(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端部に設けられ、外径が先端方向に向かって漸減するテーパ部を有するワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の先端側の部分の外周を覆うように設置され、第１の素線を螺旋状に形成してなる第１のコイルと、
前記第１のコイルの内側に位置し、前記テーパ部の長手方向の少なくとも一部の外周を覆うように配置された平均線径が一定である第２の素線を螺旋状に形成してなる第２のコイルとを備え、
前記第１のコイルの先端が第１の固定材料を介して前記テーパ部の先端に固定されており、前記第２のコイルの先端が第２の固定材料を介して前記テーパ部の途中に固定されており、
前記第１のコイルと前記第２のコイルとの間には、第１の間隙が形成され、前記第２のコイルと前記ワイヤ本体との間には、第２の間隙が形成されており、
前記第２の間隙は、その間隙距離が前記ワイヤ本体の長手方向に沿って一定であることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記第１の間隙は、その間隙距離が前記ワイヤ本体の長手方向に沿って一定である請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記第１のコイルは、その隣接する第１の素線同士が少なくとも前記テーパ部に対応する部分で互いに接触または離間しており、
前記第２のコイルは、その隣接する第２の素線同士が互いに離間している請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記第２のコイルの基端が、前記ワイヤ本体に対して固定されていない請求項１ないし３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記ワイヤ本体は、前記テーパ部よりも基端側に位置し、前記テーパ部に連続して設けられた径一定部を有しており、
前記第２のコイルの基端が前記第３の固定材料を介して前記テーパ部と前記径一定部との境界部に固定されている請求項１ないし３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記ワイヤ本体に対して前記第２のコイルを固定する少なくとも１つの固定材料を有し、
当該固定材料は、前記ワイヤ本体に対する前記第１のコイルの固定を兼ねている請求項１ないし５のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第２の素線は、その平均線径が前記第１の素線の平均線径よりも大きいものである請求項１ないし６のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するのに使用される。例えばＰＣＩ（Percutaneous Coronary Intervention：経皮的冠状動脈インターベンション）を行なう際、Ｘ線透視下で、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態で、バルーンカテーテルと共に目的部位である冠状動脈の狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
このような治療に用いられるガイドワイヤとしては、例えば、特許文献１に記載されたものが知られている。このガイドワイヤは、可撓性を有するワイヤ本体（芯材）と、ワイヤ本体の先端部の外周を覆うように設置されたコイル（Ｘ線造影性金属コイル）と、ワイヤ本体およびコイルの最外表面を覆う被覆層（合成樹脂製被覆部材、親水性潤滑層）とで構成されている。
【０００４】
特許文献１に記載されたガイドワイヤを用いて前述したような操作をしたとき、冠動脈の湾曲の程度等の冠動脈の状態によっては、次に記載するような現象が生じることがあった。
【０００５】
例えば冠動脈の急峻に湾曲した部分にガイドワイヤのコイルが来た（挿入された）ときに当該ガイドワイヤを押し込むと、コイルに無理な（塑性変形が生じる程度の）力が加わる場合があった。この場合、コイルを構成している素線の一部が、それに隣接する素線に乗り上げてしまい、コイルが塑性変形することがあった。このため、コイルが通常の（正常な）状態に復元せず、ワイヤ本体の基端部からの押込力がコイルを介してワイヤ本体の先端部へ確実に伝達されない、すなわち、押し込み性が著しく減少してしまうおそれがあった。
【０００６】
また、特許文献１のガイドワイヤにはコイルに親水性潤滑層が設けられてはいるものの、当該ガイドワイヤの太さによっては、例えば冠動脈の急峻に湾曲した部分にガイドワイヤのコイルが来た（挿入された）ときに、親水性潤滑層と湾曲した部分との間に比較的大きい摩擦抵抗が生じてしまうことがある。このため、ワイヤ本体の基端部からのトルクがコイルを介してワイヤ本体の先端部へ確実に伝達されない、すなわち、トルク伝達性が著しく減少してしまうおそれがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開１０−１４６３９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、操作性に優れたガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような目的は、下記（１）〜（７）の本発明により達成される。
（１）  先端部に設けられ、外径が先端方向に向かって漸減するテーパ部を有するワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の先端側の部分の外周を覆うように設置され、第１の素線を螺旋状に形成してなる第１のコイルと、
前記第１のコイルの内側に位置し、前記テーパ部の長手方向の少なくとも一部の外周を覆うように配置された平均線径が一定である第２の素線を螺旋状に形成してなる第２のコイルとを備え、
前記第１のコイルの先端が第１の固定材料を介して前記テーパ部の先端に固定されており、前記第２のコイルの先端が第２の固定材料を介して前記テーパ部の途中に固定されており、
前記第１のコイルと前記第２のコイルとの間には、第１の間隙が形成され、前記第２のコイルと前記ワイヤ本体との間には、第２の間隙が形成されており、
前記第２の間隙は、その間隙距離が前記ワイヤ本体の長手方向に沿って一定であることを特徴とするガイドワイヤ。
【００１１】
（２）  前記第１の間隙は、その間隙距離が前記ワイヤ本体の長手方向に沿って一定である上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１３】
