(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスターモジュールと、該マスターモジュールが制御する少なくとも１つのスレーブモジュールを含み、該マスターモジュールおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する装置であって、
前記スレーブモジュールが、
モジュール用ＣＰＵと、
可変周波数発振器として構成される局部発振器と該局部発振器の発振周波数を設定するための発振周波数設定部を含む変復調部と、
ステッピングモータを駆動制御するモータドライバと
を含む装置において、
前記発振周波数設定部が、前記局部発振器の発振周波数を、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定することを特徴とする、
データ伝送方式。
【請求項２】
前記変復調部は、
前記ステッピングモータの電源に重畳されるモーターノイズのスペクトラム情報を検出するモーターノイズスペクトラム検出部をさらに含み、
前記発振周波数設定部は、前記スペクトラム情報に基づいて前記局部発振器の発振周波数を設定する、
請求項１に記載のデータ伝送方式。
【請求項３】
前記変復調部は、
前記ステッピングモータの駆動電圧を供給する電力線に重畳されるモーターノイズを検出したことに応答して前記発振周波数設定部にトリガ信号を出力するモーターノイズ検出部をさらに含み、
前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、
請求項１または２に記載のデータ伝送方式。
【請求項４】
前記変復調部は、
前記モジュール用ＣＰＵから前記モータドライバに出力されるモーター信号を検出したことに応答して前記発振周波数設定部にトリガ信号を出力するモーター信号検出部をさらに含み、
前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、
請求項１または２に記載のデータ伝送方式。
【請求項５】
前記モジュール用ＣＰＵは、印刷モード時にトリガ信号を生成して前記発振周波数設定部に出力し、
前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、
請求項１または２に記載のデータ伝送方式。
【請求項６】
前記変復調部の変調方式がスペクトラム拡散方式である、請求項１〜５のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。
【請求項７】
前記変復調部の変調方式が、直交周波数分割多重方式である、請求項１〜６のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。
【請求項８】
前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が５ＭＨｚ〜３０ＭＨｚであることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。
【請求項９】
システムコントローラと、該システムコントローラが制御する複数のスレーブモジュールを含み、該システムコントローラおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する画像形成装置であって、
前記スレーブモジュールは、
モジュール用ＣＰＵと、
可変周波数発振器として構成される局部発振器と該局部発振器の発振周波数を設定するための発振周波数設定部を含む変復調部と、
ステッピングモータを駆動制御するモータドライバと
を含み、
前記発振周波数設定部が、前記局部発振器の発振周波数を、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定することを特徴とする、
画像形成装置。
【請求項１０】
前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が５ＭＨｚ〜３０ＭＨｚであることを特徴とする、請求項９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、データ伝送方式に関し、より詳細には、電力線を信号伝送路として用いるデータ伝送方式に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像形成装置においては、高速を必要としないユニット間のデータ伝送にシリアル通信を採用することによって通信線の本数を削減していたが、近年の高機能化に伴って装置内のモジュール数は増加の一途をたどっており、通信線が依然として装置内の多くの空間を占有している。
【０００３】
この点につき、専用の信号線に代えて、電源と各モジュールを結ぶ直流電源供給用の電力線を信号伝送路とすることによって、装置内の通信線の本数を削減することが検討されている。ここで、直流電源供給用の電力線を用いた電力線通信の場合、スイッチング電源から発生するスイッチングノイズの影響を考慮しなければならない。
