して、係る収容部にバネ材を未納置とした状態の第２支柱では、前記弾性体が弾性を有する素材を使用して筒状に形成されている点、係る収容部を棒状のバネ材が収容できる細長い形状に設えるとともに、前記弾性体の変形に従動する素材で形設した点から、前記第２支柱 (弾性体)の変形時(前記座席に着座した利用者の動作)に係る収容部が大きな影響を及ぼすことはない。
【００４１】
例えば、前記第１支柱と前記弾性体の外寸が同一で、バネ挿入孔と収容部の内寸を同一に形設した場合、係る収容部を前記弾性体の内壁と外壁の双方に周設する第２支柱では、係るバネ挿入孔の内設数に比べて、係る収容部の周設数が上回ることは明確である。
また、係る収容部を外壁または内壁のいずれか一方に周設する第２支柱に比べて、係る収容部を内外壁の双方に周設する第２支柱の場合、係る収容部の周設数が増加する点から、バネ材の絶対納置数(納めて置く総数)を増量することができる。
そのため、係る収容部を前記弾性体の外壁、あるいは内壁のいずれか一方に周設した第２支柱に比べて、係る収容部を前記弾性体の内外壁の双方に周設した第２支柱の変形時に抗して働く弾性復元力の調節範囲が低弾性から高弾性まで一層広がることを利点とする。
特に、上端に開口を開設した収容部が前記弾性体の内外壁の双方に周設される第２支柱と、係る収容部に納置した状態で上端に開設した開口から突出する全長を有するバネ材を用いる構成では、係る第２支柱に働く弾性復元力を僅かに付勢、あるいは減勢して微調節する場合、前記座席に利用者が着座した姿勢で、外壁側に周設された収容部の上端に開設した係る開口から突出するバネ材の上端をつまんで出し入れすることで増減して対応し得る点から、係る状態での作業性ならびに利便性が向上する。
さらに、係る収容部にバネ材が未納置時(低弾性時)と全納置時(高弾性時)に働く弾性復元力の作用量(応力：物体に荷重が作用する時、物体内部にその荷重に抵抗してつり合いを保とうとする力)の差が増幅することから、運動強度、あるいは都度の状況における弾性復元力の作用量(係る第２支柱の変形時に働く応力の程度)を変化させる場合の選択肢がより豊富になる。
【００４２】
一方、開口を上端に開設した収容部を前記弾性体の内外壁の双方に周設する構造の第２支柱の場合、係る収容部にバネ材を未納置とした状態で変形方向に抗して働く弾性復元力は、前記弾性体を弾性を有する素材で筒状に形成したこと、係る収容部を棒状のバネ材が収容できる細長い形状に設えるとともに、前記弾性体の変形に従動する素材で形設したことから、同状態であることを前提に、前記弾性体の外壁もしくは内壁のいずれか一方に収容部を周設する構造の第２支柱の変形時に抗して働く弾性復元力に相当する。
したがって、前記弾性体の内外壁の双方に周設した収容部に、バネ材を未納置とした状態の第２支柱では、体重が軽い利用者、あるいは体力の弱い高齢者もしくは力の弱い女性などが前記座席に着座して長円または８の字などの円周を描く旋回 (回動)運動もしくはツイスト運動、あるいは前後左右または斜め方向に直動する揺動運動などの軽度な実施時に適した低弾性(低弾力)を奏する。
【００４３】
他方、前記弾性体の内壁と外壁の双方に周設した収容部の全てに、バネ材を納置した状態の第２支柱の変形に抗して生じる弾性復元力は、前記弾性体の外壁または内壁のいずれか一方に周設した収容部の全てに、バネ材を納置した状態の第２支柱の変形に抗して生じる弾性復元力を上回る。
したがって、前記弾性体の内外壁の双方に周設した全ての収容部に、バネ材を納置した状態の第２支柱では、体重が重たい利用者、あるいは体力が強い利用者もしくは強度の運動を所望する利用者などが前記座席に着座して長円もしくは８の字などの円周を描く旋回運動もしくはツイスト運動などの強度な実施時に適する高弾性を奏する。
【００４４】
また、前記弾性体の外壁、あるいは内壁のいずれか一方に収容部を周設した第２支柱に比べて、前記弾性体の内外壁の双方に収容部を周設した第２支柱では、係る収容部の周設数が増量されるので、変形方向に抗する弾性復帰力を付勢(増強)、あるいは減勢(減少)する際にバネ材の納置数の増減を微調整して少しずつ変化させることができる。
さらに、係る収容部に対するバネ材の納置数の最大値と最小値の隔たりが広がることから、変形時に生じる弾性復元力の作用量の差 (最小値と最大値)が大きくなる。
したがって、前記弾性体の内外壁の双方に収容部を周設した第２支柱に、バネ材を未納置とした状態と、全ての収容部にバネ材を納置した状態では、係る第２支柱の変形時に作用する弾性復元力(応力・復原性)は大幅に異なる。
故に、外壁、あるいは内壁のいずれか一方に収容部が周設される第２支柱に比べて、係る第２支柱の変形時に働く弾性復元力(応力・復原性)を大幅から小幅に変更することと、一層微細な調整ができるので、不特定多数の利用者の不規則な要望に応じて、より適切な状態(弾性復元力)に調節できることを利点とする。
【００４５】
さらに、開口を上端に開設した収容部が前記弾性体の内外壁の双方に周設される第２支柱の外壁側に周設した収容部を一定の間隔を隔てて配設し、係る収容部間に露出する外壁に開口を開設するとともに、内壁側に周設した収容部まで貫設して一続きにする策もある。
この場合、係る構造の第２支柱と、係る収容部に納置した状態で、上端に開設されている開口から突出する全長のバネ材を用いる構成では、係る収容部が前記弾性体の内外壁の双方に周設されていること、上端に開設した開口に加えて、前記弾性体の外壁に開口を開設するとともに、内壁側に周設した収容部と一続きに設えたことから、外壁側の収容部に納置したバネ材の端部は上端に開設した開口から突出し、内壁側の収容部に納置したバネ材の端部は外壁側に開設した開口から突出する。
係る構成では、外壁側の収容部の周設数が減少するものの、外壁側に周設される収容部の上端に開口を開設した点、内壁側に周設される収容部には、上端と外壁の２箇所に開口を開設した点から、内外壁の双方に周設した収容部から係る全長のバネ材を出し入れする際に、利用者が前記座席から離れることを必須としない。
したがって、係るバネ材の納置数を増減して係る第２支柱の変形に抗する弾性復元力を可変、あるいは調整する際の作業性がより一層向上する。
ちなみに、係る構造では座席開口部の貫設を必ずしも必須としないので、前記座席を薄型かつ軽量に作ることができる。
また、前記座席の製造工程の簡略化とともに原材料の使用量の縮減による生産コストの削減を図ることも可能になる。
【００４６】
例えば、眠前に筋弛緩運動を行うことで睡眠の質が向上することが一般に知られている。このような場合、利用者が自身の体重や健康状態を考慮した上で、バネ挿入孔または収容部に納置するバネ材を少数とするか、未納置とすることによって、前記第１支柱または第２支柱の変形に抗する弾性復元力を減勢させることができる。
よって、バネ材を少数納置、あるいは未納置とした状態の前記第１支柱または第２支柱では、ロッキングチェアーに代表される脱力した状態での前後左右または斜め方向に直動する軽度の揺動運動を行う際に相応しい低弾性を提供することもできる。
この場合、揺動運動が筋弛緩運動に該当するので、睡眠の質を改善すると同時にリラックス効果を得ることもできる。
【００４７】
また、前記第１支柱、あるいは収容部を前記弾性体の内壁のみに周設する第２支柱もしくは前記弾性体の内外壁の双方に前記収容部を周設する第２支柱であっても、バネ挿入孔、あるいは収容部の上端に開口を開設する構造の場合、上端に開設した開口からバネ挿入孔、あるいは収容部の状況(バネ材の納置状況)と、係る収容部に納置したバネ材の端部が、座席開口部の上面視から目視で確認できるので、バネ材の配置や納置数を判別して難なく変更することができる。
特に、前記弾性体の内外壁の双方に収納部を周設する第２支柱では、係る収容部を配置する壁面が多様化すること、係る収容部に納置するバネ材の数を増量できることから、係る第２支柱の変形時に生じる弾性復元力をより適切な状態に調節できる。
また、係る第２支柱の変形時に生じる弾性復元力を大幅に可変することもできる点から、不特定多数の利用者の都度の要望あるいは身体能力に応じ得る万能性を持つ。
【００４８】
さらに、前記弾性体の内外壁の双方に収納部を周設した第２支柱を用いる構成では、バネ材の納置数に係わらず、あらゆる円周を描く旋回運動時(回動運動)の軸点(起点)が前記脚部の近傍に在ること、この時、作用点が前記座席の裏面近傍の下側(係る第２支柱の上方)に在ること(起点と作用点の距離が上下方向に離れた状態)から、係る第２支柱の作用点ならびに利用者の身体(特に上半身)が円周方向の外側に大きく傾く体勢での円運動を行うことができる。
係る状態では、前記弾性体の内外壁の双方に収納部を周設した第２支柱が円周方向に大きく傾動(変形)した状態から直立した姿勢に復帰(復原)する際に作用する強い弾性復元力に抗して、身体を円周方向の外側に大きく傾けた体勢で旋回運動を行う利用者の腹直筋と外複斜筋回りならびに広背筋が必然的に鍛錬される。
故に、利用者の筋肉群に対する複合的な筋トレの実施が一層効率化することから、さらなる体力(筋力)の強化を図ることができる。
【００４９】
また、前記弾性体が筒状に形成されていること、係る収容部が前記弾性体の動作に従動する素材で形設されていること、バネ材を未納置、あるいは納置数を少ない状態とした第２支柱では、空間率(バネ材が納置されていない収容部)が多くを占めることから、可撓性と柔軟性に長けるので変形させやすい。
そのため、前記弾性体の内外壁に周設した収納部にバネ材が未納置、あるいは少数納置とした状態にある第２支柱では、前記座席に着座した利用者が両足を地に付けた態勢で腰部回りを左右に捻じるツイスト運動を行う際に相応しい弾性復元力(低弾性)を奏する。
【００５０】
例えば、請求項１または２に係る体操ができる椅子を使用して日常的に８の字や長円などの円周を描く旋回運動とツイスト運動を習慣的に実践すれば、前記第１支柱本体もしくは第２支柱本体(弾性体)の変形時に生じる弾性復元力に、これら支柱の変形に従動するバネ挿入孔、あるいは収容部に納置したバネ材の変形時に生じる弾性復元力が付加されることで増強される弾性復元力に抗する利用者の腹直筋および外腹斜筋がより一層鍛錬され強化される。
この場合、身体能力の鍛錬、強化のみならず、ウエストラインが絞られ腰回りのくびれが強調される。
また、８の字を描く円運動またはツイスト運動は消化器官の蠕動運動も兼ねることから、便秘の解消などの副次的な効果も相まってスリムであると同時に健康的、また美観的にも優れた体型の維持を図ることが可能になる。これら効果は女性にとって特に喜ばしい。
【００５１】
請求項３に記載の発明によると、座席接合部を前記第３支柱の上端以下の外壁に周設して、係る座席接合部の上方、あるいは下方または上下双方の外壁に１以上の突起を突設する構造では、係る第３支柱の上部に支柱嵌入孔を被嵌した状態で、係る座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた点、係る突起の配置に対応するとともに、この突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を支柱収容器に横設した点、係る構造の支柱収容器を座席開口部の下側に垂設した点から、係る第３支柱と係る座席を着脱自在に構成することが可能になる。
係る構造では、第３支柱の上部に係る支柱嵌入孔を被嵌した状態で設置した係る座席は、係る座席接合部の上方で左右に遊転する。
さらに、係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に係る突起を１以上横設した点、これら突起を横設した箇所に対応する配置の突起揺動溝を横設した係る支柱収容器を座席開口部の下側に垂設した点から、係る座席接合部の上方で遊転する係る座席の回動に係る突起揺動溝が従動する。
したがって、係る突起揺動溝内に遊嵌される突起の肉厚、あるいは突起揺動溝の間隔によって異なるが、係る座席の回動時のいずれかの時点で係る突起揺動溝内に係る突起が当接する。
【００５２】
具体的には、上端以下の外壁に座席接合部を周設して、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に硬質な素材で作られた突起を横設する構造の第３支柱の上部に、係る支柱嵌入孔を被嵌して取り付けた係る座席(座面)に利用者が着座してツイスト運動を行う場合、係る座席の回動(回転)に従動する係る突起揺動溝の内側に硬質の突起が当接することによって外力が生じる。
係る状態では、係る突起が硬質な素材で作られている点、係る第３支柱は弾性を有する素材で作られている点から、係る突起と係る突起揺動溝の当接時に生じる外力が、係る第３支柱の外壁を通じて第３支柱本体に伝播する。
それにより、係る第３支柱に特性として備わる弾性復元力と、バネ挿入孔に納置したバネ材が有する弾性復元力の相乗作用が、係る座席を反転させる抗力(弾性復元力・応力)に切り替わり、係る座面に着座した姿勢でツイスト運動を行う利用者に反映される。
【００５３】
また、上端以下の外壁に座席接合部を周設して、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に弾性を有する素材で作られた突起を横設する構造の第３支柱の上部に、係る支柱嵌入孔を被嵌して取り付けた係る座席(座面)に利用者が着座した姿勢でツイスト運動を行う場合、係る座席の回動に従動する係る突起揺動溝の内側に弾性を有する突起が当接して外力が加わると同時に変形し始めた時点で、先ず係る突起に特性として備わる弾性復元力が作用して、係る座席を反転させる抗力(弾性復元力・応力)に切り替わる。
続いて、係る突起の変形、すなわち外力が増すに伴って大幅に変形した状態から原形に復原する際に、係る突起に働く増幅された弾性復元力(座席を反転させる強い抗力)に加えて、係る状態の突起から係る第３支柱の外壁を通じて伝播される外力によって生じる、第３支柱本体の変形に抗して働く弾性復元力と、バネ挿入孔に納置したバネ材の変形に抗して働く弾性復元力の相乗作用が付加される。それにより、係る座席を一層強力に反転させる抗力(応力・弾性復元力)が働く。
【００５４】
よって、硬質な素材で作られた突起を係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に横設する構造の第３支柱に比べて、前記第１支柱と同様に弾性を有する素材で作られた突起を係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に横設する構造の第３支柱では、係る座席の回転を反転させる抗力(弾性復元力・応力)がより増幅される。
【００５５】
請求項４に記載の発明によると、座席接合部を弾性体の上端から、外壁側の収容部の上端にかけた弾性体の外壁に周設して、この座席接合部の上方、あるいは下方または上下双方の外壁に１以上の突起を突設する構造では、係る第４支柱の上部に支柱嵌入孔を被嵌した状態で、係る座席接合部の上部と対峙する箇所に摩擦面を設けた点、係る突起の配置に対応するとともに、この突起が遊嵌する間隔の突起揺動溝を支柱収容器に横設した点、係る構造の支柱収容器を座席開口部の下側に垂設した点から、係る第４支柱と係る座席を着脱自在に構成することが可能になる。
係る構造では、係る第４支柱の上部に係る支柱嵌入孔を被嵌した状態で設置した係る座席は、係る座席接合部の上方で左右に遊転する。
さらに、係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に係る突起を１以上横設した点、係る突起を横設した箇所に対応する配置の突起揺動溝を横設した支柱収容器を、座席開口部の下側に垂設した点から、係る座席接合部の上方で遊転する係る座席の回動に係る突起揺動溝が従動する。
したがって、係る突起揺動溝内に遊嵌される係る突起の肉厚、あるいは突起揺動溝の間隔によって異なるが、係る座席の回動時のいずれかの時点で係る突起揺動溝内に係る突起が当接する。
【００５６】
上端以下の外壁に係る座席接合部を周設して、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に、硬質な素材で作られた突起を横設する構造の弾性体(第４支柱)の上部に、係る支柱嵌入孔を被嵌して取り付けた係る座席(座面)に利用者が着座してツイスト運動を行う場合、係る座席の回動(回転)に従動する係る突起揺動溝の内側に、硬質の突起が当接することによって外力が生じる。
係る状態では、係る突起が硬質な素材で作られている点、係る弾性体は弾性を有する素材で作られている点、収容部を係る弾性体の変形に従動する素材で形設した点から、係る突起と係る突起揺動溝の当接時に生じる外力が、係る第４支柱(弾性体) の外壁を通じて第４支柱本体、すなわち弾性体に伝播する。
それにより、係る第４支柱本体に特性として備わる弾性復元力と、収容部に納置したバネ材が有する弾性復元力の相乗作用が、係る座席を反転させる抗力(弾性復元力・応力)に切り替わり、係る座面に着座した姿勢でツイスト運動を行う利用者に反映される。
【００５７】
また、弾性体の上端から、外壁側の収容部の上端にかけた外壁に座席接合部を周設して、この座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の係る弾性体の外壁に、弾性を有する素材で作られた突起を横設する構造の第４支柱の上部に、係る支柱嵌入孔を被嵌して取り付けた係る座席(座面)に利用者が着座した姿勢でツイスト運動を行う場合、係る座席の回動に従動する係る突起揺動溝の内側に、弾性を有する突起が当接して外力が加わると同時に変形し始めた時点で、先ず係る突起に特性として備わる弾性復元力が作用して、係る座席を反転させる抗力(弾性復元力・応力)に切り替わる。
続いて、係る突起の変形、すなわち外力が増すに伴って大幅に変形した状態から原形に復元する際に、係る突起に働く増幅された弾性復元力(座席を反転させる強い抗力)に加えて、係る状態の突起から係る弾性体 (第４支柱) の外壁を通じて伝播される外力によって生じる、係る第４支柱本体の変形に抗して働く弾性復元力と、収容部に納置したバネ材の変形に抗して働く弾性復元力の相乗作用が付加される。それにより、係る座席を一層強力に反転させる抗力(応力・弾性復元力)が働く。
【００５８】
よって、硬質な素材で作られた突起を係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の係る弾性体の外壁に横設する構造の第４支柱に比べて、前記第１支柱と同様に、弾性を有する素材で作られた突起を係る座席接合部の上方または下方、あるいは上下双方の外壁に横設する構造の第４支柱では、係る座席の回転を反転させる抗力(弾性復元力・応力)がより増幅される。
【００５９】
請求項１から４の構成を受ける請求項５に記載の発明によると、前記脚部の上部に縦桟材が立設され、この縦桟材に請求項１に係る第１支柱または請求項２に係る第２支柱または請求項３に係る第３支柱または請求項４に係る第４支柱(以下、第１・第２・第３・第４支柱)の周囲を取り囲む１以上の規制手段を横設したことから、これら支柱の旋回時に円周方向に向けた傾動と旋回領域(湾曲・回動)が係る規制手段によって制限される。
詳しくは、請求項１から４に係る第１・第２・第３・第４支柱が円周方向に傾斜(湾曲)しながら旋回(回動)する時の領域と、これら支柱が係る規制手段の枠内に当接した時点で湾曲(屈折)する時の起点が、係る規制手段を係る縦桟材の上方あるいは下方に横設するか否か、もしくは係る規制手段の枠内空間が広いか狭いかによって旋回範囲の制限が異なり、湾曲時(傾動時)の起点が座席開口部の下側から係る脚部の上側の間で上下する。
【００６０】
一例として、前記座席に着座した利用者が円周方向に体を傾けながら旋回運動を行う場合、請求項１に係る第１支柱または請求項３に係る第３支柱ならびに請求項２または４に係る弾性体(第２・４支柱)が弾力性の素材で作られている点、バネ挿入孔が第１・３支柱に内設されている点、収容部が弾性体の変形 (振る舞い・動作)に従動する素材で作られている点から、旋回運動時の起点(軸点)は係る脚部の上側近傍に在り、力点(作用点)は前記座席開口部の下側近傍に在る。
係る状態の第１・３支柱または第２・４支柱では、これら支柱が有する全長の分、旋回時の軸点と作用点の隔たりが大きくなることから、上半身を大きく円周方向に傾けた態勢で大きな円周を描く旋回運動の実施に適する。
【００６１】
一方、係る第１・３支柱の外壁もしくは弾性体の外壁に周設した収容部、あるいは係る第２・４支柱の上部に露出する係る弾性体の外壁に近接する程度の狭い枠が備わる規制手段が、これらの周囲を包囲する構成では、係る第１・３支柱ならびに弾性体が弾力を有する素材で作られている点、収容部を係る弾性体の変形 (振る舞い・動作)に従動する素材で形設した点から、旋回運動中にこれら支柱の上部が係る規制手段の枠内に当接する公算が高くなる。
そのため、係る第１・３支柱の外壁もしくは係る弾性体の内壁に周設した収容部、あるいは前記第２・４支柱の上部に露出する前記弾性体の外壁が、係る規制手段の枠内に当接した時点で、これら支柱が円周方向に向けて傾動(傾斜)する際の起点が上方に移行する。  
故に、係る第１・３支柱もしくは第２・４支柱の円周方向に向けた傾動角が規制され、前記座席に着座した利用者が円周方向に旋回する領域が自ずと制限される。
したがって、意識して自身の振る舞いを制限せずとも一定の安全が保全されることから、前記座席に着座した利用者が長円、あるいは８の字などの様々な円周を描く円運動もしくは前後・左右または斜め方向に直動する揺動運動を行う際の安全性が格段に向上する。
【００６２】
係る構成では、係る第１・３支柱または第２・４支柱が係る規制手段の枠内に当接する箇所の近傍が、これら支柱が撓む(湾曲する)際の主たる起点にあたるので、係る規制手段を係る縦桟材に横設する位置(高さ)が同一である場合、係る規制手段の枠内空間が広いほど、前記座席を含む請求項１から４に係る第１・第２・第３・第４支柱が旋回運動中に円周方向に傾きながら回動する範囲が広くなり、これら支柱が弓なりに変形する角度(湾曲角)も大きくなる。
他方、横設する箇所が同位置で係る規制手段の枠内空間が狭いほど、前記座席を含む請求項１から４に係る第１・第２・第３・第４支柱が旋回運動中に円周方向に傾きながら回動する範囲が狭くなると同時に、これら支柱が弓なりに変形する角度(湾曲角)も狭くなる。
【００６３】
さらに、前記座席に利用者が着座して大きな円周を描く旋回運動を実施する時に、請求項１から４に係る第１・第２・第３・第４支柱が円周方向に湾曲(傾斜・屈折)する角度(屈折角・湾曲角)が過剰に大きくなることを予め防止できる。
そのため、旋回運動中に誤って利用者の臀部が前記座面から離れて転倒する、あるいは身近にある家具類などで身体を打撲するという様な事故を未然に回避することができる。
ちなみに、係る縦桟材の上部に、係る第１・３支柱、あるいは係る第２・４支柱 (弾性体)の外壁に近接する程の狭い枠が備わる規制手段を横設した場合、体重が極端に重たい利用者が前記座席に着座した時に、係る第１・３支柱の上方、あるいは係る第２・４支柱 (弾性体)の上方の扁平(潰れ)が係る規制手段の上側で留まる。
この時、前記座面(座席)〜係る第１・３支柱、あるいは第２・４支柱(弾性体)〜係る規制手段〜係る縦桟材〜係る脚部の順で係る利用者の体重、すなわち前記座席に対する加重が伝播される。
係る状態では、係る第１・３支柱、あるいは第２・４支柱(弾性体)の上方の扁平(潰れ)が係る規制手段の上側で留まることから、係る利用者の安全ならびに、これら支柱が小規模ながらも円周方向に旋回する機能と、前後左右または斜め方向に直動する機能と、左右双方向の一定の範囲(前記突起揺動溝内に前記突起が当接するまで)で回転する機能とが保全される。
【００６４】
また、請求項１に係る第１支柱または請求項３に係る第３支柱、あるいは収容部を弾性体の内壁のみに周設する第２・４支柱では、外観上は通常の椅子支柱に比べて、係る第１・３支柱または係る第２・４支柱は通常の椅子支柱に比べて若干大型な作りになるものの、これら支柱の外見からバネ挿入孔、あるいは収容部が内設されていることは不可視である。そのため、違和感を覚えることはなく、インテリアとしての美観を損ねることもない。
【００６５】
本発明は以上で述べた様々な機能が奏する作用による多様な効果をもたらすことを特徴とする。
したがって、前記座席に着座した利用者がツイスト運動、あるいは長円または８の字などを描く円運動、あるいは前後左右もしくは斜め方向に直動する揺動運動などの実施時に不可欠となる座席を下方から支持する従来の椅子支柱に変えて、着座と同時に上下方向の全域に働く加重(利用者の体重)に抗して働く弾性復元力と、利用者の発動と同時に変形に抗して働く弾性復元力を可変、あるいは調節して付勢あるいは減勢することが容易な手順で実行できる構造の請求項１または２に係る第１支柱または第２支柱の提供を可能とした。
【００６６】
加えて、係る座席接合部の上方もしくは下方、あるいは上下双方の外壁に係る突起を横設した請求項３に係る第３支柱または請求項４に係る第４支柱のそれぞれの形態に共通で使用可能な請求項３または４に係る支柱収容器を座席開口部の下側に垂設したことから、これら支柱と係る座席を着脱自在に構成することと、旋回運動時に働く弾性復元力と、ツイスト運動時に働く弾性復元力を概ね区別することを具現化した。
【００６７】
また、係る縦桟材に横設される係る規制手段の付設より、請求項１から４に係る第１・第２・第３・第４支柱の円周方向に向けた傾動と、旋回範囲(回動領域)の制限による利用者の安全と、これら支柱の運動機能の保全を図る機能も備える。
これらの機能により、前記座席に着座した利用者が旋回運動中にツイスト運動を織り交ぜるような複合的な円運動、あるいはツイスト運動もしくは様々な円周を描く旋回運動などを実施する際に、運動強度(弾性復元力)の選択肢(バネ挿入孔の内設数・収容部の周設数)が都度の要望に応じ得る多様性を具備する。
【００６８】
例えば、請求項１または３に係る第１・３支柱または請求項２または４に係る第２・４支柱(弾性体)と、これら支柱の周囲を取り囲むとともに近接する程度の枠を有する規制手段を係る縦桟材の上方に横設する構造の前記座席に体重が重たい利用者が着座して長円または８の字を描く円周運動あるいはツイスト運動を行う場合を想定する。
この場合、係る規制手段の枠が前記第１・３支柱または第２・４支柱の周囲に近接する程に狭いこと、これら支柱 (弾性体)の上方の周囲が係る規制手段によって包囲されていることから、バネ挿入孔または収容部にバネ材を小数納置、あるいは未納置とした状態で、空間が占める割合(バネ挿入孔あるいは収容部の総数＞バネ材の納置数)が高く低弾性な状態にある、係る第１・３支柱または第２・４支柱の上部に設置した前記座席に体重が重たい利用者が腰掛けた時に、これら支柱が変形する際の扁平の度合い(変形)が係る規制手段の枠内空間よりも大きくなった時点で係る規制手段の上方で留まる。
この時、前記座席に対する加重、すなわち利用者の体重が自動的に係る規制手段から係る縦桟材を通じて最終的に係る脚部へ伝播され、座席・規制手段・縦桟材・脚部に分散されるので、係る規制手段の下方に位置する第１・３支柱または第２・４の部位に扁平時(変形時)の影響がおよぶことはない。
係る状態では、上部が横方向に扁平(変形)した形状の係る第１・３支柱または第２・４支柱は、係る規制手段を係る縦桟材に横設した箇所の上方を起点として自立した状態で左右横方向に捻じれる機能と、通常時に比べて小幅にはなるものの前後左右または斜め方向に直動する機能と、円周方向に傾きながら旋回する機能とが保全される。
また、これら支柱が屈折あるいは倒伏することも係る縦桟材ならびに係る規制手段によって回避されるので利用者の安全も保全される。
【００６９】
ちなみに、前述のバネ材と同等の外寸を有する硬質な素材で作られた棒材を複数用意して、開口を上端に開設したバネ挿入孔もしくは収容部に、これら棒材を複数納置することで、係る第１・３支柱または第２・４支柱を傾動不能とすることも可能である。
この場合、本発明による体操ができる椅子を事務椅子や食卓椅子などの普段使いの椅子として使用する際の安全性が著しく向上する。
また、バネ挿入孔もしくは収容部の全長よりも若干短い全長の棒材を複数納置した場合、バネ挿入孔もしくは収容部の上方の一部が空間となり、係る第１・３支柱または第２・４支柱の上方の一部が左右方向に捻じ曲げやすい状態となる。
よって、ツイスト運動の実施が可能であり、かつ空間がバネ挿入孔もしくは収容部の内部上方の一部に限られることから、前記座席の過剰な傾動も起こり得ない。
したがって、ツイスト運動や小幅な円周を描く旋回運動など、軽度のストレッチが行える事務や食卓で用いられる普段使いの椅子としての機能も兼ね備える。
ちなみに、ツイスト運動時はバネ挿入孔もしくは収容部にバネ材を未納置とした状態の第１・３支柱または第２・４支柱に元来備わる弾性復元力に匹敵する弾性復元力が利用者の回転方向に抗して作用する。
【００７０】
本発明による体操ができる椅子では、従来の椅子支柱に該当する請求項１または３に係る第１・第３支柱が弾力性の素材を使用して柱状に形成され、請求項２または４に係る弾性体が弾力性の素材を使用して筒状に形成されている。
加えて、係る第１・第３支柱には複数のバネ挿入孔が内設されており、係る第２・第４支柱を構成する弾性体の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは内外壁の双方には、係る弾性体の変形に従動する素材で作られた複数の収容部が周設されている。
したがって、８の字や長円などの大きな円周を描く旋回運動(円運動)とツイスト運動ならびに前後左右または斜め方向に直動する揺動運動、あるいは円運動中に並行してツイスト運動を行うことも可能とし、係る状態でバネ挿入孔もしくは収容部に納置するバネ材の数を増減することによって、利用者の発動時から係る第１・第３支柱または第２・第４支柱の変形に抗する弾性復元力を多様に可変することと、微調整することを実現した。