（３）  前記第１のコイルは、その隣接する第１の素線同士が少なくとも前記テーパ部に対応する部分で互いに接触または離間しており、
前記第２のコイルは、その隣接する第２の素線同士が互いに離間している上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１４】
（４）  前記第２のコイルの基端が、前記ワイヤ本体に対して固定されていない上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（５）  前記ワイヤ本体は、前記テーパ部よりも基端側に位置し、前記テーパ部に連続して設けられた径一定部を有しており、
前記第２のコイルの基端が前記第３の固定材料を介して前記テーパ部と前記径一定部との境界部に固定されている上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１６】
（６）  前記ワイヤ本体に対して前記第２のコイルを固定する少なくとも１つの固定材料を有し、
当該固定材料は、前記ワイヤ本体に対する前記第１のコイルの固定を兼ねている上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（７）  前記第２の素線は、その平均線径が前記第１の素線の平均線径よりも大きいものである上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の効果】
【００１８】
また、本発明によれば、ワイヤ本体と第１のコイルとの間に第２のコイルを有しているため、ワイヤ本体と第１のコイルとの間隙の大きさをできる限り抑制することができる。これにより、ガイドワイヤを例えばカテーテル内や生体内へ挿入した際、第１のコイルを構成する第１の素線の位置ずれを第２のコイルで確実に抑制または防止することができる。よって、ガイドワイヤの押し込みにより生じる、例えば第１のコイルの隣接する第１の素線同士の乗り上げが確実に防止される。したがって、ガイドワイヤの先端に押し込み力を確実に伝達することができる、すなわち、ガイドワイヤは押し込み性（操作性）に優れたものとなっている。
【００１９】
また、ワイヤ本体はその先端部に位置するテーパ部でその剛性が低下するが、当該テーパ部を覆う第２のコイルによって、ガイドワイヤの先端部の剛性の低下を補完することができる。これにより、ガイドワイヤを生体内へ挿入する際の操作性（押し込み性、トルク伝達性および追従性等）が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】ガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤのテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図３】ガイドワイヤ（第２実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図４】図３に示すガイドワイヤが有するコイルの製造方法を模式的に示した図（縦断面図）である。
【図５】ガイドワイヤ（第３実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図６】ガイドワイヤ（第４実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図７】ガイドワイヤ（第５実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図８】ガイドワイヤ（第６実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図９】本発明のガイドワイヤ（第７実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【図１０】本発明のガイドワイヤ（第８実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００２２】
＜第１実施形態＞
図１は、ガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図、図２は、図１に示すガイドワイヤのテーパ部付近の拡大詳細図である。なお、以下では、説明の都合上、図１および図２中（図３〜図１０も同様）の右側を「基端」、左側を「先端」と言う。また、図１および図２（図３〜図１０も同様）では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。また、図２（図３および図５〜図１０も同様）では、樹脂被覆層が省略されている。
【００２３】
図１に示すガイドワイヤ１は、カテーテル（内視鏡も含む）の内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３とを好ましくは溶接により接合（連結）してなるワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部（先端側の部分）に設置された螺旋状のコイル４とを有している。ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００２４】
第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。第１ワイヤ２の長さは、特に限定されないが、２０〜１０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００２５】
この第１ワイヤ２は、外径がほぼ一定である径一定部２１と、径一定部２１より先端側に位置し、先端方向に向かって外径が漸減するテーパ部２２と、径一定部２１の基端側に位置し、外径が基端方向に向かって外径が漸増するテーパ部２３と、テーパ部２３の基端側に位置し、外径がほぼ一定である径一定部２４とを有している。第１ワイヤ２がこのような形状、すなわち、先細り形状となっていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００２６】
なお、テーパ部２２および２３のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００２７】
径一定部２１は、その外径がワイヤ長手方向に沿って（テーパ部２３まで）一定となっている。径一定部２１の長さは、線径一定部（第２コイル）４２の長さより長いのが好ましい。
【００２８】
径一定部２４は、その外径がワイヤ長手方向に沿って（第１ワイヤ２の基端まで）一定となっている。
【００２９】
第１ワイヤ２の基端（径一定部２４の基端）には、第２ワイヤ３の先端が好ましくは溶接により接続（連結）されている。第２ワイヤ３は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。
