(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
カニューレ・システムであって、前記カニューレ・システムは、
曲線構成および直線構成を含む第１のカニューレと、
前記第１のカニューレに挿入されると、前記曲線構成から前記直線構成まで前記第１のカニューレを引っ張るように構成されている直線スタイレットと
を含み、
前記直線スタイレットは、遠位部と、近位部と、前記遠位部と前記近位部との間の湾曲部とを含み、前記湾曲部は、前記近位部に対して減少している軸方向の断面積を有し、
前記遠位部は、穿孔先端部を含む、カニューレ・システム。
【請求項２】
前記湾曲部の前記軸方向の断面積は、前記遠位部に対して減少している、請求項１に記載のカニューレ・システム。
【請求項３】
前記湾曲部および前記近位部は、先細りの移行部を含む、請求項１に記載のカニューレ・システム。
【請求項４】
第２のカニューレと、
前記第１のカニューレおよび前記第２のカニューレに挿入されるように構成されている第２のスタイレットと、
手術部位から前記第１のカニューレを除去して、前記第１のカニューレを前記第２のカニューレに置換するように構成されている交換ワイヤと
をさらに含み、
前記直線スタイレットは、前記第１のカニューレおよび前記第２のカニューレに挿入されるように構成されている、請求項１に記載のカニューレ・システム。
【請求項５】
前記第２のスタイレットは、前記第１のカニューレの前記曲線構成に対応する曲線構成を有する、請求項４に記載のカニューレ・システム。
【請求項６】
前記第２のスタイレットは、曲線スタイレットである、請求項４に記載のカニューレ・システム。
【請求項７】
前記第２のカニューレは、直線構成を有する、請求項４に記載のカニューレ・システム。
【請求項８】
患者の標的部位にアクセスするためのシステムであって、前記システムは、
非線形構成を含むカニューレに挿入されて、前記非線形構成を少なくとも部分的に直線にするように構成されている直線スタイレットを含み、
前記少なくとも部分的に直線にされたカニューレは、患者に挿入されるように構成されており、
前記直線スタイレットは、前記カニューレを前記患者内に保持しながら、前記カニューレから除去されるように構成されており、
前記直線スタイレットは、遠位部と、近位部と、前記遠位部と前記近位部との間の湾曲部とを含み、前記湾曲部は、前記近位部に対して減少した軸方向の断面積を有し、
前記遠位部は、穿孔先端部を含む、システム。
【請求項９】
前記カニューレに挿入されるように構成されている器具をさらに含む、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記カニューレに対して前記器具の軸方向の変位が操作される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
患者の脊椎領域にある標的部位にアクセスするためのシステムであって、前記システムは、
曲線遠位部を有する曲線カニューレに挿入されて、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている直線スタイレットであって、前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、前記脊椎領域にアクセスするように構成されており、前記直線スタイレットは、前記第１のカニューレ・スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれるように構成されている、直線スタイレットと、
前記曲線カニューレに挿入されて、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている曲線遠位部を有する曲線スタイレットであって、前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、前記脊椎領域の前記標的部位に前進させられるように構成されている、曲線スタイレットと
を含み、
前記直線スタイレットは、遠位部と、近位部と、前記遠位部と前記近位部との間の湾曲部とを含み、前記湾曲部は、前記近位部に対して減少した軸方向の断面積を有し、
前記遠位部は、穿孔先端部を含む、システム。
【請求項１２】
椎間板ヘルニアを治療するためのシステムであって、前記システムは、
曲線遠位部を有する曲線カニューレに挿入されて、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている第１の直線スタイレットであって、前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、前記椎間板ヘルニアの円板環を貫通するように構成されており、前記第１の直線スタイレットは、前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれるように構成されている、第１の直線スタイレットと、
前記曲線カニューレに挿入されて、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている曲線遠位部を有する曲線スタイレットであって、前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、ヘルニア様領域に前進させられるように構成されており、前記曲線スタイレットは、前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれるように構成されている、曲線スタイレットと、
前記曲線カニューレに挿入されるように構成されている組織除去装置であって、前記組織除去装置は、髄核の一部分を除去するように構成されており、前記組織除去装置は、前記曲線カニューレから近位に引き抜かれるように構成されている、組織除去装置と、
前記曲線カニューレに挿入されるように構成されている第２の直線スタイレットであって、前記第２の直線スタイレットおよび前記曲線カニューレは、近位に引き抜かれるように構成されている、第２の直線スタイレットと
を含み、
前記第１の直線スタイレットおよび前記第２の直線スタイレットのそれぞれは、遠位部と、近位部と、前記遠位部と前記近位部との間の湾曲部とを含み、前記湾曲部は、前記近位部に対して減少した軸方向の断面積を有し、
前記遠位部は、穿孔先端部を含む、システム。
【請求項１３】
椎体を治療するためのシステムであって、前記システムは、
曲線遠位部を有する曲線カニューレに挿入されて、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている第１の直線スタイレットであって、前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、前記椎体の表面を貫通するように構成されており、前記第１の直線スタイレットは、前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれるように構成されている、第１の直線スタイレットと、
前記曲線カニューレに挿入されて、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成するように構成されている曲線遠位部を有する曲線スタイレットであって、前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、前記椎体内の標的部位に前進させられるように構成されており、前記曲線スタイレットは、前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれるように構成されている、曲線スタイレットと、
前記曲線カニューレに挿入されるように構成されている組織除去装置であって、前記組織除去装置は、海綿骨の一部分を除去するように構成されており、前記組織除去装置は、前記曲線カニューレから近位に引き抜かれるように構成されている、組織除去装置と、
前記曲線カニューレに挿入されるように構成されている第２の直線スタイレットであって、前記第２の直線スタイレットおよび前記曲線カニューレは、近位に引き抜かれるように構成されている、第２の直線スタイレットと
を含み、
前記第１の直線スタイレットおよび前記第２の直線スタイレットのそれぞれは、遠位部と、近位部と、前記遠位部と前記近位部との間の湾曲部とを含み、前記湾曲部は、前記近位部に対して減少した軸方向の断面積を有し、
前記遠位部は、穿孔先端部を含む、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本発明は、２００８年７月２５日出願の米国仮特許出願第６１／０８３，８５７号、２００８年１０月２０日出願の米国仮特許出願第６１／１０６，８５８号、および２００９年７月６日出願の米国仮特許出願第６１／２２３，３４３号に米国特許法第１１９条第（ｅ）項の優先権の利益を主張し、これらの全出願は、その全体が本明細書に参考として援用される。
【背景技術】
【０００２】
椎間板ヘルニアは、脊椎の椎体間に位置しているクッションのような構造の椎間板の一部が、椎間板と脊椎の通常限度を越えて膨張または押出する、一般的な障害である。椎間板ヘルニアは、加齢および遺伝的特質などの要因が起因する衰弱と併せて、椎間板の極端な負荷の結果であると考えられている。椎間板ヘルニアおよび他の退行性椎間板疾患はまた、脊椎管狭窄、脊椎の骨および靭帯構造の狭小化と関連している。椎間板へルニアは、椎間板の周囲どこにでも起こる可能性があるが、脊髄と脊髄神経根が存在する椎間板の後部および後側領域により頻繁に発生する。それらの神経構造の圧縮は、基本的な日常活動および生活の質に実質的な影響を与える可能性のある疼痛、感覚異常、衰弱、尿便失禁、および他の神経症状につながる可能性がある。
【０００３】
椎間板と関連する疼痛は、しばしば保存療法によって一時的に軽減され、保存療法には、疼痛および炎症を軽減するための体位療法（たとえば、脊椎に対する圧力を低下させるために前かがみに座るか前屈する）、理学療法、ならびに疼痛および炎症を軽減する薬物療法を含む保存療法が含まれる。保存療法によって患者の症候が解消しない場合、症候の構造的病因に対処するために手術が考慮され得る。椎間板ヘルニアの外科処置は、十分な外科的曝露を達成するために、患者の背中に沿った筋肉、結合組織、および骨の広範な解離を必要とする切開手術ならびに神経操作を伴うことが多い。また、これらの手術は、手術部位付近に重要な神経血管構造が存在し、かつ麻酔が長時間になるため、合併症の重大なリスクに患者を曝す。たとえば、椎間板切除手術は、障害のある椎間板にアクセスし、椎間板の一部および遊離した椎間板断片を除去することによって、ヘルニア形成を減圧させるために使われてもよい。障害のある椎間板に十分にアクセスするために、椎骨の薄膜または骨弓の一部が除去されることができ、その結果、手術の侵襲性が増進し、脊椎の手術後を不安定にする可能性がある椎間板切除によって患者の症候が解消しない場合、より抜本的な処置には、椎間板置換手術または椎骨固定術が含まれ得る。
【０００４】
椎骨塊の破砕は、脊柱の別の一般的な障害である。椎骨が破砕すると、骨の通常形状が圧迫および曲解され、結果的に疼痛をもたらす。脊椎の１つ以上の椎骨の虚脱を伴うこともあるこれらの椎骨圧迫骨折（ＶＣＦ）は、共通する所見であって、骨粗しょう症の結果である。骨粗しょう症は、しばしば加齢とともに重度になり、結果的に、正常な骨の密度、質量、および強度の喪失をもたらす障害である。骨粗しょう症は、しばしば骨が次第に多孔性となるか、小径穴でいっぱいとなり、骨折に対して脆弱状態となる。骨粗しょう症に加えて、骨もまた、癌または感染によって弱体化される可能性がある。
【０００５】
ある症例では、椎骨塊の破砕は、椎骨塊の外科切除および椎骨塊置換装置の移植で治療されることができる。他の治療には、椎体形成術および椎骨形成術が含まれることもあり、これらは椎骨圧迫骨折（ＶＣＦ）の治療のための低侵襲性処置である。椎体形成術では、医師は、管状針を通して骨折骨にセメント混合物を投入するために画像ガイダンスを使用する。椎骨形成術では、椎骨塊の高さと形状のうち少なくともいくつかを回復させるために、最初にバルーンが針を介して骨折椎骨塊に挿入され、続いて、バルーンによって形成された空洞の中へのバル−ンセメント注入物が除去される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
カニューレ・システムは、曲線構成および直線構成を有するカニューレと、カニューレに挿入されると、曲線構成から直線構成までカニューレを引っ張るように構成されている直線スタイレットとを備えていてもよい。いくつかの変形例では、直線スタイレットが、組織を貫通するのに適していてもよい穿孔先端部を備える。さらに、直線スタイレットが、湾曲部によって近位部に接続されている遠位部を備えていてもよい。遠位部は、穿孔先端部を有してもよい。湾曲部は、遠位部と近位部との間にあってもよく、近位部および／または遠位部と比較して軸方向の断面積が減少していてもよい。湾曲部および近位部は、先細りの移行部または切形の移行部を備えていてもよい。
【０００７】
カニューレ・システムの別の変形例は、第１の構成および第２の構成を有する第１のカニューレと、第１のカニューレに挿入されると、第１のカニューレを第１の構成から第２の構成まで曲げるように構成されている第１のスタイレットとを含んでいてもよい。カニューレ・システムは、第２のカニューレ、第２のスタイレット、および交換ワイヤをさらに備えていてもよい。第２のカニューレは、直線構成を有していてもよい。第１のスタイレットは、第１のカニューレの第２の構成に対応する構成を有していてもよく、第２のスタイレットは、第１のカニューレの第１の構成に対応する構成を有していてもよい。第１のカニューレの第１の構成は、曲線構成であってもよく、第１のカニューレの第２の構成は、非曲線構成であってもよい。非曲線構成は、実質的に直線構成であってもよい。カニューレ・システムのいくつかの変形例では、第１のスタイレットが直線スタイレットであり、第２のスタイレットが曲線スタイレットである。
【０００８】
脊椎治療キットの１つの変形例は、近位連結装置を含んでいるカニューレと、カニューレに存在するように構成されている組織除去装置とを含んでいてもよい。組織除去装置は、ハンドルと、軸と、近位連結装置に連結されるように構成されており、カニューレに装着されると、カニューレに対する軸方向運動の範囲を組織除去装置に提供する移動制限器とを含んでいてもよい。この移動制限器は、カニューレに対する組織除去装置の軸方向運動の範囲を減少させるように構成されている解除可能なロックを含んでいてもよい。いくつかの変形例では、軸方向運動の範囲は、約０ｍｍから約１０ｍｍまで、または、約０ｍｍから約５つｍｍまでであってもよい。付加的に、あるいは代替として、移動制限器は、第１の選択可能な運動の範囲と、実質的に運動の範囲を与えない選択可能な死点位置とを供給するように構成されていてもよい。任意選択として、移動制限器が、第２の選択可能な運動の範囲を与えるように構成されていてもよい。第１および第２の選択可能な運動の範囲は両方ともに、既定の運動の範囲であってもよい。カニューレは、第１の構成および第２の構成を含んでいてもよく、ここでは、第２の構成が第１の構成よりも直線状となっている。
【０００９】
患者の標的部位にアクセスする方法もまた、ここに記載されている。患者の標的部位にアクセスするための方法の１つの変形例は、非線形構成を含むカニューレに直線スタイレットを挿入して、非線形構成を少なくとも部分的に直線にすることを含んでいてもよい。少なくとも部分的に直線にされたカニューレを、患者に挿入することができ、患者内のカニューレを実質的に保持しながら直線スタイレットをカニューレから除去することができる。この方法は、カニューレに器具を挿入することをさらに含んでいてもよい。
いくつかの変形例では、方法が、カニューレに対する器具の軸方向の変位を操作することを含んでいてもよい。
【００１０】
患者の脊椎領域にある標的部位にアクセスする方法もまた、ここに記載されている。患者の脊椎領域にある標的部位にアクセスするための方法の一変形例は、曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することを含んでいてもよい。第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、脊椎領域にアクセスすることができ、および、直線スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれることができる。曲線遠位部を有する曲線スタイレットは、曲線カニューレに挿入されて、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することができる。第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、脊椎領域にある標的部位に進んでもよい。
【００１１】
椎間板ヘルニアを治療する方法もまた、ここに記載されている。椎間板ヘルニアを治療する方法の一変形例が、曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することを含んでいてもよい。第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、椎間板ヘルニアの円板環を貫通することができる。直線スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれることができ、曲線遠位部を有する曲線スタイレットは、曲線カニューレに挿入されることができ、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成する。第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、ヘルニア様領域に進んでもよい。曲線スタイレットは、第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれることができ、組織除去装置が曲線カニューレに挿入されることができる。髄核の部分は、組織除去装置を使用して除去されることができる。組織除去装置は、曲線状のカニューレから近位に引き抜かれることができ、直線スタイレットは、曲線カニューレに挿入されることができる。直線スタイレットおよび曲線カニューレは、近位に引き抜かれることができる。
【００１２】
椎体を治療する方法もまた、ここに記載されている。椎体を治療する方法の一変形例は、曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することを含んでいてもよい。第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、椎体表面を貫通することができ、直線スタイレットは、第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれることができる。曲線遠位部を有する曲線スタイレットは、曲線カニューレに挿入されて、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することができる。第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリは、椎体内の標的部位に進むことができ、曲線スタイレットは第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜かれることができる。組織除去装置は、曲線カニューレに挿入されることができ、海綿骨の一部分を除去することができる。組織除去装置は、曲線カニューレから近位に引き抜かれることができる。直線スタイレットは曲線カニューレに挿入されることができ、直線スタイレットおよび曲線カニューレは近位に引き抜かれることができる。
本願明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
実質的な曲線構成および実質的な直線構成を有するカニューレと、
カニューレに挿入されると、曲線構成から直線構成までカニューレを引っ張るように構成されている直線スタイレットと、
を含む、カニューレ・システム。
（項目２）
直線スタイレットが穿孔先端部を含む、項目１に記載のカニューレ・システム。
（項目３）
直線スタイレットが、遠位部と、近位部と、遠位部と近位部との間の湾曲部とを含み、湾曲部は、近位部に対して軸方向の断面領域が減少している、項目１に記載のカニューレ・システム。
（項目４）
湾曲部の軸方向の断面領域が、遠位部に対して減少している、項目３に記載のカニューレ・システム。
（項目５）
遠位部が穿孔先端部を含む、項目３に記載のカニューレ・システム。