故に、特許文献１に記載のフィットネス椅子が抱える問題点である長円、あるいは８の字を描く円運動ならびに前後左右または斜め方向に直動する揺動運動を行うための構造を欠くことと、これらの運動時に利用者の動作方向に抗する応力(抵抗力)が作用する構造の付設を欠くことを解消した。
【００７１】
また、特許文献２に記載の腰の強化に使用される椅子では、接続部の上側と上端部とを接続するスプリングに働く弾性復元力を付勢、あるいは減勢する構造の付設を欠くことから、様々な体重、あるいは様々な体力の利用者または利用者の都度の意思や状況に応じて前記スプリングに作用する弾性復元力を可変することと、調節することが不可能であった。
しかしながら、請求項１または３に係る第１・第３支柱ならびに請求項２または４に係る弾性体が弾性を有する素材で作られた点、これら支柱の縦方向に棒状のバネ材が収容できる複数のバネ挿入孔もしくは収容部を設けた点、利用者の発動時から、これら支柱の変形に抗する弾性復元力をバネ材の納置数の増減によって可変、あるいは不特定多数の利用者に応じた適切な状態(弾性復元力)に調節する機能を具備する点から、腰の強化に使用される椅子が抱える問題点を解消した。
さらに、利用者が前記座席に着座して床面に足をつけた態勢で重心を円周方向に傾けた状態で請求項１または３に係る第１・３支柱、あるいは請求項２または４に係る第２・４支柱が傾動する起点が前記脚部の上方近傍に在り、作用点(動く箇所)が前記座席の下方近傍にある点から、大きな円周を描く旋回運動を可能とし、前記腰の強化に使用される椅子が抱える問題点を少なからず解消した。
【００７２】
特許文献３に記載の椅子型運動器具では、電動機に反転する構造が付設されてはいるものの、偏心筒取り付け部が回転体の上面に斜設された状態で傾斜角を可変する構造の付設を欠く。
加えて、シートの取り付け時の傾斜角も固定されており、回転体の回転軸から偏心筒取り付け部(偏心筒)の距離を変更してシートの回転時の円周の大きさを可変する構造の付設をも欠く。
したがって、電動機の起動によって自動的に発動される円運動中に、ベローズによって自転を制限された範囲内でツイスト運動の実施を可能とする。    
一方で、前後左右または斜め方向に直動する揺動運動ならびに８の字や長円などの不規則な円周を描く旋回運動を行うことは構造上不可能である。
【００７３】
しかしながら本発明による体操ができる椅子では、従来の椅子支柱に変えて弾力性の素材で形成した柱状体と、この柱状体に内設される複数のバネ挿入孔から第１支柱を構成した点、また、弾力性の素材で筒状に形成した弾性体と、この弾性体の変形(振る舞い)に従動する素材で形設するとともに係る弾性体の外壁または内壁のいずれか一方、あるいは内外壁の双方に周設される複数の収容部で第２支柱を構成した点から、長円または８の字などの様々な円周を描く旋回運動はもちろんのこと、旋回運動中に図らずとも利用者の上半身が円周方向の外側に傾く体勢での実施を可能とした。さらに、ツイスト運動ならびに前後左右もしくは斜め方向に直動する揺動運動の実施までをも可能とした。
また、前述した各種運動を複合して実施する際に、係る第１・第３支柱または第２・第４支柱の動作方向(変形方向)とは逆方向に作用する抗力(弾性復元力)をバネ材の納置数を増減することによって付勢もしくは減勢して調節、あるいは可変する機能を具備する。
ちなみに、開口を上端に開設したバネ挿入孔もしくは収容部を用いて構成する第１・第３支柱または第２・第４支柱では、前記座面の中央近傍に座席開口部を貫設した点から、係る座席開口部の直下にこれら支柱を固着した場合、前記座面の上面視からバネ挿入孔または係る弾性体の内壁側に周設した収容部に納置されているバネ材の納置数の判別を可視化し、同時に係るバネ材を出し入れ(増減)する際の作業性まで向上させることを具現化した。
【００７４】
加えて、係る第３支柱または第４支柱(弾性体)の上端以下の外壁に係る座席接合部を周設するとともに、この座席接合部の上方または下方あるいは上下双方の外壁に係る突起を突設したこと、係る突起に対応する配置の突起揺動溝ならびに摩擦面を設けた支柱嵌入孔とからなる支柱収容器を座席開口部の下側に垂設したことから、係る第３支柱または第４支柱(弾性体)の上部に支柱嵌入孔を被嵌して前記座席を設置した際に、係る座席接合部の上部と係る摩擦面が当接した状態で左右方向の一定範囲で回動可能に支持される。
また、係る第３支柱または第４支柱と係る座席を着脱自在に構成できる点を利点とする。
係る構成では、旋回運動時に係る第３支柱または第４支柱の円周方向に向けた傾動に抗して元の位置に復帰する際に生じる弾性復帰力と、ツイスト運動時に係る突起が変形に抗して原形に復元する際に生じる弾性復元力を概ね分類することができる。
【００７５】
ちなみに、係る突起がゴムなどの弾性を有する素材で作られた場合、ツイスト運動時に係る座席を反転させる係る第３支柱または第４支柱(弾性体)本体に特性として備わる弾性復元力に、係る突起の変形時に働く弾性復元力が付加される。
したがって、請求項１または２に係る体操ができる椅子を使用してツイスト運動を実施する際に比べて、利用者の腹直筋および外腹斜筋ならびに広背筋まわりの強化・鍛錬がより効率的に促進される。
【００７６】
さらに、前記座席に着座した利用者の動作に従動する第１・第３支柱または第２・第４支柱が円周方向に旋回する範囲および傾動量(傾斜角)を制限する機能を合わせ持つ規制手段の付設によって利用者の体重などの加重を起因とする第１・第３支柱または第２・第４が扁平する変形時に、これら支柱が左右に捻じれる機能と、小幅ながらも前後または左右または斜め方向に直動する機能ならびに円周方向に傾きながら回動する機能を保全すると同時に運動中の利用者の安全性を格段に向上させることを実現した。
【００７７】
したがって、第１・第３支柱または第２・第４と、縦桟材ならびに規制手段を用いて構成した体操ができる椅子は運動用に限定されず、利用者がほぼ静止した状態で用いられる事務用や食卓用などのあらゆる用途に活用できる有用性ならびに多能性を兼ね備える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００７８】
まずは第１支柱３類を使用した第１実施形態もしくはそれらに関する変形例について本明細書に添付した図面に沿って説明する。
図１は座席５を含む第１支柱３の静止時の姿勢を上方から見た体操ができる椅子１の斜視図、図２は座席接合部３ｂを上端に突設した第１支柱３／１または図１９下方で示す第１支柱３／２と、これら支柱の上部に接続した座席５が円周方向に傾きながら回動する様子を示す概略想定斜視図である。
【００７９】
図３には、座席５を含む第１支柱３／１または３／２が静止した姿勢で脚部２または２／１の上面の複数箇所に凹設した縦桟材接合孔６／１に緊合された複数本の縦桟材６の上方に、円形の枠状を呈する規制手段６ａを固設した体操ができる椅子１の概略斜視図が示されている。
図４には、規制手段６ａによって湾曲角(傾動角・傾斜角)と旋回領域を制限された第１支柱３／１または３／２と、これら支柱の上部に設置した座席５が円周方向に傾きながら旋回する様子を示す概略想定斜視図が示されている。
【００８０】
続いて、座席開口部５ａの裏面(座席開口部５ａ直下)に接合される図中の斜線で描写する接着面６ｚをバネ挿入孔３ａの外周縁部に有し、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３(図１１下方参照)または螺旋状で縦長のコイルスプリング３ｄ／４(図示せず)を出し入れするための開口３ａ／１を上端に開設して、接着面６ｚの内側に内設した多数のバネ挿入孔３ａとからなる第１支柱３の部分拡大斜視図が図５上方に示されている。
また、図５中ほどには図中のカギ線矢印コネクタで収容先を示す弾性部材３類の一種である長手の円柱棒状に形成した弾性部材３ｄ／１の部分拡大斜視図が示されている。
さらに、ゴム系の素材を使用して第１支柱３上端の周囲を包囲する略ドーナツ状に作られた座席接合部３ｂを外壁３１と一体化もしくは固着によって突設した第１支柱３／１上方要部の部分拡大斜視図が図５下方に示されている。
ちなみに、以下で説明する実施形態もしくはそれらに関する変形例では、図１１下方で示す弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３は弾質性に富むゴム系の素材を使用して棒状に作られており、コイルスプリング３ｄ／４は弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３と同等の外寸で金属系の素材を使用して作られており、第１・第２実施形態で共通して採用される。
【００８１】
なお、第１実施形態の図中で示す第１支柱３および３／１〜３／５または３／７または３／１０、あるいは第３支柱３／６または３／８・３／９に内設されるバネ挿入孔３ａの基本的な構造は、上端に開設した開口３ａ／１と、上下方向に長い空間と、下端に設けた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３(図１１参照)またはコイルスプリング３ｄ／４(図示せず)の抜け落ちを防止する底蓋の機能を担う終点３ｋ(図示せず)とから構成されている。
一方、第１支柱３の上端に開設した開口３ａ／１から若干下方の外壁３１に弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４が出し入れできる内寸に開設した開設口３ｚを、バネ挿入孔３ａと同数周設するとともに、それぞれのバネ挿入孔３ａに向けて貫設して一続きにすることで、開口３ａ／１ならびに開設口３ｚの双方から弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の出し入れができる構造に作られた第１支柱３／１０要部の斜視図が図３２の上方に示されている。
ちなみに、以下で示す第１実施形態またはそれらに関する変形例において、開口３ａ／１ならびに開設口３ｚの双方を開設したバネ挿入孔３ａを共通で採用してもよい。
【００８２】
また、上端に開設した方形状の開口３ａ／３と、縦長で平板状の板バネ３ｔもしくは３ｔ／１を納置する縦長で方形状の空間と、板バネ３ｔ類の抜け落ちを防止する底蓋の機能を担う終点３ｋ(図示せず)とからなる多数の板バネ挿入孔３ｓを内設した第１支柱３／ｘが図２１上方の左側に示されている。
図２１上方の右側には、外壁３１と内壁３２と、内壁３２の内側縦方向に設けた空間３ｈからなる円筒状の弾性体３０と、外壁３１と内壁３２の間隔の環状に周設した多数の板バネ挿入孔３ｓとからなる第１支柱３／ｙが示されている。
ちなみに、以下で示す第１支柱３類を用いる実施形態またはそれらに関する変形例において、第１支柱３／ｘもしくは３／ｙを用いる策もある。
その場合、第１支柱３／ｘおよび３／ｙの上端から若干下方の外壁３１に板バネ３ｔ類が出し入れできる内寸の開設孔３ｚ(図示せず)を開設して図３２の図示例で示す第１支柱３／１０と同構造に設える策もある。(図示せず)
【００８３】
なお、第１支柱３ならびに３／１〜３／５または３／７または３／１０、あるいは第３支柱３／６または３／８・３／９、あるいは第１支柱３／ｘおよび３／ｙの下端から適度上方までの外壁３１には図７下方の図示例で示す螺子３ｆが刻設されている。(一部図示せず)
以下で示す他の実施形態もしくはそれらに関する変形例では、硬質性の素材を使用して螺子３ｆが螺着する螺子管２ｄ(図示せず)を支点３ｗ(図１参照)下方の内部に螺設して、上部に凹状の縦桟材接合孔６／１を複数凹設した脚部２・２／１が第１ならびに第２実施形態において共通で用いられる。
また、座面５ｃ・５ｃ／１の中央付近に貫設した座席開口部５ａ・５ａ／１と、左右両側面に貫設した把手５ｂを有する座席５・５／１が第１・第２実施形態において共通で用いられる。
【００８４】
図１９上方には、上端に開設した開口３ａ／１と、縦長の空間の下端に設けた終点３ｋとからなるバネ挿入孔３ａを多数内設して、弾質性に富むゴム系の素材を使用して角柱状に形成した第１支柱３／７が示されている。
一方、図１７下方には、外壁３１および内壁３２と、内壁３２内側の縦方向に位置する空間３ｈからなる角筒状に形成した弾性体３０／２と、開口３ａ／１を上端に開設した複数のバネ挿入３ａを外壁３１と内壁３２の間隔の環状に周設し、弾性体３０／２の上端から適度下方の外壁３１に一定の間隔を隔てて複数横設した平板状の突起３ｖと、これら突起３ｖから適度下方の外壁３１に固着、あるいは一体化で周設した座席接合部３ｂとからなる第３支柱３／９が示されている。
係る構造では、弾性体３０／２および突起３ｖならびに座席接合部３ｂは弾力性に富むゴム系の素材を使用して作られている。
また、第１支柱３／７または第３支柱３／９を以下で示す第１実施形態、あるいはそれらに関する変形例において共通で用いる策もある。
【００８５】
さらに、上端から適度下方の外壁３１に横設した複数の突起３ｖと、これら突起３ｖから適度下方の外壁３１に固着、あるいは一体化で周設した座席接合部３ｂとからなる第３支柱３類(３／９を除く)を第１実施形態もしくはそれらに関する変形例において共通で用いる策もある。
なお、以下で紹介する第１実施形態もしくはそれらに関する変形例において、同構造で同形状の脚部２・２／１は脚部２と称し、同じく座席５・５／１は座席５と称し、同じく座面５ｃ・５ｃ／１は座面５ｃと称し、同内寸に貫設した座席開口部５ａ・５ａ／１は座席開口部５ａと称する。
【００８６】
図１から４で示す体操ができる椅子１の図示例で用いられる第１支柱３類の一例として、第１支柱３の上端に座席接合部３ｂを突設した第１支柱３／１が図５下方に示されている。
また、異なる構造の一例として、円筒状に形成した弾性体３０の外壁３１と内壁３２との間隔の環状に周設するとともに上端に開口３ａ／１を開設した多数のバネ挿入孔３ａと、上端に突設した座席接合部３ｂとからなる第１支柱３／２が図１９下方に示されている。
【００８７】
図５または１７では開口３ａ／１(バネ挿入孔３ａ)に納置(納めておくこと)するために縦長の円柱棒状に形設した弾性部材３ｄ／１の概略斜視図が紹介されている。
しかしながら、弾性部材３ｄ類の形状は円柱棒状に限定されることはなく、例えば、図１１下方で示す三角柱の棒状に形成した弾性部材３ｄ／２または角柱の棒状に形成した弾性部材３ｄ／３のように、ゴム系の素材を使用して縦長の棒状に形成するとともに開口３ａ／１または開設口３ｚから出し入れできる外寸および全長であれば形状には拘らない。
ちなみに、バネ挿入孔３ａに設けた開口３ａ／１または開設口３ｚからの出し入れが容易にできる外寸および全長に作られたコイルスプリング３ｄ／４(図示せず)を弾性部材３ｄ類の代用とする策もある。
【００８８】
第１支柱３ならびに３／１〜３／５または３／７または３／１０もしくは第１支柱３／ｘおよび３／ｙは弾質性に富むゴム系の素材を使用して作られている点、バネ挿入孔３ａ、あるいは板バネ挿入孔３ｓが内設されている点から、座席５に着座した姿勢でこれら支柱を軸として腰部回りを左右に捻じるツイスト運動と、身体を円周方向の外側に傾けた態勢で様々な円周を描く旋回運動 (円運動)を自在に行うことができる。
したがって、第１支柱３ならびに３／１〜３／５または３／７または３／１０の場合、バネ挿入孔３ａに納置するバネ材には、あらゆる方向に向けた傾動(変形)に抗する弾性復元力が同様に作用するゴム系の素材を使用して円柱棒状に形成した弾性部材３ｄ／１を選択することが好ましい。
また、図２１で示す第１支柱３／ｘならびに３／ｙに内設した板バネ挿入孔３ｓに納置するバネ材には、板バネ挿入孔３ｓに納置した状態で遊嵌するゴム系の素材を使用して長手の平板状に作られた板バネ３ｔ／１を選択することが好ましい。
【００８９】
第１実施形態で紹介する座席５の図示例では、利用者が着座する位置に当たる座面５ｃの中央付近に略円形状の座席開口部５ａが貫設されている。
係る構造で、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔまたは３ｔ／１を、開口３ａ／１もしくは３ａ／３から若干程度突出する全長に設定する場合、図５下方で示す第１支柱３／１の上端に座席接合部３ｂを突設するとともに接着面６ｚよりも上方に嵩上げして、開口３ａ／１または３ａ／３と座席開口部５ａ(座面５ｃ)の裏面との間隔に空間を設けることが好ましい。
この場合、弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔまたは３ｔ／１をバネ挿入孔３ａもしくは板バネ挿入孔３ｓに納置した状態で、上端が開口３ａ／１または３ａ／３からから若干突出する全長であっても、座席接合部３ｂを上端に突設した図５下方の図示例で示す第１支柱３／１であれば対処することができる。
ちなみに、他の第１支柱３類の上端に座席接合部３ｂを突設することで第１支柱３／１と同構造に設えて代用とする策もある。
【００９０】
具体的には、第１支柱３類の上端から座席接合部３ｂの突出長を３０ｍｍ程度の丈(高さ)に設定するとともに、図５上方で示す第１支柱３を同図下方で示す第１支柱３／１上方要部の斜視図で示すように、座席接合部３ｂの下側と第１支柱３類の外壁３１の上側とを一体で成型することが望ましい。
係る構造では、図２〜４ならびに６で示す座席接合部３ｂを上端に突設した第１支柱３／１、あるいは座席接合部３ｂを上端に突設した第１支柱３／２(図１９下方参照)が座席開口部５ａの直下で座席５の裏面と確実に接合され、接続されれば問題ない。
【００９１】
係る構造を受けて、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ・３ｔ／１の全長を、一端が終点４ｋに当接した状態で他端がバネ挿入孔３ａの上端に開設した開口３ａ／１、あるいは板バネ挿入孔３ｓの上端に開設した開口３ａ／３から概ね１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する全長に設定することが可能になる。
それにより、開口３ａ／１から突出する弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ・３ｔ／１の上端を摘まんで座席開口部５ａから出し入れする際の作業性が向上する。
係る構造では、弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ・３ｔ／１の両端に第１支柱３類の上端部の色彩とは異なる着色を施すことで座席開口部５ａからの視認性が良好になり、第１支柱３類の変形に抗して働く弾性復元力を予測する際の利便性が向上する。
なお、以下で示す他の実施形態もしくはそれらに関する変形例において、同形状で同丈を有する座席接合部３ｂならびに一端が終点４ｋに当接した状態で他端が開口３ａ／１から概ね１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する全長の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ・３ｔ／１を用いる構成を共通で採用する策もある。
【００９２】
係る構成では、弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類の一端が終点３ｋに当接した状態で、開口３ａ／１から１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類の他端が、図１２下方で示す座席開口部５ａまたは略方形状に貫設した座席開口部５ａ／２から突出する事態にはなり得ない。
故に、利用者が座席５に腰掛けた際に、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類の上端が利用者の臀部に刺さったり、当たったりする不具合が生じることもない。
したがって、利用者が座面５ｃに着座してツイスト運動あるいは立体的な旋回運動を行う際に臀部に触れる物体がないので不快感をもたらすことはない。
【００９３】
また、第１支柱３類の上端に座席接合部３ｂを突設する構造の利点として、開口３ａ／１から概ね１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する長さに設定した弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類の配置や納置数を座席開口部５ａまたは５ａ／２から上面視で確認する時の視認性がより良好になる。
さらに、これら弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類を開口３ａ／１または３ａ／３から出し入れして増減する作業が容易になる。
したがって、弾性部材３類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類を開口３ａ／１または３ａ／３から出し入れして配置や納置数を手軽に変更できるので、第１支柱３類の動作方向(変形)に抗して働く弾性復元力を可変または調節する時の作業性が向上する。
【００９４】
ちなみに、円筒状に形成した弾性体３０の外壁３１と内壁３２との間隔の環状に周設され、上端に開口３ａ／１を開設した多数のバネ挿入孔３ａを内設した図１９の下方で示す第１支柱３／２では、弾性体３０の上端から適度下方の外壁３１に開口３ａ／１と同等の内寸を有する開設口３ｚ(図３２上方参照)をバネ挿入孔３ａと同数開設するとともに、これら開設口３ｚをバネ挿入孔３ａに向けて貫設して一続きにする策がある。
また、上端に開設した開口３ａ／１と、下方の外壁３１に開設した開設口３ｚの双方が備わる第１支柱類では、開口３ａ／１または３ａ／３から概ね１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する長さに設定した弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類を開設口３ｚから納置した場合、図３２の上方で示す第１支柱３／１０の図示例のように弾性部材３ｄ／１の端部が開設口３ｚから突出する状態となる。
係る構造では、開口３ａ／１または開設口３ｚのいずれか一方からバネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類を出し入れすることができる。
【００９５】
具体的には、図３２上方の第１支柱３／１０の図示例で示すように、開設口３ｚから弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４の端部を突出させた状態でバネ挿入孔３ａに納置できることから、これらの納置数を増減して第１支柱３／２の円周方向に向けた湾曲(屈折)に抗する弾性復元力を可変、あるいは調節する時に、利用者が座席５から離れたり腰を浮かしたりする必要はなく、座面５ｃに着座した姿勢で弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４を出し入れすることができる。
そのため、座席開口部５ａの貫設を必ずしも必須としないので、座席５の製造工程の簡略化による製産コストの縮減を図ることができる。
ちなみに、上端に開設した開口３ａ／１もしくは３ａ／３および外壁３１に開設した開設口３ｚの双方が備わる第１支柱３類では、弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類を開設口３ｚから納置した場合、バネ挿入孔３ａもしくは板バネ挿入孔３ｓの上部(開設口３ｚから上方)が空間になる。  
係る状態では、第１支柱３類の上部(開設口３ｚから上方)に限って減勢されることから、左右にねじ曲げて変形させ易くなる。そのため、ツイスト運動の実施に適する。
【００９６】
例えば、体重が重い利用者が係る構造の体操ができる椅子１を使用する場合、バネ挿入孔３ａの全長に比べて若干長尺に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を開口３ａ／１からバネ挿入孔３ａの大半に納置することで、第１支柱３類の空間量(空のバネ挿入孔３ａが少ない)が減少する。
係る状態では、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の配置や納置数を座席開口部５ａから上面視で確認することで、第１支柱３類の変形に抗して働く弾性復元力が概ねではあるが予測できる。
故に、不特定の利用者が都度に要する運動強度、あるいは身体に関する条件に応じて弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置数を加減して第１支柱３類に働く弾性復元力を事前に調節することが可能になる。
【００９７】
具体的には、バネ挿入孔３ａの大半に予め弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を納置した状態では、第１支柱３類本体が有する弾性復元力に弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力が付加されるので、利用者の体重などの加重によって、これら支柱が横方向に扁平する変形量を最小限に止めることができる。
係る状態では、第１支柱３類が左右ねじれ方向および上下方向ならびに円周方向に向けた変形に抗する弾性復元力が増強されることから、利用者の体重などの加重を起因とする機能的な不具合を未然に回避することができる。
【００９８】
また、座席５の裏面に接続する第１支柱３類が図１９上方で示す略角柱状に形成した第１支柱３／７である場合、座席開口部５ａが円形状のみならず、図１２および１３で示す略方形状の座席開口部５ａ／２、あるいは異なる形状に貫設した座席開口部(図示せず)であっても、座席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸または第１支柱３類の形状にかかわらず、座席接合部３ｂの外寸＞開口３ａ／１もしくは３ａ／３が見える範囲で座席開口部５ａの内寸に設えることが好ましい。
この場合、座席開口部５ａまたは５ａ／２の直下で座面５ｃの裏面に座席接合部３ｂの上端を固着する際の接着面が充足することから、座席５と第１支柱３類の確実な接合が実現する。
【００９９】
係る構造を受けて、座席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸＜外寸を有し、３０ｍｍ程度の突出長を有する座席接合部３ｂを上端に突設した第１支柱３／１が図５下方に示されている。
図５下方または図１９下方で示す第１支柱３／１もしくは３／２の図示例では、これら支柱の上端に座席接合部３ｂが突設されている上に接合面(座席接合部３ｂの上端)が十分に確保されていることから、座席開口部５ａまたは５ａ／２もしくはその他形状に貫設された座席開口部５類(図示せず)直下の座面５ｃの裏面から取れないように接着などの的確な接合手段を選択して確実に固着することができる。
【０１００】
さらに、強度の確保を前提にグラスファイバーまたはカーボンファイバーなどの繊維系の素材を使用して軽量に作られた座席５・５／１の裏面(座席開口部５ａの直下)に、３０ｍｍ程度の突出長を有する座席接合部３ｂを上端に突設した第１支柱３／１または３／２を接続する構造では、バネ挿入孔３ａの全長よりも１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度長尺に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４が座席開口部５ａまたは５ａ／２から突出することはない。
係る構造では、第１支柱３／１または３／２の上端に突設した座席接合部３ｂを座席開口部５ａ直下の座面５ｃの裏面に固着する際に的確な接合手段を講じ得るので、座面５ｃに着座した利用者がツイスト運動もしくは大きな円周を使った旋回運動の実施時に第１支柱３／１または３／２が座席５の裏面から取れるたり外れたりする懸念を利用者に強いることもない。
【０１０１】
係る構造では、第１支柱３類に内設されているバネ挿入孔３ａの上端に開設した開口３ａ／１または板バネ挿入孔３ｓの上端に開設した３ａ／３が、図１２または１３下方の座面５ｃ・５ｃ／１要部の概略上面視図で示す座席開口部５ａまたは５ａ／２から視認できる点、バネ挿入孔３ａ、あるいは板バネ挿入孔３ｓの全長と比べて１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度長尺に作られた弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４または板バネ３ｔ類が使用できる点から、これらの配置や納置数が座席開口部５ａまたは５ａ／２の上方から目視で容易に確認できることを利点とする。
この場合、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔ類の配置や納置数の変更を行う際に、利用者が座面５ｃから最低限腰を浮かす体勢を取ることで手軽に行うことが可能になる。
【０１０２】
以上で紹介した実施形態およびそれらに関する変形例では、座席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸＜第１支柱３類の横断面に設えることで、第１支柱３類の席開口部５ａまたは５ａ／２からの突出を防止すると同時に、席開口部５ａまたは５ａ／２直下の裏面に第１支柱３類の上端を接着などの固着手段によって接合する策、もしくは第１支柱３類の横断面よりも一回り大型でドーナツ状の座席接合部３ｂを上端に突設して接合面を確保した上で席開口部５ａまたは５ａ／２直下の裏面に座席接合部３ｂの上端(上面)を接着などの固着手段よって接続する策のいずれかで対処してきた。
【０１０３】
しかしながら、上端に開口３ａ／１を有し多数のバネ挿入孔３ａが内設され、角柱状に形成されるとともに座席接合部３ｂが上端に突設されない第１支柱３／７(図１９上方参照)の場合、または第１支柱３類が図示例とは異なる柱状に形成され、かつ、それらの上端に座席接合部３ｂが突設されない構造では、それら支柱の横断面＞席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸に設けることで対処する策もある。