【００３０】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との溶接方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、アプセット溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、比較的簡単で高い接合強度が得られることから、突き合わせ抵抗溶接が特に好ましい。
【００３１】
本実施形態では、第２ワイヤ３は、外径がワイヤ長手方向に沿ってほぼ一定となっている。この第２ワイヤ３の外径は、第１ワイヤ２の径一定部２４の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の径一定部２４の基端と第２ワイヤ３の先端とを接合した際、それらの接合部（接合面）６の外周に両ワイヤ２、３の外径差による段差が生じず、連続した面を構成することができる。
【００３２】
第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ３の平均外径より小さい。これにより、ガイドワイヤ１は、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ３上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。
【００３３】
第１ワイヤ２および第２ワイヤ３の構成材料は、特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）が好ましく、より好ましくは超弾性合金である。
【００３４】
超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、第１ワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
【００３５】
擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線のいずれの形状も含み、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。
【００３６】
超弾性合金の好ましい組成としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも特に好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。なお、Ｎｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金は、後述する樹脂被覆層８の密着性にも優れている。
【００３７】
コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成されたワイヤは、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。コバルト系合金としては、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金を用いるのがより好ましい。このような組成の合金を用いることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。
【００３８】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、異なる材料で構成されていてもよいが、同一または同種（合金において主とする金属材料が等しい）の金属材料で構成されていてもよい。これにより、接合部６（溶接部）の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、離脱等を生じることなく、優れたトルク伝達性等を発揮する。
【００３９】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とを異なる材料で構成する場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、特にＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのが好ましく、第２ワイヤ３は、前述したステンレス鋼で構成されているのが好ましい。
【００４０】
ワイヤ本体１０の先端部外周には、当該先端部を覆うようにコイル４が配置されている。このコイル４の設置により、カテーテルの内壁や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなり、これにより、摺動抵抗を低減することができ、その結果、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。
【００４１】
コイル４は、横断面形状が円形の１本の素線を螺旋状に形成してなるものである。この素線は、その長手方向に沿って外径が変化した（漸減した）部分と、当該部分の外径が最小となる一端から連続して（隣接して）形成された、外径が一定の部分とで構成されている。このような素線を螺旋状に巻回することにより、コイル４が形成される。また、このように形成されたコイル４は、素線４１１の線径（直径）が先端方向（他端方向）に向かって連続的に増加している線径増加部（第１コイル）４１と、素線４２１の線径がほぼ一定の線径一定部（第２コイル）４２とに分けることができる（図２参照）。
【００４２】
コイル４が１本の素線からなることにより、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部でその強度が著しく変化する（減少する）を防止することができる。これにより、ガイドワイヤ１を操作した際に、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部で折れ曲がりが生じる等のような不本意な変形を確実に防止することができる。
【００４３】
図１（図２も同様）に示すように、ガイドワイヤ１では、先端側に線径増加部４１が配置され、基端側に線径一定部４２が配置されている。このように配置されたコイル４は、当該コイル４がワイヤ本体１０に対して離間した状態で（間隙４０を持って）、すなわち、非接触で、線径増加部４１が第１ワイヤ２のテーパ部２２の全体の外周を覆い、線径一定部４２が第１ワイヤ２の径一定部２１の外周を覆っている。
【００４４】