【０００４】
この点につき、特開２００６−１０９１４７号公報（特許文献１）は、直流電源のスイッチングノイズを同期信号として通信を開始することによって信号の誤検知を防止することを特徴とした画像形成装置を開示する。特許文献１の画像形成装置は、直流電源部の出力電圧をモニタすることにより検出されたスイッチングノイズをデータ転送イネーブル信号としてメインコントローラから各モジュールに送信し、各モジュールは当該データ転送イネーブル信号に同期してデータを送信する構成を採用することによって、スイッチングノイズの影響を排除する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、実際の画像形成装置の電力線においては、電源由来のスイッチングノイズよりも、印刷時に駆動されるステッピングモータの制御信号に由来するモーターノイズのほうが格段に大きい。図７は、画像形成装置の＋２４Ｖ電源のノイズスペクトラムを示す。＋２４Ｖ電源は、ステッピングモータと書込みモジュールの双方に電力を供給する共通電源である。図７（ａ）は、画像形成装置が待機している時のノイズスペクトラムを示す。図７（ａ）に示されるように、待機時のノイズは、主にスイッチングノイズであり、そのノイズレベルは、ノイズの基本周波数が100kHz程度で60dBuVであって、1MHz程度までノイズが存在している。
【０００６】
一方、図７（ｂ）は、画像形成装置が印刷している時のノイズスペクトラムを示す。図７（ｂ）に示されるように、印刷時のノイズレベルは、ノイズの基本周波数が40kHz程度で84dBuVであり、5MHz程度までノイズが存在している。このノイズはステッピングモータに由来するモータノイズであり、ステッピングモータ駆動信号のチョッパ信号周波数を基本周波数とした高調波ノイズとなっている。モータノイズは、図７（ａ）に示すスイッチングノイズと比較すると24dBも大きく、電力線通信の通信品質に大きく影響するレベルである。また、スイッチングノイズの波形と異なり、モータノイズの波形は矩形波の形状をしているため、ノイズの発生タイミングを避けて通信するという特許文献１の手法を適用することが出来ない。
【０００７】
本発明は、上述したモータノイズの影響に着目してなされたものであり、本発明は、信号伝送路として用いるデータ伝送方式において、ステッピングモータに由来するモータノイズの影響を好適に排除することができる新規なデータ伝送方式を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、信号伝送路として用いるデータ伝送方式において、ステッピングモータに由来するモータノイズの影響を好適に排除することができる新規なデータ伝送方式につき鋭意検討した結果、電力線通信の通信信号の使用帯域をモーターノイズの周波数よりも高い周波数帯域とする構成に想到し、本発明に至ったのである。
【０００９】
すなわち、本発明によれば、マスターモジュールと、該マスターモジュールが制御する少なくとも１つのスレーブモジュールを含み、該マスターモジュールおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する装置であって、前記スレーブモジュールが、モジュール用ＣＰＵと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含む装置において、前記局部発振器の発振周波数を、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定することを特徴とするデータ伝送方式が提供される。
【００１０】
また、本発明によれば、システムコントローラと、該システムコントローラが制御する複数のスレーブモジュールを含み、該システムコントローラおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する画像形成装置であって、前記スレーブモジュールは、モジュール用ＣＰＵと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含み、前記局部発振器の発振周波数は、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定されることを特徴とする画像形成装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態のデータ伝送方式を画像形成装置に適用した図。
【図２】第１実施形態の画像形成装置における書込みモジュールを示す図。
【図３】伝送誤り率とＳＮ比の関係を変調方式ごとに示す図。
【図４】第２実施形態の画像形成装置における書込みモジュールを示す図。
【図５】第３実施形態の画像形成装置における書込みモジュールを示す図。
【図６】第４実施形態の画像形成装置における書込みモジュールを示す図。
【図７】画像形成装置の＋２４Ｖ電源のノイズスペクトラムを示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を、実施形態をもって説明するが、本発明は後述する実施形態に限定されるものではない。なお、以下に参照する各図においては、共通する要素について同じ符号を用い、適宜、その説明を省略するものとする。