係る策が講じられた第１支柱３類もしくは席開口部５ａまたは５ａ／２では、これら支柱が図示例とは異なる柱状に形成され、席開口部５ａまたは５ａ／２を図示例とは異なる形状に貫設する場合であっても、第１支柱３の上端外縁に設けた接着面６ｚ(図５上方参照)を席開口部５ａ直下の裏面に接合する構造の図１で示す体操ができる椅子１の図示例と同様の機能を奏する。
【０１０４】
つまり、座席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸に比べて、座席接合部３ｂが上端に突設されない第１支柱３類の横断面を拡大するか、上端に座席接合部３ｂが突設されない第１支柱３類(一部図示せず)の横断面に比べて、座席開口部５ａまたは５ａ／２の貫設範囲を縮小することで、座席開口部５ａまたは５ａ／２から第１支柱３類の突出を防止することができる。
また、座席開口部５ａまたは５ａ／２の内寸に比べて、第１支柱３類の横断面の外寸を拡大して、これら支柱の突出を回避する策では、第１支柱３類上端の外壁３１の外縁部に設けた図５上方の斜線で示す接着部６ｚの面積を拡開できるので、座席５の裏面、すなわち座席開口部５ａ直下(裏面)の周囲にあたる被接着面をより拡充することが可能になる。
この場合、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔまたは３／１がバネ挿入孔３ａまたは板バネ挿入孔３ｓから突出する長さに比べて、座面５ｃの肉厚が上回るように座席５を設えることで、これら弾性部材３ｄ類、あるいは板バネ３ｔ類の座席開口部５ａからの突出を回避する策もある。
【０１０５】
続いて、脚部２上の複数個所に凹設した縦桟材接合孔６／１に嵌着された複数の縦桟材６と、これら縦桟材６の上方の内側に固設されるとともに第１支柱３(図１参照)または第１支柱３／２(図１９下方参照)の外壁３１の周囲を取り囲む円形状の規制枠６ａ／１と、複数の横桟材６ｃと、規制枠６ａ／１よりも大径の外枠６ｄとからなる規制手段６ａ(図３・４・２０参照)を用いて構成した図３または図２０の図示例で示す体操ができる椅子１が奏する機能による作用効果を以下で説明する。
【０１０６】
図３ならびに４で示す規制手段６ａは、円形状に作られた外枠６ｄの内側と一端を溶着により横設した複数の横桟材６ｃと、これら横桟材６ｃの他端に溶着されるとともに外枠６ｄの外径＞小径に作られた円形状の規制枠６ａ／１とからなる。
係る構造では、外枠６ｄならびに規制枠６ａ／１の形状は円形に拘らず、第１実施形態で紹介する第１支柱３類(一部図示せず)または以下、図２４から図２９ならびに図３０の図示例で示す第３支柱３／６または３／８、あるいは第４支柱３ｎ／６または３ｎ／７の外壁３１の周囲を包囲する形状であれば構造的に問題ない。
【０１０７】
ちなみに、図１で紹介した図示例のように規制手段６ａが付設されない体操ができる椅子１の実施形態を用いて、座席５に利用者が着座した姿勢で円周方向に向けた旋回運動を行う場合、図２の破線で描写するように座席５を含む第１支柱３類は脚部２と第１支柱３の接合部の若干上方にある始点３ｗを主軸として円周方向の外側に傾きながら回動する。
故に、図３・４・６もしくは図２０で示す規制手段６ａを付設した図示例もしくは他の第１支柱３類と規制手段６ａを用いる構成(図示せず)では、時として第１支柱３類は円周方向の外側に傾いた状態で外壁３１が規制枠６ａ／１の内側に当接しながら旋回(回動)することから、第１支柱３類のより円滑な旋回を実現するには規制枠６ａ／１は円形に形成されることが好ましい。
【０１０８】
図３・４または６で示す図示例では、外枠６ｄおよび横桟材６ｃならびに規制枠６ａ／１は金属系の素材を使用するとともに互いが溶接により接合されている。
図３または４で示す図示例では、金属系の素材で棒状に作られた複数の縦桟材６と、これら縦桟材６を挿嵌した状態で緊合する内寸に作られた縦穴状の縦桟材接合孔６／１が脚部２上の複数箇所に凹設されており、これら縦桟材接合孔６／１には同数の縦桟材６が嵌着されており、これら縦桟材６の上方内側には外枠６ｄが固設されており、この外枠６ｄの内側には複数の横桟材６ｃが横設され、これら横桟材６ｃの端部には規制枠６ａ／１が固設されている。
なお、縦桟材６ならびに外枠６ｄ・横桟材６ｃおよび規制枠６ａ／１の素材は金属製に拘らず、頑丈な素材であれば他の素材を転用して同構造に設える策もある。
ちなみに、係る構造の縦桟材６と規制手段６ａとを以下で示す他の実施形態またはそれらに関する変形例において共通で採用することが好ましい。その場合、座席５に着座した姿勢で様々な形態の円周を描く旋回運動を行う利用者の安全性が向上する。
【０１０９】
また、縦桟材６と規制手段６ａを用いる構成では、図２０の図示例で示す外枠６ｄと係脱自在に係着する形状に作られた係止部６ｄを縦桟材６の上下方向の多段に固設することが望ましい。
係る構造では、座面５ｃに着座した利用者が様々な円周を描く旋回運動を行う際に、図２０の上方で示す枠内空間の広い規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａの外枠６ｄを縦桟材６の上段に固設した係止部６ｄに係着させた場合、図中の２線３点鎖線で描写する第１支柱３類または以下で説明する第３支柱３／６もしくは第４支柱３ｎ／６の円周方向に向けた傾動(湾曲・傾斜)が大きくなるにつれて図中の２点鎖線矢印カギ線コネクタで指す可動点ｘが脚部２の方向、つまり下方に移動する。
【０１１０】
反して、枠内空間の狭い規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａの外枠６ｄを縦桟材６の上方に固設した係止部６ｄに係着させた場合、図２０下方の図示例において２線３点鎖線で描写する第１支柱３類または第３支柱３／６もしくは第４支柱３ｎ／６の円周方向に向けた傾動(湾曲・傾斜)が小さくなる。
この場合、図中の２点鎖線矢印カギ線コネクタで指す可動点ｘが座席５の方向、つまり上方に移動する。
したがって、同一の高さに固設した係止部６ｄに外枠６ｄを係着させた場合、枠内空間の広い規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａでは、第１支柱３類または第３支柱３／６もしくは第４支柱３ｎ／６が円周方向に傾動(傾斜)する角度が大きくなるとともに旋回領域(旋回範囲)が広くなる。
反して、枠内空間の狭い規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａでは、第１支柱３類または第３支柱３／６もしくは第４支柱３ｎ／６が円周方向に傾動(傾斜)する角度が小さくなるとともに旋回範囲が狭くなる。
【０１１１】
続いて、第１支柱３類の上端に突設した座席接合部３ｂの上面と、座席５(座席開口部５ａ)の裏面とを接着などの手段で固着する策以外で第１支柱３類の上部と、座席５(座席開口部５ａ)の裏面とを接続する構造を以下で紹介する。
以上で述べた座席開口部５ａ、あるいは５ａ／２の内径に比べて同等、もしくは若干拡径した内寸の開口部を上端に開設して、第１支柱３類の外壁３１に外嵌できる内寸に作られた支柱嵌入孔３ｃ／６を下端に開設し、内部が空間で上方に向けて広がった逆スカート状の支柱収容器３ｃを座席開口部５ａの直下に形設、あるいは一体化で設置した座席５の概略斜視図が図１４上方に示されている。
【０１１２】
係る構造を受けて、第１支柱３の上端から適度下方の外壁３１に座席接合部３ｂを固着あるいは一体化で周設した第１支柱３／３要部の概略斜視図が図１４下方に示されている。
一変形例として、上端に座席接合部３ｂを突設した第１支柱３／２(図１９下方参照)、あるいは他の第１支柱３類を第１支柱３／３と同構造に設えて代用とする策もある。
また、図１９上方で示す角柱状に形成した第１支柱３／７の上端から適度下方の外壁３１に座席接合部３ｂを固着、あるいは一体化で周設して(図示せず)第１支柱３／３の代用とする策もある。この場合、支柱収容器３ｃの下端に開設する支柱嵌入孔３ｃ／６を第１支柱３／７の外壁３１に外嵌できる形状および内寸に形設する策もある。
【０１１３】
具体的には、支柱嵌入孔３ｃ／６の下側から第１支柱３／３の上部を嵌入して支柱嵌入孔３ｃ／６の下端と座席接合部３ｂの上端(上面)が当接した時点で、座席開口部５ａから概ね３０〜５０ｍｍ程度下方の支柱収容器３ｃ内に第１支柱３／３の上端が位置するように座席接合部３ｂが外壁３１に固着、あるいは一体化で周設されている。
係る構造では、ツイスト運動時に利用者の動作に従動する座席５の回動時の空転を防止しするために座席接合部３ｂの上端と支柱嵌入孔３ｃ／６の下端との固着が必須となる。
【０１１４】
一方、第１支柱３類を軸とした座席５の回動時の空転を防止するとともに第１支柱３類と座席５を着脱自在に構成する構造を以下で紹介する。
その場合、図１４の上方で示す座席開口部５ａの直下(座面５ｃの裏面)に支柱収容器３ｃを具設した座席５が、回動方向(左右)に向けた一定角度を超えての回転を制限する構造を支柱収容器３ｃと同図下方で示す第１支柱３／３の双方に付設することが望ましい。
係る構造の一例として、図１４の下方で紹介した第１支柱３／３の上端から座席接合部３ｂ上面との間隔の外壁３１に、板状に形成した複数の突起３ｖを一定の間隔を隔てて横設した第３支柱３／６要部の概略斜視図が図１６の下方に示されている。
また、第３支柱３／６上部の外壁３１に外嵌した状態で遊嵌する内寸の支柱嵌入孔３ｃ／６を下端に開設して、突起３ｖの配置に対応するとともに、これら突起３ｖが嵌り込んだ状態で遊嵌する間隔の突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍを内壁面３ｃ／２から内方に向けて横設し、外見上は図１４上方に示す支柱収容器３ｃと同形状を呈する支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に具設した座席５の概略斜視図が図１６上方に示されている。ちなみに、第１支柱３類を第３支柱３／６と同構造に設えて代用とする策もある。
【０１１５】
支柱収容器３ｃ／１の構造は、図１６上方の図示例で示す座席開口部５ａの直下(座面５ｃの裏面)に垂設した円筒状の内壁面３ｃ／２(２点鎖線)と、突起３ｖ(破線)の配置に対応した配置で、内壁面３ｃ／２から一定の間隔を隔てるとともに内方に向けて横設し、左右で対をなす平板状に形成した複数組の突起揺動溝３ｍ(２点鎖線)と、内壁面３ｃ／２の下端に開設した支柱嵌入孔３ｃ／６とからなる。
ちなみに、図１６下方で紹介した第３支柱３／６と同構造に設えた図１７下方で示す角筒状の第３支柱３／９と、支柱収容器３ｃ／１を用いる構成の場合、第３支柱３／９上部の外壁３１に外嵌した状態で、回動可能な形状および内寸に作られた支柱嵌入孔３ｃ／６を支柱収容器３ｃ／１の下端に開設する策がある。
また、第３支柱３／６と同構造に設えた第１支柱３類と、支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に具設した座席５を用いる構成を採用する策もある。
なお、図示例では突起３ｖと座席接合部３ｂの双方はゴム系の素材をするとともに外壁３１と一体で形設されており、座席５または５／１および支柱収容器３ｃあるいは支柱収容器３ｃ／１もしくは以下で紹介する支柱収容器３ｃ／２・３ｃ／３・３ｃ／４は、ともに硬質性の素材を使用して形設されている。
【０１１６】
一方、円筒状の弾性体３０と、内壁３２の内側に設けた縦長の空間３ｈと、外壁３１と内壁３２との間隔に周設され、上端に開口３ａ／１を開設した多数のバネ挿入孔３ａと、弾性体３０の上端から適度下方の外壁３１に一定の間隔を隔てて横設した複数の突起３ｖとからなる第１支柱３／５が図１５上方の部分拡大斜視図で示されている。
他方、図１５の下方には第１支柱３／５の上端から適度下方の外壁３１に横設した突起３ｖがそれぞれ嵌り込んだ状態で、一定範囲内での回動が可能な間隔を有し、これら突起３ｖが嵌り込む配置で内壁面３ｃ／２の内方に向けて突起３ｖと同数組横設した左右で一対の突起揺動溝３ｍが座席５の回転に従動し、これら突起揺動溝３ｍ左右の内壁面にそれぞれの突起３ｖが当接して弓なりに変形する様子を座席開口部５ａの上面から見た仮想上面視図が示されている。
ちなみに、係る図示例ではそれぞれの突起揺動溝３ｍ・３ｍの上部には遮蔽壁が設けられている。(図示せず)
【０１１７】
以下では、ゴム系の素材を使用するとともに突起３ｖならびに座席接合部３ｂを具設した第３支柱３類の中で、主に図１６の下方で紹介した第３支柱３／６、あるいは図１５の上方で示す第１支柱３／５の外壁３１の３箇所に横設した突起３ｖと、これら突起３ｖから下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂと、螺子３ｆとで構成した図１７で示す第３支柱３／８と、支柱収容器３ｃ／１を用いる実施形態に関して添付した図面に沿って説明する。
【０１１８】
図１７上方には、第３支柱３／８上方要部の部分拡大斜視図が示されており、同図下方には、中央に縦長の空間３ｈを有する略角筒状に形成した弾性体３０／２の外壁３１と内壁３２との間隔に周設するとともに上端に開口３ａ／１を開設した複数のバネ挿入孔３ａと、弾性体３０／２の上端から適度下方の外壁３１に一定の間隔を隔てた状態で３箇所に横設した突起３ｖと、これら突起３ｖから適度下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂとからなる第３支柱３／９上方要部の部分拡大斜視図が示されている。
係る図示例では、弾性体３０・突起３ｖ・座席接合部３ｂはともにゴム系の素材を使用して作られており、突起３ｖならびに座席接合部３ｂは外壁３１と一体成型で形設されている。
【０１１９】
例えば、座席開口部５ａの直下(座面５ｃの裏面)に垂設する支柱収容器３ｃ／１の下端に開設した支柱嵌入孔３ｃ／６を、第３支柱３／８(図１７上方参照)または３／６(図１６下方参照)の上部に被嵌して取り付けた状態の座席５に着座して地に足をつけた態勢の利用者が左右交互にツイスト運動を行う場合を想定する。
この場合、利用者(座席５)の回転方向に突起揺動溝３ｍのそれぞれが従動した結果、最終的に各突起揺動溝３ｍの左右いずれかの内壁面に第３支柱３／８または３／６の外壁３１に横設した突起３ｖのそれぞれが当接すると同時に、漸次図１５下方の破線で描写するように弓なりに湾曲した状態に変形する。
係る状態では、ゴム系の素材で作られたそれぞれの突起３ｖに元来備わる特性(肉厚・幅により異なる)によって原型に復帰する際に働く抗力(応力・弾性復元力)が作用することから、突起３ｖ・３ｖ・３ｖの変形時に作用する弾性復元力は突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍから内壁面３ｃ／２(支柱収容器３ｃ／１)を介して座席５を逆転させる応力として利用者に反映される。
【０１２０】
詳しくは、図１６上方で紹介した支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に具設した座席５と、第３支柱３／６または３／８を用いる構成では、座面５ｃに着座した利用者がツイスト運動を行う際に座席５を右回りに回転させると、それぞれの突起揺動溝３ｍが利用者の動作に従動して右方向に回転する。
係る状態で当接する摩擦面３ｃ／７と、座席接合部３ｂの上端との摩擦による抵抗を除き、それぞれの突起揺動溝３ｍ左側の内壁面にそれぞれの突起３ｖが当接するまでは、これら突起３ｖとバネ挿入孔３ａに納置されている弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４ならびに第３支柱３／６本体、あるいは３／８本体の性質である弾性復元力 (応力・抗力)が本格的に作用することはない。
【０１２１】
しかしながら、座面５ｃに着座した利用者の右回転の進行にしたがって従動するそれぞれの突起揺動溝３ｍ左側の内壁面に、各突起３ｖが当接して変形し始めた時点で、これら突起３ｖが原形に復帰する際に生じる弾性復元力が作用し始めることから、突起揺動溝３ｍならびに内壁面３ｃ／２(収容器３ｃ／１)を介して座席５を左回りに逆転させる若干の抗力(突起３ｖが有する弾性復元力)が生じる。
係る状態では、同方向に向けて(右回り)利用者の動作のさらなる進行に従動する各突起揺動溝３ｍ左側の内壁面に当接した各突起３ｖの変形が大きくなるにつれて増幅するそれぞれの突起３ｖに働く抗力(応力・弾性復元力)に加えて、外壁３１と一体成形で形設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖから外壁３１〜第３支柱３／６もしくは３／８本体〜弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４の順で伝播する。
したがって、第３支柱３／６もしくは３／８本体とバネ挿入孔３ａに納置する弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４の性質である変形に抗する弾性復元力が徐々に加わる。
この場合、突起３ｖのそれぞれが変形の限界に達するか、利用者が同方向に向けて座席５を回転させることが難儀な状態に至った時点で抜力すると同時に、それぞれの突起３ｖならびに第３支柱３／６もしくは３／８および弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に働く抗力(応力・弾性復元力)が解放される。
この時、突起３ｖ・３ｖ・３ｖならびに第３支柱３／６もしくは３／８および弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４が原形に復帰する際に生じる弾性復元力(抗力)が座席５を反転させる(この場合左回り)付勢力(応力)に切り替わり、突起３ｖ・３ｖ・３ｖ〜突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍを介して内壁面３ｃ／５〜支柱収容器３ｃ／１を通して座席５に着座した利用者へと伝搬する。
【０１２２】
反して、突起３ｖ・３ｖ・３ｖと座席接合部３ｂが具設されない第１支柱３類と、支柱収容器３ｃ／１が座席開口部５ａの直下に具設されない座席５を用いて構成した図１または２の図示例で示す体操ができる椅子１の実施形態を使用してツイスト運動を反復して行う場合、ゴム系の素材を使用するとともに空洞にあたる複数のバネ挿入孔３ａを内設した第１支柱３・３／１・３／２に特性として備わる弾性復元力に加えて、バネ挿入孔３ａに納置する弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力の作用による効果が利用者の身体におよぼす影響を以下で説明する。
【０１２３】
図１または２の図示例で示す実施形態の場合、バネ挿入孔３ａに弾性部材３類もしくはコイルスプリング３ｄ／４を未納置として第１支柱３類の体積に対して空間が多くを占める状態では、ツイスト運動時に第１支柱３類の変形方向(捻じれる方向)に抗して働く弾性復元力が最小限になることから、第１支柱３類が原形に復帰する際に作用する抵抗力(弾性復元力・弾性復帰力)が減勢する。
係る構造では、座席５の裏面、すなわち座席開口部５ａの直下に第１支柱３・３／１・３／２の上端が直接固着されていることから、座席５に着座した利用者が円周方向に向けた旋回運動あるいはツイスト運動を行う場合、何れの運動時の軸も図１および２で示すこれら支柱の下方に位置する始点３ｗの近傍が主に担う。
【０１２４】
反して、利用者が旋回運動時に第１支柱３・３／１・３／２の傾動方向に抗して働く弾性復元力を増強するために、多くのバネ挿入孔３ａに多数の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を納置した状態では、第１支柱３または３／１または３／２本体に備わる弾性復元力に加えて、弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力が付加される。
係る状態では、第１支柱３類(座席５に着座した利用者)の振る舞いに抗して働く弾性復帰力が増強(付勢)することから、これら支柱は特に左右方向に捻じれ難い。よって、体力が乏しい利用者がツイスト運動を行う際には適さない。
また、係る状態から減勢してツイスト運動に切り替える場合、利用者が座席５から少なくとも腰(臀部)を浮かした態勢で、バネ挿入孔３ａの上端に開設されている開口３ａ／１から弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を取り出す手間を要する。
【０１２５】
一方、図１６下方で示す突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、座席接合部３ｂからなる第３支柱３／６もしくは図１７の上方で示す第３支柱３／８と、図１６の上方で示す座面開口部５ａの直下に具設した支柱収容器３ｃ／１とからなる座席５を用いる構成で、多くのバネ挿入孔３ａに多数の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を納置した状態で弾性復元力を増強させた第３支柱３／６または３／８の上部に、支柱嵌入孔３ｃ／６を被嵌して取り付けた座席５に着座した利用者がツイスト運動を行う場合を想定する。
【０１２６】
この場合、第３支柱３／６もしくは３／８の上部に座席５ (支柱嵌入孔３ｃ／６)が左右回転方向の一定範囲内において可動な状態で被嵌されていること、各突起揺動溝３ｍの左右内壁間に限定された領域に突起３ｖのそれぞれが遊嵌されていることから、各突起揺動溝３ｍの左右いずれかの内壁面に突起３ｖのそれぞれが当接してから変形の限界点、あるいは利用者の抜力時に至るまで、それぞれの突起揺動溝３ｍは座面５ｃに着座した利用者の回転方向に従動する。
この時、座面５ｃに着座した利用者の発動時から各突起揺動溝３ｍの左右いずれかの内壁面に突起３ｖのそれぞれが当接するまでの座席５は、支柱嵌入孔３ｃ／６の下端(摩擦面４０)と座席接合部３ｂの上面の摩擦による抵抗はあるものの、座席接合部３ｂの上方で遊転する。
したがって、突起３ｖ・３ｖ・３ｖおよび第３支柱３／６もしくは３／８本体ならびにバネ挿入孔３ａに納置されている弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に備わる弾性復元力(抗力)が利用者に伝播されることは概ねない。
【０１２７】
係る状態では、利用者の回転が進行するにつれて座席５の回転方向に従動する突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの左右いずれかの内壁面に突起３ｖ・３ｖ・３ｖが当接して変形し始めるとともに (図１５下方参照) 変形の限界点、あるいは利用者の抜力時までは、座席５の回転方向とは反対方向に働くゴム系の素材で作られるとともに外壁３１と一体化した突起３ｖ・３ｖ・３ｖに元来備わる弾性復元力(応力・抗力)に加えて、第３支柱３／６または３／８ならびに弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４本体に備わる弾性復元力(応力・抗力)が作用する。
ちなみに、図２１の上方で示す第１支柱３／ｘまたは３／ｙの上端から適度下方の外壁３１に一定の間隔を隔てた状態で横設一体化した突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、これら突起３ｖから適度下方の外壁３１に固着、あるいは一体化で周設した座席接合部３ｂを具備する第１支柱３／ｘまたは３／ｙ(図示せず)と、支柱収容器３ｃ／１を具備する座席５とで構成した座面５ｃに着座してツイスト運動を行う場合、以上で述べた第３支柱３／６、あるいは３／８を用いた実施形態による作用・効果(応力・抗力)と同様の作用・効果(応力・抗力)を奏する。
【０１２８】
係る構造では、突起３ｖ・３ｖ・３ｖが原形に復帰する際に生じる復原性(弾性復元力)が先んじて作用すると同時に突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍを介して支柱収容器３ｃ／１(座席５)に伝搬した時点で、ゴム系素材の特性故に座席５を反転(逆転)させる応力(弾性復元力)に切り替わる。
この場合、突起３ｖ・３ｖ・３ｖを外壁３１と一体成型で横設したこと、バネ挿入孔３ａを第３支柱類に内設したことから、座面５ｃに着座した利用者の回転(入力)が進行するにつれて第３支柱３／６または３／８本体に備わる弾性復元力(入力により伝播されて働く応力・抗力)ならびにバネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４に備わる弾性復元力(応力・抗力)が徐々に付加される。
係る状態では、外壁３１の３箇所に横設した突起３ｖおよび第３支柱３／６もしくは３／８ならびに弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４の変形時に働く応力(弾性復元力)が相乗する。
したがって、突起３ｖ・３ｖ・３ｖならびに第３支柱３／６または３／８本体および弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４のそれぞれに働く弾性復元力(応力・抗力)に逆らって座席５を回転させる際に要する利用者の腹直筋、外腹斜筋、広背筋ならびに中殿筋の筋力が鍛練され、これら筋肉群の強化に反映される。
係る構造では、外力によって外壁３１から突起３ｖ・３ｖ・３ｖが取れたりちぎれたりする不具合を回避する対策として、これら突起３ｖと外壁３１を同素材を使用して一体成型で形設することが望ましい。
【０１２９】
他方、図１６の下方で示す突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、座席接合部３ｂからなる第３支柱３／６または図１７の上方で示す第３支柱３／８と、図１６の下方で示す支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に具設した座席５を用いる実施形態において、小数の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４をバネ挿入孔３ａに納置した状態の第３支柱３／６もしくは３／８の上部に支柱嵌入孔３ｃ／６を被嵌して取り付けた座席５に着座した利用者がツイスト運動を行う場合を想定する。
【０１３０】
この場合、支柱収容器３ｃ／１に内設した突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍそれぞれの左右内壁間に、突起３ｖ・３ｖ・３ｖが遊嵌されることから、ツイスト運動時に利用者の回転方向に抗して働く弾性復元力は主にそれぞれの突起３ｖが優先的に担う。            
一方、長円もしくは８の字などを描く旋回運動時に円周方向に向けた傾動(変形・湾曲)に抗して元の位置に復帰する際に作用する復原性は、第３支柱３／６または３／８本体が元来有する弾性復元力に加えて、バネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力が担う。
このように、図１６で紹介した図示例では、長円または８の字などを描く旋回運動時に、第３支柱３／６もしくは３／８が円周方向に向けた変形に抗して元の位置に復帰する際に働く復原性は、これら支柱本体ならびにバネ挿入孔３ａに納置される弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力が担う。
また、座席５の回転時に生じる座席接合部３ｂの上面と支柱嵌入孔３ｃ／６上端との摩擦による抵抗を除き、ツイスト運動時に作用する抗力(応力)は外壁３１に横設一体化した突起３ｖ・３ｖ・３ｖが有する弾性復元力が多くを担うことから、円周方向に向けて傾動(湾曲)する変形に抗して作用する復原性(弾性復元力)と、左右双方向に捻じれる変形に抗して作用する復原性(弾性復元力)を概ね分担することが可能になる。
【０１３１】
したがって、バネ挿入孔３ａに納置する弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４の数を増加して傾動方向(傾斜方向)に向けた変形に抗して働く弾性復元力が増強するように調節した第３支柱３／６もしくは３／８であっても、ツイスト運動時に左右方向に捻じれる変形に抗する弾性復元力(応力)は突起３ｖ・３ｖ・３ｖが主として担う。
故に、図１〜４で示す座席開口部５ａの裏面の直下に第１支柱３類の上端を直接接合する実施形態に比べて、支柱収容器３ｃ／１を垂設した座席５ならびに第３支柱３／６もしくは３／８を用いる実施形態では、ツイスト運動を行う際に、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４をバネ挿入孔３ａから取り出して納置数を減少させて、これら支柱に働く弾性復元力を減勢させる手間が軽減される。
一方、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの左右いずれかの内壁面に突起３ｖ・３ｖ・３ｖが当接すると同時に変形し始めた時点で、第３支柱３／６または３／８本体、ならびにバネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に元来備わる弾性復元力(応力)が僅かに加わり始める。
係る状態の進行(外力の増加)につれて突起３ｖ・３ｖ・３ｖ〜突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍ(座席５)〜外壁３１〜第３支柱３／６または３／８本体〜弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４の順で伝播する外力(座席５に着座した利用者の回転)による変形に抗して働く弾性復元力は、増大しながら突起３ｖ・３ｖ・３ｖが変形の限界に達するまで作用し続ける。