線径増加部４１は、そのコイル内径が先端方向に向かって漸減している。線径増加部４１の内径の減少に対応して（追従するように）、テーパ部２２でもその外径が先端方向に向かって漸減している。これにより、間隙４０の大きさをできる限り抑えることができる。よって、生体内のガイドワイヤ１を操作した、すなわち、基端側から押し込んだ際に、ガイドワイヤ１の押し込みによる素線４１１（素線４２１も同様）の他の素線４１１への乗り上げが確実に防止される。したがって、ガイドワイヤ１を正常な状態で使用することができる、すなわち、ガイドワイヤ１の先端に押し込み力を確実に伝達することができる。
【００４５】
また、テーパ部２２では、外径が先端方向に向かって減少しているが、テーパ部２２を覆う線径増加部４１の線径が先端方向に向かって増加しているため、ガイドワイヤ１の先端部の強度が著しく低下するのが防止されている。
【００４６】
このように、ガイドワイヤ１は、それを操作する際の操作性に優れたものとなっている。
【００４７】
図２に示すように、ガイドワイヤ１では、間隙４０の距離（間隙距離）Ｌがワイヤ長手方向に沿って一定となっている。ここで「距離Ｌ」とは、各素線４１１の外周面にそれぞれ接する接線４１２とテーパ部２２の外周面２２１との距離のことである。
【００４８】
このように距離Ｌが一定となっていることにより、前述したガイドワイヤ１の間隙４０の大きさの抑制により得られる効果がより顕著に発揮される。またこれとともに、線径増加部４１の内面と第１ワイヤ２（テーパ部２２）との間の空間（クリアランス）をある程度確保することができ、よって、線径増加部４１の部分のガイドワイヤ１をより柔軟にすることができる。
【００４９】
また、コイル４の外径は、ワイヤ長手方向に沿って一定となっている。これにより、ガイドワイヤ１をカテーテル内や生体内へ挿入する際の挿入抵抗をより低減することができる。また、前述したガイドワイヤ１の押し込みによる素線４１１の他の素線４１１への乗り上げがより確実に防止される。
【００５０】
本実施形態では、線径一定部４２の素線４２１の線径は、線径増加部４１の素線４１１の最小線径、すなわち、図２中最も基端側に位置する素線４１１ａの線径と同一となっている。これにより、線径一定部４２と線径増加部４１との境界部で強度が著しく減少するのを防止することができる。これにより、ガイドワイヤ１を操作した際に、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部で折れ曲がりが生じる等のような不本意な変形を確実に防止することができる。また、血管の蛇行部位において、コイルズレによる併用デバイスの損傷やスタックを防止することができると言う利点もある。
【００５１】
なお、素線４２１は、その線径が素線４１１ａの線径と同一のものに限定されず、素線４１１ａの線径より若干小さいものであってもよい。
【００５２】
また、図２に示すように、コイル４では、線径増加部４１および線径一定部４２のそれぞれにおいて、外力を付与しない状態で、隣接する素線（素線４１１や４２１）同士が、互いに離間している。これにより、隣接する素線４１１（素線４２１も同様）同士間に間隙４６が生じることとなる。よって、ガイドワイヤ１をカテーテル内や生体内へ挿入した際に、ガイドワイヤ１が先端から受ける力がコイル４の間隙４６で緩和され、前述した素線４１１同士の乗り上げを確実に防止することができる。このように、間隙４６は、ガイドワイヤ１が先端から受ける力を緩和する緩衝手段として機能すると言うことができる。
【００５３】
コイル４（素線４１１、４２１）の構成材料としては、金属材料、樹脂材料のいずれでもよい。
【００５４】
コイル４を構成する金属材料としては、それぞれ、前記第１ワイヤ２および第２ワイヤ３の構成材料で挙げた材料と同様のものを用いることができる。また、その他の金属として、例えば、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金（例えば白金−イリジウム合金）等が挙げられる。特に、貴金属のようなＸ線不透過材料で構成した場合には、ガイドワイヤ１の先端部にＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。
【００５５】
なお、コイル４を構成する素線は、横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、横断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。
【００５６】
図１に示すように、コイル４は、ワイヤ本体１０に対し２箇所で固定されている。すなわち、コイル４は、線径増加部４１の先端部が固定材料（固定部）５１により第１ワイヤ２（テーパ部２２）の先端に固定され、線径一定部４２の基端部が固定材料（固定部）５３により第１ワイヤ２の途中（径一定部２１とテーパ部２３との境界付近）に固定されている。このような箇所で固定することにより、ガイドワイヤ１の先端部（コイル４が存在する部位）の柔軟性を損なうことなく、線径増加部４１および線径一定部４２をそれぞれ確実に固定することができる。
【００５７】
固定材料５１および５３は、それぞれ、半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料５１および５３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル４のワイヤ本体１０に対する固定方法は、前記のような固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管等の体腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料５１の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。
【００５８】
図１に示すように、ガイドワイヤ１の外表面には、その全体（または一部）を覆う樹脂被覆層８が設けられている。この樹脂被覆層８は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。
【００５９】
ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）の低減を図るためには、樹脂被覆層８は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に接合部６付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【００６０】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００６１】
また、樹脂被覆層８は、ガイドワイヤ１を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることもできる。この目的のためには、樹脂被覆層８は柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。