【００１３】
図１は、本発明のデータ伝送方式をＭＦＰ(Multi Function Peripheral）として参照することができる画像形成装置に適用した実施形態を示す。画像形成装置１０は、複数のスレーブモジュール１００と、マスターモジュール３０とを含んで構成されている。画像形成装置１０におけるスレーブモジュール１００としては、給排紙用のステッピングモータを駆動制御するモジュール、レーザスキャナを駆動制御するモジュールなどを挙げることができ、マスターモジュール３０は、各スレーブモジュール１００を制御して画像形成処理を実行するシステムコントローラとして参照することができる。
【００１４】
直流スイッチング電源２０は、商用電源の交流電力を直流電圧に変換し、電力線２２に対して定電圧＋２４Ｖで出力する。直流スイッチング電源２０に接続された電力線２２は、マスターモジュール３０（以下、システムコントローラ３０として参照する）および各スレーブモジュール１００に対して＋２４Ｖ電圧を供給している。本実施形態の画像形成装置１０においては、この電力線２２を信号伝送路として用いることによって、システムコントローラ３０および各スレーブモジュール１００間でデータ伝送を行っている。以下、画像形成装置１０における電力線通信について具体的に説明する。
【００１５】
システムコントローラ３０は、変復調部３２と、ＤＣ−ＤＣコンバータ３４と、モジュール用制御ＣＰＵ３６とを含んで構成され、電力線２２に対して、変復調部３２とＤＣ−ＤＣコンバータ３４が接続されている。一方、スレーブモジュール１００は、変復調部２００と、ＤＣ−ＤＣコンバータ１０２と、モジュール用制御ＣＰＵ１０４と、モータドライバ１０６と、センサＩ／Ｆ部１０８とを含んで構成され、同じく、電力線２２に、変復調部２００とＤＣ−ＤＣコンバータ１０２が接続されている。なお、ＤＣ−ＤＣコンバータ３４，１０２は＋２４Ｖ電力線２２から供給された＋２４Ｖ電圧を、他のＤＣ電圧に変換する電圧変換器である。
【００１６】
システムコントローラ３０のモジュール用制御ＣＰＵ３６が生成した制御信号は、変復調部３２において高周波の通信信号に変換された後、電力線２２上に重畳される。電力線２２を介して各スレーブモジュール１００に入力された通信信号は、変復調部２００においてデジタルデータに復調され、モジュール用制御ＣＰＵ１０４に入力される。モジュール用制御ＣＰＵ１０４は、当該デジタルデータがモーター制御データであれば、モータドライバ１０６に信号を出力する。モータドライバ１０６は、当該モーター制御データに基づいて駆動信号を生成し、ステッピングモータ１０７を駆動する。
【００１７】
スレーブモジュール１００においては、用紙検出用フォトインタラプタやトナーセンサに代表される複数のセンサ１０９がセンサＩ／Ｆ部１０８を介してモジュール用制御ＣＰＵ１０４に接続されており、各センサ１０９からの検出信号は、モジュール用制御ＣＰＵ１０４を介して変復調部２００に入力される。変復調部２００は、センサデータ信号を高周波の通信信号に変換した後、これを電力線２２上に重畳する。重畳されたセンサデータ信号は、電力線２２を信号伝送路としてシステムコントローラ３０に伝送される。システムコントローラ３０に伝送された通信信号は、変復調部３２においてセンサデータ信号に復調される。
【００１８】
以上、本実施形態における画像形成装置１０の電力線通信について概説したが、次に、スレーブモジュール１００における変復調部２００の具体的な構成について詳説する。
【００１９】
（第１実施形態）
図２は、画像形成装置１０におけるスレーブモジュール１００の第１実施形態を示す。第１実施形態における変復調部２００は、送信側に、変調部２０１、ミキサー部２０３、送信アンプ部２０５を含み、受信側に、復調部２０２、ミキサー部２０４、受信アンプ部２０６を含み、さらに、通信インターフェース部２０８と、局部発振器２０９と、発振周波数設定部２１０とを含んで構成されている。なお、変調部２０１、復調部２０２、ミキサー部２０３，２０４は、アナログ方式およびデジタル方式のいずれでも良い。
【００２０】
なお、図２においては、変復調部２００の構成としてコンデンサと抵抗を使用したカプラ回路を採用する態様を例示したが、トランスを使用したカプラ回路を採用してもよい。トランスを介して送受信アンプと電力線２２を接続することで、ＭＨｚ帯域の高周波を減衰させることなしに通信信号を重畳させることができ、トランスと電力線２２に接続されるコンデンサで＋２４Ｖ電圧をカットし、トランスのインダクタンスとコンデンサの静電容量の値で決まる高周波通過特性を利用して通信信号のみを送受信することが可能になる。
【００２１】