（項目６）
湾曲部および近位部が、先細りの移行部を含む、項目３に記載のカニューレ・システム。
（項目７）
湾曲部および近位部が、切形の移行部を含む、項目３に記載のカニューレ・システム。
（項目８）
第１の構成および第２の構成を有する第１のカニューレと、
第１のカニューレに挿入されると、第１のカニューレを第１の構成から第２の構成まで曲げるように構成されている第１のスタイレットと、
を含む、カニューレ・システム。
（項目９）
第２のカニューレと
第２のスタイレットと、
交換ワイヤと、
をさらに含む、項目８に記載のカニューレ・システム。
（項目１０）
第１のスタイレットが、第１のカニューレの第２の構成に対応する構成を有し、第２のスタイレットが、第１のカニューレの前記第１の構成に対応する構成を有する、項目９に記載のカニューレ・システム。
（項目１１）
第１のカニューレの第１の構成が曲線構成であり、第１のカニューレの第２の構成が非曲線構成である、項目９に記載のカニューレ・システム。
（項目１２）
非曲線構成が実質的に直線構成である、項目１１に記載のカニューレ・システム。
（項目１３）
第１のスタイレットが直線スタイレットであり、第２のスタイレットが曲線スタイレットである、項目９に記載のカニューレ・システム。
（項目１４）
第２のカニューレが直線構成を有する、項目９に記載のカニューレ・システム。
（項目１５）
近位連結装置を含むカニューレと、
組織除去装置であって、カニューレに存在するように構成されており、ハンドルと、軸と、近位連結装置に連結されるように構成されており、カニューレに装着されるとカニューレに対する軸方向運動の範囲を組織除去装置に提供する移動制限器と、を含む組織除去装置と、
を含む、脊椎治療キット。
（項目１６）
移動制限器が、組織除去装置のカニューレに対する軸方向運動の範囲を減少させるように構成されている解除可能なロックを含む、項目１５に記載の脊椎治療キット。
（項目１７）
軸方向運動の範囲が、約０ｍｍから約１５ｍｍまでである、項目１６に記載の脊椎治療キット。
（項目１８）
解除可能なロックが、約０ｍｍから約５ｍｍまで軸方向運動を減少させるように構成されている、項目１６に記載の脊椎治療キット。
（項目１９）
近位連結装置に連結されると、解除可能なロックが、組織除去装置のあらゆる軸方向運動を実質的に制限するように構成されている、項目１６に記載の脊椎治療キット。
（項目２０）
カニューレが、第１の構成および第２の構成を含み、第２の構成が第１の構成よりも直線状となっている、項目１５に記載の脊椎治療キット。
（項目２１）
移動制限器が、第１の選択可能な運動範囲と、実質的に運動範囲を提供しない選択可能な死点位置とを設けるように構成されている、項目１５に記載の脊椎治療キット。
（項目２２）
移動制限器は、第２の選択可能な運動範囲を提供するようにさらに構成されている、項目２１に記載の脊椎治療キット。
（項目２３）
第１の選択可能な運動範囲および第２の選択可能な運動範囲が両方ともに、既定の運動範囲である、項目２２に記載の脊椎治療キット。
（項目２４）
非線形構成を含むカニューレに直線スタイレットを挿入して、非線形構成を少なくとも部分的に直線にすることと、
少なくとも部分的に直線にされたカニューレを患者に挿入することと、
カニューレを患者内に実質的に保持しながら、直線スタイレットをカニューレから除去することと、
を含む、患者の標的部位にアクセスする方法。
（項目２５）
カニューレに器具を挿入することをさらに含む、項目２４に記載の方法。
（項目２６）
カニューレに対する器具の軸方向の変位を操作することをさらに含む、項目２５に記載の方法。
（項目２７）
曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することと、
前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリで脊椎領域にアクセスすることと、
前記第１のカニューレ・スタイレット・アセンブリから、前記直線スタイレットを近位に引き抜くことと、
前記曲線カニューレに曲線遠位部を有する曲線スタイレットを挿入して、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することと、
前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを脊椎領域の標的部位に前進させることと、
を含む、患者の脊椎領域にある標的部位にアクセスする方法。
（項目２８）
曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成すること、
前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリで、椎間板ヘルニアの円板環を貫通させることと、
前記直線スタイレットを前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜くことと、
曲線遠位部を有する曲線スタイレットを前記曲線カニューレに挿入して、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することと、
前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリをヘルニア様領域に前進させることと、
前記曲線スタイレットを前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜くことと、
組織除去装置を前記曲線カニューレに挿入することと、
髄核の一部分を前記組織除去装置を使用して除去することと、
前記組織除去装置を前記曲線カニューレから近位に引き抜くことと、
直線スタイレットを前記曲線カニューレに挿入することと、
前記直線スタイレットおよび前記曲線カニューレを近位に引き抜くことと、
を含む、椎間板ヘルニアを治療する方法。
（項目２９）
曲線遠位部を有する曲線カニューレに直線スタイレットを挿入して、直線遠位部を有する第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することと、
前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリで椎体表面を貫通させることと、
前記直線スタイレットを前記第１のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜くことと、
曲線遠位部を有する曲線スタイレットを前記曲線カニューレに挿入して、曲線遠位部を有する第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを形成することと、
前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリを椎体内の標的部位に前進させることと、
前記曲線スタイレットを前記第２のカニューレ−スタイレット・アセンブリから近位に引き抜くことと、
組織除去装置を前記曲線カニューレに挿入することと、
前記組織除去装置で海綿骨の一部分を除去することと、
前記組織除去装置を前記曲線カニューレから近位に引き抜くことと、
直線スタイレットを前記曲線カニューレに挿入することと、
前記直線スタイレットおよび前記曲線カニューレを近位に引き抜くことと、
を含む、椎体を治療する方法。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】腰椎の一部分の概略斜視図である。
【図２】腰椎の一部分の概略側面図である。
【図３】腰椎および椎間板の一部分の概略上面図である。
【図４Ａ】それぞれ、ヘルニア様椎間板の治療中および治療後の概略上面図である。
【図４Ｂ】それぞれ、ヘルニア様椎間板の治療中および治療後の概略上面図である。
【図５Ａ】図５Ａは組織除去装置の実施形態の側面図であり、図５Ｂは図５Ａの装置の断面詳細図である。
【図５Ｂ】図５Ａは組織除去装置の実施形態の側面図であり、図５Ｂは図５Ａの装置の断面詳細図である。
【図６Ａ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内で回転可能な細長部材を有する組織除去装置の実施形態の側面図である。
【図６Ｂ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内で回転可能な細長部材を有する組織除去装置の実施形態の側面図である。
【図７】陥凹溝を有する組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図８】マルチフィラメント細長部材を有する組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図９】組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図１０】複数の固定支柱を有する組織除去装置の１つの実施形態を示す
【図１１】固定支柱を有する組織除去装置の別の実施形態を示す。
【図１２Ａ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内の螺旋状に配向された細長部材を有する組織除去装置の別の実施形態を図解する。
【図１２Ｂ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内の螺旋状に配向された細長部材を有する組織除去装置の別の実施形態を図解する。
【図１３Ａ】図１３Ａおよび図１３Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の側面図および縦断面図であり、図１３Ｃは拡張状態にある組織除去ケーブルを有する図１３Ａの組織除去装置の側面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａおよび図１３Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の側面図および縦断面図であり、図１３Ｃは拡張状態にある組織除去ケーブルを有する図１３Ａの組織除去装置の側面図である。
【図１３Ｃ】図１３Ａおよび図１３Ｂは、組織除去装置の別の実施形態の側面図および縦断面図であり、図１３Ｃは拡張状態にある組織除去ケーブルを有する図１３Ａの組織除去装置の側面図である。
【図１４Ａ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内の組織除去装置の別の実施形態の側面図である。
【図１４Ｂ】それぞれ、収縮構成内および拡張構成内の組織除去装置の別の実施形態の側面図である。
【図１５】テーパ中央部を有する組織除去装置の実施形態である。
【図１６】狭螺旋状領域を有する組織除去装置の実施形態である。
【図１７】任意選択の組織移送機構の組織除去装置の実施形態の１つの詳細図である。
【図１８Ａ】図１８Ａおよび図１８Ｂ組織除去装置の実施形態の別の透視図および側面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂの組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部分が除去された、図Ａおよび園Ｂの組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｂ】図１８Ａおよび図１８Ｂ組織除去装置の実施形態の別の透視図および側面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂの組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部分が除去された、図Ａおよび園Ｂの組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｃ】図１８Ａおよび図１８Ｂ組織除去装置の実施形態の別の透視図および側面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂの組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部分が除去された、図Ａおよび園Ｂの組織除去装置の断面図である。
【図１８Ｄ】図１８Ａおよび図１８Ｂ組織除去装置の実施形態の別の透視図および側面図であって、図１８Ｃは、図１８Ａおよび１８Ｂの組織除去装置の構成要素図であって、図１８Ｄは、筐体の一部分が除去された、図Ａおよび園Ｂの組織除去装置の断面図である。
【図１９Ａ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の１つの実施形態を概略的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部分が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の側面略図であり、図１９Ｃは、屈曲構造における図１９Ａの可撓組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の１つの実施形態を概略的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部分が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の側面略図であり、図１９Ｃは、屈曲構造における図１９Ａの可撓組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図１９Ｃ】図１９Ａは、可撓性組織除去装置の１つの実施形態を概略的に示し、図１９Ｂは、筐体の一部分が除去された、図１９Ａの可撓性組織除去装置の近位端の側面略図であり、図１９Ｃは、屈曲構造における図１９Ａの可撓組織除去装置の遠位端の詳細図である。
【図２０Ａ】それぞれ、椎間板の中に挿入された可動組織除去装置の側面略図および上方断面図である。
【図２０Ｂ】それぞれ、椎間板の中に挿入された可動組織除去装置の側面略図および上方断面図である。
【図２１Ａ】拡張構成において鈍的先端を有する組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂから図２１Ｄは、収縮構成での図２１Ａにおける組織除去装置の多様面を示す。図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置で使用可能な切断機構の一例を示す。
【図２１Ｂ】拡張構成において鈍的先端を有する組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂから図２１Ｄは、収縮構成での図２１Ａにおける組織除去装置の多様面を示す。図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置で使用可能な切断機構の一例を示す。
【図２１Ｃ】拡張構成において鈍的先端を有する組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂから図２１Ｄは、収縮構成での図２１Ａにおける組織除去装置の多様面を示す。図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置で使用可能な切断機構の一例を示す。
【図２１Ｄ】拡張構成において鈍的先端を有する組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂから図２１Ｄは、収縮構成での図２１Ａにおける組織除去装置の多様面を示す。図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置で使用可能な切断機構の一例を示す。
【図２１Ｅ】拡張構成において鈍的先端を有する組織除去装置の別の実施形態の遠位端を示し、図２１Ｂから図２１Ｄは、収縮構成での図２１Ａにおける組織除去装置の多様面を示す。図２１Ｅは、図２１Ａにおける組織除去装置で使用可能な切断機構の一例を示す。
【図２２】任意視覚心室腔を有する図２１Ａの組織除去装置を図解する。
【図２３】種々のアクセスシステムで使用可能なカニューレおよび閉塞具の実施形態を図解する。
【図２４Ａ】椎体形成術を実行する１つの実施形態を示す。
【図２４Ｂ】椎体形成術を実行する１つの実施形態を示す。
【図２４Ｃ】椎体形成術を実行する１つの実施形態を示す。
【図２５Ａ】図２５Ａは、概略的に、直線カニューレおよび直線スタイレットを含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの一実施形態を概略的に図解し、図２５Ｂから図２５Ｅは、図２５Ａの直線のカニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の種々の実施形態を示す。
【図２５Ｂ】図２５Ａは、概略的に、直線カニューレおよび直線スタイレットを含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの一実施形態を概略的に図解し、図２５Ｂから図２５Ｅは、図２５Ａの直線のカニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の種々の実施形態を示す。
【図２５Ｃ】図２５Ａは、概略的に、直線カニューレおよび直線スタイレットを含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの一実施形態を概略的に図解し、図２５Ｂから図２５Ｅは、図２５Ａの直線のカニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の種々の実施形態を示す。
【図２５Ｄ】図２５Ａは、概略的に、直線カニューレおよび直線スタイレットを含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの一実施形態を概略的に図解し、図２５Ｂから図２５Ｅは、図２５Ａの直線のカニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の種々の実施形態を示す。
【図２５Ｅ】図２５Ａは、概略的に、直線カニューレおよび直線スタイレットを含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの一実施形態を概略的に図解し、図２５Ｂから図２５Ｅは、図２５Ａの直線のカニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の種々の実施形態を示す。
【図２６Ａ】椎間板切除術を行うための目標部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２６Ｂ】椎間板切除術を行うための目標部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２６Ｃ】椎間板切除術を行うための目標部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２６Ｄ】椎間板切除術を行うための目標部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２７Ａ】遠位の展開可能なワイヤを備えたＸ線撮影用マーカの種々の実施形態を概略的に図解する。
【図２７Ｂ】遠位の展開可能なワイヤを備えたＸ線撮影用マーカの種々の実施形態を概略的に図解する。
【図２７Ｃ】遠位の展開可能なワイヤを備えたＸ線撮影用マーカの種々の実施形態を概略的に図解する。
【図２７Ｄ】遠位の展開可能なワイヤを備えたＸ線撮影用マーカの種々の実施形態を概略的に図解する。
【図２７Ｅ】遠位の展開可能なワイヤを備えたＸ線撮影用マーカの種々の実施形態を概略的に図解する。
【図２８Ａ】椎体形成術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２８Ｂ】椎体形成術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２８Ｃ】椎体形成術を行うための標的部位への直線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図２９Ａ】曲線カニューレおよび直線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図２９Ｂ】曲線カニューレおよび直線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図２９Ｃ】曲線カニューレおよび直線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図３０Ａ】曲線カニューレおよび曲線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図３０Ｂ】曲線カニューレおよび曲線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図３０Ｃ】曲線カニューレおよび曲線スタイレットを含む曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリの遠位部の概略的図解である。