【００６２】
このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
なお、樹脂被覆層８は、単層のものであってもよいし、２層以上の積層体でもよい。
【００６３】
また、ガイドワイヤ１の少なくとも先端部の外面には、親水性材料がコーティングされているのが好ましい。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。
【００６４】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００６５】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。
【００６６】
＜第２実施形態＞
図３は、ガイドワイヤ（第２実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図、図４は、図３に示すガイドワイヤが有するコイルの製造方法を模式的に示した図（縦断面図）である。
【００６７】
以下、これらの図を参照してガイドワイヤの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、コイルの構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００６８】
図３に示すガイドワイヤ１Ａのコイル４Ａは、線径増加部４１および線径一定部４２の他に、線径増加部４１の先端側に配置された線径一定部４４をさらに有している。
【００６９】
この線径一定部４４は、線径増加部４１と連続して（一体的に）形成されている。また、線径一定部４４は、その素線４４１の線径が、線径増加部４１の素線４１１の最大線径、すなわち、図３中最も先端側に位置する素線４１１ｂの線径と同一またはそれより若干大きいものである。
【００７０】
また、本実施形態では、線径一定部４４と線径増加部４１とで、テーパ部２２の全体を覆っている。
【００７１】
図３に示すように、ガイドワイヤ１Ａでは、間隙４０の距離Ｌが、線径一定部４４で（コイル４Ａの先端部）で最大（最大距離Ｌｍａｘ）となっており、コイル４Ａの線径一定部４４を除く部分（線径増加部４１）では、距離Ｌが最大距離Ｌｍａｘよりも小さく設定されている。これにより、間隙４０の大きさをできる限り抑えることができ、よって、それにより得られる効果、すなわち、ガイドワイヤ１Ａの押し込みによる素線４１１（素線４４１および４２１も同様）の他の素線４１１への乗り上げ防止がより顕著に発揮される。
【００７２】
なお、素線４１１の線径は、距離Ｌ／３と同等かまたはそれより大きくなるように変化させる態様が好ましい。
【００７３】
このような構成のコイル４Ａは、ワイヤ本体１０に対し４箇所で固定されている。４箇所の固定位置のうちの２箇所は、前記第１実施形態に記載したコイル４と同様に、コイル４Ａ（線径一定部４４）の先端部と、コイル４Ａ（線径一定部４２）の基端部である。また、残りの２箇所は、線径一定部４４の基端部（一部に線径増加部４１の先端部に掛かっていてもよい）と、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部である。コイル４Ａは、線径一定部４４の基端部では、固定材料５２を介して第１ワイヤ２のテーパ部２２の途中で固定されており、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部では、固定材料５４を介してテーパ部２２と径一定部２１との境界部に固定されている。
【００７４】
このような複数の箇所（４箇所）で固定することにより、ガイドワイヤ１の先端部（コイル４が存在する部位）の柔軟性を損なうことなく、コイル４Ａをより確実に固定することができる。
【００７５】
コイル４Ａでは、線径一定部４４、線径増加部４１および線径一定部４２のそれぞれにおいて、外力を付与しない状態で、隣接する素線（素線４４１、４１１、４２１）同士が、互いに接触している、すなわち、隙間なく密に配置されている。これにより、ガイドワイヤ１をカテーテル内や生体内へ挿入した際に、隣接する素線４１１（素線４４１および４２１も同様）同士間に摩擦が生じることとなる。その結果、隣接する素線４１１の位置ズレ、すなわち、隣接する２本の素線４１１のうちの一方が他方に乗り上げるのが確実に防止される。
【００７６】
なお、コイル４Ａは、線径一定部４４（素線４４１）、線径増加部４１（素線４１１）および線径一定部４２（素線４２１）がそれぞれ同一の材料で構成されていてもよいが、例えば、異なる材料で構成されていてもよい。その好ましい例としては、素線４４１をＸ線不透過材料（例えばＰｔ−Ｎｉ合金）で構成し、素線４１１および４２１をＸ線を比較的透過する材料（例えばステンレス鋼）で構成する場合が挙げられる。
【００７７】
このように部位によって材料が異なるコイル４Ａの製造方法としては、特に限定されないが、例えば、以下に記載する方法が挙げられる。
【００７８】
まず、ステンレス鋼で構成された棒状（円柱状）の第１の部材２０１と、Ｐｔ−Ｎｉ合金で構成された棒状（円柱状）の第２の部材２０２とを用意する。これらの部材の外径は、同じである。
【００７９】
次に、図４（ａ）に示すように、第１の部材２０１および第２の部材２０２の端面同士を、例えばレーザを用いたスポット溶接により接合する。
【００８０】
次に、互いに溶接された第１の部材２０１および第２の部材２０２を例えばダイスに通す。これにより、図４（ｂ）に示すように、第１の部材２０１および第２の部材２０２がそれぞれ所定外径まで縮径される（引き落とされる）。
【００８１】
次に、図４（ｂ）で得られた第１の部材２０１および第２の部材２０２のうち、第２の部材２０２の一部をダイスに通すかまたは研磨、切削により、さらに細径となるように所定外径まで引き落とす。これにより、図４（ｃ）に示す状態（第２の部材２０２の途中の外径が基端方向に向かって漸減した状態）の素線を得る。以下、第２の部材２０２の外径が第１の部材２０１の外径と同じでその外径が一定の部分を「部分２０４」と言い、外径が基端方向に向かって漸減した部分を「部分２０３」と言い、部分２０３の基端側に配置され、外径が一定の部分を「部分２０５」と言う。
【００８２】
次に、図４（ｃ）に示す状態の素線を螺旋状に巻回して、コイル４Ａを得る。
このようにして得られたコイル４Ａでは、螺旋状の第１の部材２０１を線径一定部４４として用い、螺旋状の部分２０３（部分２０４を含む）を線径増加部４１として用い、螺旋状の部分２０５を線径一定部４２として用いる。
【００８３】
＜第３実施形態＞