以下、第１実施形態のスレーブモジュール１００の受信動作について説明する。システムコントローラ３０から電力線２２に重畳して送信された高周波の通信信号は、スレーブモジュール１００において、＋２４Ｖ直流電圧阻止用のコンデンサを通過し、受信アンプ部２０６で増幅される。増幅された受信信号は、ミキサー部２０４においてダウンコンバージョン（周波数変換）され、ベースバンド信号に変換される。ベースバンド信号は復調部２０２でデジタルデータに復調され、通信インターフェース部２０８を介してモジュール用制御ＣＰＵ１０４に入力される。
【００２２】
モジュール用制御ＣＰＵ１０４は、入力されたデジタルデータがモーター制御データであれば、モータドライバ１０６に信号を出力する。モータドライバ１０６は、当該モーター制御データに基づいて駆動信号を生成し、ステッピングモータ１０７を駆動する。ステッピングモータ１０７は、＋２４Ｖ電源を使用して駆動されるため、モータドライバ１０６には＋２４Ｖが供給される。一方、モジュール用制御ＣＰＵ１０４や変復調部２００は、ＤＣ−ＤＣコンバータ１０２が出力する＋２４Ｖ以外の低電圧で駆動する。なお、ＤＣ−ＤＣコンバータ１０２と電力線２２の間にはインピーダンスアッパ回路といわれるインダクタンス素子を挿入し、＋２４Ｖ電源ラインの通信信号がＤＣ−ＤＣコンバータ１０２に入力されることを防止している。
【００２３】
次に、第１実施形態のスレーブモジュール１００の送信動作について説明する。各センサ１０９からの検出信号は、センサＩ／Ｆ部１０８を介してモジュール用制御ＣＰＵ１０４に入力される。例えば給紙を検出するフォトインタラプタはデジタル値を出力しセンサＩ／Ｆ部１０８を介してモジュール用制御ＣＰＵ１０４に入力され、温度などを検知するアナログセンサはセンサＩ／Ｆ部１０８のＡＤコンバータに接続され、アナログ信号をデジタル値に変換してモジュール用制御ＣＰＵ１０４に入力される。これらのセンサ情報（デジタルデータ）はモジュール制御用ＣＰＵ１０４から通信インターフェース部２０８を介して変調部２０１に入力される。変調部２０１は、センサ情報（デジタルデータ）をベースバンド信号に変調し、ミキサー部２０３において高周波信号にアップコンバージョン（周波数変換）される。高周波信号（通信信号）は、送信アンプ部２０５で増幅され、＋２４Ｖ直流電圧カット用コンデンサおよび送信インピーダンス抵抗を介して電力線２２に重畳される。
【００２４】
送信の場合、ベースバンド信号は、ミキサー部２０３において、局部発振器２０９の発振信号（搬送波）を使用して高周波信号（通信信号）に変換される。例えば、局部発振器２０９の発振周波数が１０ＭＨｚでベースバンド周波数が０から１００ｋＨｚの場合、搬送波中心周波数が１０ＭＨｚで信号帯域が±１００ｋＨｚの高周波信号に変換される。受信の場合には、ミキサー部２０４で実施されるダウンコンバージョンにより、高周波信号（通信信号）は、局部発振器２０９の発振信号を使用してベースバンド周波数に変換される。例えば、搬送波中心周波数が１０ＭＨｚで信号帯域が±１００ｋＨｚの高周波信号は、局部発振器の周波数が１０ＭＨｚの場合ベースバンド周波数が０から１００ｋＨｚの信号に変換される。なお、説明の容易のため、ベースバンド信号を直接、高周波信号（送信信号）に変換する態様について述べたが、ベースバンド信号をＩＦ（Inter mediate Frequency）信号に変調した後に高周波信号に変換する方式を使用することもできる（受信の場合も同様）。
【００２５】
先述したように、画像形成装置の電力線通信においては、スイッチング電源由来のスイッチングノイズよりも、むしろ、印刷時に駆動されるステッピングモータに由来するモーターノイズのほうがその通信品質に深刻な影響を与える。この点につき、本実施形態におけるスレーブモジュール１００は、印刷時においても通信信号の適切なＳＮ比（通信信号／モーターノイズ）が確保できるように、モーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域を通信信号の信号帯域とする。
【００２６】
本実施形態の変復調部２００は、変調方式として、２５６ＱＡＭ、６４ＱＡＭ、１６ＱＡＭ、ＱＰＳＫ、ＢＰＳＫなどの各種変調方式を採用することができ、各変調方式を直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ方式）としても良い。ＯＦＤＭ方式で通信することにより、十分なＳＮ比が確保できない周波数が存在しデータの割付ができないキャリアが存在しても、その他の周波数のＳＮ比が高ければ、これらの周波数の搬送波に多くのデータ割付が可能になり、全体として安定した通信が可能である。さらに、ＯＦＤＭ方式は、ノイズによりＳＮ比が周波数によって変化し、そのＳＮ比の変化がある程度の周波数範囲にわたっている場合でも、ＯＦＤＭ方式では比較的ＳＮ比の高い周波数帯域を使用周波数帯域として設定しやすいという特徴がある。また、変復調部２００における変調方式としてスペクトラム拡散方式を採用することによって、ＳＮ比をさらに向上させることができることはいうまでもない。なお、一般に、画像形成装置のノイズレベルは比較的高いので、ベースバンド信号帯域が２００ｋＨｚの場合には、拡散率（ＰＮ符号の帯域幅／１次変調の帯域幅）は、その１０倍である１ＭＨｚ以上の使用帯域とすることが望ましい。
【００２７】