【図３１Ａ】椎間板切除術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３１Ｂ】椎間板切除術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３１Ｃ】椎間板切除術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３１Ｄ】椎間板切除術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３２Ａ】曲線カニューレに挿入されるケーブルベースの組織除去装置の遠位部についての遠位部の概略的図解である。
【図３２Ｂ】曲線カニューレに挿入されるケーブルベースの組織除去装置の遠位部についての遠位部の概略的図解である。
【図３２Ｃ】曲線カニューレに挿入されるケーブルベースの組織除去装置の遠位部についての遠位部の概略的図解である。
【図３３Ａ】椎体形成術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３３Ｂ】椎体形成術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３３Ｃ】椎体形成術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３３Ｄ】椎体形成術を行うための標的部位への曲線アクセスの一実施形態を概略的に図解する。
【図３４Ａ】図３４Ｂにおいて図解されている曲線カニューレ、および／または、図３４Ｃにおいて図解されている直線カニューレで使用可能なスタイレットの一変形例を示す。
【図３４Ｂ】図３４Ｂにおいて図解されている曲線カニューレ、および／または、図３４Ｃにおいて図解されている直線カニューレで使用可能なスタイレットの一変形例を示す。
【図３４Ｃ】図３４Ｂにおいて図解されている曲線カニューレ、および／または、図３４Ｃにおいて図解されている直線カニューレで使用可能なスタイレットの一変形例を示す。
【図３５Ａ】椎間板切除手術において使用可能な組織除去装置の別の変形例を示す。
【図３５Ｂ】椎間板切除手術において使用可能な組織除去装置の別の変形例を示す。
【図３６Ａ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分破断図を示す。図３６Ｂから図３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルをモータによって回転させ、同時にスライダによって軸方向に並進させることの可能な機構の一例を図解する。
【図３６Ｂ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分破断図を示す。図３６Ｂから図３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルをモータによって回転させ、同時にスライダによって軸方向に並進させることの可能な機構の一例を図解する。
【図３６Ｃ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分破断図を示す。図３６Ｂから図３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルをモータによって回転させ、同時にスライダによって軸方向に並進させることの可能な機構の一例を図解する。
【図３６Ｄ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分破断図を示す。図３６Ｂから図３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルをモータによって回転させ、同時にスライダによって軸方向に並進させることの可能な機構の一例を図解する。
【図３６Ｅ】図３６Ａは、組織除去装置のハンドルの部分破断図を示す。図３６Ｂから図３６Ｅは、組織除去アセンブリのケーブルをモータによって回転させ、同時にスライダによって軸方向に並進させることの可能な機構の一例を図解する。
【図３７】図３５Ａから組織除去装置の斜視図を図示する。
【図３８Ａ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｂ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｃ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｄ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｅ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｆ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３８Ｇ】組織除去装置で使用可能な移動制限器の一変形例を図解する。図３８Ｂおよび図３８Ｃは、移動制限器の一部分がどのように共に組立てられることができるかを示す。図３８Ｄから図３８Ｇは、移動制限器で使用可能なラッチ機構を示す。
【図３９Ａ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｂ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｃ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｄ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｅ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｆ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図３９Ｇ】本願明細書に記載されている組織除去装置で使用可能な組織除去アセンブリの異なる構成および変形例を図解する。図３９Ｄから図３９Ｆは、概略的に、図３９Ａにおいて示されている組織除去アセンブリで使用可能なケーブル形状の例を図解する。
【図４０Ａ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４０Ｂ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４０Ｃ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４０Ｄ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４０Ｅ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４０Ｆ】組織除去アセンブリの別の変形例を図解する。
【図４１Ａ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｂ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｃ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｄ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｅ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｆ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｇ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【図４１Ｈ】組織除去アセンブリと組織除去装置の収集装置間を組織を輸送するために使用されてもよい組織輸送アセンブリの例を表す。図４１Ａは、駆動部材の一変形例を示す。図４１Ｂから図４１Ｈは、図４１Ａの駆動部材で使用可能なインペラの変形例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図１および２は、脊椎１００の腰部分の概略図である。脊柱管１０２は、複数の椎骨１０４、１０６、および１０８により形成され、椎骨は、前方に椎体１１０、１１２、および１１４を備え、後方に椎弓１１６および１１８を備える。図１における上位の椎骨１０４の椎弓と隣接する結合組織とは、脊柱管１０２内の脊髄１２２をより良好に図示するために省略されている。脊髄神経１２４は、脊髄１２２から双方に分岐し、隣接する椎骨１０４、１０６、および１０８によって構成される椎間孔１２６（図２および３に最も良く見られる）を通って脊柱管１０２を出る。椎間孔１２６は、典型的には、椎弓根１２０の下面、椎体１０４、１０６、および１０８の一部分、隣接する椎骨の下関節突起１２８、および上関節突起１３０によって境界付けられる。また、椎弓１１６および１１８から突出しているのは、椎骨１０６および１０８の横突起１３２および後棘突起１３４である。椎体１１０、１１２、および１１４の間に位置しているのは、椎間板１２３である。
【００１５】
図３を参照すると、脊髄１２２は、包膜嚢１３６によって被覆される。包膜嚢１３６と脊柱管１０２の境界との間の空間は、硬膜上腔１３８として知られている。硬膜上腔１３８は、脊柱管１０２の縦靭帯１４０および黄色靭帯１４２によって、それぞれ前方および後方で境界付けられ、椎弓１１６および１１８の椎弓枝１２０および椎間孔１２６によって側方で境界付けられる。硬膜上腔１３８は、椎聞孔１２６を介して傍脊椎腔１４４と連続する。
【００１６】
図４Ａを参照すると、椎間板１５０は、典型的には、線維輪１５２として知られている結合組織の外端、多層構造、環状帯を備え、線維輪１５２は、髄核１５４として知られているゲルのような弾力材を包み込む。髄核１５４は、脊椎に影響を与えるカのための衝撃吸収構造としての機能を果たす。線維輪１５２および髄核１５４はともに、線維輪１５２の弱化領域で腫れ出て、さらに線維輪１５２を通って押し出するために、時間とともに弾性を減少させ髄核を引き起こし得る弾性膠原構造である。図４Ａは、髄核１５４の突出１５６を概略的に示し、突出１５６は、椎間孔１２６内の線維輪１５２の壁面を通って貫通し、脊椎から出る神経１２４を圧迫している。突出１５６は、残存髄核１５４と連続している状態のままであるが、突出１５６は摘取または分離し得、中核の一部分の隔離という結果となる。
【００１７】
前述のように、椎間板ヘルニアの治療には、椎間板物質の除去または減容を伴う、障害のある椎間板への内部アクセスが含まれ得る。これは、少なくとも一部分の椎間板の断面を回復させるために、膨張または突出を引き起こしている圧力を軽減し得る。図４Ａにおいて、例えば、組織除去装置２００は、ヘルニア様椎間板１５０から外へ拡張している突出１５６の中に挿入されている。組織除去装置２００は、その後、突出物質を分裂し除去するように作動する。いくつかの実施形態では、組織除去装置２００は、椎間板１５０の中に遠位にさらに挿入され得る。椎間板１５０の付加的な組織は、その後、除去され得る。図４Ｂで示されたように、多量の髄核１５４を除去し、突出１５６を引き起こしているいくらかの圧力を軽減した後、突出１５６は椎間板１５０の中に戻って収縮することができ、その結果、突出経路１６０を軽減し、精髄神経１２４の圧迫を軽減する。図４Ａにヘルニア様椎間板の対側アクセスが示されているが、同側アクセスもまた使用され得る。さらに、突出したヘルニア様椎間板の直接の組織除去もまた実行され得る。
【００１８】
椎間板切除または髄核摘出術のための椎間板組織の除去に使用される装置には、レーザ、椎間板切除術、トレフイン、ばり、骨鉗子、ラスプ、キュレット、および切断鉗子が含まれ得る。これらの装置の多くは、十分な断面規模を有し、椎間板の中に挿入されると、挿入部位での線維輪の安全性を実質的に危うくする挿入チャネルを作り出す。したがって、残存した髄核物質は、挿入部位を接合または別様に閉鎖するための処置を講じることなく、挿入部位を通って突出するか、あるいはヘルニアになり得、その結果、椎間板切除または髄核摘出手術に複雑性が増す。
【００１９】
対照的に、組織除去装置は、椎間板の中への進入経路を封印または閉鎖するために、縫合、接着、または他の処置を必要とすることなく、椎間板に向かってまたは椎間板の中への低侵襲的挿入のために形成され得る。組織除去装置は、脊椎の中および体の他の領域の至るところでの椎間板切除、髄核摘出術、接着溶解、および他の組織除去手術を含むが、そられに限定されない多種多様の処置のうちのいずれかに使われ得る。図５Ａは、組織除去装置２の１つの実施形態を示し、筐体６に連結された外側管４を備える。静的外側管４は、組織除去アセンブリ８に取り付けられる回転駆動軸（図示せず）を被覆する。他の実施形態では、組織除去装置２は、外側管を含まなくてもよく、組織除去装置の駆動軸は、カニューレまたは他のアクセス装置の管腔の中に挿入されてもよい。筐体６は、組織除去装置２の組織除去アセンブリ８および他の任意選択の特徴を制御するように構成された１つ以上の構成要素を含む。組織除去アセンブリ８は、その実施例については、以下により詳細に鮮明するが、種々のスピードで回転されると、組織を切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に除去するように構成されてもよい。乳化には、例えば、培地における組織粒子の懸濁の形成が含まれ、培地は、標的部位における既存の流体、組織除去装置を介して追加された流体、および／または組織の減量により生成される流体を含んでいてもよい。任意選択の構成要素には、組織除去アセンブリを回転または移動するように構成されるモータ、電源または電力インターフェース、モータ制御器、組織輸送アセンブリ、エネルギ送達または凍結療法アセンブリ、治療剤送達アセンブリ、光源、および１つ以上の流体シールが含まれていてもよいが、これらに限定されない。任意選択の組織輸送アセンブリは、吸引アセンブリおよび／または機械的吸入アセンブリを備えていてもよい。組織除去装置および／または筐体６に遠位に位置している他の構成要素を操作するために、外側管４を通って、または筐体６から直接作用することができる。たとえば、組織除去装置２は、組織または標的部位もしくは患者からの流体の輸送を容易にするために、吸入源または吸引源に取り付けられることのできる任意選択のポート２０をさらに備える。吸引源は、たとえば、動力真空ポンプ、壁面の吸引出口、または注射器であってもよい。
【００２０】
筐体６は、制御インターフェース１０をさらに備えてもよく、制御インターフェース１０は、オン状態およびオフ状態を含むが、これらに限定されない組織除去装置２の電力状態を制御するために使用されることができる。この特定の実施形態では、制御インターフェース１０は、レバーまたは枢動部材を備えるが、他の実施形態では、制御インターフェース１０は、押ボタン、スライド、ダイヤル、またはノブを備えてもよい。いくつかの実施形態では、制御インターフェース１０はまた、組織除去アセンブリ８のモータ速度および／または運動方向を調整してもよい。双方向組織除去装置は、たとえば、万が一組織除去アセンブリ８が体内組織または構造に詰まった場合に、潜在的な安全特徴として提供されてもよい。硬膜上腔に見られるクモの巣状の結合組織は、バリデバイスまたは他の組織除去装置上に巻き込まれることができるか、または捕捉されることができる。この結合組織は、組織をほどくように回転方向を逆にすることによって、双方向組織除去装置で取り除かれることができる。制御インターフェース１０は、アナログまたはデジタルであってもよく、１つ以上の事前設定の選択を容易にするために１つ以上の戻り止め位置を備えていてもよい。他の実施形態では、別々のモータ制御インターフェースが、モータの１つ以上の特徴に設けられていてもよい。さらに他の実施形態では、組織除去装置の他の特徴のための制御インターフェースが設けられてもよい。
【００２１】
図６Ａおよび図６Ｂを参照する。組織除去アセンブリ２００が、少なくとも１つの近位部２０４および遠位部２０６を有する細長部材２０２を備えていてもよく、各部はそれぞれ回転可憐な軸２０８に連結されている。細長部材２０２は、図５Ａで示される収縮構成、および図５Ｂで示される拡張構成を有する。拡張構成においては、少なくとも細長部材２０２の一部２１０は、収縮構成内の同じ一部２１０よりも回転可能な軸２０８からより離れて変位する。細長部材２０２の構造を調整するためには、細長部材２０２の近位開口部２１２と遠位開口部２１４（または遠位部２０６の遠位取付具）の間の回転可能な軸２０８の曝露された長さを変更するために、細長部材２０２の近位部２０４は、回転可能な軸２０８の近位開口部２１２をスライドインまたはスライドアウトされることができる。細長部材２０２の収縮構成から拡張機能までの長さの変化率は、約１０％から約６０％以上、場合によっては、約２０％から約４０％、および他の場合では、約１５％から約２０％の範囲にあってもよい。いくつかの実施形態では、構造間の細長部材２０２の変化には、近位部２０４と近位開口部２１２との間の運動に加えてまたは代わって、その外位部２０６を外位開口部２１４からスライドインすること、またはスライドアウトすることが含まれていてもよい。
【００２２】
組織除去装置２００は、図６Ａおよび図６Ｂに示されるように、円錐構造で遠位ヘッド２１６をさらに備えていてもよい。卵円構造、ドーム型構造、凹状構造、および立体構造等を含むが、それらに限定されない他のヘッド構造もまた検討される。ヘッド２１６は、椎間板の環状壁面等、体内組織を貫通または解剖するように構成されてもよく、回転可能な軸２０８が回転している間、または回転可能な軸２０８が回転していない時に、使用されてもよい。他の実施形態では、ヘッドは、切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に組織または身体構造を除去するために使用可能な多重点または多重端を備えていてもよい。さらに他の実施形態では、ヘッドは、バリ機構として使用可能なグリットを備えた表面を含んでいてもよい。粒度は約６０から約１２００以上、場合によっては、約１００から約６００、および他の場合には、約２００から約５００に及び得る。
【００２３】
ヘッドは、任意選択で、標的部位での吸引または吸入を実施するために、および／または標的部位へ生理食塩水または他の生体適合性の流体または物質を注ぐために使用可能なポートまたはアバーチヤを備えていてもよい。生理食塩水または他の冷却物質または流体の使用は、例えば、除去処置の間に標的部位に印加された摩擦または他の力によって引き起こされ得る熱運動を制限するために使用され得る。生理食塩水または他の物質は、冷却されてもよく、または冷却されなくてもよい。他の実施形態では、１つ以上の治療薬は、多種多様の治療効果のうちのいずれかのために、生理食塩水中または流体中に供給され得る。これらの効果には、抗炎症効果、抗感染効果、抗腫瘍効果、抗増殖効果、止血効果等が含まれる。
【００２４】
いくつかの実施形態では、回転可能な軸は任意選択で、細長部材２０２を受けるために、その外側面上に１つ以上の陥凹または溝を備えていてもよい。たとえば、図７は、回転可能な軸２０８の近位開口部２１２および遠位開口部２１４の間の片面溝２１８を示す。片面溝２１８の深度および断面形状は、細長部材２０２を一部または全て受けるように構成されることができる。
【００２５】