図５は、ガイドワイヤ（第３実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【００８４】
以下、この図を参照してガイドワイヤの第３実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、コイルの構成が異なること以外は前記第２実施形態と同様である。
【００８５】
図５に示すガイドワイヤ１Ｂのコイル４Ｂは、２本の個別の素線４５ａ、４５ｂからなり、各素線４５ａ、４５ｂをそれぞれ螺旋状に巻回して形成したものである。
【００８６】
素線４５ａは、外径（線径）が一定の部分（素線４４１）と、外径（線径）が一方に向かって漸減した部分（素線４１１）とで構成されている。螺旋状の素線４５ａでは、外径が一定の部分が線径一定部４４となり、外径が一方に向かって漸減した部分が線径増加部４１となる。
【００８７】
また、素線４５ｂは、外径が一定となっている。螺旋状の素線４５ａ（素線４２１）が外径一定部４２を構成する。
【００８８】
このような素線４５ａおよび４５ｂで構成されたコイル４Ｂでは、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部で線径増加部４１と線径一定部４２の素線４１１、４２１同士が噛み合うように（互いの隙間に入り込むように）配置されている。以下、素線４１１、４２１同士が噛み合った部分を「咬合部４５１」と言う。なお、咬合部４５１は、素線４１１、４２１同士が連結する連結部（素線連結部）と言うこともできる。
【００８９】
線径増加部４１と線径一定部４２との境界部では、線径増加部４１と線径一定部４２とが重なって部分（咬合部４５１）が形成されるので、線径増加部４１と線径一定部４２との接合強度が十分に確保されるとともに、線径一定部４２から線径増加部４１への剛性の変化が緩やかになる。その結果、線径増加部４１と線径一定部４２との境界部（咬合部４５１）の前後におけるガイドワイヤ１の柔軟性を徐々に変化させることができかつ応力集中を防止することができるので、耐キンク性や安全性を向上することができる。
【００９０】
また、ガイドワイヤ１Ｂでは、素線４５ａ（線径増加部４１）と素線４５ｂ（線径一定部４２）とは、同一の材料で構成されていてもよいし、異なる材料で構成されていてもよい。同一の構成材料を用いた場合には、使用する構成材料の種類が少なくなり、よって、ガイドワイヤ１Ｂを製造する際の製造コストを抑制することができる。異なる構成材料を用いた場合には、例えば、線径増加部４１（線径一定部４５も同様）および線径一定部４２のそれぞれの成形に適した材料を用いることができる。
【００９１】
また、固定材料５２は、咬合部４５１には配置されていないのが好ましい。これにより、例えば固定材料５２が咬合部４５１に配置された場合に比べて、線径一定部４２から線径増加部４１への剛性をより緩やかに変化させることができる。
【００９２】
＜第４実施形態＞
図６は、ガイドワイヤ（第４実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【００９３】
以下、この図を参照してガイドワイヤの第４実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、線径増加部の形状が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００９４】
図６に示すガイドワイヤ１Ｃのコイル４Ｃでは、線径増加部４１Ａは、素線４１１の線径が先端方向に向かって段階的に増加している。すなわち、線径増加部４１Ａは、素線４１１の線径が最大となる径最大部４１３と、径最大部４１３より基端側に配置され、素線４１１の線径が最小となる径最小部４１４と、径最大部４１３と径最小部４１４との間に配置され、素線４１１の線径が中間の径中間部４１５とで構成されている。
【００９５】
また、線径増加部４１Ａは、外力を付与しない状態で、隣接する素線４１１同士が隙間なく密に配置されている。
【００９６】
このようなコイル４Ｃでは、間隙４０の距離Ｌが径最大部４１３の先端部（線径増加部４１Ａの最先端部）で最大（最大距離Ｌｍａｘ）となる。これにより、コイル４Ｃの径最大部４１３を除く部分（径中間部４１５および径最小部４１４）では、距離Ｌが最大距離Ｌｍａｘ以下となる。これにより、間隙４０の大きさをできる限り抑えることができ、よって、ガイドワイヤ１Ｃの押し込みによる素線４１１（素線４２１も同様）の他の素線４１１への乗り上げ防止がより顕著に発揮される。したがって、ガイドワイヤ１Ｃを正常な状態で使用することができる。
【００９７】
なお、線径増加部４１Ａは、図６に示す構成では素線４１１の線径が３段階に変化しているが、これに限定されず、２段階または４段階以上に変化していてもよい。
【００９８】
また、径最小部４１４と径中間部４１５と径最大部４１３との線径の比は、特に限定されないが、例えば、１：１．１〜２：１．５〜４であるのが好ましく、１：１．１〜１．５：１．６〜２であるのがより好ましい。
【００９９】
＜第５実施形態＞
図７は、ガイドワイヤ（第５実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【０１００】
以下、この図を参照してガイドワイヤの第５実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１０１】
本実施形態は、固定材料の設置位置が異なること以外は前記第４実施形態と同様である。
【０１０２】
図７に示すガイドワイヤ１Ｄのコイル４Ｄでは、径中間部４１５が省略さている。このため、線径増加部４１Ｂは、径最大部４１３と径最小部４１４とで構成されることとなる。
【０１０３】
また、線径一定部４２Ａは、線径増加部４１Ｂと同様に、外力を付与しない状態で、隣接する素線４２１同士が隙間なく密に配置されている。
【０１０４】
このような構成のコイル４Ｄは、ワイヤ本体１０に対し４箇所で固定されている。４箇所の固定位置のうちの２箇所は、前記第１実施形態に記載したコイル４と同様に、コイル４Ｄ（線径増加部４１Ｂ）の先端部と、コイル４Ｄ（線径一定部４２Ａ）の基端部である。また、残りの２箇所は、線径増加部４１Ｂの途中と、線径増加部４１Ｂと線径一定部４２Ａとの境界部である。コイル４Ｄは、線径増加部４１Ｂの途中では、固定材料５２を介して第１ワイヤ２のテーパ部２２の途中で固定されており、線径増加部４１Ｂと線径一定部４２Ａとの境界部では、固定材料５４を介してテーパ部２２と径一定部２１との境界部に固定されている。
【０１０５】
このような複数の箇所（４箇所）で固定することにより、ガイドワイヤ１Ｄの先端部（コイル４Ｄが存在する部位）の柔軟性を損なうことなく、コイル４Ｄをより確実に固定することができる。
【０１０６】
＜第６実施形態＞