係る状態では、利用者が抜力した時点で突起３ｖ・３ｖ・３ｖに備わる復原性(特性による弾性復元力)と、バネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４ならびに第３支柱３／６もしくは３／８本体に備わる復原性(素材、あるいは形状からなる特性による弾性復元力)が解放されると同時に座席５を逆転させる付勢力(作用・応力)に切り替わる。
【０１３２】
また、支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に垂設した座席５と、上端から適度下方の外壁３１に一定の間隔を隔てた状態で一体成型で横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、これら突起３ｖ下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂとで構成した第３支柱３類を用いる実施形態では、ツイスト運動時に摩擦面４０と座席接合部３ｂの上面との摩擦による抵抗を軽減する措置を講じることが望まれる。
係る構成では、座席接合部３ｂの上面または摩擦面４０のいずれか一方に図２４で示すアウターリング３６とインナーリング３７の間隔に圧入されているボール４２からなる滑動手段３５(ボールベアリング)などの回転を円滑にするための部材を付設することが好ましい。
【０１３３】
図２４の図示例で示す滑動手段３５を付設する構造では、ツイスト運動時に突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍ左右いずれかの内壁面に突起３ｖ・３ｖ・３ｖが当接するまでは第３支柱３／６または３／８の上部で摩擦抵抗が大幅に低減された状態で座席５は軽々と遊転することから、第３支柱３／６または３／８本体ならびに弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４に特性(復原性)として備わる弾性復元力が座席５を逆転させる抗力として利用者に伝搬されることはない。
しかしながら、図２４で示す図示例では突起３ｖ・３ｖ・３ｖを外壁３１と一体成型で横設したことから、これら突起３ｖのそれぞれが突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍ左右いずれかの内壁面に当接して変形し始めた時点から座面５ｃに着座した利用者の回転による外力が、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍから突起３ｖ・３ｖ・３ｖを介して外壁３１、すなわち第３支柱３／６または３／８本体ならびにバネ挿入孔３ａに納置した弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４の順で伝搬する。
【０１３４】
したがって、ツイスト運動時に座席５の逆転を付勢する役割を主として担うゴム系の素材を使用するとともに外壁３１の３箇所に横設一体化した突起３ｖが特性として有する弾性復元力(復原性)と、旋回運動時の第３支柱３／６または３／８が円周方向に湾曲(傾動・傾斜)する変形に抗して働く弾性復元力を可変もしくは調節する役割を担うゴム系の素材で作られた弾性部材３ｄ類、あるいは金属系の素材で作られたコイルスプリング３ｄ／４が特性として有する弾性復元力(復原性)と、第３支柱３／６または３／８本体とが特性として有する弾性復元力(復原性)を一層明確に分類することが可能になる。
【０１３５】
係る構造の具体例として、滑動手段３５のアウターリング３６の丈＞丈に作られるとともに外面４１ａの外側に嵌着する内寸の内面４１と、上端に複数のストッパー３８を内方に向けて横設した円筒部４３と、円筒部４３の下端に周設した座金状の摩擦面４０とからなるアウターハウジング３９を支柱嵌入孔３ｃ／６の下端に形設して、突起３ｖそれぞれの配置に対応する配置で内壁面３ｃ／５から内方に向けて横設した左右で対をなす複数組の突起揺動溝３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／２の概略斜視図が図２４上方に示されている。
また、内側縁部の上面に突設した環状の突出部４４(図２５参照)と、この突出部４４の上端にインナーリング３７の下端が載置される状態で外壁３１に嵌着する内径のインナーリング３７を有する滑動手段３５からなる座席接合部３ｂ／１と、滑動手段３５上方の外壁３１から外方に向けて横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖとからなる第３支柱３／６・３／８の概略斜視図が図２４下方もしくは図２５下方に示されている。
あるいは、内側縁部の上面に突設した環状の突出部４４(図２５参照)と、この突出部４４の上端にインナーリング３７の下端が載置される状態で外壁３１に嵌着する内径のインナーリング３７を有する滑動手段３５からなる座席接合部３ｂ／１と、滑動手段３５上方の外壁３１から外方に向けて横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖとからなり、収容部３ｅが内壁３２側に周設されている第４支柱３ｎ／６の概略斜視図が図２４下方もしくは図２５下方に示されている。
係る図示例では、突出部４４および座席接合部３ｃ／１はゴム系の素材を使用して一体成型で作られているものの材質については特に拘らず、インナーリング３７の下端と突出部４４の上端とが当接した状態で、アウターリング３６の下端と座席接合部３ｂ／１の上端に一定の間隔(隙間)が生じる丈(高さ)であればよい。
【０１３６】
また、図２４下方の図示例で示す第３支柱３／６・３／８または第４支柱３ｎ／６の構造を受けて、アウターハウジング３９(座席５)をこれら支柱の上方から被嵌した際に、アウターリング３６の外面４１ａと嵌着する内寸の内面４１を有するとともに、アウターリング３６の上端に当接する複数のストッパー３８を内方に向けて上部に横設した内筒部４３と、この内筒部４３の下端に周設した座金状の摩擦面４０とからなるアウターハウジング３９を支柱嵌入孔３ｃ／６の下端に一体成型で形設した支柱収容器３ｃ／２要部の概略斜視図が図２４上方に示されている。
さらに、図２４中ほどには突起３ｖ・３ｖ・３ｖの上方からアウターハウジング３９(座席５)を被装するとともに外面４１ａに内面４１を嵌着させる際の様子を示すアウターハウジング３９と、滑動手段３５の概略斜視図が三点短鎖線と破線で描写されている。
【０１３７】
図２４の図示例では、内面４１の内径≧アウターリング３６(外面４１ａ・滑動手段３５)の外径に作られており、突起３ｖ・３ｖ・３ｖと席接合部３ｂ／１とからなる第３支柱３類の上方からアウターハウジング３９(支柱収容器３ｃ／２)を被嵌して座席５を取り付けた時に、内面４１の内側に外面４１ａ(アウターリング３６)を嵌着させた状態で座席接合部３ｂ／１の上面と摩擦面４０の裏面との接触を回避するためにアウターリング３６の丈＞摩擦面４０を含む円筒部４３(アウターハウジング３９の高さ)の丈に作られている。
また、インナーリング３７(滑動手段３５)の内面を外壁３１に嵌着した際に、座席接合部３ｂ／１の上面内側の縁部に突設した環状を呈する突出部４４の上端と、インナーリング３７の下端とが当接した状態になることから、摩擦面４０の裏面と座席接合部３ｂ／１の上面には突出部４４(図２９参照)が有する丈と同等の丈を有する空間が生じる。
したがって、座面５ｃに着座した利用者のツイスト運動時に従動する摩擦面４０の裏面(アウターハウジング３９)と座席接合部３ｂ／１の上面とが接触することはなく、座席５・５／１は突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの内壁面と、突起３ｖ・３ｖ・３ｖが当接するまでの一定範囲内で左右いずれの方向に対しても滑らかに回動する。
【０１３８】
係る構造では、座席５・５／１と第３支柱３類、あるいは第４支柱３ｎ類を、滑動手段３５を介して着脱自在に構成したことから、ツイスト運動時に第３支柱３類本体、あるいは第４支柱３類本体ならびに弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力を座席５・５／１に伝搬する役割は外壁３１に一体成型で横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖが担う。
一方、旋回運動時に第３支柱３類、あるいは第４支柱３ｎ類の円周方向に向けた変形に抗して作用する応力(抗力)は、バネ挿入孔３ａまたは収容部３ｅに納置する弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４および第３支柱３類または第４支柱３ｎ類が元来有する弾性復元力(復元性)が担う。
この点から、接着などによる接合手段を用いて第１支柱３類、あるいは第２支柱３ｎ類の上端、あるいは座席接合部３ｂの上端と座席５・５／１の裏面(座席開口部５ａの直下)とを固着する構造に比べて、座面５ｃ・５ｃ／１に着座した利用者が旋回運動からツイスト運動に切り替える際に、バネ挿入孔３ａまたは収容部３ｅから弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４を取り出して第３支柱３類または第４支柱３ｎ類の弾性復元力を減勢させる手間を省略できる。
【０１３９】
続いて、支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａ・５ａ／１の直下に具備する座席５・５／１と、突出部４４(図２９参照)を上面内側の縁部に突設した座席接合部３ｂ／１と、突出部４４に載置される状態で、インナーリング３７の内面を外壁３１に嵌着した滑動手段３５と、この滑動手段３５の上方の外壁３１に横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖとからなる第３支柱３／６・３／８を用いて構成した実施形態を使用して様々なストレッチや筋トレを行った場合、これらに備わる機能が利用者にもたらす作用効果を以下で説明する。
例えば、係る構成の座席５・５／１(図２４参照)に着座した利用者が円周を描く旋回運動、あるいは左右交互にツイスト運動を行う場合を想定する。
この場合、支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に垂設した座席５と、外壁３１に横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、これら突起３ｖの下方に座席接合部３ｂを周設した第３支柱／６を用いて構成されている図１６の図示例に比べて、図２４の図示例で示す構成では、ツイスト運動時に座席５・５／１の正転、逆転がより滑らかになること、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの内壁面に突起３ｖのそれぞれが当接するまでは、係る第３支柱類本体が有する弾性復元力と、弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力が作用しないことから、突起３ｖ・３ｖ・３ｖの変形時に働くゴム系の素材が特性として有する弾性元帰力(復原性)がより明確に利用者の腹、腰回りの筋肉群に反映される。
【０１４０】
また、ツイスト運動時に座席５・５／１に着座した利用者の回転方向に抗して働く突起３ｖ・３ｖ・３ｖに備わる弾性復元力を可変もしくは調節する構造として、上端から滑動手段３５の上方にかけた外壁３１の３箇所に突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの配置に対応する配置で横断面Ｔ字形のガイド４５・４５・４５を凹設して、これらガイド４５と係脱自在に係着するＴ字形の係止突起４６を底部に形設するとともに弾力性に富むゴム系の素材を使用して作られた肉厚が異なる３種の突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、座席接合部３ｂ／１ならびに滑動手段３５を具備する第３支柱３／６、あるいは第４支柱３／５・３／７要部の拡大斜視図が図３０ならびに図３１に示されている。
係る構造では、これら支柱から座席５・５／１を取り外して所望する肉厚(幅)の突起３ｖ／１〜３ｖ／３のいずれかを選択して付け替えることで、これら突起３ｖ／１〜３ｖ／３が突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍそれぞれの内壁面に当接した時点から変形する方向とは逆方向に働くゴム系素材に特性として備わる弾性復元力(復原性)が作用する度合いを可変または調節することが可能になる。
【０１４１】
例えば、図３０および３１の図示例では第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７を構成する弾性体３０の外壁３１の３箇所にガイド４５が凹設されているので、全てのガイド４５に肉厚の突起３ｖ／１を係着する、または全てのガイド４５に中肉の突起３ｖ／２、あるいは肉薄の３ｖ／３を係着する、もしくは３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３を組合せて係着するなど、さまざまな組み合わせが可能になることから、ツイスト運動時に座席５・５／１を利用者の動作と反対方向に逆転させる弾性復元力の作用量の選択肢が豊富になる。
また、個々に異なる弾性復元力(抗力)を有する突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３を組合せて使用する場合、座席５・５／１を逆方向に回転させる抗力は突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３の個々が有する異なる弾性復元力が合算された状態で座席５・５／１に着座してツイスト運動を行う利用者に伝播する。
ちなみに図３１の図示例では、係止突起４６を底部に形設した突起３ｖの肉厚には３ｖ／１〜３ｖ／３の３種が示されている。
しかしながら、これら突起３ｖ／１〜３ｖ／３の肉厚のさらなる多種化、あるいはガイド４５を増設するとともに同数の突起揺動溝３ｍを内壁面３ｃ／５に横設することで、ツイスト運動時の利用者の動作方向とは逆方向に働く肉厚ごとに特性(弾力)が異なる突起３ｖ種に備わる弾性復元力(応力・抗力)の作用量の選択肢がより一層豊富になる。
【０１４２】
図３０および３１で紹介した図示例を用いて構成した実施形態の座席５・５／１に着座した利用者が第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７を軸としてツイスト運動を行う場合、ガイド４５・４５・４５に係着させるそれぞれの突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３が、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍそれぞれの内壁面に当接して変形し始める時点から原形に復帰する時に生じる弾性復元力(応力・抗力・復原性)の作用に逆らって、さらに座席５・５／１の回転を進行する際に、自身の腹、腰回りの筋力で座席５・５／１を同方向に向けて回転させて行く。
係る状態では、座席５・５／１の回転を進行させるにつれて複数の突起３ｖ種が変形時に生ずる応力(弾性復元力・復原性の作用)が増大する。
続いて、これら突起３ｖ種の変形の増大に伴って、ガイド４５・４５・４５(外壁３１)を介して第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７本体ならびにバネ挿入孔３ａ、あるいは収容部３ｅに納置した弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４に座席５・５／１に着座した利用者の回動による外力が伝播する。
これらの事象によって、第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７本体に特性として備わる変形方向(この場合左右捻じれ方向)に抗して生じる弾性復元力(復原性)と、弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４に特性として備わる変形方向(この場合左右捻じれ方向)に抗して生じる弾性復元力(復原性)が付加される。
【０１４３】
ちなみに、ゴム系の素材で作られた肉薄の突起３ｖ／３の変形時に生ずる弾性復元力の作用量に比べて、同素材で作られた肉厚の突起３ｖ／１の変形時に生ずる弾性復元力の作用量は当然ながら強い。(図３１参照)
具体的には、全てのガイド４５に肉厚の突起３ｖ／１を係着させた状態でツイスト運動を習慣的に実践した場合、突起３ｖ／１のそれぞれが変形時に生じる弾性復元力が強い点、ガイド４５に係着させた状態で突起３ｖ／１と第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７とが一体化する点から、係る状態では、各突起３ｖ／１の変形の増大に伴って利用者の動作による外力 (回転力)が第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７本体ならびに弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４に伝播する。
したがって、各突起３ｖ／１と、第３支柱３／６本体、あるいは第４支柱３ｎ／５・支柱３ｎ／７本体および弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４の変形時に生じる弾性復元力に逆らって座席５・５／１を回転させる利用者の腹直筋、外腹斜筋、広背筋ならびに中殿筋に対する負荷が短期間で累積することから、これら筋肉群の強化がより一層効率化する。
また、図３０ならびに図３１で紹介した図示例の構造を第１支柱３類あるいは第２支柱３ｎ類に応用する手段もある。
【０１４４】
反して、事務や食卓などで用いる回転式の椅子を使用してツイスト運動を行う場合、利用者の回転を逆転させる抗力(復元力)が働くことはない。
この場合、利用者の腹直筋、外腹斜筋、広背筋ならびに中殿筋を鍛錬して強化するには非常に多くの時間をツイスト運動に割く必要が生じる。
しかしながら、図２４および２９で紹介した図示例で示す実施形態では、座席５・５／１が第３支柱３／６・３／８、あるいは第４支柱３ｎ／６の上部と着脱自在に構成されている。
加えて、滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１の付設によってツイスト運動時に支柱嵌入孔３ｃ／６の下端(摩擦面４０)と、座席接合部３ｂの上端との摩擦(接触)を回避したことから、外壁３１と一体成型で横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖが突起揺動溝３ｍそれぞれの内壁面に当接するまでは、各突起３ｖおよび第３支柱３／６・３／８、あるいは第４支柱３ｎ／６ならびにバネ挿入孔３ａもしくは収容部３ｅに納置した弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４が有する弾性復元力は作用しない。
しかしながら、各突起３ｖが突起揺動溝３ｍそれぞれの内壁面に当接するとともに変形が大きくなるにつれて、それぞれの突起３ｖに対する外力(座席５・５／１に着座した利用者の回転力)が外壁３１を経由して第３支柱３／６・３／８、あるいは第４支柱３ｎ／６の内部に伝搬することから、座席５・５／１に着座した利用者の回転量が増すに従って突起３ｖ・３ｖ・３ｖが有する弾性復元力〜加わること第３支柱３／６・３／８、あるいは第４支柱３ｎ／６が有する弾性復元力〜さらに加わること弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４の順で段階的に座席５・５／１を反転(逆転)させる付勢力が増加する。
係る構造では、ツイスト運動時にこれら支柱の変形に抗する弾性復元力(応力・抗力)と、突起揺動溝３ｍそれぞれの内壁面に当接して変形した突起３ｖ・３ｖ・３ｖに生ずる弾性復元力(応力・抗力)の分担が図１６で紹介した図示例に比べてより明確になる。
【０１４５】
さらに、図３１で紹介した図示例では第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７を構成する弾性体３０の外壁３１の３箇所にガイド４５を一定の間隔を隔てて凹設して、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設した肉厚(幅)の異なる３種の突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３を用意して、外壁３１(ガイド４５)から係脱自在に構成したことから、ツイスト運動を始める前に肉厚(幅)が異なる突起３ｖ種に付け替えて座席５・５／１の回転方向に抗して(逆らって)作用する応力(弾性復元力・復原性)を、利用者の都度の要望に近しい弾力(付勢力・抗力)に可変することと調節することが可能になる。
例えば、強度の筋トレを所望する利用者が図３１で紹介した図示例を用いて構成した実施形態を使用してツイスト運動を行う場合、肉厚の突起３ｖ／１を全てのガイド４５に係着することで、各突起３ｖ／１と外壁３１(第３支柱３／６・第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７)が一体化することから、これら突起３ｖ／１(この場合３個)に特性として備わる強い弾性復元力に加えて、弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４ならびに第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７が有する弾性復元力が付加される。
係る状態では、各突起３ｖ／１ならびに弾性部材３ｄ類、もしくはコイルスプリング３ｄ／４ならびに第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７に備わる弾性復元力に抗って利用者は座席５・５／１の回転を進行させる。
したがって、ツイスト運動中に負荷が生じ得ない従来の回転式の椅子に比べて利用者の腹直筋・外腹斜筋・中殿筋および広背筋に多くの負荷がもたらされることから、これら筋肉群の鍛錬に要する時間の短縮にも貢献する。
【０１４６】
また、座面５ｃ・５ｃ／１に着座した利用者が長円、あるいは８の字などの円周を描く旋回運動を行う場合、ゴム系の素材で作られた第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７本体が元来有する特性故に傾動方向(傾斜方向)とは逆方向に反発する弾性復元力(弾性復帰)あるいは変形時に作用する応力(弾性復元力・復原性)に加えて、バネ挿入孔３ａ、あるいは収容部３ｅに納置した弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４が有する変形時に応力として作用する弾性復元力(復原性)が付加される。
よって、図３１で紹介した滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１と、ガイド４５と係脱自在に構成した突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３とからなる第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７と、支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａの直下に具備する座席５・５／１を用いた構成の体操ができる椅子１の実施形態を使用して習慣的にツイスト運動と長円、あるいは８の字などを描く旋回運動を合わせて実践した場合、利用者の腹直筋ならびに外腹斜筋および中殿筋の鍛錬、強化にとどまらず、広背筋の強化にまでおよぶ。
【０１４７】
この場合、肉厚が異なる突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３を異なる組み合わせとするか、単一の組み合わせとするかを利用者の都度の所望で選択してガイド４５に係着させることで、ツイスト運動中の座席５・５／１に作用する抗力(弾性復元力・応力)を大幅に可変することと、微調節することが可能になることから、座席５・５／１に着座した利用者に働く抗力(弾性復元力)の選択肢が多様化する。
具体的には、様々な体格、あるいは体力の利用者の所望に応じて旋回運動時は弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４の納置数を増減することで、第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の円周方向に向けた変形(傾動・傾斜・湾曲)に抗して作用する弾性復元力を適切に近しい状態に調節することができる。
また、ツイスト運動時は突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３を様々な様態で組み合わせてガイド４５・４５・４５に係着することで、座席５・５／１を反転させる付勢力(弾性復元力)を適切に近しい状態に調節することもできる。
したがって、様々な体格、あるいは体力の利用者に応じた筋トレもしくは腹、腰回りのダイエットが適切、かつ効率的に促進されることから、健康的であると同時に美観的にも優れた体形作りに貢献する。
【０１４８】
また、図２５および２６の図示例では、支柱嵌入孔３ｃ／６の上方に内設したアウターハウジング３９と、突起３ｖ・３ｖ・３ｖの配置に対応するとともに支柱収容器３ｃ下方の外周に配設した突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／３が紹介されている。
図２５の図示例では、第３支柱３類または第４支柱３ｎ類の上部に、支柱収容器３ｃ／３(支柱嵌入孔３ｃ／６)を被嵌してストッパー３８がアウターリング３６の上端に当接し、内面４１にアウターリング３６の外壁を嵌着させた状態で、突出部４４の上部とインナーリング３７の下端が当接して、摩擦面４０の裏面と座席接合部３ｂ／１の上面に一定の隙間が生じ、係る状態で突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍ左右の内壁間に突起３ｖのそれぞれが遊嵌される。
一方、図２６の図示例では、第３支柱３類または第４支柱３ｎ類の上部に、支柱収容器３ｃ／３(支柱嵌入孔３ｃ／６)を被嵌して外壁３１に外嵌させるとともに、座席接合部３ｂの上端に貼設した滑動手段３５／１に載置される滑動手段３５／２(スラストベアリング)の上部と、摩擦面４０の裏面に貼設した滑動手段３５／１とが当接した状態で、各突起揺動溝３ｍ左右の内壁間に突起３ｖのそれぞれが遊嵌される。
【０１４９】
他方、図２７の図示例では、突起３ｖ・３ｖ・３ｖを上端に突設した座席接合部３ｂ／２を外壁３１に周設した第１支柱３類または同構造の第２支柱３ｎ類と、支柱嵌入孔３ｃ／６の下端に内設したアウターハウジング３９と、座席接合部３ｂ／２の上端に突設した各突起３ｖの配置に対応するとともに支柱収容器３ｃ下方の外周に配設した突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／５が紹介されている。
【０１５０】
図２６の図示例で示す実施形態では、図２４または２５の図示例で示す実施形態で用いられる滑動手段３５(ボールベアリング)に変えて座席接合部３ｂの上端と摩擦面４０の裏面の双方に金属製で薄板状の滑動手段３５／１を貼設するとともに、これら滑動手段３５／１・３５／１間に滑動手段３５／２(スラストベアリング)を挟装することでツイスト運動時に生じる摩擦抵抗を低減する対策が講じられている。
この場合、座席接合部３ｂの上端と摩擦面４０の裏面との双方に貼設した滑動手段３５／１・３５／１が金属製であることから、滑動手段３５／１・３５／１が当接する面に鏡面加工を施すことで滑動手段３５／２を挟装せずにツイスト運動時に生じる座席接合部３ｂの上端と摩擦面４０の裏面との摩擦抵抗を低減させる策も想定し得る。
【０１５１】
ちなみに、図２５および２６の図示例で示す実施形態では、図２４で示す支柱収容器３ｃ／２と滑動手段３５と第３支柱３類もしくは第４支柱３ｎ類(弾性体３０)の外壁３１に周設した座席接合部３ｂ／１と、外壁３１に横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖとで構成した実施形態と同等の作用効果を奏する。
【０１５２】
また、支柱嵌入孔３ｃ／６の下端に内設したアウターハウジング３９と、支柱収容器３ｃ下方の外側に横設した左右で対をなす突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／４と、アウターハウジング３９(内面４１)に内嵌される滑動手段３５と、各突起揺動溝３ｍの配置に対応するとともに座席接合部３ｂ／１の上端に突設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖとからなる座席接合部３ｂ／２を外壁３１に周設した第１支柱３類および第２支柱３ｎ類が図２７に示されている。なお、図２７の図示例で示す実施形態または図２４から２６の図示例で示す実施形態では同様の作用効果を奏する。
【０１５３】
図２７の図示例で示す構造を受けて、支柱収容器３ｃ／４下方の外周に横設した突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの配置に対応するとともに、座席接合部３ｂ／３の上部に凹設した逆Ｔ字型のガイド４７・４７・４７と、これらガイド４７に係着する形状の係止突起４６を底部に形設した肉厚の突起３ｖ／１・中肉の突起３ｖ／２・肉薄の突起３ｖ／３の３種が図２８に示されている。
突起３ｖ／１・突起３ｖ／２・突起３ｖ／３は弾性を有するゴムなどの素材を使用してそれぞれ異なる肉厚に作られており、係止突起４６はこれら突起３ｖ種の底部に一体成型で形設されている。