細長部材２０２は、多種多様の構成要素および構造のうちのいずれかを備えていてもよい。たとえば、細長部材２０２は、チタニウム、ニッケル・チタン合金、ステンレス鋼、コバルトクロミウム合金、ポリマー（例えば、ナイロン、ポリエステル、およびポリプロピレン）、またはそれらの結合を備えていてもよい。細長部材２０２はまた、単一フィラメントまたはマルチフィラメント構造を有していてもよい。図８は、たとえば、マルチフィラメント・ケーブル３０２を備える細長部材の組織除去装置３００を示す。いくつかの実施形態では、マルチフィラメント細長部材は、単一フィラメント細長部材よりも大きい可撓性および／または応力耐性をもたらすことができる。マルチフィラメント細長部材は、約２フィラメントから約５０フィラメント以上、場合によっては、約３フィラメントから約１０フィラメント、および他の場合では、約５フィラメントから約７フィラメントの、いくつものフィラメントを備え得る。いくつかの実施形態では、細長部材は、椎間板に隣接する椎体の運動終板のように、骨組織の曲げ弾性係数よりも小さい曲げ弾性係数を有する。ある症例では、ある身体構造よりも小さい曲げ弾性係数をもたらすことによって、それらの身体構造に対する損傷は、減少または大幅に削減されることができる。したがって、いくつかの椎間板切除または髄核摘出術の処置において、椎骨運動終板の骨組織の曲げ弾性係数および椎間板環状線維壁面の両方よりも小さい曲げ弾性係数を有する細長部材を有する組織除去装置は、椎間板またはその椎骨の近接壁面を損傷することなく、椎間板の内側組織を粉砕することができる。いくつかの実施例では、細長部材の曲げ弾性係数は、無傷の骨または環状線維組織の曲げ弾性係数の約半分未満であってもよいが、一方で、他の実施形態では、細長部材の曲げ弾性係数は、少なくとも５倍だけ低く、またはさらには少なくとも約１０倍または２０倍だけ小さい。いくつかの実施形態では、細長部材の曲げ弾性係数は、曝露した長さに沿ってまたは回転可能な軸のその連結部位間で略均一である。たとえば、いくつかの実施形態では、曲げ弾性係数は細長部材の長さに沿って約１０倍の範囲以上によって変動し得ないものの、一方で、他の実施形態では、変動率は約５倍から約２倍の範囲より小さくなり得る。
【００２６】
いくつかの変形例では、ここで述べられたいくつかの変形例の細長部材（たとえば、マルチフィラメントまたは単一フィラメント）は、１つ以上の物質で被覆または被膜されてもよい。たとえば、細長部材は、ポリイミド、パリレン、シリコーン、もしくはウレタン、または他のポリマーで、または接着剤で、被覆されてもよい。物質は、マルチフィラメント細長部材のフィラメントの中または間に貫通してもよく、また貫通しなくてもよい。被覆は、たとえば、吹付け被覆もしくは浸漬被覆、または他の被覆方法で塗布されてもよい。他の実施例では、物質は、フィラメントの曝露外側面ではないフィラメントの間に提供されてもよく、たとえば、物質は、吹付けまたは浸漬後、細長部材の外側面からの吹込み空気によって、少なくとも一部が拭去または除去され得る。他の変形例では、被覆物質は、細長部材２０２に接着または加熱収縮された鞘またはチューブを備えていてもよい。いくつかの変形例では、スリーブまたは被覆は、約０．００１から約０．０１インチ、約０．００２から約０．００８インチ、または約０．００３から約０．００５インチの範囲の平均厚さを有する。被覆、鞘、またはチューブは、装、鞘、またはチューブに、部分的にまたは完全に内蔵された、または被覆、鞘、またはチューブの内側および／または外側面に付着された、螺旋のＬ３０４ステンレス鋼ワイヤ等、１つ以上のサポート構造をさらに備えていてもよい。被覆またはスリープは、曝露された、または曝露可能な細長部材またはケーブルの全長を被覆してもよく、また被覆しなくてもよく、細長部材またはケーブルの曝露しない部分を被覆してもよい。いくつかの変形例では、被覆またはスリープは、細長部材の近位部、中間部、遠位部の一部分を被覆してもよく、たとえば、約１０％、約２０％、約３０％、約４０％、約５０％、約６０％、約７０％、約８０％、約９０％、または約１００％のように、細長部材またはケーブルの全体の曝露された、または曝露可能な長さと比較して、被覆率としてみなされてもよい。
【００２７】
細長部材２０２は、収縮構成および拡張構成を有し得るが、細長部材２０２は、他の構成と比較して細長部材２０２に作用する応力が軽減される自然または基本構成を有していてもよい。この自然構成は、該当する場合、収縮構成、拡張構成、または収縮構成と拡張構成の間の構成であってもよい。したがって、自然構成内の細長部材２０２に作用する応力は、収縮構成もしくは拡張構成のいずれか、または収縮構成または拡張構成とは異なる第３の構成よりも小さてもよい。いくつかの実施形態では、拡張構成と類似した自然構成がその拡張構成にあるときに、細長部材２０２に作用するよりも小さい基礎応力が、その破断点を超えて細長部材２０２に応力を加える前に、組織または骨への衝撃からのより大きい応力耐性を提供し得るという理由で、有益となることができる。細長部材２０２をその収縮構成に調整することは、結果的に、細長部材にかかるより大きな応力になり得るが、応力は、使用中に細長部材に作用する衝撃を伴わずに、組織除去装置２の挿入および除去でのみ生じることができる。特定の自然構成で細長部材２０２を作り出すために、製造段階は、使用される特定の物質または形成に応じて変化してもよい。細長部材２０２がステンレス鋼（例えば、３０４Ｌまたは３１６Ｌステンレス鋼）、またはニッケル・チタン合金を備える実施形態では、たとえば、一連の変形段階および熱焼鈍段階は、自然拡張構成内の細長部材２０２を形成するために使用されてもよい。
【００２８】
細長部材２０２は、たとえば、正方形、長方形、台形、円形、楕円形、多角形、および三角形を含むが、それらに限定されない多種多様の断面形状のうちのいずれかを有していてもよい。断面形状および／またはサイズは、その長さに沿って均一であってもよく、または１つ以上の部分に沿って変化してもよい。一実施例では、細長部材は、その近位部からその遠位部まで、またはその遠位部から近位部まで減少する断面積のあるテーパ構成を有していてもよい。いくつかの実施形態では、細長部材２０２は、金属ワイヤまたは、約０．２ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．３ｍｍから約１ｍｍ、および他の場合では、鱒０．３ｍｍから約０．５ｍｍの範囲内の直径または最大断面容積のある他の伸長構造を備え得る。
【００２９】
いくつかの実施形態では、細長部材は、マイクロ研磨されてもよい。マイクロ研磨は、より固いか、またはより緻密な身体構造または組織を創傷清拭するために使用される時に、削取または断片形成の危険性を軽減し得るか、または軽減し得ない。他の実施形態では、細長部材は、その長さの１つ以上の部分に沿ったダリット面または刃先を備えていてもよい。たとえば、細長部材は、約９０度から約１０度、場合によっては、約７５度から約１５度、および他の場合では、約６０度から約３０度、さらに他の場合では、約４５度から約４０度の範囲のエッジ角度のある刃先を備えていてもよい。細長部材面の構成は、細長部材の反対側では、同一であるかまたは異なっていてもよい。たとえば、細長部材の後面と比較して、前面で異なる構成を有することによって、その回転方向に応じて、細長部材２０２の切断、切り取り、創傷清拭、または乳化の特徴を変化させることができる。他の実施形態では、前面および後面は、いずれの回転方向でも、通常同一の特徴を有することができ、類似の性能を有することができるが、１つの面が摩耗した場合に、ユーザに１つの面から他の面にスイッチすることを許可することができる。さらに他の実施形態では、回転方向は、除去される組織の相対的位置および任意の限界解剖構造に応じて、ユーザ選定であってもよい。たとえば、回転方向は、刃先５８または６０が組織または構造を捕えると、組織分裂要素８は臨界解剖構造から離れて回転するように選定されてもよい。
【００３０】
図６Ｂに示されているように、細長部材２０２は、通常類似した長さおよび通常直線構成の近位部２０４および遠位部２０６を有してもよく、それらの間に曲面のまたは傾斜した中間部２１０を有してもよい。しかしながら、図９は、凹形構成にある近位部３１４および遠位部３１６、およびの凸形構成にある中間部３１８を有する細長部材３１２を備える、組織除去装置３１０の別の実施形態を示す。多種多様の線状部、曲線状部、傾斜部のうちのいずれかを備え、左右対称または非対称の構成を備える他の構成もまた検討される。図９に示された実施形態において、回転可能な軸３２６の近位開口部３２２と遠位開口部３２４の間の縦方向距離３２０は、約４ｍｍから約３０ｍｍ以上、場合によっては、約６ｍｍから約１５ｍｍ、および他の場合では、約９ｍｍから約１２ｍｍの範囲内であってもよい。細長部材３０２の近位開口部３２２と逮位開口部３２４から最大変位距離３３２までの縦方向距離３２８および３３０は、それぞれ、類似していてもよいし、あるいは異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、縦方向距離３２８および３３０は、約２ｍｍから約２０ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから１０ｍｍ、および他の場合では、約４ｍｍから約６ｍｍの範囲内であってもよい。中間部３１８と回転可能な軸３２６の間の最大変位距離３３２は、細長部材の特定の構成に応じて変化することができる。中間部の最小変位距離（図示せず）は、細長部材が回転可能な軸に対して、その全長に沿って完全に収縮しない実施形態にあるように、ゼロである必要はない。いくつかの実施形態では、変位距離３１８は、約２ｍｍから約１０ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約８ｍｍ、および他の場合では、約４ｍｍから約６ｍｍの範囲内であってもよい。いくつかの実施形態では、最大変位距離３２２は、その最大距離に対する縦方向距離３２０、あるいは近位距離３２８または遠位距離３３０と比較して見なされる。たとえば、縦方向距離に対する最大変位距離の比率は、約０．２から約１以上、場合によっては、約０．３から約０．８、および他の場合では、約０．４から約０．５の範囲内であり得る。回転可能な軸の遠位開口部３２４と遠位ヘッド３３６の距離３３４は、約０．５ｍｍから約５ｍｍ以上、場合によっては、約１ｍｍから約４ｍｍ、および他の場合では、約２ｍｍから約３ｍｍの範囲内であってもよい。ヘッド３３６の長さ３３８は、約２ｍｍから約１５ｍｍ以上、場合によっては、約３ｍｍから約１０ｍｍ、および他の場合では、約４ｍｍから約５ｍｍの範囲内であってもよい。円錐またはテーパヘッドを備える実施形態では、ヘッド構成の角度３４０は、約１０度から約９０度以上、場合によっては、約２０度から約６０度、および他の場合では、約３０度から約４５度の範囲内であってもよい。
【００３１】
回転可能な軸３２６および／またはヘッド３３６の直径３４２（または最大横軸容積）は、約０．５ｍｍから約５ｍｍ以上、場合によっては、約１ｍｍから約３ｍｍ、および他の場合では、約１ｍｍから約２ｍｍの範囲内であってもよい。軸３２６とヘッド３３６の直径は、類似していてもよいし、または異っていてもよい。近位開口部および遠位開口部の最大断面容積は、類似していてもよいし、または異っていてもよく、約０．１ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．２ｍｍから約１ｍｍ、および他の場合では、約０，４ｍｍから約０．８ｍｍの範囲内であってもよい。
【００３２】
回転可能な軸３２６の溝３４４の幅は、あるのであれば、約０．２ｍｍから約１．５ｍｍ以上、場合によっては、約０．３ｍｍから約１ｍｍ、および他の場合では、約０．４ｍｍから約０．７ｍｍの範囲内であってもよい。溝３４４の幅はまた、細長部材の直径または幅の率とみなされてもよく、その率は、約８０％から約４００％以上、場合によっては、約１０５％から約３００％、および他の場合では、約１５０％から約２００％の範囲内であってもよい。前述のように、溝３４４の深さは、細長部材３１２の最大横方向寸法よりも小さくてもよく、同程度でもよく、または大きくてもよい。いくつかの実施形態では、溝深または平均溝深は、約０．２ｍｍから約２ｍｍ以上、場合によっては、約０．４ｍｍから約１ｍｍ、および他の場合では、約０．６ｍｍから約０．８ｍｍの範囲内であってもよい。他の実施形態では、溝の深さは、細長部材の深さの率であってもよく、約２０％から約２００％以上、場合によっては、約５０％から約１２５％、および他の場合では、約４０％から約１００％の範囲内であってもよい。
【００３３】
単一の細長部材２０２は、図６Ａで示される組織除去装置２００内に設けられているが、他の実施形態は、２つ以上の細長部材を備えていてもよい。しかしながら、いくつかの実施形態では、単一の細長部材が、複数の細長部材の組織除去装置と比べて軽減された表面ドラッグによって、より高い回転速度を可能にし得る。複数の細長部材の実施形態では、細長部材が、回転可能な軸の周りに均一に、または非均一に分布されていてもよい。いくつかの実施形態では、各細長部材が、各自の近位開口部および遠位開口部を有してもよく、しかし他の実施形態では、２つまたはそれ以上の細長部材が、近位開口部および／または遠位開口部を共有していてもよい。近位開口部および／または遠位開口部は、回転可能な軸上の同一または異なる縦方向位置に位置していてもよく、各細長部材は、同一または異なる長さまたは構成を有していてもよい。細長部材は、独立し調整可能、または群において調整可能であり得る。
【００３４】
図１０を参照すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置３５２の細長部材３５０は、可撓性の細長部材３５０に取り付けまたは連結された他の構造３５４、３５６、および３５８を備えていてもよい。これらの構造は、チューブ、棒、バー、切断ディスク、または他の切断部材、もしくはビードまたは他の構造を含む、多種多様の構造のうちのいずれかを備えていてもよい。図１０に示された特定の例では、細長部材３５２が、可撓性部分３６０、３６２，３６４，および３６６の間で交互になる剛性部３５４、３５６、および３５８を備える。１つ以上の可撓性部分はまた、ピン継ぎ手または蝶番継ぎ手のように、機械継ぎ手と置き換えられてもよい。いくつかの実施形態では、可撓性伸長部分３６０，３６２，３６４、および３６６が、各剛性部３５４、３５６、および３５８の管腔を通過するか、あるいは別様に各剛性部３５４、３５６、および３５８に連結している単一の隣接した可撓性細長部材の一部である。他の実施形態では、１つ以上の可撓性部分３６０，３６２，３６４、および３６６が、分離し、２つのみの剛性部３５４、３５６、および３５８、または１つの剛性部および回転可能な軸３６８、またはその中の構造と相互接続する。剛性部および可撓性部分の特定の数、形状、可撓性／剛性、長さ、および位置は、変化してもよく、均一または左右対称でなくてもよい。いくつかの実施形態では、完全に拡張された細長部材の長さに沿った可撓性部に対する剛性部の率は、約０％から約９９％、場合によっては、約５０％から約９５％、および他の場合では、約７５％から約９０％の範囲内であってもよい。いくつかの実施形態では、可撓性部分の長さは、隣接する剛性部の長さの約７５％未満、場合によっては、約５０％未満、および他の場合では、約２０％または約１０％未満であってもよい。
【００３５】
図１０に示された例において、組織除去装置３５２は、他の剛性部３５６および３５８よりも大きい１つの剛性部３５４を備える。細長部材３５０の最大変位距離に位置している部分は、図１０に示される通り、可撓性部分３６２であってもよく、または他の実施形態の剛性部であってもよい。剛性部３５４、３５６、および３５８は、通常は形状が線状であるが、曲線状または僚斜またはそれらの組み合わせであってもよい。図１０の細長部材３５０はまた、通常は収縮構成および拡額構成ともに単一の面内にあるように構成されるが、他の実施形態では、１つ以上の剛性部または可撓性部分が、収縮構成および／または拡張構成で面外に配向されていてもよい。図１０のさらに図解しているように、軸３６８は、溝３６９、または縮小直径または横断面容積の軸の領域を備えてもよく、細長部材３５２が収縮構成にある場合に突出することが可能であることによって、組織除去装置３５２の全体の断面積が縮小することができる。
【００３６】
図１０に示されるように、拡張状態にある細長部材３５０は、その近位開口部３７０および遠位開口部３７２の周りに位置する可撓性部分３６６および３６０を有していてもよい。しかしながら、他の実施形態では、細長部材は、近位開口部または遠位開口部の周りに剛性部または他構造を有していてもよい。図１１では、たとえば、組織除去装置３８０は、通常可撓性ケーブル３８８によって相互接続された近位剛性部材および遠位剛性部材３８４および３８６を備えた左右対称の細長部材３８２を備える。拡張構成では、剛性部材３８４および３８６は、部分的に、回転可能な軸３９４の近位開口部および遠位開口部３９０および３９２内に位置しているか、または嵌め込まれる。いくつかのさらなる実施形態では、近位開口部および遠位開口部３９０および３９２に剛性部材３８４および３８６を有することによって、軸３９４に対する細長部材３８２の傾斜または屈曲が低減する。細長部材３８２が制限される度合いは、たとえば、開口部３９０および３９２、ならびに剛性部材３８４および３８６の幅、軸３９４の外側および内側の剛性部材３８４および３８６の長さ３９６および３９８、可撓性部分の長さ４００、および軸３９４の全体の直径、ならびに剛性部材３８４および３８６の剛性の度合いに依存していてもよい。図１１にさらに示されているように、軸３９４は、溝４００、または縮小直径、または横軸容積を有する他の構成をさらに備えていてもよい。溝４００または構成の少なくとも一部は、近位開口部および遠位開口部３９０および３９２の間に位置しているが、溝４００または構造はまた、それぞれ、開口部３９０および３９２に近位または遠位に位置していてもよい。
【００３７】
図１２Ａおよび１２Ｂに示されるように、いくつかの実施形態は、組織除去装置４２０は、回転可能な軸４２６の縦方向長さに沿って異なる円周位置に位置する近位開口部および遠位開口部４２２および４２４を有してもよく、および／または細長部材４２８は、回転可能な軸４２６に対して、螺旋形の捻転または歪曲された構成を有する少なくとも１つの部分を備える。図１２Ａは、収縮構成または崩壊構成にある組織除去装置４２０を示すのに対して、図１２Ｂは、伸長構成または拡張構成にある組織除去装置４００を示す。軸４２６の近位開口部４２２を介して細長部材４０８を拡張させることによって、細長部材４２６は、縦方向に圧迫されることができ、軸４２６から放射状に外向きに拡張することができる。
【００３８】
細長部材の構造は、回転方向で変化してもよい。たとえば、細長部材は、右巻または左巻の螺旋配向（すなわち、時計回りまたは反時計回り配向）を有していてもよい。図１２Ａおよび１２Ｂでは、たとえば、細長部材４２８は、左巻または反時計回りの螺旋配向を有する（組織除去装置４２０の近位端から見て）。細長部材４２８の螺旋配向は、軸４２６の回転方向と同一であってもよく、または回転方向と逆であってもよい。細長部材４２８の螺旋構成は、多種多様の方法のうちのいずれかにおいて特徴づけられることができる。たとえば、回転の絶対数は、細長部材で、約０（たとえば、線状細長部材）から約４回転以上、場合によっては、約１／４回転から約１と１／２回転、および他の場合では、約１／２回転から約１回転の範囲のどこかであってもよい。他の実施形態では、螺旋構成は、その回転率によって特徴づけられてもよく、ミリメータまたはセンチメータ毎の回転数として計算されてもよい。いくつかの実施形態では、回転率は、約０．３回転／ｃｍから約２回転／ｃｍ以上、場合によっては、約０．７回転／ｃｍから約１．５回転／ｃｍ、および他の場合では、約０．９回転／ｃｍから約１回転／ｃｍの範囲であってもよい。細長部材４２８は、そのピッチ角度によって特徴づけられてもよく、約０度から約９０度、場合によっては、約５度から約９０度、および他の場合では、約４５度から約８５度の範囲であり得る。細長部材の螺旋構成は、通常その長さに沿って湾曲することができるが、その間に角のあるか、あるいは曲線状の屈曲を有する複数の線状部分を含んでいてもよい。収縮構成および拡張構成内の螺旋細長部材の構成は、細長部材の可撓性、細長部材の１つ以上の端が回転可能な軸に取り付けまたは固定されている様式と角度、および細長部材の自然構成に応じて変化してもよい。
【００３９】