図８は、ガイドワイヤ（第６実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【０１０７】
以下、この図を参照してガイドワイヤの第６実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、コイルの構成が異なること以外は前記第５実施形態と同様である。
【０１０８】
図８に示すガイドワイヤ１Ｅのコイル４Ｅは、２本の個別の素線４５ｃ、４５ｂからなり、各素線４５ｃ、４５ｂをそれぞれ螺旋状に巻回して形成したものである。
【０１０９】
素線４５ｃは、外径が一定となっている。螺旋状の素線４５ｃが線径増加部４１の一部（径最大部４１３）を構成している。
【０１１０】
また、素線４５ｂは、外径が一定となっており、その外径は、素線４５ｃの外径よりも小さい。螺旋状の素線４５ｂ（素線４２１）が外径一定部４２と、線径増加部４１の基端部（径最小部４１４）とを構成する。
【０１１１】
このような素線４５ｃおよび４５ｂで構成されたコイル４Ｅでは、線径増加部４１Ｂと線径一定部４２Ａとの境界部が、素線４１１、４２１同士が噛み合う咬合部４５１を構成している。この咬合部４５１により、線径増加部４１Ｂと線径一定部４２Ａとの接合強度が十分に確保されるとともに、線径一定部４２Ａから線径増加部４１Ｂへの剛性の変化が緩やかになる。その結果、線径増加部４１Ｂと線径一定部４２Ａとの境界部（咬合部４５１）の前後におけるガイドワイヤ１の柔軟性を徐々に変化させることができかつ応力集中を防止することができるので、耐キンク性や安全性を向上することができる。
【０１１２】
また、固定材料５２は、咬合部４５１には配置されていないのが好ましい。これにより、例えば固定材料５２が咬合部４５１に配置された場合に比べて、線径一定部４２から線径増加部４１への剛性をより緩やかに変化させることができる。
【０１１３】
＜第７実施形態＞
図９は、本発明のガイドワイヤ（第７実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【０１１４】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第７実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
本実施形態は、コイルの設置数が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【０１１５】
図９に示すガイドワイヤ１Ｆは、ワイヤ本体１０の先端部に設置された螺旋状の第１のコイル４Ｆと、第１のコイル４Ｆの内側に位置する螺旋状の第２のコイル４Ｇとを有している。
【０１１６】
第１のコイル４Ｆは、ワイヤ本体１０の先端部外周を覆うように配置されている。この第１のコイル４Ｆは、横断面形状が円形の１本の第１の素線４１１ｆを螺旋状に形成してなるものである。また、螺旋状の第１のコイル４Ｆは、その内径がワイヤ長手方向に沿って一定となっている。
【０１１７】
第１のコイル４Ｆの内側には、第２のコイル４Ｇが配置されている。この第２のコイル４Ｇは、横断面形状が楕円形の１本の第２の素線４１１ｇを螺旋状に形成してなるものである。第１の素線４１１ｇは、その短径方向がワイヤ長手方向に沿ったものとなっている。
【０１１８】
ガイドワイヤ１Ｆでは、第２のコイル４Ｇがワイヤ本体１０のテーパ部２２の基端部付近の外周を覆い、その範囲よりも広い範囲を第１のコイル４Ｆが覆っている。これにより、第１のコイル４Ｆの内周部とテーパ部２２の外周部との間隙を第２のコイル４Ｇで確実に埋めることができる。これにより、生体内のガイドワイヤ１Ｆを操作した際に、第１のコイル４Ｆの第１の素線４１１ｆの図９中上下方向の変位ができる限り抑制され、よって、ガイドワイヤ１Ｆの押し込みによる第１の素線４１１ｆの他の第１の素線４１１ｆへの乗り上げが確実に防止される。したがって、ガイドワイヤ１Ｆを正常な状態で使用することができる、すなわち、ガイドワイヤ１Ｆの先端に押し込み力を確実に伝達することができる。
【０１１９】
第１のコイル４Ｆと第２のコイル４Ｇとの間には、第１の間隙４０ａが形成されている。これにより、第１のコイル４Ｆと第２のコイル４Ｇとが非接触となる。また、第２のコイル４Ｇとワイヤ本体１０との間にも、第２の間隙４０ｂが形成されている。これにより、第２のコイル４Ｇとワイヤ本体１０とが非接触となる。
【０１２０】
このように部材同士が互いに非接触状態となっていることにより、生体内でガイドワイヤ１Ｆを操作した際に各部材がそれぞれ変形し易いものとなり、その操作性がより向上する。また、生体内でガイドワイヤ１Ｆを操作して、その先端部が湾曲した際に、部材同士が接近してそれらの間に摩擦が生じるのを防止することができる。よって、各部材がそれぞれさらに変形し易いものとなり、ガイドワイヤ１Ｆの操作性がさらに向上する。
【０１２１】
また、ガイドワイヤ１Ｆでは、第１の間隙４０ａの距離（間隙距離）Ｌ１がワイヤ長手方向に沿って一定となっている。ここで「距離Ｌ１」とは、各第１の素線４１１ｆの外周面にそれぞれ接する接線４１２ａと、各第２の素線４１１ｇの外周面にそれぞれ接する接線４１２ｂとの距離のことである。
【０１２２】
このように距離Ｌ１が一定となっていることにより、ガイドワイヤ１Ｆの物性変化が滑らかになり、一定箇所への応力集中を低減し、第１のコイル４Ｆおよび第２のコイル４Ｇの破損等を低減することができると言う利点がある。
【０１２３】
また、第２の間隙４０ｂの距離（間隙距離）Ｌ２は、先端方向に向かって漸増している。ここで「距離Ｌ２」とは、各第２の素線４１１ｇの外周面にそれぞれ接する接線４１２ｃとテーパ部２２の外周面２２１との距離のことである。
【０１２４】
このように距離Ｌ２が先端方向に向かって漸増していることにより、ガイドワイヤ１のテーパ部２２に対応する部分に第２のコイル４Ｇが配置されていても、ガイドワイヤ１Ｆの当該部分での剛性を先端方向に向かって徐々に減少させることができる。これにより、ガイドワイヤ１Ｆは、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【０１２５】
第１のコイル４Ｇでは、外力を付与しない状態で、隣接する第１の素線４１１ｆ同士が互いに接触している。これにより、隣接する第１の素線４１１ｆ同士の間から、第２のコイル４Ｆを構成する第２の素線４１１ｇの一部が突出するのを確実に防止することができる。
【０１２６】
また、第２のコイル４Ｆでは、外力を付与しない状態で、隣接する第２の素線４１１ｇ同士が互いに離間している。これにより、ガイドワイヤ１Ｆの第２のコイル４Ｆが設置されている部分の柔軟性が確保され、よって、ガイドワイヤ１Ｆを操作する際の操作性が向上する、すなわち、血管等への追従性、安全性が向上する。