なお、目標とすべき通信信号のＳＮ比（通信信号／モーターノイズ）は、変調方式に依存する。図３は、伝送誤り率とＳＮ比の関係を変調方式ごとに示す図である。図３に示されるように、求められる伝送誤り率が仮に１０−５である場合、変調方式として、２５６ＱＡＭ、６４ＱＡＭ、１６ＱＡＭ、ＱＰＳＫ、ＢＰＳＫを採用した場合に目標とすべきＳＮ比は、それぞれ、約３２ｄＢ、約２６ｄＢ、約２０ｄＢ、約１４ｄＢ、約１０ｄＢとなる。
【００２８】
ここで、電力線２２に重畳される通信信号（高周波信号）の周波数帯域は、局部発振器２０９の発振周波数（すなわち、搬送波周波数）によって決定される。したがって、印刷時においても適切なＳＮ比（通信信号／モーターノイズ）が担保されるように通信信号の周波数を最適化することは、結局のところ、局部発振器２０９の発振周波数を最適化することと同義である。この点につき、本実施形態における局部発振器２０９は、可変周波数発振器として構成され、発振周波数設定部２１０が局部発振器２０９に対して、その発振周波数を設定するように構成されている。
【００２９】
なお、本実施形態において、局部発振器２０９に設定する発振周波数を合目的的に求めることができることは容易に理解されるであろう。すなわち、予め測定によって求めた実際のモーターノイズの周波数帯域に基づいて、通信信号のＳＮ比（通信信号／モーターノイズ）が求められる通信品質に照らして許容範囲に入るために必要な発振周波数（以下、設定周波数として参照する）を実験的に求めことができる。
【００３０】
この点につき、本発明者は、ステッピングモータ由来のモーターノイズが低域から５ＭＨｚ程度の周波数帯に存在していることを実験的に明らかにした。一方、通信信号の周波数が高すぎると放射電界により外部に悪影響を及ぼすため、ＶＣＣＩのＥＭＩ規格では、３０ＭＨｚ以上の帯域について放射電界が規制（１０ｍ離れた地点で放射電界が３０dBμV/m 以下であること）されている。以上の点に鑑みれば、通信信号の信号帯域は、５ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの範囲とすることが好ましい。よって、本実施形態においては、周波数帯域が５ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの範囲にあり、且つ、要請されるＳＮ比を実現することができる通信信号を生成することができる所定の発振周波数を設定周波数として定義する。
【００３１】
すなわち、局部発振器２０９の設定周波数をｆｃとし、ベースバンド周波数帯域をｂｗとすると、ｆｃは、少なくとも下記式を満たす必要がある。
【００３２】
【数１】
0005708032.tif 000002
【００３３】
発振周波数設定部２１０は、局部発振器２０９に設定周波数の信号を発振させるための設定データを保持する。本実施形態においては、局部発振器２０９は、ＰＬＬ回路を使用した可変周波数発振器として構成することができ、この場合、発振周波数設定部２１０が保持する設定データは、ＰＬＬ回路の分周器（プログラマブル・カウンタ）に設定されるカウンタ値として定義することができる。発振周波数設定部２１０がカウンタ値（設定データ）を局部発振器２０９の分周器にセットすることにより、局部発振器２０９が設定周波数の搬送波を発振し、ミキサー部２０３において、ベースバンド信号がモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域をもつ通信信号に変換される。モーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域をもつ通信信号によれば、好適なＳＮ比を担保することができ、もって、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。
【００３４】
以上、本発明の第１実施形態について説明してきたが、画像形成装置１０における電力線通信は、ステッピングモータ１０７が駆動される期間についてのみモータノイズの影響を考慮すれば足りる。この点につき、以下に述べる実施形態は、画像形成装置１０の動作状態に応じて、局部発振器２０９の発振周波数を最適化する構成を採用する。
【００３５】
（第２実施形態）
図４は、第２実施形態におけるスレーブモジュール１００を示す。第２実施形態における変復調部２００は、上述した第１実施形態の構成に加えて、モーターノイズスペクトラム検出部２１２と、モーターノイズ検出部２１４とを含んで構成されている。
【００３６】
モーターノイズスペクトラム検出部２１２は、ステッピングモータ１０７の駆動電圧を供給するためのモータ用＋２４Ｖ電力線に重畳されるモーターノイズのスペクトラム情報を検出する。モーターノイズスペクトラム検出部２１２は、検出したスペクトラム情報に基づいてモーターノイズの周波数帯域の上限周波数を取得し、これを発振周波数設定部２１０に通知する。
【００３７】
一方、モーターノイズ検出部２１４は、モータ用＋２４Ｖ電力線に重畳されるモーターノイズを検出したことに応答して、発振周波数設定用トリガ信号（以下、トリガ信号という）を発振周波数設定部２１０に出力する。