図１３Ａから１３Ｃに示されるように、螺旋細長部材４５２を有する組織除去装置４５０はまた、回転可能な軸４５６上に、１つ以上の溝４５４を有していてもよい。溝４５４は、収縮構成にある細長部材４５２の着座および／または固定を容易にすることができる。図１３Ｃに示すように、細長部材４５２および溝４５４の螺旋構成は、回転可能な軸４５６の長さに沿って均一でなくてもよい。遠位開口部４６０に隣接する遠位溝４５８は、縦方向距離に沿って中間溝４６２の１／２回転よりも約５０％短い約１／２回転を含んでいてもよく、一方で、中間溝４６２と近位開口部４６６との間の近位溝４６４は通常形状である。いくつかの実施形態では、回転率の変化は、約０から約４回転／ｃｍ以上、場合によっては、約０から約１回転／ｃｍ、および他の場合では、約０から約０．５回転／ｃｍの範囲であってもよい。図１３Ａから１３Ｃの特定の実施形態では、細長部材４５２の遠位部４６８は、細長部材４５２の近位部４７０が外側に放射状に曲がると、通常拡張構成にある遠位溝４５８内の軸４５６の周囲に包まれたままである。図１３Ｃに示すように、この特定の構成では、細長部材４５２の最大変位距離４７２は、遠位開口部４６０よりも軸４５６の近位開口部４６６により近接して位置している。近位開口部および遠位開口部４６６および４６０は、軸４５６の外側面に垂直に配向されていてもよく、または軸４５６の外側面に対して傾斜または接平面で配向されていてもよく、これによって開口部４６０および４６６での細長部材４５２に作用する圧力を軽減することができる。溝４５４の端はまた、その長さに沿って、または少なくとも開口部４６０および４６６周辺で、丸くなっていてもよい。しかしながら、細長部材は、近位開口部および遠位開口部の間のいずれかに位置している、またはさらには遠位開口部に遠位にかつ／または近位開口部に近位に拡張している最大変位距離を有して構成されてもよい。他の実施形態では、細長部材はさらに、複数の最大変位距離を備えていてもよい（たとえば、拡張構成にある多角の、起伏のある、または円弦曲線の細長部材）。いくつかの実施形態では、最大変位距離４７２は、軸４５６の直径または縦軸容積よりも約０．５から約１０倍の大きさ、場合によっては、約１倍から約５倍の大きさ、および他の場合では、約２倍から約３倍の大きさの範囲である。最大距離の縦方向位置は、近位から遠位開口部までの相対位置として特徴づけられてもよく、そしてそれは約−２０％以下、約−１０％、約０％、約＋１０％、約十２０％、釣＋３０％、約＋４０％、約＋５０％、約＋６０％、釣＋７０％、約＋８０％、約＋９０％、約＋１００％、約＋１１０％、または約＋１２０％以上であってもよい。
【００４０】
次に図１４Ａおよび１４Ｂを参療すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置４８０は、狭小領域４８４を有する軸４８２を備え得る。少なくとも一部の狭小部４８４は、近位および遠位接続間、または細長部材４９０が突出した取付具または開口部４８６および４８８間に位置し得るが、他の実施形態では、狭小部４８４の少なくとも一部は、それぞれ、開口部４８６および４８８に近位または遠位にあり得る。図１４Ａに示されるように、軸４８２の狭小部４８４は、薄型の収縮構成を容易にし得るが、また鈎裂き組織または付着生体物質が占有するための付加空間を提供し得る。これは、例えば、図１４Ｂの細長部材４９０が図１４Ａの収縮構成内に収縮される時、または長期処置の間に、発生し得る。この付加空間は、組織除去装置を内視鏡検査器具またはカニューレから抜き出す時、有益であり得る。図１４Ａおよび１４Ｂのさらなる図解として、取付具または開口部４８６および４８８は、図１２Ａおよび１２Ｂに示された組織除去装置４２０の開口部４２２および４２４の表面配向よりはむしろ、横軸配向を有し得る。
【００４１】
図１４Ａおよび１４Ｂの狭小部４８４は、均一直径および構成を有しているが、他の実施形態では、図１５の組織除去装置４９２など、狭小部４９４は、可変の直径または構成を備えたテーパ構成を有していてもよい。再び図１４Ａおよび１４Ｂを参照する。狭小部４９４の長手方向軸は、軸４８２の残部の枢軸と同軸であってもよいが、いくつかの実施形態では、長手方向軸は、たとえば、偏心であるか可変であるなど、異なっていてもよい。図１６では、たとえば、組織除去装置４９６は、螺旋状またはねじれた構成を有する非線状の長手方向軸を備えた狭小部４９８を含む。また、組織除去装置４９６のこの例は、同一の螺旋配向で狭小部４９８および細長部材３９９を有するが、他の実施例では、螺旋配向は、異なっていてもよく、または対向していてもよい。
【００４２】
図５Ｂを参照する。図５Ａの組織除去装置２は、種々の内部の構成要素を示すために、除去された筐体６の一部分で図解されている。この実施形態では、組織除去装置２は、組織除去アセンブリ８を駆動するモータ１４に電力を供給するために、電池１２をさらに備える。他の実施形態では、電池１２に加えて、または電池１２の代わりに、外部電源へのコネクタが設けられてもよい。設けられる電池および電力の種類は、モータおよび／または組織除去装置２の他の構成要素の特定の電力需要に応じて異なっていてもよい。
【００４３】
いくつかの実施形態では、組織除去装置２のモータ１４は、ＤＣモータであるが、他の実施形態では、モータ１４は、ＡＣまたはユニバーサルモータを含むがこれらに限定されない、多種多様の構成のうちのいずれかを有していてもよい。モータ１４は、トルク式、ブラシ式、ブラシレス式、またはコアレス式のモータであってもよい。いくつかの実施形態では、モータ１４は、約５００ｒｐｍから約２００，０００ｒｐｍ以上、場合によっては、約１，０００ｒｐｍから約４０，０００ｒｐｍ、および他の場合では、約５，０００ｒｐｍから約２０，０００ｒｐｍの回転速度を与えるように構成されてもよい。モータ１４は、外側管４を介して、または外側管４内に位置している駆動部材によって、組織除去アセンブリ８に作用することができる。いくつかのさらなる実施形態では、流体シール１６は、モータ１４および／または筐体６の他の構成要素を、任意の流体または外側管４もしくは筐体開口部１８を通って輸送されることのできる他の物質から保護するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、コネクタまたはシールは、トロカール、導入器、カニューレ、または組織除去アセンブリ８および外側管４が挿入された他の管状部材に筐体６を連結することを可能にするために、筐体開口部１８の周囲に設けられていてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、約０．０１ｃｍから約１．５ｃｍ以上、場合によっては、約０．１ｃｍから約１ｃｍ、および他の場合では、約２ｍｍから約６ｍｍの外径を有する導入器またはカニューレを含んで使用されてもよい。
【００４４】
図５Ａおよび図５Ｂに示されるように、組織除去装置２は、組織除去装置２と吸入源または吸引源とを連結するために使用されることのできる導管２４をさらに備えていてもよい。吸入源または吸引源は、たとえば、外側管４の管腔または導管を通して、または外側管４が挿入される管状部材を通して、流体または物質を輸送するために使用されることができる。特定の一実施形態では、導管２４は、管２２の長さを介して流体シール１６と連通するポート２０を備える。流体シール１６は、外側管４と管２２の間の流体または物質の流動を可能にするとともに、モータ１４に連結される外側管４またはその中の駆動部材の運動を可能にするように構成されている。他の実施形態では、導管２４は、流体または物質トラップを含むがこれらに限定されない追加の構成要素をさらに備えていてもよく、このトラップは、筐体６内に位置してもよく、もしくは筐体６に取り付けられてもよく、またはボート２０もしくは管２２に取り付けられてもよく、あるいは組織除去アセンブリ８から吸引源までの経路に沿った他の任意の場所に位置していてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置２を使用して物質を標的部位に吹き込みまたは注入するために、別々のポートを設けてもよい。他の実施形態では、導管２４は、物質および／もしくは流体の引き込みおよび吹き込みの両方のため、または吹き込みのみのために使用されてもよい。組織除去装置の構造に応じて、引き込みおよび／または吹き込みは、外側管４の遠位端において、および／または組織除去アセンブリ８の１つ以上の開口部を介して生じてもよい。他の実施形億では、ポートは、凝固カテーテル、焼灼カテーテル、または他のエネルギ送達デバイスを標的部位に挿入するために使用されてもよい。
【００４５】
いくつかの実施形態では、外側管は、少なくとも１つの管腔を含む外側管状部材と、モータを組織除去アセンブリに機械的に連結するように構成された伸長駆動部材とを備え得る。他の実施形態では、外側管は、たとえば、組織除去アセンブリの構成を調整または制御するために、追加の部材を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、外側管４は、制御ワイヤを含む１つ以上の管腔を備え、これは、外側管の遠位端の偏向を操作するために使用されることができる。外側管および任意選択の駆動部材は、剛性または可撓性であってもよい。外側管は、線状構成または非線状構成で事前に成形されていてもよい。いくつかの実施形態では、外側管および構成要素は、ユーザによって変形可能であるように構成されており、特定の標的部位へのアクセスを容易にすることができ、あるいは１つ以上の引張ワイヤまたは張力要素を備える操縦機構を使用して、ユーザによって換縦可能であってもよい。いくつかの実施形態では、追加の硬性を組織除去装置にもたらすために、硬化ワイヤまたは要素を外側管に挿入してもよい。組織除去要素とモータまたは筐体の間の外側管の全長は、いくつかの実施形態では、約０ｃｍから約３０ｃｍ以上、場合によっては、約４ｃｍから約２０ｃｍ、および他の場合では、約１０ｃｍから約１４ｃｍまでで変化してもよい。
【００４６】
他の実施形億では、組織除去装置は、モータの軸に取り外し可能に取り付け可能であるか、またはモータに連結されることのできる組織除去アセンブリを備えていてもよい。さらに他の実施形態では、組織除去装置は、軸に連結される組織除去アセンブリを備えていてもよく、この場合、軸は、モータまたはモータに連結される軸に取り外し可能に取り付け可能であってもよい。
【００４７】
筐体６は、組織除去装置２の携帯式の使用を可能にするサイズおよび／または形状で構成されてもよい。他の実施形態では、組織除去装置２は、ユーザによる取り扱いを容易にするために、外側管４の周囲に位置するグリップまたは構造を備えていてもよく、一方で、外側管４の近位端は、たとえば、卓上用もしくはカート式の機械、または装着もしくは固定された機械に取り付けられる。これらの実施形態では、グリップは、モータなど組織除去装置のいずれかの他の構成要素を含んでもよいし、あるいは含まなくてもよく、一方で、外側管４の近位端における機械は、たとえば、吸引システムまたは種々の無線周波数焼灼構成要素など１つ以上の他の構成要素を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、筐体６は、約１ｃｍから約１２ｃｍ以上、場合によっては、約２ｃｍから約８ｃｍ、および他の場合では、約３ｃｍから約５ｃｍの長さを有していてもよい。筐体の平均直径（または、筐体の長手方向軸に対する他の横方向の寸法）は、約１ｃｍから約６ｃｍ以上、場合によっては、約２ｃｍから約３ｃｍ、および他の場合では、約１．５ｃｍから約２．５ｃｍであってもよい。筐体６は、１つ以上の隆起、陥凹、またはスチレンブロック共重合体もしくは他のポリマー表面を含むがこれらに限定されないテクスチャ加工面もしくは摩擦面をさらに備えていてもよい。
【００４８】
図１７に示すように、組織除去装置は、任意選択により、組織輸送アセンブリ６８を備えていてもよく、組織輸送アセンブリ６８は、外側管４内または外側管４に沿った組織の輸送または除去を容易にするために使用されることができる。図示する特定の実施形態では、組織輸送アセンブリ６８は、回転可能な駆動部材７８上に装着される螺旋状部材７０を備える。駆動部材７８の作動によって、外側管４のチャネルまたは管腔７２内の組織または他の材料の近位運動が、螺旋状部材７０の回転により機械的に容易となる。作動した駆動部材７８はまた、遠位のバリ要素または他の組織除去装置８を回転させる。いくつかの実施形態では、組織輸送アセンブリ６８は、組織減量が同時に実行されない場合、より遅い回転速度で使用されることができる。反対方向に回転する場合、螺旋状部材７０は、組織、流体、または他の物質もしくは薬剤を外側管４から放出するか、もしくは遠位に輸送するために使用されることができ、または筐体６の吹き込みポートに供給されることができる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、約２ｍｍから約１０ｃｍ以上、場合によっては約３ｍｍから約６ｃｍ、および他の場合では、約４ｍｍから約１ｃｍの長手方向寸法を有していてもよい。他の実施形態では、螺旋状部材７０の長手方向寸法は、外側管４の長手方向寸陰の割合とみなされてもよく、外側管４の長手方向寸法の約５％から約１００％、場合によっては、約１０％から約５０％以上、および他の場合では、約１５％から約２５％の範囲であってもよく、さらに他の場合では、約５％から約１５％である。図１７に示す螺旋状部材７０は、共通の構造である駆動部材７８上に装着または連結されていることから、組織除去アセンブリと同じ率で回転するが、他の実施形態では、螺旋状部材は、駆動部材から分離して回転するように構成されてもよい。たとえば、螺旋状部材は、外側管の管腔の少なくとも近位部分に沿って位置するが、駆動部材上に装着されない螺旋状コイルを備えていてもよい。この特定の実施例では、螺旋状部材は、駆動部材から独立して回転可能である。さらに他の実施形態では、螺旋状部材７０は、管腔７２の表面上に装着されてもよく、駆動部材７８または組織除去アセシプリから独立して、外側管４の回転によって、管腔７２に沿って組織または物質を輸送するために使用可能である。
【００５０】
螺旋状部材７０は、連続構造として示されるが、いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、１つ以上の位置において中断されてもよい。また、螺旋状部材７０の締め付けの度合いまたは角度は、約０．５巻／ｍｍから約２巻／ｍｍ、場合によっては、約０．７５巻／ｍｍから約１．５巻／ｍｍ、および他の場合では、約１巻／ｍｍから約１．３巻／ｍｍで変化し得る。螺旋状部材７０の断面形状は、図１７に示されるように通常円形であり得るが、他の実施形態では、１つ以上の線を有してもよい。螺旋状部材７０の一般的な断面形状は、円形、楕円形、三角形、台形、四角形、長方形、またはいずれかの他の形状であってもよい。螺旋状部材７０の巻きの締め付けおよび断面形状または断面積は、均一であってもよく、またはその長さに沿って変化してもよい。いくつかの実施形態では、複数の螺旋状部材７０は、外側管４内において平行にまたは連続的に提供され得る。
【００５１】
いくつかの実施形態では、駆動部材７８は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００８インチから約０．６インチ、および他の場合では、約０．０１インチから約０．４インチの長さだけ、外側管４から遠位に拡張および収縮するように構成されてもよい。いくつかの実施形態では、螺旋状部材７０は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００８インチから約０．６インチ、および他の場合では、約０．０１インチから約０．４インチの距離を置いて、組織減量要素に近位に位置する。いくつかの実施形態では、駆動部材７８が外側管４から最大限に拡張する場合、螺旋状部材７０は、約０．００４インチから約０．８インチ以上、場合によっては、約０．００４インチから約０．４インチ、および他の場合では、約０．１インチから約０．２インチの長手方向寸法だけ、外側管４から突出していてもよい。いくつかの実施形態では、駆動部材７８および／または螺旋状部材７０の拡張の程度は、組織輸送アセンブリによる組織輸送の程度に影響を及ぼし得る。
【００５２】
図１８Ａおよび１８Ｂを参照する。別の実施形態では、組織除去装置５００は、筐体５０２および外側軸５０４を有する。筐体５０２には、可変長の組織除去アセンブリの収縮および拡張を調整するように構成された指回し式円形板５０６を有する調整機構が含まれていてもよい（図示せず）。指回し式円形板５０６は、可変長の組織除去アセンブリに連続変化範囲を提供し得るが、他の実施形態では、指回し式円形板５０６の回転は、１つ以上の既定位置を提供するつめまたは戻り止めで構成されてもよい。前述のように、多種多様の他の制御機構およびインターフェースのうちのいずれかを使用してもよい。調整機構は、可変長の組織除去アセンブリが過剰に拡大するのに抵抗したり阻止したりするために、１つ以上の制止要素または他の調整制限構成を備えていてもよい。たとえば、制限構造は、可変長の組織除去アセンブリが過剰に拡大するのに抵抗するために、筐体５０２内に設けられていてもよい（図示せず）。この特定の実施形態では、組織除去装置５００は、ロッカー型電源スイッチ５０８によって操縦可能に、固定回転速度で組織除去アセンブリを回転させるように構成されている。しかしながら、前述のように、多種多様の電源および／または速度制御機構のうちのいずれかが使用されてもよい。
【００５３】
図１８Ｃおよび図１８Ｄを参照する。図１８Ｃは、筐体５０２内の内部の構成要素の部品図であって、一方で、図１８Ｄは、筐体５０２の一部分が除去された内部の構成要素の概略断面図である。図１８Ｃに示すように、駆動部材５１０は、組織除去装置５００の外側軸５０４内で回転可能に存在する。駆動部材５１０の遠位端（図示せず）は、組織除去アセンブリ（図示せず）に連結され、一方で、駆動部材５１０の近位端５１２は、駆動軸５１６の遠位端５１４に連結されている。駆動軸５１６の近位端５１８は、直接または連結器５２２を通してのいずれかで、モータ５２０に連結されてもよい。連結器５２２は、駆動軸５２６のいくつかの軸方向運動を可能にするように構成されることができる。調整部材５２６の近位端５２４は、駆動部材５１２の近位端５１０から突出し、駆動キー５２８に取り付けられている。駆動キー５２８は、駆動軸５１６の近位端および遠位端５１８および５１４の間で摺動可能に位置しているフランジ５３０を備えていてもよい。指回し式円形板５０６は、指回し式円形板５０６の回転が推力部材５３２の軸方向運動を引き起こすように、推力部材５３２に移動可能に連結されてもよい。いくつかの実施形態では、推力部材５３２は、指回し式円形板５０６のネジ式管腔に相補的である螺旋状ネジで構成されてもよい。しかしながら、他の実施形態では、推力部材は、摺動部材、枢動部材、または他の連結構造を備えていてもよい。推力部材５３２は、推力部材５３２と駆動キー５２８を移動可能に連結する保持構造５３４を通って、駆動キー５２８を軸方向にスライドするように構成されてもよい。保持構造５３４は、モータ５２０によって駆動軸５１６の回転を可能にするとともに、また、推力部材５３２の軸方向運動を駆動キー５２８に連結し、その結果、軸５０４の遠位端に位置する組織除去アセンブリの調整を可能にするとともに、駆動部材５１０の回転する能力の維持を可能にする。推力部材５３２は、保持構造５３４内で推力部材５３２の保持を容易にするフランジ５３６を備えていてもよい。フランジ５３６は、回転しないフランジ５３６に反して駆動キー５２８の回転運動を容易にするために、１つ以上の軸受部を備えていてもよい。保持構造５３４はまた、いくらかの軸力を駆動キー５２８に伝送しつつ、駆動キー５２８に反して駆動軸５１６の回転を容易にするために、１つ以上の保持軸受部５３８を含んでいてもよい。保持構造５３４は、組織除去アセンブリが過剰に拡張または収縮するのを制限するために使用されることのできる、１つ以上の制限器５４０を任意選択で備えている。シール５４２は、筐体５０２の中身を保護するために、外側軸５０４周辺に設けられていてもよい。
【００５４】
図１８Ｄに示すように、組織除去装置５００は、電池コネクタ５４６を使用してモータ５２０に連結する電池５４４を使用して、電力を供給されることができる。図１８Ｃに示すように、電池５４４は、９ボルト電池などの標準電池であってもよいが、特注生産電池であってもよい。使用可能な駆動軸連結および調整機構の他の実施例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国特許第５，０３０，２０１号に開示されている。
【００５５】
ここで述べられる種々の例では、組織除去装置の外側管および駆動軸が剛性の構造または物質を備えることが可能であるが、任意選択で、さらに駆動軸の回転を可能にしつつ屈曲可能な少なくとも１つの可撓性領域を備えていてもよい。可撓性駆動軸の例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国特許第５，６６９，９２６号および第６，０５３，９０７号に開示されている。いくつかの実施例では、可撓性領域は、駆動軸および外側管の長さの大部分またはすべてを含んでいてもよい。可撓性領域を有する組織除去装置は、椎間孔を介した中央脊柱管など、体の特定の領域へのアクセスを容易にすることができる。いくつかの実施例では、可撓性組織除去装置は、可擁性領域に遠位に取り付けられ、近位の筐体内の操縦部位によって操作される１つ以上の操縦ワイヤを使用する操縦アセンブリを備えていてもよい。カテーテルおよび他の細長い器具とともに使用される他の操縦機構もまた、使用されることができる。他の例では、活性操縦機構は、可撓性組織除去装置には設けられていないが、可撓性組織除去装置は、組織除去装置が挿入されている内視鏡によって操縦されることができる。操縦可能な内視鏡のいくつかの例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、出願第１２／１９９，７０６号に開示されている。