係る構造では、支柱収容器３ｃ／４を具備する座席５または５／１を、座席接合部３ｂ／３を上端以下の外壁３１に周設する構造に変成した第１支柱３類または第２支柱３ｎ類(弾性体３０)の上部に取り付けた際に、ストッパー３８の裏面とアウターリング３６の上端とが当接するとともに、アウターリング３６の外壁と内面４１を嵌着させた状態で、摩擦面４０の裏面と座席接合部３ｂ／２の上面に一定の隙間(間隔)ができるように作られている。
係る状態で、各突起揺動溝３ｍ左右の内壁間に突起３ｖ／１・突起３ｖ／２・突起３ｖ／３が遊嵌されるとともに各突起揺動溝３ｍの上端から突起３ｖ／１・突起３ｖ／２・突起３ｖ／３の上部が突出するように、これら突起３ｖ種の丈および幅(肉厚)が形設されている。
【０１５４】
図２８の図示例で示す構造では、支柱収容器３ｃ／４を具備する座席５、あるいは５／１を係る第１支柱３類または係る第２支柱３ｎ類(弾性体３０)の上部に取り付けた状態で、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの上端から突出した突起３ｖ／１・突起３ｖ／２・突起３ｖ／３の上部を持ってガイド４７・４７・４７から係脱することが可能になる。
したがって、ツイスト運動時に座席５または５／１に着座した利用者の回動に抗する弾性復元力を付勢、あるいは減勢する際に、図２４または図２９から３１の図示例で示す実施形態のように、第３支柱３類または第４支柱３ｎ類(弾性体３０)の上部から座席５または５／１を取り外す手間を省くことができる。
ちなみに、図２８の図示例で示す実施形態または図３０・３１の図示例で示す実施形態を用いてツイスト運動あるいは旋回運動を行った場合、同様の作用効果を奏する。
【０１５５】
以下では、支柱収容器３ｃ／２(図２４・２９参照)と、環状の突出部４４を上面内側の縁部に突設した座席接合部３ｂ／１と、突出部４４にインナーリング３７の下端が載置される状態で、外壁３１に嵌着した滑動手段３５と、上端から滑動手段３５上方の外壁３１に一定の間隔を隔てた箇所に凹設したガイド４５・４５・４５と、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設した肉厚の突起３ｖ／１・中肉の３ｖ／２・肉薄の３ｖ／３とからなる第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７を用いる(図３０・３１参照)構成を応用した実施形態を以下で紹介する。
【０１５６】
例えば、正転逆転可能あるいは一定範囲内での正転逆転を反復する既存のモーターなどの動力源を第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の始点３ｗ(図１参照)下方の脚部２に付設して、係る動力源の回転力でこれら支柱に偏心した回転を伝達する構造を想定する。(図示せず)
係る構造では、動力源の回転軸の先端に取り付ける筒体を設け、この筒体が密嵌した状態で嵌着する凹状の嵌合部をこれら支柱の外壁３１寄りの底面に凹設して、この嵌合部に係る回転軸の先端に取り付けた筒体を嵌着する。(図示せず)
この場合、第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の中心から離れた外壁３１寄りの底面に凹設されている嵌合部に回転軸の先端に取り付けられた筒体が嵌着されることから、係る動力源を起動させると、これら支柱が偏心した回転を開始する。
ちなみに、以上で述べた第１実施形態では、脚部２の内部に螺設した螺子管２ｄ(図示せず)と、第１支柱３類または第３支柱３類、あるいは第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類の下端から適度上方の箇所までに刻設されている螺子３ｆとが螺合によって接合され、脚部２に固定されている。
【０１５７】
具体的には、第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の中心と近接した箇所に係る嵌合部を凹設した場合、始点３ｗ(図１参照)の偏心回転の振れ幅が僅かであっても、第３支柱３／６または第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７が弾力性の素材で作られていること、始点３ｗと作用点３ｕ(図２参照)とが上下方向の離れた箇所に位置されていることから、これら支柱の外壁３１寄りの底面に凹設された嵌合部の偏心回転よりも大きな長円を描く偏心回転を座席５にもたらすことが実現できる。
この場合、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置数を減少させ、第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の変形方向に抗して働く弾性復帰力を減少させた状態では、これら支柱の円周方向に向けた可撓性が向上(弾性復元力が低下)することから、座席５の偏心回転が一層長円化する。
【０１５８】
また、座席５に偏心した回転を機械的にもたらす構造として、油圧シリンダーまたは気圧シリンダーのピストンと可動に連結する一端と、この一端と対峙する位置に同構造の他端を有するロッドと、このロッドの他端と回転自在に連結する突起を回転軸から離れた位置の面上に突設した大径ギアと、この大径ギアのモジュールと噛み合うモジュールの小径ギアと、この小径ギアのモジュールと噛み合うモジュールで一層小径のピニオンギアを第３支柱３／６、あるいは第４支柱３ｎ／５・３ｎ／７の外壁３１寄りの底面に固設して、このピニオンギアの中心を脚部２の上部に回転自在に軸支持する策もある。(図示せず)
係る構造では、油圧シリンダーあるいは気圧シリンダーを起動すると、ロッドの往復運動が回転軸から離れた位置の面上に突設されている突起に伝達されると同時に大径ギアの回転に切り替わり、小径ギアから外壁３１寄りの底面に固設され、脚部２上に中心を回転自在に軸支持されたピニオンギアへと回転力を増しながら伝動され、これら支柱の力強い偏心回転に切り替わる。
【０１５９】
続いて、図１で紹介した座席接合部３ｂもしくは３ｂ／１を上端に突設しない第１支柱３類の上端縁部に、図５上方の斜線で描写した接着面６ｚを座席開口部５ａの直下に接着(接続)する構造で、バネ挿入孔３ａの長さよりも若干短い全長に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３(図１１参照)またはコイルスプリング３ｄ／４(図示せず)をバネ挿入孔３ａの上端に開設した開口３ａ／１から出し入れする実施形態に関する具体例を図面に沿って以下で説明する。
【０１６０】
図１８の上方には、支柱収容器３ｃ下端の支柱嵌入孔３ｃ／６に上部を嵌入した状態の第１支柱３／３の概略側面透視図が示されており、第１支柱３／３に内設されている複数のバネ挿入孔３ａの全長よりも若干短い全長に作られるとともに、一端に他と付着する性質の付着手段３ｉを固設した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３が示されている。
係る図示例では、バネ挿入孔３ａの全長よりも若干短い全長に設定され、ゴム系の素材で作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３が別設されており、これら弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の一端に固設した付着手段３ｉと付着する性質の付着手段３ｉを一端に固設した棒状の抜き取り部材３ｄ／５が付着する以前の様子が示されている。
【０１６１】
例えば、図１８の図示例で示す実施形態では、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の一端に固設する付着手段３ｉが磁石である場合、被付着体となる抜き取り部材３ｄ／５の一端に固設する付着手段３ｉは極性が異なる磁石、あるいは鉄材でよい。
一方、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の一端に固設する付着手段３ｉが鉄材である場合、抜き取り部材３ｄ／５の一端に固設する被付着体は磁石でよい。
ちなみに、係る全長の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいは抜き取り部材３ｄ／５の一端に磁石を固設して付着手段３ｉとして利用する場合、弾性部材３ｄ類のいずれか１本を取りだすに足る磁力を有すればよい。
係る構造では、少なくとも一端に付着手段３ｉを固設した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３と、少なくとも一端に付着手段３ｉが固設した１本の抜き取り部材３ｄ／５とで事足りるが、抜き取り部材３ｄ／５と弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３双方の両端に付着手段３ｉを固設することが好ましく、この場合、付着手段３ｉが抜き取り部材３ｄ／５、あるいは弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３のいずれの端部にあるかをその都度確認する手間が省け利便性が向上する。
【０１６２】
具体的には、抜き取り部材３ｄ／５の全長を概ね１００ｍｍ前後に設定するとともに少なくとも一端に付着手段３ｉを固設する。
そして、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３を開口３ａ／１から終点３ｋまでの長さ(バネ挿入孔３ａの全長)に比べて８０ｍｍ程度短い全長とし、これらの少なくとも一端に付着手段３ｉを固設する。
係る構造では、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の他端が終点３ｋに当接した状態で、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３に付着手段３ｉを固設した側の一端と、抜き取り部材３ｄ／５に付着手段３ｉを固設した側の一端とを合体させた時に、開口３ａ／１から抜き取り部材３ｄ／５の他端が概ね２０ｍｍ程度突出するように、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３もしくは抜き取り部材３ｄ／５のいずれか一方の長さが整えられればよい。
ちなみに、図１の図示例で紹介した実施形態に係る構造を応用した場合、座面５ｃの肉厚を考慮する必要はなく、したがって座席５(座面５ｃ・５ｃ／１)を薄型軽量に作ることが可能になる。
【０１６３】
また、図１８の図示例で示す実施形態で弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の端部に固設する付着手段３ｉがマジックテープ(登録商標)の場合、被付着体となる抜き取り部材３ｄ／５の端部に固設する付着手段３ｉはマジックテープ(登録商標)と付着して合体する性質の素材であればよい。
ちなみに、抜き取り部材３ｄ／５の端部にマジックテープ(登録商標)を固設して付着手段３ｉとして利用する場合、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３のいずれか１本を取りだすに足る付着力を有すればよい。
また、鉄製のコイルスプリング３ｄ／４を係る全長の弾性部材３ｄ類と同等の全長として使用する場合は、抜き取り部材３ｄ／５側の端部に磁石が固設されればよい。
【０１６４】
なお、図１８の上方の図示例で紹介した抜き取り部材３ｄ／５と、付着手段３ｉおよびバネ挿入孔３ａよりも短い全長の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３または鉄製のコイルスプリング３ｄ／４を用いる実施形態を、他の実施形態、あるいはそれらに関する変形例で採用しても問題ない。
ちなみに、係る構造は図１で紹介した第１支柱３類の上端に位置する開口３ａ／１の周囲に設けた接着面６ｚ(図５参照)を座席開口部５ａの直下に接着する簡素な構造に適する。
【０１６５】
例えば、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の端部に固設する付着手段３ｉが磁石、あるいはマジックテープ(登録商標)であって、これらと付着する性質の付着手段３ｉを端部に固設した抜き取り部材３ｄ／５と、バネ挿入孔３ａの全長に比べて短い全長に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３とが付着して両者が合体した状態で、座席５ (座面５ｃ)に着座した利用者が、腰部ならびに臀部を軸として左右交互の捻転を繰り返すツイスト運動を行う場合を想定する。
【０１６６】
この場合、付着手段３ｉとして用いられる磁石、あるいはマジックテープ(登録商標)は弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３のいずれか１本を取りだすに足る付着力であることから、特に、第１支柱３類上端の接着面６ｚを座席開口部５ａの直下に接着する構造では、座面５ｃに着座した利用者がツイスト運動を開始した時点で、第１支柱３類とバネ挿入孔３ａの双方が即時に従動して利用者の回転方向に捻じられる。
係る状態の初期段階では、第１支柱３類本体と、これら支柱に内設したバネ挿入孔３ａの捻じれ(変形)が増すにしたがって、納置されている弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の上端に固設した付着手段３ｉから抜き取り部材３ｄ／５の下端に固設した付着手段３ｉがバネ挿入孔３ａの変形方向に分離すると同時に、別体化した状態で抜き取り部材３ｄ／５が先ず利用者の回動方向に従動する。
係る状態が進行するにつれて第１支柱３類本体ならびにバネ挿入孔３ａに納置されている弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３も変形しながら利用者の回転方向に従動する。
【０１６７】
さらに、多くのバネ挿入孔３ａに納置した多数の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３と、同数の抜き取り部材３ｄ／５とが付着して両者が合体した状態にある座席５に着座した利用者が、腰部ならびに臀部を軸として左右交互の捻転を繰り返すツイスト運動を実施する場合を想定する。
この場合、付着手段３ｉとして用いる磁石は弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３のいずれか１本を取りだすに足る磁力であること、また、マジックテープ(登録商標)は周知の付着力であることから、多数の弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３と、同数の抜き取り部材３ｄ／５の結合力は成人が有する体力と比較して圧倒的に些細なことは明白である。
故に、多数の弾性部材３ｄ類と同数の抜き取り部材３ｄ／５とを付着させるとともに両者が合体し、多くのバネ挿入孔３ａに納置された状態であっても、バネ挿入孔３ａを含む第１支柱３類の捻じれ(変形)が増すにしたがって弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３の上端から分離して別体化した抜き取り部材３ｄ／５は利用者の回転方向(バネ挿入孔３ａの変形)に従動する。
係る状態では、抜き取り部材３ｄ／５の下方に位置する弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３が有する抗力(弾性復元力)は、第１支柱３類の上部に限って僅かに伝播される。
その分、ツイスト運動の初期段階では第１支柱３類の変形方向(この場合捻じれ方向)とは逆方向に作用する弾性復元力は弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３が未納置の状態に準ずる。
【０１６８】
例えば、体重が重たい利用者が座席５(座面５ｃ)に着座してツイスト運動を行う場合、付着手段３ｉを介して抜き取り部材３ｄ／５と合体した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはこれらと同等の全長を有する鉄製のコイルスプリング３ｄ／４を予め多数のバネ挿入孔３ａに納置した状態では、第１支柱３類本体に特性として備わる弾性復元力(抗力・応力)に弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に特性として備わる弾性復元力(抗力・応力)が加わり、変形に抗する剛性が全体的に強化される。
係る状態では、静止時の第１支柱３類は座席５に着座した利用者の体重などの下方に向けた加重(荷重)による扁平に対する強度が向上するとともに、長円または８の字などを描く旋回運動時に、これら第１支柱３類の変形方向に抗して作用する弾性復帰力も増強する。
【０１６９】
しかしながら、座席５(座面５ｃ)に着座した利用者がツイスト運動を行う際は、開始とほぼ同時にバネ挿入孔３ａの上部がそれぞれ従動して捻じれる変形(動作)に抜き取り部材３ｄ／５が追動した時点で、抜き取り部材３ｄ／５の下端に固設した付着手段３ｉと、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４の上端に固設した付着手段３ｉがそれぞれ分離して別体化する。
係る状態では、バネ挿入孔３ａに納置されている弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４の数にかかわらず、これらの変形に抗して働く弾性復帰力の影響が付着手段３ｉの下端より上方に位置するバネ挿入孔３ａ内におよぶことが軽減される。
したがって、バネ挿入孔３ａの全長＞の全長に作られた弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を同数納置した状態と比較して、係る構造では、第１支柱３類の上部が横方向に捻じれる変形に抗して働く弾性復元力が減勢する。
故に、バネ挿入孔３ａの全長＞の全長に作られた弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４と、付着手段３ｉならびに抜き取り部材３ｄ／５を用いる構成は、座席開口部５ａの直下に接着面６ｚ(第１支柱３類の上端)もしくは座席接合部３ｂの上端を直接接合する構造(図１〜４参照)の中でツイスト運動を行う際に好適な手段となる。
【０１７０】
係る構造を受けて、抜き取り部材３ｄ／５の少なくとも一端に固設した付着手段３ｉと、この付着手段３ｉに付着する性質の付着手段３ｉを少なくとも一端に固設した弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３と、座席開口部５ａの直下に固着、あるいは一体化で形設した支柱収容器３ｃ／１の下端に位置する支柱嵌入孔３ｃ／６(図２４参照)から着脱自在に構成した第３支柱３／６もしくは第４支柱３／５または３／７の外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１を具備する図３１の図示例で示す実施形態と、多数の係止部６ｂを上下方向の多段に固設した縦桟材６と、大小数種の異なる空間に作られた規制枠６ａ／１を有する複数種の規制手段６ａとからなる図２０の図示例で示す実施形態で構成することが望ましい。
【０１７１】
係る構成では、座席５・５／１を取り外した後に外壁３１の周囲に近接する狭い空間の規制枠６ａ／１(図２０下方参照)を有する規制手段６ａの外枠６ｄを、縦桟材６の最上段に固設した係止部６ｂに係着することで、座席５・５／１に着座した利用者の静止時の安全性が向上する。そのため、事務用、あるいは食卓用などの普段使いの椅子に簡単な手順で変成することが可能になる。
同時に、大きな円周を描く旋回運動に切り替える際は、座席５・５／１を取り外した後に広い空間の規制枠６ａ／１(図２０上方参照)を有する規制手段６ａの外枠６ｄを、縦桟材６の最上段に固設した係止部６ｂに係着するか、狭い空間の規制枠６ａ／１(図２０下方参照)を有する規制手段６ａの外枠６ｄを、縦桟材６の下段に固設した係止部６ｂに係着することで、本格的な椅子型運動器具に容易な手順で変成することもできる。
【０１７２】
ちなみに、図２０の図示例で紹介した実施形態以外で座席５・５／１に着座した利用者の静止時の安全性を向上させる手段として、ゴム系の素材で円筒状に作られた弾性体３０の上端に座席接合部３ｂを突設した図１９下方の図示例で示す第１支柱３／２のように、内壁３２の内側に空間３ｈを有する構造では、内壁３２に近接する外径でゴム系の素材を使用するとともに、弾性部材３ｄ／１の外径に比べて大径に作られた円柱状の弾性部材３ｄ／６を空間３ｈに納置する策がある。
この場合、静止時の安全性に若干の運動性を持たせる手段として、ゴム系の素材を使用するとともに弾性部材３ｄ／６に比べて若干小径に作られた弾性部材３ｄ／７(図１９下方参照)を空間３ｈに納置する策もある。
弾性部材３ｄ／６を空間３ｈに納置した状態では、第１支柱３／２本体が有する弾性復元力に弾性部材３ｄ／６が有する弾性復元力が加わり、第１支柱３／２の変形に対する剛性が強化されることから、普段使いの椅子に適応する。
反して、変形時に働く弾性復元力(復原性)が増強することから、座席５・５／１および第１支柱３／２が円周方向に傾いた状態で、長円や８の字を描く旋回運動などの実施には不向きな状態となる。
しかしながら、図１９下方の図示例で示すように弾性部材３ｄ／６および３ｄ／７の外径は内壁３２の内径に比べて小径に作られていることから、ツイスト運動時に弾性部材３ｄ／６、あるいは３ｄ／７の外壁と内壁３２が接触することはなく、弾性部材３ｄ／６、あるいは３ｄ／７が有する弾性復元力が作用することもない。
したがって、ツイスト運動時に限って第１支柱３／２に機能的な不具合が生じることはなく、係る状態では静止時の安定性も向上する。
【０１７３】
また、図１６下方で示す第３支柱３／６および図１７上方で示す第４支柱３／８と、同図下方で示す第３支柱３／９を除き、円柱状に形成された第３支柱３類の上端から適度下方の外壁３１にガイド４５・４５・４５を凹設して、異なる肉厚の突起３ｖ／１〜３ｖ／３を具備するとともに、ガイド４５下方の外壁３１に座席接合部３ｂ／１を周設して、滑動手段３５を装着した図３１で示す第３支柱３／６と同構造に設えて、図２０の図示例で示す実施形態と組み合わせて構成する策もある。
係る構成では、ツイスト運動時に回転方向に抗する反発力(弾性復元力)は主に座席５・５／１の回転に従動する突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの内壁間に遊嵌される突起３ｖ／１〜３ｖ／３それぞれにもとより備わる弾性復元力が主に担う。
一方で、長円または８の字などの円周を描く旋回運動時に円周方向に向けた傾動(湾曲・傾斜)に抗する反発力(弾性復元力)は第３支柱３類にもとより備わる弾性復元力と、バネ挿入孔３ａに納置する弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４に備わる弾性復帰力が担う。
【０１７４】
ちなみに、図２１上方で示す第１支柱３／ｘまたは３／ｙを図３１の図示例で紹介した第３支柱３／６と同構造に設えるとともに、突起３ｖ／１〜３ｖ／３を具備した場合(図示せず)、ツイスト運動時に回転方向に抗する反発力は肉厚が異なる個々の突起３ｖ／１〜３ｖ／３にもとより備わる弾性復元力が主に担う。
また、長円、あるいは８の字などの円周を描く旋回運動時に円周方向に向けた傾動(湾曲・傾斜)に抗する反発力(復原性)は係る構造の第１支柱３／ｘおよび３／ｙにもとより備わる弾性復元力と、板バネ挿入孔３ｓに納置する金属製で長手薄板状の板バネ３ｔ、あるいは同形状でゴム製の板バネ３ｔ／１に備わる弾性復元力が担う。
【０１７５】
この場合、図１６上方で紹介した支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａの直下に固着、あるいは一体化で垂設した座席５と、同図下方で紹介した第３支柱３／６と同様に突起３ｖならびに座席接合部３ｂを最低限具設する第３支柱３類を用いる構成と比較して、図３０または３１の図示例で示す実施形態を応用して作られた第１支柱３類と、支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａの直下に垂設した座席５とを用いる構成では、ツイスト運動時に機能する肉厚の突起３ｖ／１・中肉の突起３ｖ／２・肉薄の突起３ｖ／３が個々に有する弾性復元力(抗力)と、円周方向に向けた係る第１支柱３類の傾動時に機能する弾性復元力(抗力)の分別をより推進することができる。
加えて、座席開口部５ａの貫設の有無に係わらず座面５ｃの裏面に最低限支柱収容器３ｃ／１を固設、あるいは一体化で形設することで、係る構造の第１支柱３類と座席５とを着脱自在に構成することが可能になる。
【０１７６】
以下では主に第２支柱３ｎまたは３ｎ／１〜３ｎ／３、あるいは３ｎ／ｘもしくは３ｎ／ｙを用いる第２実施形態と、それらに関する変形例について、添付した図面に沿って説明する。
ちなみに、第２実施形態ならびにそれらの変形例において、第１実施形態の脚部２は脚部２／１と称し、座席５は座席５／１と称し、座面５ｃは座面５ｃ／１と称し、同内寸に貫設されている座席開口部５ａは座席開口部５ａ／１と称し、これらはともに第１実施形態で採用した構造および形状と同構造、同形状であるとともに同素材を用いて同寸法に作られている。
【０１７７】
図３２下方には、上端に開口３ａ／２を開設した複数の収容部３ｅを一定の間隔を隔てて外壁３１側に周設するとともに、弾性体３０の上端から適度下方の収容部３ｅ間の外壁３１に弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４が出し入れできる内寸に開設した複数の開設口３ｚを内壁３２側に周設されている収容部３ｅに向けてそれぞれ貫設して一続きにすることで、上端に開設した開口３ａ／２と、下側に開設した開設口３ｚの双方から弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の挿抜を可能とした第２支柱３ｎ／５上方要部の斜視図が示されている。
ちなみに、以下で示す内壁３２の一方に複数の収容部３ｅを周設一体化した第２支柱３ｎ／２(図１０下方参照)、あるいは外壁３１と内壁３２の双方に複数の収容部３ｅを周設一体化した第２支柱３ｎ／３(図１１上方参照)の場合、開口３ａ／２のみを開設した収容部３ｅ、あるいは開口３ａ／２および開設口３ｚの双方を開設した収容部３ｅのいずれの形態も選択することができる。
【０１７８】
また、図１０Ａ−Ａの横断面図で示す第２支柱３ｎならびに同図下方の横断面図で示す３ｎ／２、もしくは図７の概略斜視図で示す第２支柱３ｎ／１または図８の概略斜視図で示す第２支柱３ｎ／３のそれぞれの構成の中核を担う、弾質性に富むゴム系の素材を使用して円筒状に作られた弾性体３０ならびに弾性体３０の上端に座席接合部３ｂを突設した弾性体３０／１の外壁３１の外寸は、第１実施形態で紹介した第１支柱３類の外寸と同一に作られている。
なお、以下で示す第２実施形態で紹介する収容部３ｅおよび板バネ収容部３ｓ／１は弾力性に富むゴム系の素材を使用して外壁３１・内壁３２と一体成型で形設されている。
【０１７９】
図７上方には、縦長の空間３ｈを内壁３２の内側に配設して、上端に座席接合部３ｂを突設した弾性体３０／１と、長手の略筒状に形成するとともに外壁３１の周囲を取り囲む状態で周設して、上端に開口３ａ／２を開設した多数の収容部３ｅとからなる第２支柱３ｎ／１上方要部の概略斜視図が示されている。
また、同図下方には弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４の抜け落ちを防止するために収容部３ｅの下端に設けた底蓋の機能を担う終点３ｋと、弾性体３０／１の下端から適度上方までの外壁３１に脚部２／１に内設されている螺子管２ａ(図示せず)と螺着する螺子３ｆを刻設した第２支柱３ｎ／１下方要部の概略斜視図が示されている。
【０１８０】
図８上方には、弾性体３０／１の外壁３１と内壁３２の双方に周設するとともに上端に開口３ａ／２を開設した多数の収容部３ｅからなる第２支柱３ｎ／３上方要部の概略斜視図が示されている。
また、同図下方には収容部３ｅの下端に設けた終点３ｋと、弾性体３０／１の下端から適度上方までの外壁３１に螺子３ｆを刻設した第２支柱３ｎ／３下方要部の概略斜視図が示されている。
【０１８１】
図９には、上記第１実施形態で紹介した複数の縦桟材接合孔６／１を上面に凹設して、螺子３ｆと螺着する螺子管２ａを内部に螺設した脚部２／１と、係止部６ｂを上下方向の多段に溶着した縦桟材６と、上段から下段にかけた係止部６ｂにそれぞれ係着されている異なる大きさの規制枠６ａ／１を有する３種の規制手段６ａと、支柱収容器３ｃまたは３ｃ／１もしくは３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に固着、あるいは一体化で垂設した座席５／１を上部に取り付けた第２支柱３ｎ／１もしくは３ｎ／３または第４支柱３ｎ／７とからなる体操ができる椅子１／１の概略斜視図が示されている。
【０１８２】
図１０上方には、図７上方のＡ−Ａで示す第２支柱３ｎ／１もしくは図２２で示す弾性体３０の上端から下側の外壁３１を取り囲む環状に周設するとともに上端に開口３ａ／２を開設した複数の収容部３ｅと、弾性体３０の下端から適度上方の外壁３１に刻設した螺子３ｆからなる第２支柱３ｎ上方要部の部分横断面図が示されている。
また、同図下方には弾性体３０／１の内壁３２に密集した状態で周設するとともに、上端に開口３ａ／２を開設した複数の収容部３ｅと、これら収容部３ｅの内側に位置する空間３ｈと、弾性体３０／１の下端から適度上方までの外壁３１に刻設した螺子３ｆとからなる第２支柱３ｎ／２要部の横断面図が示されている。