【００３８】
本実施形態においては、発振周波数設定部２１０は、予め周波数帯域ごとに定義された設定データを複数保持している。発振周波数設定部２１０は、モーターノイズ検出部２１４から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部２１２から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器２０９に設定する。その結果、画像形成装置１０の印刷期間において、局部発振器２０９の発振周波数（ひいては、通信信号の周波数帯域）が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。
【００３９】
（第３実施形態）
図５は、スレーブモジュール１００の第３実施形態を示す。第３実施形態における変復調部２００は、上述した第２実施形態におけるモーターノイズ検出部２１４に代えて、モーター信号検出部２１６を含んで構成されている。モーター信号検出部２１６は、モジュール用制御ＣＰＵ１０４とモータドライバ１０６を接続するデータ線に出力されるモーター信号（チョッパ信号）を検出すると、これに応答して、トリガ信号を発振周波数設定部２１０に出力する。発振周波数設定部２１０は、モーター信号検出部２１６から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部２１２から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器２０９に設定する。その結果、画像形成装置１０の印刷期間において、局部発振器２０９の発振周波数（ひいては、通信信号の周波数帯域）が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。
【００４０】
（第４実施形態）
図６は、スレーブモジュール１００の第４実施形態を示す。第４実施形態における変復調部２００は、上述した第１実施形態の構成に加えて、モーターノイズスペクトラム検出部２１２を含んで構成されており、モジュール用制御ＣＰＵ１０４が印刷モード時にトリガ信号を生成して発振周波数設定部２１０に出力する。具体的には、システムコントローラ３０から印刷モードを示すデータと共にステッピングモータ１０７のモーター制御データを受領したことに応答して、トリガ信号を発振周波数設定部２１０に出力する。発振周波数設定部２１０は、モジュール用制御ＣＰＵ１０４から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部２１２から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器２０９に設定する。その結果、画像形成装置１０の印刷期間において、局部発振器２０９の発振周波数（ひいては、通信信号の周波数帯域）が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。
【００４１】
以上、本発明について実施形態をもって説明してきたが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。たとえば、本発明のデータ伝送方式の適用範囲は、画像形成装置に限定されるものではなく、ステッピングモータを駆動制御するスレーブモジュールを含む装置であれば、どのような装置にも適用することができる。その他、当業者が推考しうる実施態様の範囲内において、本発明の作用・効果を奏する限り、本発明の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４２】
１０…画像形成装置
２０…直流スイッチング電源
２２…＋２４Ｖ電力線
３０…システムコントローラ
３２…変復調部
３４…ＤＣ−ＤＣコンバータ
３６…モジュール用制御ＣＰＵ
１００…スレーブモジュール
１０２…ＤＣ−ＤＣコンバータ
１０４…モジュール用制御ＣＰＵ
１０６…モータドライバ
１０７…ステッピングモータ
１０８…センサＩ／Ｆ部
１０９…センサ
２００…変復調部
２０１…変調部
２０２…復調部
２０３…ミキサー部
２０４…ミキサー部
２０５…送信アンプ部
２０６…受信アンプ部
２０８…通信インターフェース部
２０９…局部発振器
２１０…発振周波数設定部
２１２…モーターノイズスペクトラム検出部
２１４…モーターノイズ検出部
２１６…モーター信号検出部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４３】
【特許文献１】特開２００６−１０９１４７号公報
【図１】
0005708032.tif 000003
【図２】
0005708032.tif 000004
【図３】
0005708032.tif 000005
【図４】
0005708032.tif 000006
【図５】
0005708032.tif 000007
【図６】
0005708032.tif 000008
【図７】
0005708032.tif 000009