【００５６】
図１９Ａから図１９Ｃは、組織除去装置６００の筐体６０６内に位置する可撓性領域６０２および操縦アセンブリ６０４を有する組織除去装置６００の１つの実施形態を示す。加えて、筐体６０６には、外側管６１２に位置する駆動軸（図示せず）を回転させるモータ６１０を作動させる電源スイッチ６０８と、装置６００の遠位端周辺で流体を注入または吸引するために使用されるかんがい管６１４内とが含まれている。図１９に示すように、操縦アセンブリ６０４は、筐体６０６から突出する２つのアーム６１８および６２０を有する旋回レバー６１６を備える。他の実施形態では、操縦アセンブリ６０４は、単一のアームレバー、スライダ、つまみ、または他のタイプのアクチュエータを備えていてもよい。操縦アセンブリ６０４は、任意選択で、いったん解放されると、レバー６１６のスプリングバックを容易にすることのできる１つ以上のバネまたはバイアス構造を備えていてもよい。操縦アセンブリ６０４はまた、任意選択で、特定の構成で操縦アセンブリを維持するための解放可能な施錠装置を備えていてもよい。施錠装置は、たとえば、摩擦嵌合または連動装置であってもよい。
【００５７】
レバー６１６に連結されているのは、外側管６１４内で摺動可可能に移動可能であって、可撓性領域６０２の遠位部と遠位に連結されている、２つの操縦要素またはワイヤ６２２および６２４である。操縦ワイヤ６２２または６２４は、分離したワイヤ、またはレバー６１６を通って輪になった同一ワイヤの２つの部分であってもよい。操縦ワイヤ６２２または６２４は、レバーアーム６１８および６２０のうちの１つを作動させることによって、張力がかけられると、可撓性領域６０２は、曲がるか、または撓むこととなる。可撓性領域は、多種多様の重合体または金属構造のうちのいずれかを含む、多種多様の可撓性物質および／または可撓性構造のうちのいずれかを備えていてもよい。図示された実施形態では、可撓性領域６０２は、屈曲特性を増補することのできる複数の任意選択のスロット６２６を備えるが、他の実施形態では、アコーディオンのような構成または他のタイプの屈曲構成もまた設けられることができる。図１９Ｃに示すスロット６２６の端６２８は、任意選択の拡張弓状構成を有し、これは、可撓性領域６０２に作動することのできる屈曲カの少なくともいくらかを再分配することができ、裂傷に抵抗し得る、または可撓性領域に対する結果として生じる損傷のいくらかを軽減することができる。可撓性領域の長さは、約０．０４インチから８インチ以上、場合によっては、約０．２インチから約２インチ、および他の場合では、約０．３インチから０．８インチまでの範囲にあってもよい。スロット６２６の端６２８の幅は、組織除去装置の縦軸に沿って、非屈曲構成で測定されたとして、約０．０２インチから０．１５インチ以上、場合によっては、約０．０４インチから約０．１インチ、および他の場合では、約０．０４インチから約０．０７インチまでの範囲にあってもよい。さらに他の実施形態では、可撓性領域は、特定の構成がなくてもよいが、外側管の他の部分よりも低いデュロメータを有する可撓性物質を備える。最大屈曲度は、ある特定の実施形態では、約５度から約１０度以上、場合によっては、約１５度から約２５度以上、および他の場合では、約４５度から約７５度以上、さらに約９０度から約１０５度以上まで変化してもよい。中立軸から操縦する双方向性を有する組織除去装置の実施形態では、それぞれの方向での最大屈曲度は、同一であってもよいし、または異っていてもよい。
【００５８】
図１９Ｃに示すように、可撓性の細長部材６３０の曝露した近位端および遠位端６４６および６４８は、開口部または近位端および遠位端６４６および６４８の円周方向面に位置している取り付け部位のいずれかを通って、回転可能な軸アセンブリ６３２に連結されることができる。可撓性の細長部材６３０の一端または両端と連結されることのできる他の部位は、たとえあったとしても、テーパ領域６４２および６４４を含むがそれらに限定されず、または他の横面は、回転可能な軸アセンブリ６３２の縦軸に対して少なくともある程度横方向に配向している。さらに他の連結部位には、縮小された直径中核６３４および貫通要素６４０が含まれていてもよい。
【００５９】
操縦可能な組織除去装置は、たとえば、剛性組織除去装置と比較して、除去された組織の領域または量を増加させるために、いくつかの処置中に使用されてもよい。いくつかの実施例では、解剖制限または傷害の危険性の増加によって、剛性組織除去装置が操作され得る範囲に限定されてもよい。図２０Ａおよび図２０Ｂは、たとえば、操縦可能な組織除去装置６５０で得られる運動軸および潜在的な組織除去領域のうちのいくつかを概略的に示す。ここで、拡張可能なケーブル６５２を有する操縦可能な組織除去装置６５０は、椎間板６５３の中に挿入されることができる。操縦可能な組織除去装置６５０および剛性の線状組織除去装置が縦軸６５４に対して並進し回転することができるが、一方で、組織除去装置６５０の外側管６５８の剛性部分の旋回領域６５６（および剛性組織除去装置上の対応構造）は、実質的に限定され得る。というのは、外側管６５８の小規模角運動でさえ、外側管６５８のより近位部分の実質的な絶対変位を必要とするからである。しかしながら、この変位は、量、位置、および／または身体組織および外側管６５８の剛性部分の近位端（図示せず）と遠位端６６０との間の構造の整合性によって限定される。対照的に、可撓性部分６６２を備える組織除去装置６５０は、外側管６５８の剛性部分を実質的に変位させたり、またはてこ入れしたりすることを必要とせずに、組織除去装置６５０の縦軸６５４からの角度または屈曲の範囲６６４を遠位に配置することが可能となる。したがって、可撓性部分６６２は、少しの身体的努力で、縦軸６５４から離れて間隔があけられた組織に達することが可能となり、外側管６５８の剛性部分を旋回することによって達することのできなかった組織に達することさえも可能となる。
【００６０】
可撓性部分６６２の屈曲に加えて、操縦可能な組織除去装置６５０はまた、拡張範囲６６５に沿って拡張可能なケーブル６５２の拡張を増加させることによって、縦軸６５４から離れて位置している組織にアクセスすることができる。拡張範囲６６５は、拡張可能なケーブル６５２が連結された中核部６６８の縦配向に対して垂直である面積とみさなれる。たとえば、０．０４インチの直径の中核を有し、中核から約０．１インチ離れた垂直距離に調整可能な拡張可能なケーブルで構成された組織除去装置は、その最大直径が約０．２７インチ（たとえば、０．０４インチ軸プラス回転細長部材の０．１インチの２倍）である領域にある組織を除去できる。拡張可能なケーブルがより大きな度合いで拡張された実施形態では、さらに大きな量または領域の組織除去が達成されることができる。したがって、ケーブル拡張の程度を操作することによって、軸に回転力を与えるか、またはその操縦機構（もしあるのであれば）を使用することのいずれかによって、実行され得る組織除去の量または範囲は、組織除去装置を再配置する必要なく調整されることができる。
【００６１】
図２０Ａおよび図２０Ｂの特定の組織除去装置６５０が、可撓性部分６６２が可撓性または屈曲可能な駆動軸（図示せず）を設けることによって屈曲されると、拡張可能なケーブル６５２の作動を可能にするために、組織除去区域６７０は縦軸６５４から離れて配置されてもよい。さらに、前述のそれぞれの運動は、１つ以上の他の運動と相乗的に組み合わされてもよいので、さらに大きな組織除去領域が達成される。たとえば、外側管６５８の剛性部分にトルクを与えることによる、縦軸６５４の周りでの屈曲した組織除去装置６５０の回転６７２は、さらに大きな組織除去領域６７４を得ることができる。屈曲した組織除去装置６５０の回転６２は、拡張可能なケーブル６５２が回転する場合、またはケーブル６５２が回転しない場合に生じうる。回転６７２の量は、約１度から約３６０度以上の範囲のどこにあってもよい。ケーブル拡張、可撓性領域、ならびに外側管の回転および並進の多種多様の組み合わせのうちのいずれかは、所望の組織除去を達成するために使用されることができる。
【００６２】
可撓性があり、換縦可能で、剛性の組織除去装置のさまざまな実施形態が、前述のようにより大量の組織を除去するために使用されることができるが、他の実施形態では、組織除去装置は、組織の局所減量を実行するために使用されることができる。たとえば、組織除去装置のある実施形態の小さなプロファイルおよび／または操縦可能な特性を活用することによって、組織除去装置は、身体構造内の特定の標的部位により正確に配置されることができるか、または操縦されることができる。いくつかの例では、特定の標的位置でより低容量の組織を除去することは、一般の標的位置からより大量の組織を除去することと比較して、所望の成果を達成するために使用されることができる。さらに、ケーブルまたは組織除去装置の軸と関係のある組織除去要素を調整することによって、機械的な組織除去の量は、軸を再配置する必要なく、軸に応じて調整されることができる。ヘルニア形成を軽減するためにより少ない椎間板組織を除去することによって、たとえば、より大量の非病理性の椎間板組織および椎間板の構造的完全性が保護されることができる。いくつかの例では、椎間板組織を比較的大きく保護することによって、組織をより少ない程度で保護するのと比較して、さらなる椎間板変性および再ヘルニア形成の速度を遅くすることができる。
【００６３】
一例では、ヘルニア様椎間板が内視鏡でアクセスされ可視化されることができる。操縦可能な組織除去装置は、たとえば、椎間板の中心にではなく椎間板の中に挿入され、ヘルニア形成の領域に向かって操縦されることができる。拡張可能なケーブルまたは他の調整可能な組織除去要素は、ヘルニア形成の領域で初期組織量を粉砕するために作動し、刃先で除去される。いくつかの実施形態では、制御された量の組織粉砕化を容易にするために、回転可能な軸までの拡張可能なケーブルの連結部間の距離は、約０．４インチ未満、場合によっては、約０．３インチ未満、他の場合では、約０．２インチ未満であり得る。粉砕化された組織の正確な除去を容易にするために、組織除去装置の遠位吸引開口部は、拡張ケーブルの近位連結部から約０．４インチ未満、場合によっては、約０．３インチ、および他の場合では、約０．２インチまたは約０．１インチ離れて位置付けされてもよい。拡張可能なケーブルの初期作動後、ヘルニア形成は、内視鏡で見直しされ、ケーブル拡張の程度は、段階的な方法でより高く調整されてもよく、ヘルニア形成における所望の軽減が達成されるまで見直しされてもよい。
【００６４】
組織除去装置のいくつかの用途では、操縦可能なおよび操縦不可能な構造の両方において、組織除去区域は、線維輪等、構造体の近くに位置付けされてもよく、椎体終板は、無意識的に損傷または接触され得る。組織除去装置が、前述のように、これらの構造体に対する著しい損傷を制限または回避するために構成された実施形態では、たとえば、組織除去装置が椎間板の内側に位置していると、内視鏡が硬膜上腔内に位置付けされる場合など、組織除去装置の遠位端が直接的に可視されない場合でも、より大きな組織除去が安全に達成されることができる。
【００６５】
いくつかの実施例では、組織除去装置の実施形態は、回転し拡張された細長部材の組織除去の最大直径または最大断面積、および組織除去装置または組織除去装置によって形威された組織経路の外側管の直径または断面積の比率によって特徴付けられてもよい。前述の例では、外側管の直径に対するその回転展開構成の細長部材の直径は、約７：１の比率である。いくつかの実施形態では、この比率は、少なくとも約３：１以上であるが、他の実施形態では、比率は少なくとも約５：１以上、さらにある実施形態では、約１０：１以上または約２０：１以上である。他の例では、組織除去装置は、細長部材が拡張され得る最大垂直距離によって、または外側管の直径（または軸横断寸法）に対するこの距離の比率によって、特徴付けられてもよい。いくつかの例では、この比率は、少なくとも約３：１以上、場合によっては、５：１以上、またはさらに約７：１または１０：１以上である
【００６６】
脊椎にアクセスするために使用され得る手順の例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国特許第７，１０８，７０５号、米国特許第４，５７３，４４８号、米国特許第６，２１７，５００９号、米国特許第７，２７３，４６８号に開示されている。ここに開示された組織除去装置の種々の実施形態は、椎間板切除または髄核摘出術を実行するために使用されることができるが、脊椎内および脊椎の外側での多種多様の組織除去処置のうちのいずれかを実行するために使用されてもよい。組織除去装置は、開腹手術またはアクセス制限処置と同様に、低侵襲的処置にて、使用されてもよい。これらの処置には、層間、経層、髄板アクセス処置が含まれてもよいが、それらに限定されない。１つの特定の実施形態では、患者は、腰椎前彎を制限するために、腹部の下方に枕または他の構造を用いて腹臥位にさせられてもよい。患者は、通常の無菌服が用意されて羽織らされ、全身、広域、局所麻酔での麻酔が達成される。蛍光誘導下では、鋭い先端の誘導ワイヤ、または誘導ワイヤのある針は、正中線に側面で約２インチから約６インチの範囲にある位置で、患者の背中の後部または後側面位置から傍脊椎上腔または硬膜上腔の中に挿入されることができる。いくつかの例では、誘導ワイヤ挿入は、針を最初に組織の中に挿入することによって容易になされてもよい。代替実施形態では、腹腔または前方頸部を通って前方処置が実行されてもよい。標的位置へのアクセスが確認されると、拡張器は、挿入経路を拡大するために誘導ワイヤとともに使用されてもよい。それから、イントロデューサまたはカニューレは、誘導ワイヤを覆って挿入されてもよく、続いて、その後の誘導ワイヤが除去、およびイントロデューサまたはカニューレ内に内視鏡が挿入されてもよい。あるいは、内視鏡は誘導ワイヤを覆って挿入されてもよい。内視鏡は、椎間板、神経、または組織除去の他の隣揆する構造体および部位等、関連構造体を直接的に可視または同一視するために、操作または操縦されることができる。患者が局所または広域麻酔下にあるいくつかの実施形態では、疑わしい神経の衝突は、内視鏡または内視鏡を通って挿入された他の装置で、疑わしい神経と接触または操作することによって、かつ患者の反応または症状を判断することによって、確認されることができる。使用され得る内視鏡の１つの実施形態は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている、米国出願第１２／１９９，７０６号に記載されている。標的領域が診断されると、組織除去装置は、ヘルニア様椎間板環状壁を貫通するために、脊椎アクセス装置または内視鏡を通って挿入されることができる。挿入されると、組織除去装置は、細長部材を拡張または展開構成に操作され、細胞核線維の組織を乳化または粉砕するために作動する。いくつかの実施形健では、組織除去装置は、約５秒から約９０秒以上、場合によっては、約１５秒から約６０秒、および他の場合では、約３０秒から約６０秒の範囲の間、作動してもよい。粉砕された物質は、それから装置を通って吸引されてもよく、ついで、組織除去の効果は、内視鏡または他の可視機構によって再診断されることができる。いくつかの実施形態では、液体または潤滑油は、治療部位の中に注入または吹き込まれてもよい。いくつかの例では、液体または潤滑油は、乾燥されることのできる椎間板を含むがそれに限定されない、粉砕された物質の除去を容易にするのに有用となることができる。他の例では、液体または潤滑油は、組織除去装置の作動前または作動中に、注入または吹き込まれてもよい。いくつかの例では、液体または潤滑油は、蛍光透視法、Ｘ線、ＣＴ、ＭＲＩ、超音波検査、または他の画像診断法での組織部位図を容易にすることのできる造影剤を備えていてもよい。造影剤は、誘導ワイヤまたは組織除去装置の配置の確認を含むが、それらに限定されない処置中はいつでも、または複数回使用されてもよく、また、組織除去の丑および／または位置を確認するために使用されてもよい。いくつかの特定の実施形態では、組織除去装置の作動は、椎間板または椎体の皮質骨の環帯が危険にさらされていないかを確罷するために停止することができる。また、いくつかの例では、造影剤は、組織粉砕および吸入機構を含むが、それらに限定されない装置の適切な運転を判断するために、工夫後、注入および撮像されてもよい。
【００６７】
作動中、組織除去装置は、適所に留まっていてもよく、または治療部位周辺に移動してもよい。運動には、装置をその挿入アクセスに沿って前後に、左右に、上下に、公転運動で（時計回りまたは反時計回り）、またはそれらのいずれかの組み合わせが含まれてもよい。回転可能な軸からのケーブル変位の範囲はまた、装置作動中は、循環的に変化してもよい。循環運動は、触覚フィードバックまたは装置の回転抵抗に基づいて行われてもよく、たとえば、約０．５秒から約４秒、約１秒から約２秒、または約０．５秒から約１．５秒毎に約１回の運動の範囲内の平均頻度での反復運動で行われてもよい。それぞれの循環期間の継続期間は、たとえば、約１秒から約３０秒以上、約３秒から約２０秒、約５秒から約１０秒の範囲にあってもよい。吸引および吸入は、粉砕および除去された組織の量を判断するために、それらの運動中に適用されてもよい。
【００６８】
組織除去装置の作動は、要望通り、椎間板物質を除去するために反復されてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、椎間板から引き抜かれてもよく、突出椎間板物質およびに作動中に直接または対抗して再挿入され、作動されることができる。組織除去が完了すると、組織除去装置は引き抜かれてもよい。環状壁内の穿刺部位は、約０．００３平方インチ以下、場合によっては、約０．００１６平方インチ以下、あるいは他の場合では、約０．００１平方インチ以下の断面積を有していてもよく、したがって、接着剤、縫合、または凝周探針による穿刺位置の治療を必要とすることなく自己密閉することができる。身体位置は、椎間板または脊髄神経の出血、または統合性が生じてないかを確認するために、内視鏡または脊椎アクセス装置で再検査されてもよく、ついで、内視鏡または脊椎アクセス装置が身体から除去され、皮膚アクセス部位が包帯される。
【００６９】
前述の実施形態が、石炭化組織または骨組織を十分に除去することなく、軟組織を除去するために使用されることができるが、他の実施形態では、組織除去装置は骨を除去するように構成されることができる。いくつかの例では、組織除去装置、種々の骨除去被覆、および／またはより速い回転速度の構成が含まれていてもよい。被覆は、窒化チタン、クロム合金被覆、炭化タングステン、ダイヤモンドグリット、炭化ケイ素グリット、セラミック、または他の適切な物質を含むが、それらに限定されない物質で作られたより粗いグリット構造を備えていてもよい。螺旋ケーブルは、骨を刃先で吸引できるより小さな断片に研磨するため、高速度（たとえば、約１０，０００ｒｐｍから約３０，０００ｒｐｍ以上）で回転することができる。生理食塩水による洗浄は、螺旋ケーブルおよび／または周囲組織を清潔にし、かつ／または冷却するために使用されてもよい。いくつかのさらなる構成では、組織除去装置はさらに、緻密骨通常保葎すると、海綿骨を差動除去するように構成されてもよい。そのような組織除去装置が、たとえば、骨構造の外面の完全性を崩壊することなく、椎体または長骨内に通路または空洞を形成するために使用されてもよい。
【００７０】
一例では、管状針または套管針は、その先端が脊椎骨破砕内に正確に位置付けされるまで、棘筋を貫通することができる。これは、外部の画像誘導下で（たとえば、蛍光透視法、ＣＴ、または超音波検査）、または内視鏡検査システムを使用して、実行されることができる。他の例では、骨内静脈造影は、他の可視モダリティと併用して実行されてもよい。いくつかの例では、骨内静脈造影は、椎体静脈叢または傍脊椎静脈を可視化するために、かつそれらの構造への不慮の進入をできる限り回避するために、使用されることができる。
【００７１】
椎体の外面に達すると、組織除去装置の遠位端（たとえば図８の組織除去装置３００の遠位ヘッド３３６）は、椎体の緻密骨を貫通してその内部へアクセスするために使用されることができる。他の実施形態では、トレフインまたはバリなどの骨貫通装置が、椎体へのチャネルまたは通路を形成するために使用されることができる。骨貫通装置はついで除去され、ケーブル・ベースの組織除去装置は、通路および椎体の中に挿入されることができる。他の実施形態では、組織除去装置は、円錐ヘッドではなく、遠位バリまたはドリルヘッドを備えていてもよい。いくかの実施例では、螺旋ケーブルは、回転が開始する前に、放射状に外向きに変位するが、一方で他の例では、螺旋ケーブルが繰り出される前に最初に回転が開始する。椎体形成術のいくつかの実施例では、螺旋ケーブルは、約０．１５インチ、約０．２インチ、約０．２５インチ、約０．２８インチ、または約０．４インチ以上の最大半径変位を有し得る。いくつかの例では、組織除去装置によって形成された空間の体積は、図２０Ａおよび図２ＯＢに図示される環状組織の除去として開示されている組織除去の範囲と類似して、より増加することができる。前述のように、螺旋ケーブルは、螺旋構成として方向性において回転することができるが、反対方向でも回転することができる。