図１１上方には、図８上方のＢ−Ｂで示す第２支柱３ｎ／３上方要部の部分横断面図、同図下方には円柱状に形成した弾性部材３ｄ／１と、三角柱状に形成した３ｄ／２と、角柱状に形成した３ｄ／３の概略斜視図が示されている。
【０１８３】
図２１下方の左側には、弾性体３０の上端から下側の外壁３１に周設され、扁平した方形状の開口３ａ／５を上端に開設した複数の板バネ収容部３ｓ／１と、内壁３２に周設され、上端に開口３ａ／５を開設した複数の板バネ収容部３ｓ／１と、内壁３２に周設した板バネ収容部３ｓ／１の内側に位置する空間３ｈと、弾性体３０の下端から適度上方までの外壁３１に刻設した螺子３ｆとからなる第２支柱３ｎ／ｙ上方要部の断面斜視図が示されており、板バネ収容部３ｓ／１に納置する金属系の素材で作られた板バネ３ｔまたは弾力性を有する素材で作られた３ｔ／１の概略斜視図が示されている。
一方、同図下方の右側には弾性体３０の上端から下方の外壁３１に周設されるとともに開口３ａ／５を上端に開設した複数の板バネ収容部３ｓ／１と、内壁３２の内側に位置する空間３ｈと、弾性体３０の下端から適度上方までの外壁３１に刻設した螺子３ｆとからなる第２支柱３ｎ／ｙ要部の断面斜視図が示されており、板バネ収容部３ｓ／１に納置する板バネ３ｔまたは３ｔ／１の概略斜視図が示されている。
【０１８４】
図２２上方には、弾性体３０と、この弾性体３０の上端から下側の外壁３１に周設され、上端に開口３ａ／２を開設した複数の収容部３ｅからなる第２支柱３ｎ上方要部の概略斜視図が示されており、同図中ほどには弾性部材３ｄ／１の概略斜視図が示されており、同図下方には以上で紹介した他の第２支柱３ｎ類ならびに第４支柱３ｎ類または第１支柱３類ならびに第３支柱３類と同様に下端から適度上方までの外壁３１に刻設した螺子３ｆと、収容部３ｅそれぞれの下端に終点３ｋを設けた第２支柱３ｎ下方要部の概略斜視図が示されている。
【０１８５】
図２３上方には、弾性体３０または弾性体３０／１に被嵌した状態で密嵌する内寸の収容空間３３／１が設けられ、伸縮性または可撓性を有する繊維もしくはゴム系の素材を使用して縦長の筒状に作られた納置筒３３と、納置筒３３の周囲を取り囲む状態で周設され、繊維もしくはゴム系の素材を使用して弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を納置することができる内寸で袋状に設えるとともに上端に開口３ａ／２を開設して、下端に終点３ｋを設けた複数の収容部３ｅ／１を納置筒３３の周囲に一体化で周設した弾性体収容筒３ｅ／２上方要部の概略斜視図と、収容部３ｅ／１に納置する弾性部材３ｄ／１の概略斜視図が示されている。
同図下方には、上端に突設した座席接合部３ｄと、下端から適度上方の外壁３１に刻設した螺子３ｆと、内壁３２の内側に位置する空間３ｈとからなる円筒状の弾性体３０／１上方要部の概略斜視図が示されており、ゴム系の素材を使用するとともに空間３ｈの内径よりも若干小径に作られた円筒状の弾性部材３ｄ／６を空間３ｈに納置した様子を示す概略斜視図が３点鎖線で描写されている。
ちなみに、図２３の図示例で示す実施形態では、弾性体３０と３０／１は同外径の同全長に作られており、下端から適度上方までの外壁３１には脚部２／１内に刻設された螺子管２ａ(図示せず)と螺着する螺子３ｆが刻設されている。
また、弾性体収容筒３ｅ／２(納置筒３３)の下端は解放されており、弾性体３０／１の下端側から被嵌した状態で、上端に当たる開口３ａ／２が座席接合部３ｂの上端(弾性体３０の上端)から若干下側に位置するとともに下端が螺子３ｆの若干上方に位置する全長に納置筒３３ならびに収容部３ｅ／１が設えられている。
【０１８６】
続いて、図２２で紹介した第２支柱３ｎまたは図７で紹介した第２支柱３ｎ／１または図１０の下方で紹介した第２支柱３ｎ／２または図８で紹介した第２支柱３ｎ／３もしくは図２１の下方で紹介した第２支柱３ｎ／ｘならびに３ｎ／ｙと、上記第１実施形態で説明した支柱収容器３ｃ〜３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に具設した座席５／１を用いる構成と、それらに関する変形例を以下で説明する。
また、弾性体収容筒３ｅ／２を用いて構成した図２３で示す図示例ならびに関する変形例を以下で説明する。
【０１８７】
一例として、上記第１実施形態の図１で示す第１支柱３下方の外壁３１に刻設した螺子３ｆと脚部２に螺設されている螺子管２ａとを分解(分離・別体化)した後に、弾性体収容筒３ｅ／２の開口３ａ／２を上にした状態で、第１支柱３の下端側から収容空間３３／１内に装着した場合を想定する。
この場合、第１支柱３には複数のバネ挿入孔３ａが内設されている点、納置筒３３の周囲には複数の収容部３ｅ／１が周設されている点から、弾性体収容筒３ｅ／２を装着した状態の第１支柱３には、従来と比べてより多数の弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４を納置することが可能になる。
係る状態では、第１支柱３の変形に抗して作用する弾性復元力を従来に比べてより増強させることが可能になる。  
【０１８８】
さらに、伸縮性もしくは可撓性を有する繊維系あるいはゴム系の素材で作られた納置筒３３の周囲に同素材で作られた収容部３ｅ／１が一体化で周設されていること、収容空間３３／１が外壁３１と密嵌する内寸に作られていることから、外壁３１に被嵌した状態の弾性体収容筒３ｅ／２は第１支柱３の変形に従動する。
係る状態では、収容空間３３／１(弾性体収容筒３ｅ／２)を第１支柱３に被嵌した際に開口３ａ／２が座席接合部３ｂの上端(弾性体３０の上端)から若干下方に位置することから、開口３ａ／２(収容部３ｅ／１)から若干突出する全長に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を用いることによって、利用者が座席５・５／１に着座した姿勢でこれらの出し入れができる。
ちなみに、他の第１支柱３類、あるいは内壁３２のみに収容部３ｅを周設した第２支柱３ｎ／２の外壁３１に収容空間３３／１(弾性体収容筒３ｅ／２)を被嵌した場合も同様の結果を奏する。
【０１８９】
また、図２２で示す第２支柱３ｎ(弾性体３０)の上端に座席５／１の裏面(座席開口部５ａ／１の直下)を固着する構造では、弾性体３０の外壁３１のみに収容部３ｅが周設されている。
したがって、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を開口３ａ／２から若干突出する全長に設定する場合、座席開口部５ａ／１の貫設の有無に係わらず座席５／１に着座した利用者が座面５ｃ／１から腰を浮かすことなく着座した姿勢で、開口３ａ／２から弾性部材３類またはコイルスプリング３ｄ／４の出し入れができることを利点とする。
係る構造では、必ずしも座面開口部５ａ／１の貫設を必須としない点、上端に座席接合部３ｄを突設しない弾性体３０を用いて第２支柱３ｎを構成した点、収容部３ｅを外壁３１のみに周設した点から、第２支柱３ｎならびに座席５／１の作りを簡素化することができる。故に、これらの製造コストの縮減ならびに製造工程の簡略化を図ることができる。
【０１９０】
続いて、図２２で示す第２支柱３ｎの上部から座席５／１を着脱可能にする構造を以下で説明する。
この場合、上記第１実施形態の図１６の下方で紹介した第３支柱３／６の構造を応用して、支柱収容器３ｃ／２内に形設した突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの配置に対応する配置で弾性体３０の上端から適度下方の外壁３１に、突起３ｖ・３ｖ・３ｖを横設し、これら突起３ｖの下側にドーナツ状の座席接合部３ｂを外壁３１と一体化で周設した第２支柱３ｎ(図示せず)と、上記図１６の上方で紹介した支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａ／１の直下に固設、あるいは一体化した座席５／１を用いて構成することで、係る第２支柱３ｎから座席５／１の着脱を具現化できる。  
ちなみに、上記第１実施形態で紹介した図１６の図示例で示す第３支柱３／６に形設した座席接合部３ｂならびに突起３ｖはゴム系の素材を使用して外壁３１と一体で成形されており、第２実施形態に係る座席接合部３ｂならびに突起３ｖもゴム系の素材を使用して外壁３１と一体で成形されている。
【０１９１】
例えば、弾性体３０の上端から適度下方の外壁３１に横設した突起３ｖ・３ｖ・３ｖと、これら突起３ｖの下方に周設した座席接合部３ｂからなる第２支柱３ｎ(図示せず)と、支柱収容器３ｃ／１を座席開口部５ａ／１の直下に固設、あるいは一体化した座席５／１を用いる構成を想定する。
係る構成では、係る第２支柱３ｎを軸としたツイスト運動時に、座席５／１に着座した利用者の回転方向とは逆方向に付勢する抗力はゴム系の素材で作られた各突起３ｖに特性として備わる弾性復元力(復原性)が主に担う。
一方、円周または８の字などを描く旋回運動時に、係る第２支柱３ｎの傾動(湾曲・傾斜)方向とは逆方向に作用する抗力(応力)はゴム系の素材で作られた円筒状の弾性体３０と、外壁３１に一体化で周設した複数の収容部３ｅで構成される第２支柱３ｎ本体に特性として備わる弾性復元力(復原性)に加えて、収容部３ｅに納置する弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に備わる弾性復帰力(復原性)が担う。
このように、ツイスト運動時に利用者の回転方向に抗する弾性復元力は主にそれぞれの突起３ｖへ、旋回運動時の変形に抗する原形復帰(弾性復元力・復原性)は第２支柱３ｎ本体に元来備わる弾性復元力ならびに収容部３ｅに納置する弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング３ｄ／４に特性として備わる弾性復元力へと概ね分担させることが可能になる。
【０１９２】
また、係る構成では係る第２支柱３ｎから座席５／１が着脱できることから、図２４または２９の図示例で示すようにインナーリング３７の径に対応した径で突出部４４を上面内側の縁部に突設した座席接合部３ｂ／１と、滑動手段３５(ボールベアリング)を第２支柱３ｎに付設するとともに、アウターリング３６の外面４１ａと嵌着する内径の内面４１を有するアウターハウジング３９を支柱収容器３ｃ／１の下端に形設した支柱収容器３ｃ／２を用いて構成することで、ツイスト運動時の座席５／１の回転がより滑らかになる。
係る構成では、それぞれの突起３ｖが突起揺動溝３ｍそれぞれの内壁面に当接するまでは、係る第２支柱３ｎならびに収容部３ｅに納置した弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング４ｄが変形に抗して原形に復帰する際に生じる弾性復元力(応力・復原性)が作用することはない。
したがって、座席接合部３ｂ／１および滑動手段３５ならびに支柱収容器３ｃ／２を付設しない構造と比較して、ツイスト運動時に突起３ｖそれぞれの変形に抗する弾性復元力(応力・復原性)と、これら突起３ｖの変形に対して後発する係る第２支柱３ｎおよび弾性部材３ｄ類、あるいはコイルスプリング４ｄの変形に抗して生じる弾性復元力(応力・復原性)の分担がより一層推進される。
【０１９３】
さらに、係る第２支柱３ｎ類(弾性体３０・３０／１)の外壁３１に周設した収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１の上端に開設した開口３ａ／２ならびに３ａ／５は図示例で示すように弾性体３０、あるいは３０／１の上端から適度下方に配置されている。
そのため、弾性体３０の上端から滑動手段３５の上方にかけた外壁３１に、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの配置に対応した配置で同数のガイド４５を凹設し、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに肉厚の突起３ｖ／１・中肉の３ｖ／２・薄肉の３ｖ／３の３種をガイド４５と同数形設し、インナーリング３７と同等の径を有する突出部４４を突設した座席接合部３ｂ／１をガイド４５下方の外壁３１に周設して、ガイド４５に突起３ｖ／１〜３ｖ／３が未係着の状態で滑動手段３５を外壁３１に装着することで、図３０または３１の図示例で示す実施形態と同構造に全ての第２支柱３ｎ類(一部図示せず)を変成することもできる。
係る構造に変成した第２支柱３ｎ類(一部図示せず)では、支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に具備する座席５／１を用いて構成することが可能になる。
【０１９４】
また、図３０・３１の図示例で示す構造では、長円または８の字などを描く旋回運動時に、第３支柱３類もしくは第４支柱３ｎ類の円周方向に向けた傾動(傾斜・湾曲)に抗して働く弾性復元力を収容部３ｅに納置する弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４の数を増減しての可変または調整のみならず、利用者の体力または所望する運動強度に応じて肉厚の突起３ｖ／１、あるいは３ｖ／２、あるいは３ｖ／３に付け替えることで、ツイスト運動時に利用者の回転方向とは逆方向に作用する抗力(突起３ｖ／１〜３ｖ／３に備わる弾性復元力・復原性)を調節することと、可変することまでもが可能になる。
さらに、係る構造ではガイド４５に突起３ｖ／１〜３ｖ／３を未係着とした場合、通常の回転椅子に円周方向に向けた旋回運動(回動運動)機能を付加した椅子型運動器具に変性することもできる。
ちなみに、突起３ｖ／１〜３ｖ／３がガイド４５に係着され、弾性部材３ｄ類と同等の外寸を有する硬質の棒材を複数のバネ挿入孔３ａ、あるいは収容部３／ｅに納置した状態で剛性が強化された第１および第２実施形態に係る第３支柱３類ならびに第４支柱３ｎ類を座り仕事で使用する場合、座席５・５／１に着座した利用者が無意識で必要に応じて左右に回動する時に自ずと生じる突起３ｖ／１〜３ｖ／３の弾性復元力に抗する利用者の腹直筋・外腹斜筋・広背筋が無意識のうちに日々鍛錬される。
【０１９５】
一例として、図３１の図示例で示す弾性体３０と、座席接合部３ｂ／１から下側の外壁３１に周設した多数の収容部３ｅと、上端から座席接合部３ｂ／１の上側にかけた外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５と、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる３種の肉厚に作られた突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３と、座席接合部３ｂ／１の内側縁部に突設した突出部４４の上端にインナーリング３７の下端を載置させた状態で、外壁３１に嵌着した滑動手段３５とからなる第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７と、支柱収容器３ｃ／２(図２４参照)を座席開口部５ａ／１の直下に具備する座席５／１を用いる構成を想定する。
係る構成では、２箇所のガイド４５に肉厚の突起３ｖ／１を係着して、残るガイド４５に中肉の突起３ｖ／２を係着する組み合わせ、あるいは肉厚の突起３ｖ／１〜肉薄の３ｖ／３の各一枚ずつを３箇所のガイド４５にそれぞれ係着する組み合わせ、あるいは１ないし２のガイド４５に３ｖ／１〜３ｖ／３のいずれかを係着するなど、肉厚(復原性・弾性復元力)が異なる突起３ｖ／１〜３ｖ／３の組み合わせ、もしくは係着数を選択して個別のガイド４５に係着することで、ツイスト運動時に利用者の回動方向とは逆方向に生じる抗力(弾性復元力・応力)を僅かに変更しての微調節ができることを利点とする。
また、第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７の場合、上端に開口３ａ／２を開設した収容部３ｅを外壁３１に周設した点から、収容部３ｅの全長よりも若干長尺に作られた弾性部材３ｄ／１(図９参照)、あるいはコイルスプリング３ｄ／４を採用することによって、外壁３１側に周設した収容部３ｅからこれらを出し入れする際に利用者が座面５ｃ／１に着座した姿勢で行える。そのため、第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７の傾動時に生じる弾性復元力の微調整時の作業が容易になる。
ちなみに、図３１の図示例ではガイド４５は外壁３１の３箇所に凹設されているが、さらなるガイド４５を増設するとともに、突起３ｖ／１〜３ｖ／３の増設ならびに増設したガイド４５の配置に対応する突起揺動溝３ｍの配設(図示せず)によって、ツイスト運動時に座席５・５／１に着座した利用者の回転を逆転させる弾性復元力の作用量の選択肢と、ガイド４５に係着させる突起３ｖ／１〜３ｖ／３の数、あるいは突起３ｖ／１〜３ｖ／３の肉厚、もしくは突起３ｖ／１〜３ｖ／３のガイド４５に対する係着数と肉厚の組み合わせの選択肢がより豊富になる。
【０１９６】
一方、図１０下方で示す第２支柱３ｎ／２には、弾性体３０の内壁３２と一体化して、上端に開口３ａ／２を開設した多数の収容部３ｅが周設されており、図８または図１１上方で示す第２支柱３ｎ／３には、弾性体３０の外壁３１と内壁３２の双方と一体化して、上端に開口３ａ／２を開設した多数の収容部３ｅが周設されている。
他方、図２１の下方右側で示す第２支柱３ｎ／ｘには、弾性体３０の外壁３１と一体化して、上端に開口３ａ／５を開設した多数の板バネ収容部３ｓ／１が周設されており、同図の下方左側で示す第２支柱３ｎ／ｙには、弾性体３０の外壁３１と内壁３２の双方と一体化して、上端に開口３ａ／５を開設した多数の板バネ収容部３ｓ／１が周設されている。
これら第２支柱３ｎ類に関する図示例では、外壁３１側に周設した収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１の上端に開設した開口３ａ／２または３ａ／５を弾性体３０もしくは３０／１の上端よりも下方に配置した点から、外壁３１側に周設した収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１から弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔまたは３ｔ／１を出し入れしてこれらの納置数を増減する作業は難なく行える。
しかしながら、内壁３２側に周設した収容部３ｅ、もしくは板バネ収容部３ｓ／１の上端に開設した開口３ａ／２または３ａ／５から弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔまたは３ｔ／１を出し入れしてこれらの納置数を増減するには座面開口部５ａ／１の貫設が必須となる。
【０１９７】
例えば、図１０の下方で紹介した第２支柱３ｎ／２を構成する弾性体３０の上端を座席開口部５ａ／１の直下に固着する構造で、内壁３２に周設した収容部３ｅの上端に位置する開口３ａ／２(螺子３ｆ上部から上端までの弾性体３０の全長以下の全長の収容部３ｅ)を弾性体３０もしくは３０／１の上端に配置して、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を開口３ａ／２から概ね１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する全長に設定する場合、座面５ｃ／１の肉厚を少なくとも２０ｍｍ以上に設えることが必須となる。
一方、係る構造では、内壁３２に周設した収容部３ｅの上端に位置する開口３ａ／２を弾性体３０もしくは３０／１の上端から３０ｍｍ程度下方に配置するとともに終点３ｋに当接した状態で、弾性体３０の上端から１０ｍｍ程度下方に端部が位置する全長に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を用いることによって、座席開口部５ａ／１からの出し入れが難なく行える。係る構造では、薄型に作られた座面５ｃ／１を有する座席５／１で対応することが可能になる。
他方、上記第１実施形態の図１８で紹介した抜き取り部材３ｄ／５の少なくとも一端に固設した付着手段３ｉと合体する性質の付着手段３ｉを少なくとも一端に固設するとともに収容部３ｅの全長よりも若干短い全長に作られた弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を用いる策もある。
【０１９８】
具体例として、図２２で紹介した第２支柱３ｎまたは図７で紹介した第２支柱３ｎ／１では、これら支柱を構成する弾性体３０の外壁３１のみに収容部３ｅを周設したことと、図９の図示例で示す実施形態のように、弾性部材３ｄ／１の一端が終点３ｋに当接した状態で、他端が開口３ａ／２から適度に突出する全長に作られた場合、外壁３１に周設した収容部３ｅに設けた開口３ａ／２を弾性体３０の上端から適度下方に開設したことが相まって、座席開口部５ａ／１の貫設を必須としない。
係る構造では、長円または８の字などを描く旋回運動、あるいは前後左右または斜め方向に直動する揺動運動を行う際に、利用者が座面５ｃに着座した姿勢で外壁３１側に周設した収容部３ｅに納置する弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を増減して第２支柱３ｎまたは３ｎ／１の円周方向に向けた傾動 (湾曲・傾斜)に抗して働く弾性復元力の可変あるいは調節時の作業性が向上する。
【０１９９】
一方、第２支柱３ｎまたは３ｎ／１の場合、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を納置する収容部３ｅが外壁３１の一壁面にしか周設されていないことから、これら支柱の旋回時の傾動方向(湾曲方向)に抗する弾性復元力を調整、あるいは可変する際に、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置先の選択肢が外壁３１に周設した収容部３ｅに限定される。
また、図１０下方で紹介した第２支柱３ｎ／２では、収容部３ｅが弾性体３０の内壁３２の一壁面にしか周設されていないことから、旋回時の傾動方向(湾曲方向)に抗する弾性復元力を調整する時に、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置先の選択肢が内壁３２に周設した収容部３ｅに限定される。
【０２００】
他方、図８の図示例で示す第２支柱３ｎ／３では、弾性体３０の外壁３１と内壁３２の双方に同内寸を有する収容部３ｅが周設されている。
したがって、第２支柱３ｎまたは３ｎ／１、あるいは３ｎ／２に対する収容部３ｅの周設数に比べて、第２支柱３ｎ／３に対する収容部３ｅの周設数が上回ることは明らかである。
故に、第２支柱３ｎまたは３ｎ／１もしくは３ｎ／２の傾動(湾曲)方向に抗する弾性復元力を調整、あるいは可変するために弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を増減、あるいはこれらの配置を変更して外壁３１と内壁３２の双方に周設されている収容部３ｅに納置する際の選択肢が多様化する。
【０２０１】
詳しくは、外壁３１のみに収容部３ｅを周設した第２支柱３ｎならびに３ｎ／１もしくは内壁３２のみに収容部３ｅを周設した第２支柱３ｎ／２の変形時に作用する弾性復元力の調節範囲に比べて第２支柱３ｎ／３の場合、外壁３１と内壁３２の双方に収容部３ｅが周設されているので、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の絶対納置数が増加することから、これら支柱に働く弾性復元力(抗力・応力)の調整範囲が一層広がる。
係る構造では、第２支柱３ｎまたは３ｎ／２に周設されている全ての収容部３ｅに弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を納置した状態で、変形時に作用する弾性復元力(抗力・応力)に比べて、全ての収容部３ｅに弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を納置した状態の第２支柱３ｎ／３の変形時に作用する弾性復元力はより増強される。
また、第２支柱３ｎ／１もしくは３ｎ／２に比べて第２支柱３ｎ／３の場合、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置数の下限から上限までの差が増加する点から、弾性復元力の微調節をより一層緻密に実施することができる。
そのため、多様な利用者がその都度に所望する弾性復元力により近しい状態に調節することと、大幅に異なる弾性復元力に可変することが可能になる。
【０２０２】
例えば、弾力性に富むゴム系の素材を使用して作られた弾性体３０と、同素材を使用して縦長の袋状に作るとともに上端に開口３ａ／２を開設して、下端に終点３ｋを設けた収容部３ｅを外壁３１および内壁３２の双方に固着、あるいは一体化で周設した図８で示す第２支柱３ｎ／３に備わる収容部３ｅの全てに弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３またはコイルスプリング３ｄ／４を未納置とした状態を想定する。
この場合、第２支柱３ｎまたは３ｎ／１または３ｎ／２の外壁３１、あるいは内壁３２のいずれか一方に周設した収容部３ｅと同様に、外壁３１と内壁３２の双方に周設した収容部３ｅおよび弾性体３０がゴム系の素材を使用して作られていることから、収容部３ｅの周設数が多い分、同状態の第２支柱３ｎまたは３ｎ／１もしくは３ｎ／２の特性として、変形時に発揮する弾性復元力(復原性)に比べて僅かに強いか、準ずる弾性復元力を発揮する。
【０２０３】
ちなみに、第２支柱３ｎ／３を用いる場合、座席開口部５ａ／１の直下に支柱収容器３ｃ／２を具備する座席５／１と、外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５と、係止突起４６を底面に形設するとともに異なる３種の肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１とからなる図３０または３１の図示例で紹介した実施形態と、縦桟材６の多段に溶着した係止部６ｂに異なる空間の規制枠６ａ／１を有する複数種の規制手段６ａが係着されている体操ができる椅子１／１の様子を示す図９の図示例を組合せて構成することが、モーターなどの動力を利用しない第２実施形態の中で最も好ましい。
係る構成では、利用者の体重などによる座席５／１方向からの加重に対して、第２支柱３ｎ／３もしくは第４支柱３ｎ／７がはなはだしく扁平して機能不全に陥ることを食い止めるとともに、利用者の安全が堅持されること、ツイスト運動時に座席５／１の回転方向に抗して作用する弾性復元力と、様々な円周を描く旋回運動時に第２支柱３ｎ／３もしくは第４支柱３ｎ／７の傾動方向に抗して作用する弾性復元力を個別に調節あるいは可変できることを利点とする。
【０２０４】
続いて、図９の図示例で紹介した実施形態と、図２４で図示した支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に固設、あるいは一体化で具設した座席５／１と、図３０および３１で紹介した弾性体３０、あるいは第３支柱３類の上端から適度下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂ／１と、外壁３１に嵌着した状態で突出部４４(図２５参照)の上部に載置される滑動手段３５と、突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍの配置に対応する配置で弾性体３０、あるいは第３支柱３類の上端から滑動手段３５の上部にかけた外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５(図３１参照)と、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる３種の肉厚(幅)に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３とからなる第３支柱３類もしくは第４支柱３ｎ類を用いる構成の作用効果を以下で説明する。
【０２０５】
例えば、第４支柱３ｎ／７の場合、弾性体３０の外壁３１と内壁３２の双方に収容部３ｅを周設したことから、外壁３１、あるいは内壁３２のいずれか一方に収容部３ｅを周設した他の第４支柱３ｎ類に比べて、収容部３ｅの総数が増加する。
したがって、第４支柱３ｎ／７と、座席開口部５ａ／１の直下に支柱収容器３ｃ／２を具備する座席５／１を用いる構成の座面５ｃ／１に利用者が着座して長円、あるいは８の字などを描く旋回運動を行う場合、収容部３ｅに弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング４ｄを納置する際の配置箇所が多様化すると同時に納置数の選択肢が豊富になる。
よって、年齢性別を問わず様々な体力の利用者、あるいは利用者が都度の状況で所望する運動強度(弾性復元力・応力)に対して、外壁３１、あるいは内壁３２のいずれか一方に収容部３ｅを周設した第４支柱３ｎ類に比べて、係る第４支柱３ｎ／７では、円周方向に向けた傾動時に抗する弾性復元力(復原性)をより一層微細に調節できることと、より大幅に可変できることを利点とする。
【０２０６】
さらに、外壁３１の３箇所に凹設したガイド４５から、肉厚(幅)が異なる突起３ｖ／１〜３ｖ／３を係脱自在に構成した図３０および３１の図示例で示す実施形態の座席５／１に着座した利用者がツイスト運動を行う場合、第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７から座席５／１を取り外して異なる肉厚(幅)の突起３ｖ／１〜３ｖ／３を適宜に応じて選択して各ガイド４５に係着する、あるいは突起３ｖ／１〜３ｖ／３を異なる肉厚の組み合わせとして各ガイド４５に係着することで、ツイスト運動時に座席５／１の回転を逆転させる弾性復元力を微妙に調節、あるいは大幅に可変することができる。