【０１２７】
第２の素線４１１ｇは、その平均径（長径と短径との平均値）、特に、平均短径が第１の素線４１１ｆの平均線径よりも大きいものとなっている。これにより、第１のコイル４Ｆの内周部とテーパ部２２の外周部との間隙をできる限り大きく第２のコイル４Ｇで埋めることができる。よって、前述したような第１の素線４１１ｆの他の第１の素線４１１ｆへの乗り上げがより確実に防止される。
【０１２８】
ガイドワイヤ１Ｆでは、第２のコイル４Ｆは、ワイヤ本体１０に対し２箇所で固定されている。すなわち、第２のコイル４Ｆは、その先端部４１６が固定材料５５により第１ワイヤ２のテーパ部２２の途中に固定され、基端部４１７が固定材料５６により第１ワイヤ２のテーパ部２２と径一定部２１との境界近傍に固定されている。このような固定により、ガイドワイヤ１Ｆの先端部（第２のコイル４Ｆが存在する部位）の柔軟性が損なわれるのが防止されるとともに、第２のコイル４Ｆを確実に固定することができる。
【０１２９】
また、固定材料５５および５６は、それぞれ、ワイヤ本体１０に対する第１のコイル４Ｆの固定も兼ねている。すなわち、第１のコイル４Ｆは、その途中が、固定材料５５および５６により、第１ワイヤ２のテーパ部２２の途中と、テーパ部２２と径一定部２１との境界近傍とに固定されている。このように各固定材料５５、５６が第１のコイル４Ｆの固定も兼ねることにより、当該第１のコイル４Ｆを固定するためだけの固定材料を別途設けるのが省略され、よって、ガイドワイヤ１Ｆの構成を簡単なものにすることができる。
【０１３０】
第１のコイル４Ｆおよび第２のコイル４Ｇの構成材料としては、特に限定されず、例えば、前記第１実施形態のコイルと同様の材料を用いることができる。
【０１３１】
また、第１のコイル４Ｆは、第１の素線４１１ｆの線径が一定のものであるが、これに限定されず、第１の素線４１１ｆの線径が変化した部分を有するものであってもよいもよい。
【０１３２】
また、第２の間隙４０ｂは、図示の構成では先端方向に向かって漸増しているが、これに限定されず、例えば、ワイヤ長手方向に沿って一定となっていてもよい。
【０１３３】
＜第８実施形態＞
図１０は、本発明のガイドワイヤ（第８実施形態）のテーパ部付近の拡大詳細図である。
【０１３４】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第８実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１３５】
本実施形態は、第１のコイルの巻回状態と第２のコイルのワイヤ本体に対する固定状態とが異なること以外は前記第７実施形態と同様である。
【０１３６】
図１０に示すガイドワイヤ１Ｇでは、第１のコイル４Ｇが、第１ワイヤ２の径一定部２１とテーパ部２２との境界部から先端側に対応する部分で、隣接する第１の素線４１１ｆ同士が離間している。これにより、隣接する第１の素線４１１ｆ同士間にそれぞれ間隙４１８が形成される。第１のコイル４Ｇでは、これらの間隙４１８が形成されている部分で柔軟性が確保され、よって、ガイドワイヤ１Ｇを操作する際の操作性が向上する。
【０１３７】
また、各間隙４１８の距離（間隙距離）は、第２の素線４１１ｇの短径よりも小さく設定さている。これにより、間隙４１８から第２の素線４１１ｇの一部が突出するのを確実に防止することができる。
【０１３８】
また、ガイドワイヤ１Ｇでは、固定材料５６は、ワイヤ本体１０に対する第１のコイル４Ｆの固定のみを担っており、第２のコイル４Ｇの固定は担っていない。これにより、第２のコイル４Ｇは、先端部４１６が固定端となり、基端部４１７が自由端となる。第２のコイル４Ｇのこのような固定により、例えば固定材料５６が第２のコイル４Ｇの基端部４１７を固定する場合（第７実施形態）場合に比べて、柔軟性を確保することができるとともに、基端部４１７付近でのガイドワイヤ１Ｇの剛性を緩やかに変化させることができる。
【０１３９】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１４０】
また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。
【符号の説明】
【０１４１】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ、１Ｇ  ガイドワイヤ
１０          ワイヤ本体
２            第１ワイヤ
２１          径一定部
２２          テーパ部
２２１        外周面
２３          テーパ部
２４          径一定部
３            第２ワイヤ
４、４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ、４Ｅ  コイル
４Ｆ          第１のコイル
４Ｇ          第２のコイル
４０          間隙
４０ａ        第１の間隙
４０ｂ        第２の間隙
４１、４１Ａ、４１Ｂ  線径増加部（第１コイル）
４１１、４１１ａ、４１１ｂ  素線
４１１ｆ      第１の素線
４１１ｇ      第２の素線
４１２、４１２ａ、４１２ｂ、４１２ｃ  接線
４１３        径最大部
４１４        径最小部
４１５        径中間部
４１６        先端部
４１７        基端部
４１８        間隙
４２、４２Ａ  線径一定部（第２コイル）
４２１        素線
４４          線径一定部
４４１        素線
４５ａ、４５ｂ、４５ｃ  素線
４５１        咬合部
４６          間隙
５１、５２、５３、５４、５５、５６  固定材料（固定部）
６            接合部（接合面）
８            樹脂被覆層
２０１        第１の部材
２０２        第２の部材
２０３、２０４、２０５  部分
Ｌ、Ｌ１、Ｌ２  距離（間隙距離）
Ｌｍａｘ      最大距離
【図１】
0005770676.tif 000002
【図２】
0005770676.tif 000003
【図３】
0005770676.tif 000004
【図４】
0005770676.tif 000005
【図５】
0005770676.tif 000006
【図６】
0005770676.tif 000007
【図７】
0005770676.tif 000008
【図８】
0005770676.tif 000009
【図９】
0005770676.tif 000010
【図１０】
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