【００７２】
螺旋ケーブルは、単一のフィラメントまたはマルチフィラメントであってもよい。各フィラメントは、同一または異なる物質または構成を備えていてもよい。いくつかの例では、各フィラメントは、ケーブル内に巻き付けられたステンレス鋼（たとえば、３０４、３１６、または１７−４ステンレス鋼）を備える。ケーブルの剛性は、巻きの堅さ、フィラメントの数、および／またはフィラメントの厚さの変化によって変更可能である。これらの特徴の１つ以上は、任意選択のグリット面と相まって、組織除去装置の優先研削特性を調整するために使用されることができる。いくつかの処置では、緻密骨を保護しながら海綿骨を優先的に切断することによって、緻密骨殻または椎骨の構造もしくは他の骨は、殻の外側または表面に位置している軟組織構造を保護することができる。緻密骨殻または構造はまた、標的部位内に注入されるいくつかの骨接合剤の流入を制限することができる。いくつかの例では、造影剤または他の可視剤が、接合剤注入または他の治療に先立って、標的部位の完全性にアクセスするために標的部位内に注入されてもよい。
【００７３】
図２１Ａから図２１Ｄおよび図２２で示される別の例では、細胞除去システム７００は、鈍的遠位端７０４を有する拡張可能な螺旋ケーブル７０２を備えていてもよい。いくつかの例では、鈍的遠位端７０４は、通路またはチャネルが以前に形成される場合、または鈍的切開が十分である場合に使用されることができる。たとえば、椎間板切除または椎体形成手術中、鋭的遠位端７０８を有する取り外し可能な栓塞子を含むカニューレ７０６が、図２３に示すように、脊椎を包囲する組織を通って、かつ／または椎骨の表面を通って、通路またはチャネルを形成するために使用されることができる。栓塞子は、組織除去システム７００に挿入するために、カニューレ７０６から除去されることができる。他の例では、鋭的遠任端を有する套管針が、通路を形成するために使用されてもよく、その後、組織除去システム７００の挿入を可能にするために除去されることができる。あるいは、モータで駆動または手動で稼動されるトレフインまたは骨バリが、栓塞子に加えて、または栓塞子の代わりに、カニューレ７０６とともに使用されることができる。カニューレ７０６は、解放可能に栓塞子および／または組織除去システム７００に連結するために、ルアロックなど、任意選択の近位連結装置７０９を備えていてもよい。組織を通り脊椎まで、かつ／または脊椎骨の表面を通る通路を形成するのに使用可能なカニューレおよびスタイレットのさらなる変形例を、以下に記載することとする。
【００７４】
拡張位置にある螺旋ケーブル７０２を図示する図２１Ａ、および収縮位置にある螺旋ケーブル７０２を図示する図２１Ｂから図２１Ｄを参照する。ケーブル７０２が、鈍的遠位端７０４に遠位に、かつ底面７１０に近位に取り付けられている。ケーブル７０２は、端７０４および底面７１０のチャネル７１２および７１４内に部分的に埋め込まれていてもよい。端７０４と底面７１０の間は、端７０４および／または底面７１０よりも小さい断面規模を有するケーブル軸７１６である。他の実施形態では、ケーブル軸は、端７０４または底面７１０と同等、またはより大きい断面規模を有していてもよい。ケーブル軸はまた、収縮位置にある場合、ケーブル７０４を少なくとも部分的に保有するために、任意選択の溝または陥凹を備えていてもよい。
【００７５】
図２１Ａから図２１Ｄはさらに、刃先７２０を有する外側管状軸７１８を含む組織除去システム７００の任意選択の特性を示す。この特定の例では、刃先７２０は、少なくとも部分的に鋭利である、または鋭利ではない、斜め端である。他の例では、刃先は、鋭利であるが斜角でなくてもよい。図２１Ａから図２１Ｄにさらに示されているように、外側管状軸７１８内に位置している内側軸７２２は、標的部位からの除去のために、流体および／または他の物質を外側管状軸７１８内に引き込むように構成された少なくとも１つの任意連択の糸状構造７２４を有していてもよい。斜角または研磨された端はさらに、糸状構造７２４によって外側管状軸７１８に入れられる物質をせん断または分裂することができる。いくつかの例では、糸状構造７２４の回転方向は、蝮旋ケーブル７０２と同様であってもよいが、他の例では、糸状構造７２４および螺旋ケーブル７０２は反対の回転方向であってもよい。
【００７６】
糸状構造７２４は、内側軸７２２および／または外側管状軸７１８と同一、または異なる物質で作られてもよい。いくつかの例では、糸状構造７２４と外側管状軸７１８とで異なる物質を使用することによって、２つの構造間の相対的回転からの摩擦効果を低減または排除することができる。いくつかの例では、摩擦は、粉砕物質を着色し得る、暗色または黒色の物質を発生し得る。この色素沈着は、粉砕物質の種々の分析および／または粉砕した組織上の組織除去装置の熱関連の影響をユーザが判断する能力を妨害し得る。１つの特定の例では、外側管状軸７１８は、ステンレス合金３０４を備えてもよく、一方で、糸状構造７２４が１７−４ステンレス合金を備えていてもよい。糸状構造７２４は、たとえば、基礎ハイポ管構造から接地または形成されるなど、内側軸７２２と一体化して形成されることができるが、他の例では、糸状構造７２４は、溶接、接着、または他の接続処置によって、内側軸７２２に取り付けられてもよい。たとえば、糸状構造７２４は、エポキシン樹脂を使ってその全長に沿って内側軸７２２に取り付けられることのできるコイルステンレス合金またはパリレンワイヤ、または、たとえば糸状構造７２４の近位端および遠位端などの特定の位置に取り付けられることができる。いくつかの例では、軸７２２に糸状構造７２４を部分的に取り付けることによって、内側軸７２２と比較して、糸状構造７２４がより大きく伸長するか圧縮してひずむことが可能となることにより、組織除去システム７００のその部分がより大きく屈曲するかまたは変形することが可能となる。このより大きな屈曲はまた、糸状構造７２４と内触軸７２２との間の発熱も低減し得る。
【００７７】
図２５は、図２１Ａから図２１Ｄに示すように、外側管状軸７１８の遠位開口部に位置している刃先７２０の代わりに、組織除去システムは、内側の切断機構または破砕機構７５０を備えていてもよい、切断機構の別の例を概略的に示す。この機構は、外側管状軸７５２に進入可能な任意のより大きな組織片を、分割、切断、または別様に破壊するために、外側管状軸７５２の内側管腔７５６に突出し、内側管状軸７６０の環状溝または陥凹７５８と連携する内側の切断機構または破砕機構７５４を有する管状軸７５２を備える。内側切断機構７５４は、異なるすくい角および／または表面構成を含む、多種多様の構造のうちのいずれかを有していてもよい。内側管状軸７６０の凹部７５８の構成は、幅および断面形状が変化してもよい。単一の内部機構７５０のみが図示されているが、他の例では、複数の機構が軸７５２および７６０に沿って設けられていてもよい。いくつかのさらなる例では、内側機構７５０は、図２１Ａから図２１Ｄに示されている傾斜を基礎とした機構とともに使用されてもよい。
【００７８】
図２２はさらに、光学透過室７２６を備える組織除去システム７００の別の任意選択の特性を示す。図２２の光学透過室部７２６は、外側管状軸７１８の取付け部に遠位に位置付けられているが、他の例では、光学透過筐体室７２６は、より近位位置で位置付けられてもよい。光学透過筐体区画７２６は、外側管状軸７１８の管腔と連通している光学透明通路または空洞を備えるので、遠位に注入されるか、または近位に除去される流体および／または物質がユーザにより視察されることができる。いくつかの実施例では、通路または空洞は、少なくとも約０．５ｃｃ、場合によっては、約１ｃｃ、および他の場合では、約２ｃｃまたは１５ｃｃ以上の容量を有していてもよい。光学透明室内に含まれることのできる流体または組織の量は、室の総容量以下であってもよい。たとえば、光学透過室の総容量は、約１５．０ｃｃであってもよいが、多くても１０．０ｃｃ、１２．０ｃｃ、または１４．０ｃｃの材料を収集するように構成されていてもよい。光学透過筐体室７２６はまた、たとえば、注入または洗滌のために吸引したか備えた物質の容量を特定するために、マーキングを有していてもよい。光学透過室７２６はまた、室７２６の中身を空にするため、目詰まりを低減するため、または診断用組織サンプルを収集するために、取り外し可能な蓋を備えていてもよい。いくつかの例で  は、組織除去システムは、底面に１つ以上の開口部を有する１つ以上の注入管腔、ケーブル軸、および／または外側管状軸７１８の遠位端に加えて、または代わりに使用されることのできる組織除去システムの遠位端を有していてもよい。他の例では、組織除去システムは、椎体から除去されてもよく、分離注入器が治療薬または物質を送達するために使用されることができる。
【００７９】
組織除去装置の別の変形例が、図３５Ａに示されている。この組織除去装置３５００は、ハンドル３５０２と、ハンドル３５０２の遠位部に位置する収集室３５０４と、ハンドルから収集装置３５０４を通って延びる外側管３５０８と、外側管３５０８にわたってスライド可能な移動制限器３５０６と、外側管３５０８の遠位部に装着されている組織除去アセンブリ３５１０とを備える。組織除去アセンブリ３５１０は、すでに記載したように、細長部材３５１１をさらに含む。他の実施形態では、収集室は、ハンドルに対して他の場所に位置していてもよく、あるいは、ハンドルのポートまたは導管に別々に取り付けられてもよい。以下、組織除去アセンブリのさらなる変形例および構成について説明する。
【００８０】
外側管３５０８は、それを通る長手方向の管腔を介して、遠位の組織除去アセンブリ３５１０と収集室３５０４および／またはハンドル３５０２の間に導管を設けるために使用可能である。上記のように外側管は、遠位の組織除去アセンブリを標的組織に向けるために、適宜、可撓性であり、操縦可能であり、変形可能であり、かつ／または屈曲可能であってもよい。外側管の異なる可撓性および曲率によって、組織除去装置が脊椎および／または脊椎骨組織、または体の別の特定領域にアクセスするのを助けることができる。たとえば、外側管３５０８は、その長さ部分に沿って１つ以上の展性であるか可撓性の領域を有していてもよく、これによって、医師がさらに操縦しやすくなる。いくつかの変形例では、管の湾曲または屈曲を容易にする１つ以上のスロット付き領域が、外側管に沿ってあってもよい。たとえば横向きのスロット、角度のあるスロット、軸方向のスロットなどスロットの配向によって、外側管を特定の方向に優先的に曲げることができる。外側管３５０８が実質的に直線で示されているが、他の変形例では、外側管は１つ以上の予成形された曲線を有していてもよく、ここでは、曲線が実質的に剛性でもよく、または実質的に可撓性でもよい。たとえば、標的組織までの直線状または曲線状の進入経路は、外側管の曲率によって、付加的に調整されてもよく、かつ／または成形されてもよい。いくつかの変形例では、標的組織までのアクセスが、直線または曲線のカニューレを通してもたらされてもよい。１つ以上の可撓性の曲線領域を有する外側管は、直線カニューレ内でそれをスライドさせることによって、直線にされてもよく、あるいは曲線カニューレ内でそれをスライドさせることによって、曲げられてもよい。あるいは、剛性の曲線領域を有する外側管が、屈曲可能な可撓性のカニューレに挿入されてもよく、外側管が曲線領域に沿って曲がることができる。他の変形例では、前述のような操縦機構を使用して、外側管を曲げることができるか、あるいは操作できる。
【００８１】
外側管３５０８は、約２５００ＭＰａから約４５００ＭＰａの引張応力と、約６０ＭＰａを超える引張強度とを有していてもよい。外側管は、約１ｍｍから約１．５ｍｍ、たとえば１，２５インチの内径と、約１．３ｍｍから約１．６ｍｍ、たとえば１．４ｍｍの外径とを有していてもよい。外側管壁の厚さは、約０．０５ｍｍから約１ｍｍまで、たとえば０．０７５ｍｍであってもよい。外側管は、組織除去アセンブリからハンドル筐体までの長さが約１００ｍｍから約５００ｍｍ、たとえば、少なくとも長さが約３００ｍｍから約４００ｍｍまでであってもよい。
【００８２】
外側管３５０８の移動制限器３５０６の位置および外側管の長さによって、組織除去装置３５００の作用長さを決定できる。たとえば、組織除去装置が４インチと２０インチの間、たとえば、６．５インチまたは７インチの作用長さを有するように、移動制限器３５０６を、外側管３５０８に沿った位置に配置してもよい。外側管のいくつかの変形例は、それを通して内視鏡の挿入に適している直径を有してもよいので、椎間板切除術などの手技を直接的に可視化できる。たとえば、外側管は、内視鏡がそれを通って挿入可能な管腔を有していてもよい。１つ以上の可視化管腔は、外側管と並んで配置されてもよいし、あるいは、外側管の内腔であってもよい。いくつかの外側管の変形例は、ハイポチューブ、または、マルチフィラメントの網状またはコイル状のケーブルであってもよい。外側管におけるコイルまたは組ひものフィラメントは、幅が約０．００１インチから約０．００７インチまで、厚さが約０．０１ｍｍから０．１ｍｍまでであってもよい。外側管３５０８は、３０４ステンレス鋼などの金属、ニッケル・チタン合金などの金属合金、またはポリイミドなどのポリマー、あるいはその組み合わせでできていてもよく、任意のいろいろな構造上の構成を含んでいてもよい。たとえば、外側管は、撚られたか押出成形されたポリイミドを含んでいてもよい。外側管の特定の変形例は、摩損効果を防ぐのを手助けし、かつ／または、あらゆる組織構造物が熱的に損傷するのを防ぐ手助けとなる熱絶縁をもたらす、さらなる材料で被覆されてもよい。
【００８３】
ハンドル３５０２は、組織除去装置３５００の電力状態および使用を制御するのに使用されることのできる制御インターフェイスを含んでいてもよい。図３５Ａおよび図３５Ｂに示すように、制御インターフェイスは、スライダ３５２２およびロッカー型電源スイッチ３５２４を含んでいてもよい。スライダ３５２２は、組織除去アセンブリ３５１０の構成および使用を調節できる。他のハンドルの変形例は、１つ以上の押しボタン、スライダ、ダイヤル、またはノブを含んでいてもよい。ハンドル筐体３５３０は、制御インターフェイスのさまざまな構成要素がユーザによって、容易にアクセスされ作動できるように、人間工学的に寸法決めされ成形されてもよい。たとえば、ハンドル筐体３５３０は、第１の陥凹領域３５２６および第２の陥凹領域３５２８を有し、ここでは、スライダ３５２２および電源スイッチ３５２４が同じ手の指によって、作動できるように、第１および第２の陥凹領域が手で握るのに適するように配置されている。ハンドル筐体３５３０は、１つ以上の隆起、陥凹、または織地状または摩擦性の表面部を含んでもよく、すでに記載されているハンドルの変形例と同様の構成要素および寸法を有していてもよい。
【００８４】
図３６Ａから図３６Ｅは、ハンドル筐体３５３０の一部が除去されているハンドル３５００の斜視図と、ハンドル３５００の内部機構のさまざまな構成要素図とを示す。この機構は、いろいろな機能のいずれかに役立つことができる。たとえば、いくつかの機構は、組織除去アセンブリ３５１０のナビゲーションを制御できるばかりでなく、細長部材の構成を収縮状態と拡張状態との間で制御できる。細長部材をモータによって、回転しつつ収縮状態と拡張状態との間で移行させるのに使用可能な１つの機構が、図１８Ｃおよび図１８Ｄにすでに記載されている。このような機構の別の変形例を、図３６Ａから図３６Ｅにおいて、示し、以下に説明する。図３６Ａは、すでに記載されている回転速度で組織除去アセンブリを回転させるために構成されているモータ３６０４に連結されている、回転軸３６０６を示す。モータ３６０４は、電池３６０２、たとえば９ボルト電池によって、電力を供給されてもよいし、あるいは、外部の電源に連結されていてもよい。モータ３６０４の作動範囲は、１．５ボルトから４．５ボルトの間、名目上３ボルトの定数であってもよい。
【００８５】
この組織除去装置は、遠位に位置する細長部材３５１１の構成を変更するための、軸方向に拡張可能で伸縮自在な機構を備えた回転軸を設けて構成されてもよい。たとえば、回転軸３６０６は、第１のボールベアリング３６１０および第２のボールベアリング３６１２を備えたハンドルに、回転可能に保持されていてもよい。ボールベアリングは、回転軸３６０６の回転を容易にするために構成されてもよい。第２のボールベアリング３６１２は、ハンドル筐体３５３０に固定されている保持構造体３６１３内で保たれる一方、第１のボールベアリング３６１０は、スライドアクチュエータ３５２２に固定されている保持構造体３６１４内で可動に保たれることができる。連結器３６０８は、回転軸３６０６に沿って設けられていてもよく、ここでは、連結器３６０８は、回転軸３６０６の長さに沿ってスライドするように構成されており、可動な第１のボールベアリング２６１０と接続する。第１のボールベアリング３６１０によって、軸３５０４に沿って連結器３６０８を変位させると、回転軸内で構造体が移動しつつ、また、第１のボールベアリング３６１０内で連結器３６０８および軸３６０６が回転できるようになる。同時に、このような構成によって、回転中に回転軸３６０６の内で細長部材が軸方向に並進運動できるようになる。いくつかの変形例では、連結器３６０８が組織除去アセンブリ３５１０の細長部材３５１１の近位部に装着されることができ、それによって、回転しながらスライドアクチュエータ３５２２を操作することによって、結果として細長部材３５１１が収縮状態と拡張状態との間で回転中に再構成される。
【００８６】
図３６Ｂから図３６Ｅは、回転軸３６０６内に収容されている細長部材が、回転中に収縮構成と拡張構成との間を移行することの可能な機構のさらなる詳細を示す。図３６Ｂおよび図３６Ｃは、細長部材が収縮構成にある場合の機構の側面図および側面斜視図を示す。回転軸３６０６が、第２のボールベアリング３６１２から第１のボールベアリング３６１０を通って延び、モータ連結装置３６０５を介してモータ３６０４に近位に連結されている。回転軸３６０６は、はんだ付けされ、溶接され、ろう付けされ、熱接着され、化学結合され、スナップ嵌めされ、機械的に装着され（たとえば、止めねじ、押し嵌め、圧着、圧伸成形など）、または別の方法で、モータ連結装置３６０５に確実に固定して装着されることができる。上述したように、連結器３６０８は、回転軸３６０７に沿ってスライド可能であってもよく、回転軸がモータによって、回転するにつれて細長部材が回転できるように、軸内の細長部材（図示せず）をピン３６０９で軸に連結できる。たとえば、軸内の細長部材は、回転軸３６０６内にスライド可能に配置されている金属ラグを介して、ピン３６０９に連結されていてもよい。回転軸３６０６は、軸の長さに沿って延びる長手方向スロット３６０７を含んでいてもよい。スロット３６０７の長さは、連結器３６０８に運動範囲を提供し、約０．２５インチから約２インチまで、たとえば０．６インチであってもよい。矢印３６３０の方向にスライダ３５２２をスライドさせることによって、保持構造体３６１４により保持されている第１のボールベアリング３６１０を同一方向に押圧する。第１のボールベアリング３６１０は、ついで、スロット３６０７に沿って矢印３６３０の方向にも圧接されているスライド可能な連結器３６０８を押圧する。スライド可能な連結器３６０８を遠位に移動させる（矢印３６３０で示すように）ことによって、結果として、細長部材を回転軸３６００内で遠位に移動させることとなる。図３６Ｄおよび図３６Ｅは、スライダ３５２２を最遠位に作動させた後の、スロット３６０７の最遠位の位置にある連結器３６０８を示す。スライダ３５２２はまた、近位に移動して（矢印３６３２で示すように）、細長部材を戻して収縮構成に移行できる。ハンドル筐体３５３０に装着されることのできる任意選択のばね部材３６０３は、スライダ３５２２を遠位位置または近位位置に偏らせることができ、かつ／または、スライダが矢印３６３０に従って圧接されるにつれて、スライダ３５２２が適切な位置にスナップを嵌めることを助けることができる。
【００８７】