係る構造では、利用者が座席５／１に着座してツイスト運動を行う場合、年齢性別を問わず様々な体力の利用者、あるいは利用者が都度の状況で所望する運動強度(弾性復元力)に適した肉厚(幅)の突起３ｖ／１〜３ｖ／３を選択、あるいは組合せてそれぞれのガイド４５に係着することで、ツイスト運動時に座席５／１に着座した利用者の回動に抗して作用する突起３ｖ／１〜３ｖ／３の個々に備わる弾性復元力を多様な利用者の都度の要望により近しい状態に調節もしくは可変することが実現する。
また、旋回運動時に第４支柱３ｎ／５もしくは第４支柱３ｎ／７の傾動方向に抗する弾性復元力を若干程度付勢もしくは減勢する際は、座席５／１に着座した姿勢で外壁３１側に周設されている収容部３ｅから弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング４ｄを増減しての微調節で事足りるので、他の第４支柱３ｎ類と比較して利便性が向上する。
【０２０７】
図２４または２９の図示例で示す座席開口部５ａ／１の直下に、支柱収容器３ｃ／２を具備する座席５／１と、収容部３ｅを外壁３１または内壁３２のいずれか一方、あるいは外壁３１と内壁３２の双方に周設した第４支柱３ｎ類を用いる構成では、収容部３ｅの上端に開設した開口３ａ／２から、弾性部材３ｄ類もしくはコイルスプリング４ｄの端部が１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度突出する全長に設定することが好ましい。
係る構造では、利用者が着座した姿勢のままで外壁３１側に周設した収容部３ｅから、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング４ｄの出し入れができるので、係る第４支柱３ｎ類の傾動時(変形時)に働く弾性復元力の微調節を行う際に座席５／１から立ち上がる手間が省ける。
【０２０８】
反して、弾性体３０もしくは３０／１の上端を座席開口部５ａ／１の直下に固着する構造では、外壁３１もしくは内壁３２に周設する収容部３ｅの全長より若干短い全長の弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング４ｄと、上記第１実施形態の図１８の図示例で紹介した抜き取り部材３ｄ／５と付着手段３ｉを用いる構成を採用することが好ましい。
ちなみに、座席開口部５ａ・５ａ／１を貫設した座席５・５／１を体操時のみならず日常使いの椅子として使用する際は円座の役割も果たすので、痔や脱肛など、臀部に持病を持つ利用者に対しても良好な座り心地を提供することができる。
【０２０９】
さらに、図９の図示例で紹介した縦桟材６の上下方向の多段に固設した係止部６ｂと、大小数種の空間の規制枠６ａ／１を有する規制手段６ａの付設もしくは弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング４ｄ、あるいは板バネ３ｔと同等の外寸を有する硬質の棒材もしくは板材をバネ挿入孔３ａまたは収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１に複数納置することで第１支柱３類または第２支柱３ｎ類の変形に対する剛性が向上する。
また、外壁３１のみに収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１を周設した第２支柱３ｎもしくは３ｎ／ｘの場合、図２３の図示例で紹介した空間３ｈの内径に比べて若干小径に作られた弾性部材３ｄ／６を空間３ｈに納置することによって、これら第２支柱３ｎ類の静止時の安定性の向上を図る策もある。
【０２１０】
前述の策を講じることで、座席５・座席５／１に着座した利用者が第１支柱３類を用いて構成した第１実施形態、あるいは第２支柱３ｎ類を用いて構成した第２実施形態による体操ができる椅子１または体操ができる椅子１／１を普段使いの椅子として利用する際の安全性が保持される。
なお、空間３ｈに弾性部材３ｄ／６を納置した場合、様々な円周を描く旋回運動時に第２支柱３ｎもしくは３ｎ／ｘの傾動方向に抗する弾性復元力(復原性)が増強する。
しかしながら、空間３ｈの内径に比べて弾性部材３ｄ／６の外径が小径に作られていることから、ツイスト運動時に利用者の回転方向に反して働く弾性復元力が増強することはない。
故に、ツイスト運動を行う際に利用者が座席５／１から離れて第２支柱３ｎもしくは３ｎ／ｘに働く弾性復元力を変更する手間が省かれる。
【０２１１】
以上で述べた第１および２実施形態の第１支柱３類・第３支柱３類または第２支柱３ｎ類・第４支柱３ｎ類を日常使いと体操を兼ねる椅子として使用する場合、第３支柱３類または弾性体３０の上端から滑動手段３５または滑動手段３５／１もしくは滑動手段３５／２の上方にかけた外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５と、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、滑動手段３５類を含む席接合部３ｂ／１を具備する第３支柱３類または第４支柱３ｎ類と、座席開口部５ａ・５ａ／１の直下に支柱収容器３ｃ／２を具備する座席５・５／１を用いる構成を取り入れることが望ましい。
もしくは、上方にアウターハウジング３９を内設するとともにガイド４５・４５・４５の配置に対応した配置の突起揺動溝３ｍ・３ｍ・３ｍを下方の外部に横設した支柱収容器３ｃ／３(図２５・２６参照)を具備する座席５、あるいは座席５／１と、滑動手段３５類を含む席接合部３ｂ／１ならびにガイド４５を具備する第３支柱３類または第４支柱３ｎ類を用いる構成を取り入れることが望ましい。
あるいは、上端にガイド４７・４７・４７を形設して、内側の縁部に突出部４４を突設した座席接合部３ｂ／３(図２８参照)を上端から適度下方の外壁３１に周設した第１支柱３類または第２支柱３ｎ類と、各ガイド４７に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、支柱嵌入孔３ｃ／６にアウターハウジング３９を内設するとともに、各ガイド４７の配置に対応する配置の突起揺動溝３ｍを下端の外周に横設した支柱収容器３ｃ／４(図２７参照)を具備する座席５、あるいは座席５／１を用いる構成を取り入れることが望ましい。
係る構造では、各突起揺動溝３ｍの上端から若干程度突出する全高に突起３ｖ／１〜３ｖ／３または突起揺動溝３ｍを形設することで、座席５・５／１が取り付けられている状態で、各ガイド４７から係る突起３ｖ／１〜３ｖ／３を係脱することができる。
そのため、ツイスト運動時に利用者の回転方向に抗して生じる弾性復元力を調節あるいは可変する際に、座席５・５／１を取り外す手間を省くことが可能になる。
【０２１２】
ちなみに、第２支柱３ｎ／３もしくは３ｎ／ｙまたは第４支柱３ｎ／７を用いる構成では、弾性体３０の外壁３１と内壁３２の双方に収容部３ｅまたは板バネ収容部３ｓ／１が周設されている。
故に、収容部３ｅもしくは板バネ収容部３ｓ／１の周設箇所(壁面)が外壁３１あるいは内壁３２のいずれか一方に限定される他の第２・第４支柱３ｎ類に比べて、第２支柱３ｎ／３または３ｎ／ｙもしくは第４支柱３ｎ／７の場合、収容部３ｅ、あるいは板バネ収容部３ｓ／１に納置する弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４、あるいは板バネ３ｔもしくは３ｔ／１を増量できることから、稼動時、静止時にかかわらず剛性を要する状況での使用に適する。
【０２１３】
具体例として、ガイド４５から係脱自在であるとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、滑動手段３５類を含む席接合部３ｂ／１とからなる図３０の図示例で示す第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７と、上面の複数個所に縦桟材接合孔６／１を凹設した脚部２／１と、係止部６ｂを上下方向の多段に溶着した縦桟材６と、異なる空間の規制枠６ａ／１を有する３種の規制手段６ａとからなる図９の図示例で示す実施形態で構成する場合を想定する。
例えば、係る第４支柱３ｎ／７を用いて構成した体操ができる椅子１／１を体重が重たい利用者が日常使いの椅子として使用する場合、外壁３１と内壁３２の双方に周設した多くの収容部３ｅに、多数の弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を納置することで、これら支柱の変形時に作用する反発力が増すと同時に、収容部３ｅの内部が高密度な状態になることから、縦横方向に対する剛性が向上する。
【０２１４】
係る状態では、座席５／１に着座して食事や読書をする時に利用者がほぼ静止した姿勢を保持する際に、利用者の体重などの加重による第４支柱３ｎ／７の扁平と、利用者の動作によるこれら支柱の傾動(屈折・湾曲)を一定程度制限することができる。
さらに、第４支柱３ｎ／７から座席５／１を取り外した後に狭い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａを縦桟材６の最上段に溶着した係止部６ｂに係着させることで、これら支柱の扁平ならびに屈折(湾曲)する度合いがより制限され、座席５／１に着座した利用者が不用意な動作をした際の安全性が一層向上する。
【０２１５】
続いて、弾性体３０／１を下端側から嵌挿した際に、外壁３１と密嵌する収容空間３３／１を開設した筒状の納置筒３３と、上端に開口３ａ／２を開設するとともに下端に終点３ｋを設け、納置筒３３の周囲を取り囲む環状に周設した縦長で袋状の収容部３ｅ／１からなる図２３の上方で示す弾性体収容筒３ｅ／２の図示例と、応用例(変形例)を以下で説明する。
図示例では、弾性体収容筒３ｅ／２ならびに収容部３ｅ／１はともに伸縮性または可撓性を有する素材で設えられるとともに一体化されており、納置筒３３の内側に開設した収容空間３３／１に弾性体３０／１を挿嵌した際に、開口３ａ／２が座席接合部３ｂの下方に位置する全長に作られている。
係る構造では、弾性体収容筒３ｅ／２の素材には、伸縮性を有するニットなどを用いることが好ましく、図示例で示すように納置筒３３ならびに収容部３ｅ／１を網目状に設えるとともに多彩な着色を施すことでインテリアとしての美観も向上する。
【０２１６】
ちなみに、上記第１実施形態で紹介した第１支柱３類を脚部２から取り外し、下端側から収納空間３３／１(弾性体収容筒３ｅ／２)を嵌挿して外壁３１の周囲に複数の収容部３ｅ／１を画設するとともに、もとより内設されている多数のバネ挿入孔３ａ、あるいは板バネ挿入孔３ｓとからなる第１支柱３類に変成することも可能である。
係る状態では、元来から内設されているバネ挿入孔３ａ、あるいは板バネ挿入孔３ｓに複数の収容部３ｅ／１が加わることから、係る第１支柱３類の発動時から変形方向に抗して働く弾性復元力の増強と、微調節ができることを利点とする。
【０２１７】
さらに、弾性体収容筒３ｅ／２を用いる場合、上端から適度下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂ／１と、滑動手段３５類の上方までの外壁３１に凹設した複数のガイド４５と、これらガイド４５に係着する係止突起４６を底部に形設するとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１〜３ｖ／３(図３１参照)とからなる弾性体３０ (図示せず)、あるいは図１０下方の図示例で示す内壁３２側に収容部３ｅを周設した第４支柱３ｎ／６と、支柱収容器３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に具備する座席５／１(図２４参照)を用いる構成を採用することが望ましい。
係る構成では、弾性体３０の下端側から納置筒３３を嵌挿した際に、開口３ａ／２が座席接合部３ｂ／１の下方に位置するように収容部３ｅ／１の全長を設えることで、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４を出し入れする時の作業が容易になる。
【０２１８】
ちなみに、弾性体収容筒３ｅ／２(納置筒３３)に嵌挿した状態の滑動手段３５類を含む座席接合部３ｂ／１およびガイド４５ならびに突起３ｖ／１〜３ｖ／３とからなる弾性体３０(図示せず)の場合、図３１の図示例で紹介した外壁３１に凹設したガイド４５・４５・４５ならびに、これらガイド４５に係着させる突起３ｖ／１〜３ｖ／３と、滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１および座席接合部３ｂ／１下方の外壁３１に周設した収容部３ｅで構成される第４支柱３ｎ／５に匹敵する機能を奏する。
また、係る弾性体３０に変えて係る第４支柱３ｎ／６の外壁３１に弾性体収容筒３ｅ／２を装着した場合、外壁３１と内壁３２の双方に収容部３ｅを周設するとともに滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１およびガイド４５ならびに突起３ｖ／１〜３ｖ／３を具備する図３０の図示例で示す第４支柱３ｎ／７に匹敵する機能を奏する。
【０２１９】
続いて、図３０または３１の図示例で紹介した第４支柱３ｎ／７と、弾性体３０の下端から適度上方の外壁３１に刻設した螺子３ｆと螺着する螺子管２ａと、上面の複数個所に凹設した縦桟材接合孔６／１とからなる脚部２／１ならびに上下方向の多段に溶着した係止部６ｂからなる縦桟材６および３種の異なる大きさの空間を有する規制枠６ａ／１と係止部６ｂに係着させる外枠６ｄとを接続する複数の横桟材６ｃとからなる規制手段６ａで構成した図９の図示例で示す体操ができる椅子１／１の実施形態に備わる多様な機能と、それら機能がもたらす様々な利点を以下で説明する。
【０２２０】
例えば、外壁３１もしくは内壁３２のいずれか一方に収容部３ｅを周設した第４支柱３ｎ／５もしくは３ｎ／６(図２９・３０参照) に比べて第４支柱３ｎ／７(図１１上方・図３０参照)では、外壁３１と内壁３２の双方に収容部３ｅを周設したことから、第４支柱３ｎ／７の傾動時に逆方向に働く弾性復元力をより微妙に調節することと、一層大幅に可変することができる。
また、支柱収容器３ｃ／２の付設によって座席５／１を着脱自在に構成したこと、滑動手段３５を含む座席接合部３ｂ／１ならびにガイド４５を弾性体３０(第４支柱３ｎ類)の外壁３１に具備して、肉厚が異なる３種の突起３ｖ／１〜３ｖ／３を備えるとともに、ガイド４５から係脱自在に構成したことから、ツイスト運動時に一定の範囲内で座席５／１の回転方向に抗して働く弾性復元力の強弱を異なる肉厚の突起３ｖ／１〜３ｖ／３に付け替えることで可変もしくは調節することが可能になる。
この場合、肉厚が異なる突起３ｖ／１〜３ｖ／３を組合せて各ガイド４５に係着する手段と、ガイド４５に対する突起３ｖ／１〜３ｖ／３の係着数を減ずる手段があり、特に後者の手段は座席５／１の回転方向に抗して働く弾性復元力を減勢する際に安易であり有効である。
【０２２１】
また、図３１の図示例では第３支柱３／６または第４支柱３ｎ類の上端から滑動手段３５の上方にかけての外壁３１の３箇所にガイド４５が凹設されている。
しかしながら、突起揺動溝３ｍおよびガイド４５を増設するとともに突起３ｖ類の肉厚を多種化することによって、ツイスト運動時に利用者の回動に抗する弾性復元力の作用量の強弱を調節もしくは可変する際の選択肢がより豊富になる。
係る構造では、ガイド４５の凹設数を増設するとともに凹設箇所および数に対応した配置の突起揺動溝３ｍを支柱収容器３ｃ／２の内壁面３ｃ／５から内方に向けて横設することが好ましい。
この場合、隣接する突起揺動溝３ｍの外壁面どうしの間隔と、突起揺動溝３ｍの内壁面どうしの間隔とを同等になるように配設するとともに、これら突起揺動溝３ｍの配置に対応した配置のガイド４５を第３支柱３／６または第４支柱３ｎ類の外壁３１に凹設して増設する手段もある。(図示せず)  
【０２２２】
係る構造に加えて、図９で紹介した図示例で示す体操ができる椅子１／１の実施形態では縦桟材６の上下方向の多段に溶着した係止部６ｂと、この係止部６ａから係脱自在に構成した３種の異なる空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａが付設されている。
したがって、座席５／１に着座した利用者が前後左右もしくは斜め方向に向けて揺動運動を行う場合、座席５／１を取り外す、あるいは第４支柱３ｎ／７(螺子３ｆ)を脚部２／１(螺子管２ａ)から取り外した後に、狭い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａの外枠６ｄを縦桟材６の上段に配置した係止部６ｂに予め係着させることで、第４支柱３ｎ／７が円周方向に向けて傾動(傾斜・湾曲)する角度と旋回する領域が狭くなる。
故に、利用者自らが自身の安全を図らずして前後左右、あるいは斜め方向に直動を繰り返す揺動運動や、様々な円周を描く旋回運動を安心して行えることを利点とする。
【０２２３】
また、上段に配置した係止部６ｂに、狭い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａ(外枠６ｄ)を係着させる際の利点として、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置状態に関わらず、第４支柱３ｎ／７の上部に取り付けた座席５／１に体重が重たい利用者が腰掛けた場合、第４支柱３ｎ／７上方の扁平量(平たく変形する大きさ)が規制枠６ａ／１の大きさを上回った時点で第４支柱３ｎ／７上方の扁平(変形)が規制枠６ａ／１の上部で留まる。
係る状態では、係止部６ｂが縦桟材６に溶着されている点、縦桟材６が縦桟材接合孔６／１に嵌着されている点、外枠６ｄならびに横桟材６ｃおよび規制枠６ａ／１が互いに溶着により接合されている点から、座面５ｃ／１に対する荷重、すなわち利用者の体重が自動的に規制枠６ａ／１〜横桟材６ｃ〜外枠６ｄ〜係止部６ｂ〜縦桟材６〜縦桟材接合孔６／１の順で最終的に脚部２／１に伝播する。
この場合、第４支柱３ｎ／７の旋回時に円周方向に傾動する時の起点にあたる始点３ｗ(図２参照)は、規制手段６ａ(外枠６ｄ)を係着させた係止部６ｂの内側に位置する規制枠６ａ／１の上方近傍に切り替わり、結果として座席５／１を上部に取り付けた第４支柱３ｎ／７が狭い空間の規制枠６ａ／１の上方近傍を軸として小幅ながらも円周方向に傾動 (傾斜・湾曲)しながら旋回する機能と、滑動手段３５を軸として座席５／１が左右に回動する機能と、日常使いの椅子としての機能とが保全される。
【０２２４】
例えば、弾性部材３ｄ／１〜３ｄ／３、あるいはコイルスプリング３／４が収容部３ｅに未納置もしくは納置数が少ない状態の第４支柱３ｎ／７に取り付けた座席５／１に、体重が重たい利用者が着座して長円または８の字などを描く旋回運動、あるいは前後左右または斜め方向に直動する揺動運動などを行う場合を想定する。
この場合、縦桟材６ａの最上段に固設した係止部６ｂに、狭い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａ(外枠６ｄ)を事前に係着させることで、利用者が自らの動作を意識的に控える必要はなく、座席５／１を含む第４支柱３ｎ／７が円周方向に向けて傾動(傾斜・湾曲)する時の起点と、旋回する範囲が規制枠６ａ／１の空間が占める領域に応じて制限される。
【０２２５】
係る状態では、第４支柱３ｎ／７の傾動時 (傾斜・湾曲)にならび旋回時の起点が最上段に固設した係止部６ｂの内側に位置する規制枠６ａ／１の下側近傍(図２０下方参照)に移行すると同時に、狭い空間の規制枠６ａ／１によって旋回可能な領域が制限されることから、座席５／１に着座した利用者が旋回運動を行う時の動作範囲が自ずと制約される。故に、座面５ｃ／１からの落下など、不測の事故を未然に回避できることを利点とする。
係る構成では、様々な利用者が都度の状況または自身の体重や体力などの条件に応じて適切な空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａを選択するとともに外枠６ｄを適切な箇所(高さ)に配置されている係止部６ｂに係着させることで、体力が弱い利用者や体重が重たい利用者の安全も保全される。
さらに、狭い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａを取り外す、もしくは広い空間の規制枠６ａ／１が備わる規制手段６ａに付け替えることで、強度の運動を要望する体力が強い利用者にも好適に対処することができる。
【０２２６】
また、図２４もしくは３１の図示例で示す支柱収容器３ｃ／２を具備する座席５／１と、ガイド４５・４５・４５に係着する肉厚の突起３ｖ／１・中肉の突起３ｖ／１・肉薄の突起３ｖ／３と、滑動手段３５と、座席接合部３ｂ／１とからなる第４支柱３ｎ／７と、脚部２／１と、係止部６ｂを上下方向の多段に溶着した縦桟材６と、異なる空間の規制枠６ａ／１が備わる複数種の規制手段６ａとで構成した図９で示す体操ができる椅子１／１の実施形態に、正転および逆転可能または一定範囲での正転逆転を反復する既存のモーターなどの動力源を第４支柱３ｎ／７の下部支点３ｗ(図１参照)から下方の脚部２／１に設置して、係る動力源の回転力で第４支柱３ｎ／７に偏心した回転を伝達する構造を想定する。(図示せず)
係る構造では、動力源の回転軸の先端に取り付ける筒体を設け、この筒体が密嵌した状態で嵌着する凹状の嵌合部を、弾性体３０底面の外壁３１と内壁３２との間隔に凹設して、この嵌合部に係る回転軸の先端に取り付けられた筒体を嵌着する。(図示せず)
【０２２７】
この場合、第４支柱３ｎ／７の中心(空間３ｈ)から離れた外壁３１と内壁３２との間隔に前記嵌合部を凹設したことから、前記動力源を起動すると、第４支柱３ｎ／７が偏心した回転を開始する。
係る構造において、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置数を減少させて第４支柱３ｎ／７の変形に抗する弾性復元力を低減させるとともに、係止部６ｂに規制手段６ａ(外枠６ｄ)が係着されていない状態を想定する。
この場合、第４支柱３ｎ／７の円周方向に向けた可撓性(湾曲性)が向上すること、第４支柱３ｎ／７の傾動量(傾斜角)ならびに旋回範囲が規制されないこと、作用点３ｕと始点３ｗ(図２参照)とが第４支柱３ｎ／７の上下方向の離れた箇所に移行することから、座席５／１が大きな長円を描きながら偏心した状態で旋回する。係る状態では、並行してツイスト運動を行うこともできる。
反して、弾性部材３ｄ類またはコイルスプリング３ｄ／４の納置数を増加させて第４支柱３ｎ／７の変形に抗する弾性復元力を増強させるとともに、上段に配置した係止部６ｂに、狭い空間を有する規制手段６ａの外枠６ｄ(図２０下方参照)を係着させた状態を想定する。
係る状態では、円周方向に向けた可撓性(湾曲性)が低下すること、第４支柱３ｎ／７の傾動量(傾斜角)ならびに旋回範囲が、係る規制手段６ａによって規制されること、作用点３ｕが座席開口部５ａの直下であって、始点３ｗが規制枠６ａ／１の下側近傍に移行され、作用点３ｕと始点３ｗが近接(図２０下方参照)することから、座席５／１が小幅な長円を描きながら偏心して旋回する。係る状態では、並行してツイスト運動を行うこともできる。
【０２２８】
また、前述した第４支柱３ｎ／７が動力源の起動によって偏心した円周を描く構造を利用して、第２支柱３ｎ類あるいは第１支柱３類に応用する策もある。
ちなみに、以上で述べた第１および第２実施形態では、脚部２・２／１の内部に螺設した螺子管２ｄと、第１支柱３類・第３支柱３類もしくは弾性体３０または３０／１の下端から適度上方までに刻設した螺子３ｆとが螺合され、第１支柱３類・第３支柱３類または第２支柱３ｎ類・第４支柱３ｎ類が脚部２・２／１上に設置されている。
【０２２９】
続いて、図２２で紹介した弾性体３０の外壁３１のみに収容部３ｅを周設した第２支柱３ｎを、椅子支柱とは異なる使途に転用する例を添付した図面に沿って以下で説明する。
図３３には、弾力性に富む素材を使用して外壁８／２と、内壁８／３と、内壁８／３の内側に位置する空間３ｈと、外壁８／２の中央近傍に貫設した開口部３０ａと、外壁８／２の左右両側のそれぞれに貫設した開口部３ｂ・３ｂとからなる筒状の基部８／１ならびに扁平した縦長の袋状で内部に密閉空間８ｂを有し、開口部３０ｂ・３０ｂの配置に対応した位置で、密閉空間８ｂの裏面に貫設した開口部３０ｂ／１・３０ｂ／１とからなる複数体の流体袋８ａを外壁８／２に周設したアーム８要部の部分断面図が示されている。
【０２３０】
図３３上方ならびに図３４の図示例では、伸縮性に富む素材で中空のリング状に作られた緊締手段９が流体袋８ａの周囲に巻装されており、緊締手段９の内側に開設した接合孔９ｄ／１と、この接合孔９ｄ／１と接続される注入孔９ｄを一端に開設して、他端に注入孔９ｈを開設した注入管９ａを開口部３０ａの外壁８／２側から内壁８／３に向けて挿通して、空間３ｈ内の縦方向に敷設した様子が示されている。
また、内壁８／３側から開口部３０ｂ・開口部３０ｂに挿通して、Ｌ字型に屈折するとともに密閉空間８ｂ内に突出する注入孔９ｃ・９ｃを一端に開設して、他端に注入孔９ｇ(図示せず)を開設した管状で可撓性に富む強靭な素材で作られた複数の注入管９ｂを、空間３ｈ内に敷設されている注入管９ａの両側にそれぞれ敷設した様子が図３３または図３４上方の図示例で示されている。
【０２３１】
例えば、アーム８と緊締手段９を用いて人間の指を含む手から手首関節および肘関節の動作と類似する機能が備わるロボットアームを作る場合、外壁８／２周囲の少なくとも長手方向の２箇所に、伸縮性と弾力性に富むシリコーンやラテックスなどの弾力性および伸縮性に富む素材を使用して、気体または液体(以下流体)を注入または排出することで加圧、減圧して密閉空間８ｂの内圧調節ができる縦長で扁平した袋状の図３３または図３４上方の図示例で示す流体袋８ａを外壁８／２と固着、あるいは一体成型で形設する構造が考えられる。
係る構造では、密閉空間８ｂに流体を注入もしくは排出することによって、流体袋８ａ(密閉空間８ｂ)の内圧を調節して弾性復帰力(強度・硬度)を調節する時に不可欠となるエアコンプレッサー、もしくは油圧シリンダー(以下加圧装置)などと接続する側の一端に開設した注入孔９ｇ(図示せず)と対峙する側の他端に開設した注入孔９ｃを有するとともに、可撓性で強靭な素材を使用して長手のチューブ状に作られた注入管９ｂを少なくとも２本設けることが望ましい。
この場合、注入孔９ｃをそれぞれの流体袋８ａに貫設した開口部３０ｂ／１と密閉した状態で別々に接続することで、密閉空間８ｂそれぞれの内圧を個別に調節することが可能になる。
【０２３２】
係る構造では流体袋８ａを含む筒体８／１の動作時に少なくとも２本の注入管９ｂが連動する。
したがって、これら注入管９ｂとアーム８の周辺にある物品との接触を回避するには、筒体８／１の少なくとも２箇所に開口部３０ｂを貫設するとともに、これら開口部３０ｂの配置にそれぞれ対応した配置で、流体袋８ａの外壁８／２側(流体袋８ａの裏面)に開口部３０ｂ／１を開設し、注入孔９ｃを密閉空間８ｂ内に密閉した状態で接続し、開口部３０ｂの外壁８／２側から注入管９ｂ(注入孔９ｇ)を挿通して空間３ｈ内に敷設する策がある。
係る構造では、外壁８／２の一側面と一体成型で形設した流体袋８ａと、外壁８／２の他の側面と一体成型で形設した流体袋８ａと、これら流体袋８ａの周囲に巻装する緊締手段９に開設した接続孔９ｄ／１に接続する注入孔９ｄを端部に開設するとともに可撓性に富む強靭な素材を使用して長手のチューブ状に作られた注入管９ａを、筒体８／１に貫設した開口部３０ａの外壁８／２から内壁８／３に向けて挿通して空間３ｈ内に敷設する策を講じることが好ましい。
ちなみに、係る構造では注入孔９ｈに接続した加圧装置から注入管９ａを通じて流体を注入または排出して加圧・減圧することで緊締手段９を拡縮させることができる。
【０２３３】
さらに、開口部３０ａと、複数の開口部３０ｂを貫設した筒体８／１と、外壁８／２の少なくとも２箇所に形設した流体袋８ａと、これら流体袋８ａの裏面にそれぞれ貫設した開口部３０ｂ／１から密閉空間８ｂ内に突出する注入孔９ｃを端部に開設した注入管９ｂと、注入管９ａの端部に開設した注入孔９ｄと密閉した状態で一体化した環状の緊締手段９とを用いて構成したアーム８の端部に、図３４の下方で示す流体手１０を接続したロボットアームに関する実施形態を以下で紹介する。
【０２３４】
例えば、図３４の上方で示すように筒体８／１の外壁８／２縦方向の２箇所に周設した流体袋８ａを上下に向けた状態で、加圧装置と注入孔９ｇを接続し、注入孔９ｃから上側に配置した流体袋８ａ内部の密閉空間８ｂ内に流体を注入して高圧化し、下側に配置した流体袋８ａ内部の密閉空間８ｂには、流体の注入量を控える、あるいは未注入として低圧化する。
係る状態では、筒体８／１が弾力性に富む素材で筒状に形成されていること、上側に配置した流体袋８ａ内部の密閉空間８ｂが高圧(硬質)であること、反して、下側に配置した流体袋８ａ内部の密閉空間８ｂが低圧(軟質)であることから、上側に配置した流体袋８ａと下側に配置した流体袋８ａの周囲を均一に緊締して圧迫すると、アーム８が上方に向けて屈折する。
【０２３５】
係る特性を利用して、筒体８／１の上下に個別で配置した流体袋８ａの周囲に緊締手段９を巻装した状態で、注入管９ａから注入孔９ｄを通して流体を注入して加圧した場合、緊締管９内が高圧化され、口径が縮小されると同時に流体袋８ａ・８ａの周囲に巻装した緊締管９の配置箇所が締め付けられて圧迫される。
これにより、図３４上方の図示例で示すようにアーム８の一方を固定した場合、緊締手段９を配置した箇所を起点としてアーム８の他方が上方に屈折する。
ちなみに、係る図示例では筒体８／１の外壁８／２と、流体袋８ａ・８ａは弾力性および伸縮性に富むシリコーン、あるいはラテックスなどの素材を使用するとともに基部８／１と一体成型で形設されており、注入管９ａを含む緊締手段９は別設されている。
したがって、緊締手段９を減圧して口径を拡大させた状態で配置箇所を移動することで、アーム８が屈折する箇所の変更が自在になる。
例えば、係る構造を応用して個別に内圧が調節できる流体袋８ａを基部８／１の外壁８／２に４体周設した場合、緊締手段９の配置箇所を起点としてアーム８を少なくとも４方向に屈折させることが可能になる。
また、個別に内圧が調節できる緊締手段９を流体袋８ａ周囲の複数箇所に巻装した場合、加圧する緊締手段９を切り替えることで緊締手段９の配置を変更せずにアーム８が屈折する箇所の変更が可能になる。(図示せず)
【０２３６】
続いて、図３４下方の実線で描写するように、低圧時は横断面略Ｃ時形に閉じた状態を呈し、高圧時には図中の破線で示すように、横断面略Ｌ時形に開いた状態に変形する流体手１０を、アーム８の端部に接続する実施形態を以下で紹介する。
流体手１０は、弾力性と伸縮性に富むシリコーンやラテックスなどの素材を使用して横断面略Ｃ時形に閉じた形状の外皮１０ｂと、この外皮１０ｂで気密した密閉空間８ｃと、この密閉空間８ｃに流体を注入または排出して加圧・減圧するために密閉空間８ｃ内の長手方向に敷設する、チューブ状で可撓性に富む強靭な素材を使用して一端に密閉空間８ｃ内に突出する注入孔９ｆを開設するとともに他端に注入孔９ｆ／１(図示せず)を開設した注入管９ｅと、流体手１０の先端側で外皮１０ｂ内側の形状に沿う略Ｃ時形に曲げ加工を施して、外皮１０ｂの内面に一体化で設置した図中の斜線で示す板バネ１０ａとからなる。
【０２３７】
また、アーム８と流体手１０の特性を利用してロボットアームを構成する場合、それぞれの流体袋８ａで気密されている密閉空間８ｂ内に突出する注入孔９ｃ側の基部８／１の端部に、流体手１０が屈折する際の起点となる軸点１０ｃと対峙する端部を可動な状態で接続するとともに、流体手１０(外皮１０ｂ)内部の密閉空間８ｃ内に敷設した注入管９ｅを可動な状態で基部８／１の空間３ｈ内を通じて加圧装置まで一続きで延設することが好ましい。
【０２３８】
さらに、アーム８と流体手１０を接続する構造では、流体手１０を略Ｃ時形から略Ｌ時形に変形させる時もしくは略Ｌ時形から略Ｃ時形に復元させる時に稼働する軸点１０ｃと対峙する側の外皮１０ｂの外面に少なくとも２体の流体袋８ａを付設して、これら流体袋８ａの周囲に別の注入管９ａと接続した緊締手段９を巻装することで、可動軸１０ｃとは異なる位置で独自に屈折する部位を流体手１０に設けることが可能になる。
この場合、軸点１０ｃと対峙する側の板バネ１０ａを薄型に作ることで、軸点１０ｃとは異なる位置で屈折する流体手１０(外皮１０ｂ)の変形時の柔軟性が向上する。(図示せず)
係る構造では、軸点１０ｃと対峙する側の外皮１０ｂ(流体手１０)の端部に、注入管９ｅを挿通する貫通孔を貫設した遮蔽壁を形設するとともに前記貫通孔の内側と注入管９ｅの外側の周辺にコーキング剤などを塗布することで、密閉空間８ｃ内の気密性を保持した状態の流体手１０(外皮１０ｂ)の端部と、それぞれの注入管９ｂを加圧装置と接続する側と対峙する側の外壁８／２(基部８／１)の端部とを接続する策を講じることが望ましい。
この場合、外壁８／２に周設した複数体の流体袋８ａとは別体で、外皮１０ｂ(流体手１０)の周囲と流体袋８ａとを一体成型で設えるとともに複数体周設することが好ましい。(図示せず)
【０２３９】
係る構造のアーム８と流体手１０ならびに緊締手段９を用いて構成されるロボットアームでは、基部８／１の外壁８／２および外皮１０ｂと一体成型で、これらの周囲に少なくとも４体の流体袋８ａを別々で周設するとともに、アーム８上に配設する４体の流体袋８ａと、流体手１０上に配設する４体の流体袋８ａの周囲に、１以上の緊締手段９を個別に巻装することが望ましい。(図示せず)
この場合、外壁８／２ならびに外皮１０ｂに周設した流体袋８ａそれぞれの密閉空間８ｂ・８ｃ内の個々別々に注入孔９ｃを突設するとともに、個別の注入管９ｂと接続一体化し、それぞれの密閉空間８ｂ・８ｃ内に流体を別々に注入・排出する構造に設えることが好ましく、アーム８上の周囲に配設した流体袋８ａと、流体手１０上の周囲に配設した流体袋８ａの周囲に巻装する緊締手段９を増設し、これら緊締手段９に別々で注入管９ａを接続して、それぞれの緊締手段９に個別で流体を注入・排出する構造に設えることがより好ましい。 (図示せず)
【０２４０】
係る構造では、外壁８／２ならびに外皮１０ｂの周囲に流体袋８ａを各４体、計８体周設して、これら流体袋８ａに個別で流体を注入・排出する構造に設えたこと、外壁８／２に周設した流体袋８ａと、外皮１０ｂの周囲に周設した流体袋８ａのそれぞれに個別で複数の緊締手段９を巻装したことから、少なくとも４方向にアーム８もしくは流体手１０を屈折させるとともに、アーム８と流体手１０の屈折方向ならびに屈折角を独自に可変または調節することも可能になる。この場合、アーム８と流体手１０を異なる方向に屈折させることもできる。
また、外壁８／２の周囲と外皮１０の周囲のそれぞれに各４体、計８体の流体袋８ａを一体成型で設えたこと、これら流体袋８ａに個別で流体を注入または排出することによって筒体８／２内に気密した密閉空間８ｂ、あるいは外皮１０内に気密した密閉空間８ｃの内圧を別々に加圧・減圧できる点、それにより各流体袋８ａの硬度が個別に調整できる点から、外壁８／２の上方に配置した密閉空間８ｂ内が高圧であると同時に密閉空間８ｃ内が高圧な状態では、図３４の上下で示す図示例のようにアーム８が上方に向けて屈折し、流体手１０は略Ｌ字形に変形する。
係る状態であっても、基部８／１ならびに流体袋８ａおよび外皮１０が伸縮性と弾力性に富むシリコーンやラテックスなどの素材で作られている点から、外壁８／２の上方に配置した流体袋８ａおよび外皮１０ｂの柔軟性が保全される。
故に、アーム８と流体手１０ならびに流体袋８ａと緊締手段９を用いる構成は、老人や障害者などの身体介護に使用される装置の中で利用者の身体に触れる部材として好適である。
【０２４１】
異なる例として、前述の構造を転用して第１支柱３類または第３支柱３類に内設したバネ挿入孔３ａならびに第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類に周設した収容部３ｅの開口３ａ／１・３ａ／２および開設口３ｚ(図３２参照)を密閉することで、バネ挿入孔３ａまたは収容部３ｅの内部を気密する構造を想定する。(図示せず)
係る構造の第１支柱３類または第３支柱３類では、外壁３１からバネ挿入孔３ａの内部に向けて貫通孔を貫設するとともにコーキング剤などを使用して注入孔９ｄと隙間なく接続することで密閉して、注入管９ａの他端に開設した注入孔９ｈを加圧装置と接続した状態で流体を注入、あるいは排出することによって、バネ挿入孔３ａの内圧を加圧・減圧することができる。
係る構造の第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類では、収容部３ｅの内部に向けて貫通孔を貫設するとともにコーキング剤などを使用して注入孔９ｄと隙間なく接続することで密閉して、注入管９ａの他端に開設した注入孔９ｈを加圧装置と接続した状態で流体を注入、あるいは排出することによって、収容部３ｅの内圧を加圧・減圧することができる。
【０２４２】
係る構造の第１支柱３類または第３支柱３類の場合、バネ挿入孔３ａ内に流体を注入して高圧とした状態では、変形方向に抗して作用する弾性復元力が増強する。
反して、バネ挿入孔３ａから流体を排出して低圧とした状態では、変形方向に抗して作用する弾性復元力が減少する。
係る構造の第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類の場合、収容部３ｅに流体を注入して高圧とした状態では、変形方向に抗して作用する弾性復元力が増強する。
反して、収容部３ｅから流体を排出して低圧とした状態では、変形方向に抗して作用する弾性復元力が減少する。
ちなみに第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類の場合、弾性体３０または３０／１の内壁３２の内側に位置する空間３ｈの上下(弾性体３０・３０／１の上下)を遮蔽して密閉した状態で、空間３ｈ内に向けて貫通孔を貫設するとともにコーキング剤などを使用して注入孔９ｄと隙間なく接続し、注入管９ａの他端に開設した注入孔９ｈを加圧装置と接続した状態で流体を注入、あるいは排出することによって、空間３ｈの内圧を加圧・減圧して弾性体３０または３０／１の変形に抗して働く弾性復元力を調節することと、可変することができる。これにより、弾性体３０・３０／１の変形に抗して働く弾性復元力を付勢することと、減勢することが可能になる。
【０２４３】
したがって、低弾性を要する時は注入管９ａを介して流体を排出して、バネ挿入孔３ａもしくは収容部３ｅ、あるいは弾性体３０または３０／１内部の空間３ｈを低圧な状態にすることで、第１支柱３類または第３支柱３類または第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類、あるいは弾性体３０・３０／１の変形方向に抗して働く弾性復元力(復原性)を低弾性に可変させることが可能になる。
一方、高弾性を要する時は注入管９ａを介して流体を注入して、バネ挿入孔３ａもしくは収容部３ｅ、あるいは弾性体３０または３０／１内部の空間３ｈを高圧な状態にすることで、第１支柱３類または第３支柱３類または第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類、あるいは弾性体３０・３０／１の変形に抗して働く弾性復元力(復原性)を高弾性に可変させることも可能になる。
係る構造では、バネ挿入孔３ａもしくは収容部３ｅ、あるいは弾性体３０・３０／１の外部から内部に向けて貫通孔を貫設して、注入孔９ｄと隙間なく接続することで密閉し、注入管９ａの他端に開設した注入孔９ｄを加圧装置と接続した状態で、注入管９ａを介して流体を少しずつ注入、あるいは排出して、バネ挿入孔３ａもしくは収容部３ｅ、あるいは弾性体３０・３０／１の内圧を調整して第１支柱３類または第３支柱３類または第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類、あるいは弾性体３０・３０／１の変形に抗して働く弾性復元力(復原性)を低弾性から高弾性まで無段階に調節することが可能になる。
【０２４４】
ちなみに前述の構造では、注入管９ａ・９ｂ・９ｅを通じて注入孔９ｃ・９ｄ・９ｆ・９ｆ／１・９ｇから液体や気体などの流体を注入、あるいは排出して加圧・減圧することによって、流体袋８ａで気密した密閉空間８ｂ、あるいは外皮１０ｂで気密した密閉空間８ｃの内圧を調節してアーム８ならびに流体手１０の可撓性および柔軟性、もしくは弾性復元力の可変と微調整ができる機能を具備する。
また、バネ挿入孔３ａまたは収容部３ｅ、あるいは弾性体３０・３０／１と、これらに開設されている部位を前記遮蔽壁で気密した空間３ｈと、該遮蔽壁に貫通孔を貫設するとともに注入管９ａと隙間なく接続した状態で、注入管９ａを通じて液体や気体などの流体を注入、あるいは排出して加圧・減圧することによって、バネ挿入孔３ａ内または収容部３ｅ内、あるいは空間３ｈ内の内圧を調整して第１支柱３類または第３支柱３類または第２支柱３ｎ類または第４支柱３ｎ類、あるいは弾性体３０・３０／１の変形に抗して働く弾性復元力の可変と微調節ができる機能を具備する。
【０２４５】
したがって、基部８／１および流体袋８ａならびに注入管９ａ・９ｂ・９ｅをより頑丈な作りに変成して、コイルスプリングや板バネを不要とするとともに、ダンパーなどの減衰装置を兼ねる車両に用いられるサスペンションなどの懸架装置を構成する部材に転用することも可能である。
また、第１支柱３類または第２支柱３ｎ類、あるいは弾性体３０・３０／１ならびに注入管９ａをより頑丈な作りに変成して、コイルスプリングや板バネを不要とする、ダンパーなどの減衰装置を兼ねるサスペンションなどの懸架装置を構成する部材に転用することも可能である。ちなみに係る構造では、車両の低重心化および低床化を図ることもできる。
【図面の簡単な説明】
【０２４６】
【図１】第１実施形態に係る体操ができる椅子１の斜視図。
【図２】第１実施形態に係る体操ができる椅子１の動作時の様子を示す想定斜視図。
【図３】規制手段６ａを縦桟材６の上方に固設して、それぞれの縦桟材６の下部が脚部２の上部に凹設した縦桟材接合孔６／１に嵌着されている第１実施形態に係る体操ができる椅子１の静止時の様子を示す斜視図。
【図４】図３で示す第１実施形態に係る体操ができる椅子１の動作時の様子を示す想定斜視図。
【図５】第１実施形態に係る第１支柱３と３／１上方要部の拡大斜視図。
【図６】図３で示す第１実施形態に係る体操ができる椅子１の変形例の動作時の様子を示す想定斜視図。
【図７】第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／１の上方と下方要部の拡大斜視図。
【図８】第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／３の上方と下方要部の拡大斜視図。
【図９】上下方向の多段に複数の係止部６を固設した縦桟材６・縦桟材６・縦桟材６と、これら縦桟材６の下部を縦桟材接合孔６／１に嵌着した状態の脚部２／１と、上段から下段にかけた３段の係止部６に係着させた異なる空間の規制枠６ｄが備わる３種の規制手段６ａと、螺子管２ａと螺着する螺子３ｆを外壁３１の下端近傍に刻設した第２支柱３ｎ／１・３ｎ／３または第４支柱３ｎ／７と、これら支柱の上部に取り付ける支柱収容器３ｃ・３ｃ／１・３ｃ／２を座席開口部５ａ／１の直下に具備する座席５／１と、外壁３１に周設した収容部３ｅに納置されている弾性部材３ｄ／１とからなる第２実施形態に係る体操ができる椅子１／１の静止時の様子を示す斜視図。
【図１０】第２実施形態に係る第２支柱３ｎ・３ｎ／１Ａ−Ａと第２支柱３ｎ／２・第３支柱３ｎ／５の横断面図。
【図１１】第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／３Ｂ−Ｂまたは第４支柱３ｎ／７の横断面図と、弾性部材３ｄ／１・３ｄ／２・３ｄ／３の概略斜視図。
【図１２】第１実施形態に係る第１支柱３／１に内設されているバネ挿入孔３ａの上端に開設した開口３ａ／１と、円形状の座席開口部５ａ・５ａ／１または略方形状の座席開口部５ａ／２との貫設範囲の関係を示す要部の側面透視図と要部の概略上面図。
【図１３】支柱収容器３ｃの下端に開設した支柱嵌入孔３ｃ／６に、第１実施形態に係る第１支柱３／３の上部を嵌入して固着した状態を示す概略側面透視図と、第１支柱３／３と円形状の座席開口部５ａもしくは略方形状の座席開口部５ａ／２との貫設範囲の関係を示す要部の概略上面図。
【図１４】座席開口部５ａの直下に垂設した支柱収容器３ｃの下端に開設されている支柱嵌入孔３ｃ／６に、第１実施形態に係る第１支柱３／３の上部が嵌入され、固着される様子を示す概略斜視図。
【図１５】第１実施形態に係る第１支柱３／５の上方要部の拡大斜視図と、座席５・５／１の回転方向に従動する３組の突起揺動溝３ｍそれぞれの内壁に第１支柱３／５の外壁３１の３箇所に横設した突起３ｖが、それぞれ当接して弓なりに変形する様子を示す概略上面図。
【図１６】座席開口部５ａ・５ａ／１の直下に具設した支柱収容器３ｃ／１の下端に位置する支柱嵌入孔３ｃ／６に、第１実施形態に係る第３支柱３／６の上端から座席接合部３ｂの上面までを嵌入する際の様子を示す概略斜視図。
【図１７】第１実施形態に係る第３支柱３／８ならびに３／９上方要部の拡大斜視図。
【図１８】第１実施形態に係る支柱収容器３ｃと第１支柱３／３と付着手段３ｉと抜き取り部材３ｄ／５を用いる構成の概略側面透視図と、第２実施形態に係る第２支柱３ｎと付着手段３ｉと抜き取り部材３ｄ／５を用いる構成の概略斜視図。
【図１９】第１実施形態に係る第１支柱３／７と３／２上方要部の拡大斜視図。
【図２０】縦桟材６の上段に固設した係止部６に、外枠６ｄを係着させた状態の規制手段６ａに備わる広い空間の規制枠６ａ／１内で、動作範囲を制限された第１実施形態に係る第１支柱３・３／２または第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／２が傾動する様子と、同状態で狭い空間の規制枠６ａ／１内で動作範囲を制限された第１実施形態に係る第１支柱３・第３支柱３／６または第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６が傾動する様子を示す概略斜視図。
【図２１】第１実施形態に係る第１支柱３／ｘ・３／ｙと第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／ｘ・３ｎ／ｙ要部の斜視図。
【図２２】第２実施形態に係る第２支柱３ｎ上方要部と下方要部の斜視図。
【図２３】第２実施形態に係る弾性体収容筒３ｅ／２の上方要部と弾性体３０／１下方要部の概略斜視図ならびに弾性部材３ｄ／１・３ｄ／６の概略斜視図。
【図２４】支柱収容器３ｃ／２内の要部を示す概略透視図と、突起３ｖ・滑動手段３５・座席接合部３ｂ／１とからなる第１実施形態に係る第３支柱３／６・３／８または同構成で第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６の概略分解斜視図。
【図２５】上端から適度下方の外壁３１に周設した座席接合部３ｂ／１上端の内側の縁部に突設した環状の突出部４４に、インナーリング３７(滑動手段３５)の下端が載置される状態で外壁３１に嵌着された滑動手段３５と、座席接合部３ｂ／１下側の外壁３１の複数個所に横設した突起３ｖとからなる第１実施形態に係る第３支柱３／６・３／８または同構成で第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６上方要部の概略斜視図。      内壁面３ｃ／５の上方に内設したアウターハウジング３９と、下端に開設した支柱嵌入孔３ｃ／６と、突起３ｖの配置に対応した配置で下側の外部に横設した突起揺動溝３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／３の支柱嵌入孔３ｃ／６内に被嵌する、係る構造の第３支柱３／６・３／８または第４支柱３ｎ／６上方要部の概略斜視図。
【図２６】摩擦面４０(アウターハウジング３９)の下端に滑動手段３５／１を貼設した支柱収容器３ｃ／３と、座席接合部３ｂの上端に貼設した滑動手段３５／１と、底部４０(アウターハウジング３９)の下端に貼設した滑動手段３５／１の間隔に挟装した滑動手段３５／２と、外壁３１の複数個所に横設した突起３ｖとからなる第１実施形態に係る第３支柱３／６・３／８または第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６上方要部の概略斜視図。
【図２７】上方から下方にかけて内設した内壁面３ｃ／５と、支柱嵌入孔３ｃ／６の下端に内設したアウターハウジング３９と、外部の下端近傍から横設した複数の突起揺動溝３ｍとからなる支柱収容器３ｃ／４要部の概略斜視図。  上端の複数個所に突設した突起３ｖと、内側縁部に突設した突出部４４とからなる座席接合部３ｂ／２を上端から適度下方の外壁３１に周設し、突出部４４に載置される状態で外壁３１に嵌着された滑動手段３５で構成した第１実施形態に係る第３支柱３／６・３／８または第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６上方要部の概略斜視図。
【図２８】上面の複数個所に概略逆Ｔ字型のガイド４７を凹設して、内側縁部に突出部４４を突設した座席接合部３ｂ／３と、滑動手段３５で構成した第１実施形態に係る第１支柱３または第２実施形態に係る第２支柱３ｎ要部の概略斜視図および底部にガイド４７に係着する形状の係止突起４６を形設するとともに異なる肉厚に作られた突起３ｖ／１・３ｖ／２・３ｖ／３の斜視図。
【図２９】突起３ｖ・滑動手段３５・座席接合部３ｂ／１とからなる第１実施形態に係る第３支柱３／６・３／８または同構成で第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／６上方要部の概略斜視図と、アウターハウジング３９ならびに滑動手段３５および座席接合部３ｂ／１の概略分解斜視図。
【図３０】ガイド４５・滑動手段３５・座席接合部３ｂ／１とからなる第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７の外壁３１に凹設したガイド４５に、中肉の突起３ｖ／２を係着した様子を示す概略斜視図。
【図３１】ガイド４５・滑動手段３５・座席接合部３ｂ／１とからなる第１実施形態に係る第３支柱３／６もしくは同構成で第２実施形態に係る第４支柱３ｎ／５または３ｎ／７の外壁３１に凹設したガイド４５の形状と、凹設範囲の要部を示す拡大透視図と、ガイド４５に係止突起４６を係着する時の様子を示す拡大透視図と、肉厚の突起３ｖ／１・中肉の突起３ｖ／２・肉薄の突起３ｖ／３の拡大斜視図。
【図３２】上端に開設した開口３ａ／１と、外壁３１に開設するとともにバネ挿入孔３ａと一続きに設えた開設口３ｚを具備する第１実施形態に係る第１支柱３／１０と、外壁３１と内壁３２の双方に周設した収容部３ｅの上端に開設されている開口３ａ／２と、外壁３１に開設するとともに内壁３２側に周設されている収容部３ｅと一続きに設えた開設口３ｚを具備する第２実施形態に係る第２支柱３ｎ／５上方要部の斜視図。
【図３３】第２実施形態の応用例に係るアーム８要部の分解斜視図。
【図３４】第２実施形態の応用例に係るアーム８と、流体手１０要部の概略側面透視図。
【符号の説明】
【０２４７】
１・１／１                  体操ができる椅子
２・２／１                  脚部
２ａ                        螺子管
３                          第１支柱
３／１                      第１支柱
３／２                      第１支柱
３／３                      第１支柱
３／５                      第１支柱
３／６                      第３支柱
３／７                      第１支柱
３／８                      第３支柱
３／９                      第３支柱
３／１０                    第１支柱
３／ｘ                      第１支柱
３／ｙ                      第１支柱
３ａ                        バネ挿入孔
３ａ／１・３ａ／２          開口
３ａ／３・３ａ／５          開口
３ｂ・３ｂ／１              座席接合部
３ｂ／２・３ｂ／３          座席接合部
３ｃ・３ｃ／１・３ｃ／２    支柱収容器
３ｃ／３・３ｃ／４          支柱収容器
３ｃ／５                    内壁面
３ｃ／６                    支柱嵌入孔
３ｄ／１                    弾性部材
３ｄ／２                    弾性部材
３ｄ／３                    弾性部材
３ｄ／４                    コイルスプリング
３ｄ／５                    抜き取り部材
３ｄ／６                    弾性部材
３ｄ／７                    弾性部材
３ｅ・３ｅ／１              収容部                                                                  
３ｅ／２                    弾性体収容筒
３ｆ                        螺子
３ｈ                        空間
３ｉ                        付着手段
３ｋ                        終点
３ｖ                        突起
３ｖ／１                    肉厚の突起
３ｖ／２                    中肉の突起
３ｖ／３                    肉薄の突起
３ｍ                        突起揺動溝
３ｎ                        第２支柱
３ｎ／１                    第２支柱
３ｎ／２                    第２支柱
３ｎ／３                    第２支柱
３ｎ／５                    第４支柱
３ｎ／６                    第４支柱
３ｎ／７                    第４支柱
３ｎ／ｘ                    第２支柱
３ｎ／ｙ                    第２支柱
３ｓ                        板バネ収容部
３ｔ・３ｔ／１              板バネ
３ｕ                        作用点
３ｗ                        始点
３ｚ                        開設口
３０                        弾性体
３０／１                    弾性体
３０／２                    弾性体
３１                        外壁
３２                        内壁
３３                        納置筒
３３／１                    収容空間
３５                        滑動手段
３５／１・３５／２          滑動手段
３６                        アウターリング                                              
３７                        インナーリング
３８                        ストッパー
３９                        アウターハウジング
４０                        摩擦面
４１                        内面
４１ａ                      外面
４２                        ボール
４３                        円筒部
４４                        突出部
４５・４７                  ガイド
４６                        係止突起
５・５／１                  座席
５ａ・５ａ／１・５ａ／２    座席開口部
５ｂ                        把手
５ｃ・５ｃ／１              座面
６                          縦桟材
６／１                      縦桟材接合孔
６ａ                        規制手段
６ａ／１                    規制枠
６ｂ                        係止部
６ｃ                        横桟材
６ｄ                        外枠
６ｚ                        接着面
７                          突出桟
Ｘ                          可動点
８                          アーム
８／１                      基部
８／２                      外壁
８／３                      内壁
８ａ                        流体袋
８ｂ・８ｃ                  密閉空間
９                          緊締手段
９ａ・９ｂ・９ｅ            注入管
９ｃ・９ｄ・９ｆ            注入孔
９ｆ／１・９ｇ              注入孔
９ｄ／１                    接続孔
３０ａ・３０ｂ・３０ｂ／１  開口部
１０                        流体手
１０ａ                      板バネ
１０ｂ                      外皮
１０ｃ                      軸点
【要約】
【課題】
長円または８の字などの円周を描く旋回運動、あるいはツイスト運動時に利用者の動作方向とは逆方向に作用する第１・３支柱または第２・４支柱に働く弾性復元力を適切な状態に調節することと可変すること。
【解決手段】
旋回運動時に円周方向に向けた傾動に抗する弾性復元力は、第１・３支柱に内設したバネ挿入孔もしくは第２・４支柱に周設した収容部に納置する弾性部材、あるいはコイルスプリングの数量を増減することで、利用者の所望に近しい状態に調節または大幅に可変する。
ツイスト運動時に利用者の回転方向に抗する弾性復元力は、第１・３支柱または第２・４支柱の外壁に形設した複数のガイドに係着させる、少なくとも３種の異なる肉厚に作られた複数の突起を付け替える、あるいは増減することで、利用者の所望に近しい状態に調節または大幅に可変することがきる。
【選択図】  図９【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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