上述の通り、組織除去装置３５００は、光学透過室を含んでいてもよい。たとえば、図３７に示すように、組織除去装置３５００は収集室３５０４を含んでいてもよい。収集室３５０４は、取り外し可能な蓋またはプラグを有する１つ以上の収集ポート３７０２を含んでいてもよい。収集ポート３７０２は円形で示されているが、適宜、矩形、三角形、六角形であってもよい。収集ポート３７０２の直径は、約０．０６インチから約０．２８インチまで、たとえば、約０．０７インチから約０．２５インチまでであってもよい。組織または流体が、組織輸送アセンブリを介して、標的組織部位から収集装置３５０４まで供給されることができ、その一変形例は上述されており、以下にさらなる変形例を説明することと、する。あるいは、または代替として、真空源が、標的組織部位から収集装置まで組織および／または流体を引き込むために使用されてもよい。任意選択として、収集室３５０４の一部分が、あらゆる収集された試料を視覚的に検査するのに使用可能なルーペとして構成されてもよい。いくつかの変形例では、収集ポートのプラグまたは蓋自体がルーペであってもよい。
【００８８】
組織除去装置３５００は、図３７および図３８Ａに拡大して示されているように、移動制限器３５０６を含んでいてもよい。移動制限器は、組織除去装置が患者に挿入された後に、組織除去装置の軸方向のおよび回転運動の範囲を拘束して、かつ／または定義するために使用されてもよい。たとえば、移動制限器は、外側管に遠位に位置する組織除去アセンブリの位置および向きを調節し、かつ／または制限するために構成されてもよい。移動制限器のいくつかの変形例は、組織除去アセンブリが周りに配置されることのできる基準点の働きをすることのできるアクセス・カニューレに固定して連結されるように構成されてもよい。移動制限器は、組織除去装置に運動度を変化させることのできる多くの構成を有しいてもよい。たとえば、第１の構成では、組織除去装置の遠位部は、軸方向の運動が多くとも１３．５ｍｍに抑えられることができ、第２の構成では、組織除去装置は、多くとも１８．５ｍｍの軸方向の運動に抑えられることが可能である。第３の構成では、組織除去装置は、あらゆる軸方向運動を抑制されることができる。特定の構成において、移動制限器は、組織除去アセンブリの位置および／または向きを、複数の自由度に従って調整する。たとえば、たとえば、軸方向に、かつ／または装置の長手方向軸に対して垂直に調整することができ、かつ／または、装置の長手方向軸を中心に回転させることができる。他の構成において、移動制限器は、移動することがないように装置を固定化することができ、または、ある自由度に従って、たとえば装置の長手方向軸に対して垂直に、位置を変えるだけでもよいように、装置の運動を拘束できる。患者に挿入後、組織除去装置の運動を固定化または拘束することによって、周縁組織および神経構造物に損傷を与える可能性がある偶発的な装置の引き抜きや、あるいは位置または向きが意図なく移動することを防ぐ助けとなることができる。たとえば、脊椎骨円板の手技中に組織除去装置の運動を限定することは、組織除去アセンブリを意図せずに捻回し、回転し、引っ張り、または押圧することによる近くの神経の損傷を防ぐ、望ましい予防手段となることができる。
【００８９】
移動制限器３５０６の１つの変形例は、溝付き管３８０２、溝付の管３８０２を通ってスライド可能なラッチ３８０６、およびラッチ３８０６によって、可能となる溝付の管３８０２の本体を通るスライド可能なスライド管３８０８を含む。スライド管３８０８は、溝付き管３８０２の周りで回転可能である。スライド管３８０８は、カニューレ、スタイレット、チューブなどの取付け部として所望に構成されている連結装置３８１０を含んでもよい。連結装置３８１０を介してスライド管３８０８に装着されているカニューレは、スライド管３８０８と連動して移動することができ、たとえば、スライド管３８０８をスライドおよび／または回転させると、カニューレもまたスライドおよび／または回転できる。他の変形例では、カニューレは、固定位置にあってもよく、移動制限器をカニューレに固定して係合することによって、組織除去装置をカニューレの位置に対してスライドおよび回転させることができる。連結装置３８１０は、摩擦嵌め、スナップ嵌め、ネジ嵌め、またはＬｕｅｒ―Ｌｏｋ（商標）型の連結装置であってもよい。スライド管３８０８は、その周縁に、ユーザが溝付の管３８０２を通してスライド管３８０８を並進させることのできる１つ以上のグリップ３８１２を含む。連結装置３８１０は、外側管３５０８をスライド管３８０８に通すように構成されている孔および／またはチャネルを有してもよい。連結チャネルは、スライド管の管腔３８１４内で、スライド管３８０８の長さを部分的にまたは全体的に横断して延びていてもよい。スライド管３８０８の構成要素の斜視図は、図３８Ｂに示されているが、これはスライド管の管腔３８１４を示しており、内向きのギザギザのロック機構３８１６が管腔３８１４の周縁部の周りに配置されている。あらゆる適した数のギザギザのロック機構３８１６があってもよく、たとえば２個、３個、４個、５個、６個、８個、９個、１０個、１２個、１５個、１６個、２０個のなどのセレーションであり、スライド管３８０８と溝付の管３８０２との間で相対的な動作を抑制するために使用可能である。
【００９０】
溝付き管３８０２は、管本体３８２０を含み、管の止め具３８２２が管本体３８２０の遠位部に取り付けられている。溝付き管３８０２の近位部は、収集装置３５０４の遠位部に固定して取り付けられていてもよい。いくつかの変形例では、溝付き管および収集装置が一体的に形成されてもよい。溝付き管の本体３８２０は、１つ以上の溝、たとえば第１の溝３８０４および第２の溝３８０５と、管の本体を通る溝付き管内腔３８１８とを有していてもよい。管内腔３８１８は、スライド管３８０８を通って挿入可能な外側管３５０８を受けるように位置し成形されることができる。溝は、管本体の周縁部の周りで、たとえば管本体３８２０の外表面沿って延びることができる。溝付き管３８０２上のスライド管３８０８の軸方向の運動は、第１および第２の溝の間隔によって、部分的に定義されることができ、以下に詳細に記載することとする。第１の溝３８０４と第２の溝３８０５との間隔は、約１ｍｍから約１０ｍｍまで、たとえば５ｍｍであってもよい。管の止め具３８２２は、スライド管３８０８のロック機構３８１６を係合するように構成されている１つ以上のロック機構接合部３８１８を有していてもよい。管の止め具３８２２は、２つのロック機構接合部３８１８（第１のものは図３８Ｂに示されており、第２のものは第１のロック機構接合部の反対側に直接に位置している）を有するが、他の変形例は、１個、３個、５個、６個、８個、９個、１０個、１２個、１５個、１６個、２０個などのロック機構接合部を有していてもよい。ロック機構３８１６がロック機構接合部３８１８に係合すると、スライド管３８０８が溝付き管３８０２の周りで回転するのを抑制される。たとえば、ロック機構３８１８がロック機構３８１６のセレーション間に係合すると、スライド管３８０８が溝付き管３８０２で回転式に固定される。すなわち、スライド管は溝付き管の周りで回転することができない。
【００９１】
スライド管３８０８および溝付き管３８０２は、スライド管が溝付き管に沿ってスライドし、かつ／または溝付き管の上を回転できるように、寸法決めされて成形されてもよい。たとえば、スライド管３８０８は、長さＬ１を有していてもよく、ここではＬｌは約０．５インチから約２インチであり、かつ第１の直径Ｄ１を有していてもよく、ここではＤ１は約０．３５インチから約１．５インチである。管腔３８１４の直径は、Ｄ１と同じであるか、あるいは小さくてもよい。管腔への開口部３８２４は、第２の直径Ｄ２を有してもよい。ここではＤ２はＤ１よりも小さく、たとえば、約０．２インチから約１インチまでであってもよい。管の止め具３８２２は直径Ｄ３を有する。ここでは、Ｄ３はスライド管３８０８の直径Ｄ１よりも小さいか、あるいは等しくてもよいが、開口部３８２４の直径Ｄ２よりも大きくてもよい。直径Ｄ３は、約０．３インチから約１．２５インチまで、たとえば０．４４インチであってもよい。管本体３８２０は、直径Ｄ４を有する。ここでは、Ｄ４は開口部３８２４の直径Ｄ２よりも小さいか、あるいは等しくてもよい。直径Ｄ４は、約０．１インチから約１インチまで、たとえば、０．３４インチであってもよい。図３８Ａに示されている移動制限器３５０６の変形例において、連結装置３８１０、スライド管３８０８、および溝付き管３８０２は、図３８Ｃに示すように構成されてもよい。連結装置３８１０および収集装置のチャネル３８２４は、スライド管３８０８内に固定されてもよい。この変形例では、溝付の管本体の直径Ｄ４は、スライド管の開口部の直径Ｄ２よりも小さく、このことによって、スライド管３８０８が溝付き管３８０２を覆ってスライドすることができる。連結装置のチャネル３８２４は、溝付き管の本体の直径Ｄ４よりも小さな直径Ｄ５を有していてもよいので、それは溝付き管腔３８１８に挿入されることができる。しかし、管の止め具の直径Ｄ３は、開口部の直径Ｄ２よりも大きくてもよいので、溝付の管３８０２はスライド管の管腔内に保持される。スライド管が溝付き管に対して移動可能であり、かつ管の止め具により制限されることのできる他の配置を使用してもよい。
【００９２】
スライド管３８０８および溝付き管３８０２が丸く円筒状の構成を含んでいてもよいが、スライド管および溝付き管の他の変形例は、他の適した幾何学的形状、たとえば三角形、矩形、六角形、八角形などを有してもよい。いくつかの変形例では、スライド管３８０８は、光透過性材料、たとえばポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレン、アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン（ＡＢＳ）、ポリプロピレンなどでできていてもよいが、他の変形例では、スライド管が光学的に不透過性であってもよい。任意選択として、スライド管および溝付き管の表面が、摩擦変化剤で被覆されていてもよく、このことによって、表面間の摩擦を増減させることができる。いくつかの変形例において、ずれを防ぐのを助けるために、滑動面間の摩擦力を増大させることが望ましくてもよい一方で、他の変形例においては、スライド管の調整を容易にするために摩擦力を減少させてもよい。
【００９３】
移動制限器３５０６の斜視図が図３８Ｄに示されている。ここでは、スライド管３８０８は、前述したように溝付き管３８０２を覆ってスライド可能に連結されている。加えて、ラッチ３８０６が、溝付の管３８０２を覆ってスライド可能に連結されている。溝付の管３８０２の長さに沿ったラッチ３８０６の位置は、スライド管と溝付き管との間の相対運動の範囲を定義できる。たとえば、組織除去装置３５００のスライド管３８０８は、患者内に挿入されるアクセス・カニューレに固定して装着されることができる。ハンドルに固定して装着されることのできる溝付の管３８０２に沿ったラッチ３８０６の位置は、アクセス・カニューレに対する組織除去装置の運動範囲を定義する。ラッチ３８０６は、ラッチ基部３８３０の２つのプレート間で嵌合される円形ブラケット３８２８を含んでいてよい。ラッチ基部３８３０は、図３８Ｅに示すように、溝付の管３８０２を嵌合するように寸法決めされて成形されているラッチ基部の管腔３８３６を含んでいてもよい。円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０は、ピン３８４２により連結されることができ、このピン３８４２は、円形ブラケットの第１の孔３８３８を通り、ラッチ基部の第１のピン移動孔を通り、ピン・チャネルを通り、円形ブラケットの第２の孔を出て挿入される。第１のピン移動孔３８４６の一部分が、図３８Ｅに示す移動制限器３５０６の裏側斜視図において、示されている。ラッチ３８０６は、円形ブラケット３８２８に第１の隆起領域３８２６を、ラッチ基部３８３０に第２の隆起領域３８２７を有していてもよい。第１の隆起領域３８２６および第２の隆起領域３８２７を互いに押圧することによって、円形ブラケット３８２８およびピン３８４２の位置を、ピン移動孔およびピン・チャネル内で調整できる。
【００９４】
ラッチのいくつかの変形例には、ラッチをロック構成またはアンロック構成に偏向させる機構が含まれていてもよい。このようなバイアス機構によって、専門家が圧力をラッチに常に加える必要なく、移動制限器が組織除去装置の運動および／または位置を拘束できる。バイアス機構の一例は、円形ブラケット３８２８の第１の隆起領域３８２６とラッチ基部３８３０の頂部との間に配置されることのできるばね３８３２を含んでいてもよい。ばね３８３２は、ラッチ基部３８３０に対して円形ブラケット３８２８およびピン３８４２の位置を偏向させることができる。たとえば、ピン３８４２がピン・チャネルの上部に圧接されるように、円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０に対して押圧することによって、バネ３８３２は移動制限器をロック構成に偏向させる。さまざまなラッチ構成について、以下に説明する。
【００９５】
図３８Ｆおよび図３８Ｇは、ロック構成およびアンロック構成があるラッチの１つの変形例を示す構成要素の斜視図である。ラッチが完全に組立てられると、ピン３８４２が第１の孔３８３８から、ラッチ基部３８３０にある第１のピン移動孔３８４６およびピン・チャネル２８４４を通って、第２の孔３８４０に挿入されることができる。円形ブラケット３８２８は、ピン３８４２を介してラッチ基部３８３０に連結され、また、遠位の基部プレート３８２９および近位の基部プレート３８３１によって、適所で保持される。ラッチ基部の管腔３８３６は、溝付き管の本体３８２０の直径Ｄ４と等しいか、いくぶん大きな直径を有していてもよい。ピン・チャネル３８４４を通って挿入されるピンの区域が、ラッチ基部の管腔３８３６に入ることのできる、ピン・チャネルの切欠き３８３４があってもよい。図３８Ｇは、円形ブラケット３８２８およびラッチ基部３８３０の側面斜視図を示す。ピン移動孔３８２６およびピン・チャネル３８４４の断面は、細長く丸い形状を有していてもよい。ピン移動孔およびピン・チャネルの断面は、形状の底部がラッチ基部の管腔３８３６の底部の下にあり、形状の頂部は、ラッチ基部の管腔の底部の上にあるような、任意の適した形状であってもよい。たとえば、ラッチがアンロック構成にあると、ピン・チャネル３８４４を通って挿入されるピンは、ピン・チャネル３８４４の底部に配置され、全体的にラッチ基部の管腔３８３６の外側にあってもよい。アンロック構成では、ラッチが溝付き管の上を自由にスライド可能である。ロック位置では、ピンはピン・チャネルの頂部に配置され、ピンの区域は、ピン・チャネルの切欠き３８３４を介してラッチ基部の管腔３８３６に入り、このことによって、溝付き管の上をラッチ３８０６がスライドすることを妨げることができる。ここに記載されているラッチ３８０６の変形例では、ロック構成にある場合、ピンは、ロック構成で溝付き管の溝のうちの１つに係合することができ、このことによって、ラッチの位置を管に沿って固定できる。いくつかの変形例では、ラッチがロック構成またはアンロック構成に偏向できる。たとえば、図３８Ｅに示すように、ばね３８３２は、円形ブラケット３８２８上で上方を押圧することによって、ラッチをロック位置に偏向する。ばね３８３２が圧縮されると、ピン３８４２が溝から外されて、ピン・チャネル３８４４の底部に圧接されることができる。これによって、ラッチ３８０６のロックを外すことができ、ラッチ３８０６が溝付き管の上をスライドすることが可能となる。
【００９６】
溝付き管３８０２に沿ったラッチ３８０６の位置によって、スライド管３８０８の運動範囲を制限できる。カニューレ、スタイレット、または他の工具が外側管３５０８を覆って連結装置３８１０に装着される場合、スライド管の運動によって、付属の工具の運動が決定される。図３８Ａに戻って参照する。ラッチ３８０６が、第２の溝３８０５を通ってロックされて示されている。そこに示されている構成では、スライド管上のギザギザのロック機構３８１６は、溝付の管上のロック機構接合部３８１８と係合されており、このことによって、スライド管および取付けられた管が回転せず、かつ軸方向の運動を限定する。ラッチ３８０６が第１の溝３８０４にロックされると、ギザギザのロック機構３８１６をロック機構接合部３８１８から外すことができ、このことによって、スライド管および付属の工具が回転し、かつ軸方向に移動できるようになる。
【００９７】
移動制限器の１つの変形例のうちの構成要素および構成が、上に説明されている。移動制限器３５０６が均一に間隔を置いて配置された２つの溝を有するが、他の変形例は２つ以上の溝を有してもよい。ここでは、溝間の間隔は変更可能である。たとえば、溝は、移動制限器の近位部よりも移動制限器の遠位部に向かう間隔がより近い。しかし、示されているような移動制限器３５０６は、１つのラッチ３８０６を有するが、他の移動制限器は２つ以上のラッチを有していてもよい。たとえば、第１のラッチは、スライド管に近位に配置されてもよく、一方で、第２のラッチはスライド管に遠位で配置されてもよい。これらの任意選択の特徴によって、移動制限器がスライド管に対する組織除去装置の軸方向運動および回転運動のどちらかまたは両方を制限できる。たとえば、スライド管がアクセス・カニューレに固定して装着されると、スライド管に対する組織除去装置の運動が、溝付き管のラッチ位置により拘束されることができる。上述の移動制限器構成要素のあらゆる組合せが、組織除去装置の遠位部の位置および／または向きを制御し調節するのに使用されることができる。
【００９８】
たとえば上述の変形例などの組織除去アセンブリが、標的組織の幾何学的形状、一貫性、位置、および寸法に従って変化してもよい。組織除去アセンブリの別の変形例は、図３９Ａから図３９Ｃに示されている。組織除去アセンブリ３５１０は、遠位に外側管３５０８に取り付けられている管の止め具３９１２と、管の止め具３９１２を通って延びる回転式駆動部材３９２２と、回転式ケーブル軸３９００を通ってねじ切りされている回転式駆動部材３９２２から延びるケーブル３９１０とを含む。回転式ケーブル軸３９００は、遠位チャネル３９０８を備えた遠位先端部３９０４と、近位チャネル３９０６を備えた軸台３９０２と、軸台と遠位先端部とを連結する軸本体３９０１とを含んでもよい。回転式ケーブル軸台、本体、および遠位先端部は、一体的に形成されてもよく、あるいは別々に形成されて組立てられてもよい。ケーブル３９１０は、ハンドル３５０２から回転式駆動部材３９２２を通って、近位チャネル３９０６を通って、回転式ケーブル軸３９００の周りで、遠位先端部３９０４に入ってねじ切りされてもよく、遠位先端部３９０４内に取り付けられてもよい。図３９Ａに示すように、ケーブル３９１０は拡張構成を有してもよく、ケーブル３９１０の少なくとも一部分が収縮構成にある同じ部分よりも回転式ケーブル軸３９００から離れて配置されている。ケーブル３９１０の構成は、ケーブル３９１０をスライドさせて近位チャネル３９０６に入ったり出たりすることにより調整されることができる。組織除去アセンブリ３５１０の１つ以上の構成要素は、Ｘ線不透性物質でできていてもよい。収縮構成と拡張構成との間のケーブルの運動に関する他の詳細は、すでに記載されている。
【００９９】
管の止め具３９１２は、外側管３５０８の直径と同じ直径を有する管状の本体と、外側管の直径よりも大きくてもよい直径を有するリム３９１３とを含む。大きな直径のリム３９１３は、組織除去装置の近位部の近くで外側管３５０８にわたってねじ切られることのできる任意の装置が、組織除去アセンブリに向かって意図せずに下向きにスライドするのを防ぐ助けとなることができる。ここでは、それが回転式構成要素の機能を損なう可能がある。任意選択として、リム３９１３などの管の止め具３９１２の部分が１つ以上の切れ刃を含んでいてもよく、切れ刃は、組織輸送アセンブリ３９２０によって、組織が近位に輸送されるにつれて、組織を分解するのを助けることができる。管の止め具３９１２の管状体は、約０．０２インチから約０．５インチまで、たとえば０．０５インチの直径を有してもよく、前述したような任意の適した金属材料またはポリマー材料でできていてもよい。たとえば、管の止め具３９１２は、ステンレス鋼またはチタン合金でできていてもよく、および外側管３５０８にはんだ付けされてもよく、溶接されてもよく、あるいはろう付けされてもよい。
【０１００】
ここで記載されている組織除去アセンブリの変形例において、回転式ケーブル軸３９００は、管の止め具３９１２に、たとえば組織輸送アセンブリ３９２０に遠位に装着される。他の変形例では、回転式ケーブル軸３９００は、管の止め具３９１２に直接に固定されてもよい。図３９Ａおよび図３９Ｂに示すように、回転式ケーブル軸台３９０２が回転式駆動部材３９２２に装着されてもよい。軸台３９０２は、すでに記載されているように、はんだ付、溶接、ろう付、熱接着、化学的接着、他の接着結合の形態によって、スナップ嵌めなどによって、駆動部材３９２２に装着されてもよい。図３９Ａは、回転式軸３９００が管の止め具３９１２および外側管３５０８に対して遠位の駆動部材３９２２に装着されているが、
他の変形例では、回転式軸が、より近位の位置で、たとえば管の止め具内で、外側管内で、駆動部材に装着されてもよい。いくつかの変形例では、回転式ケーブル軸３９００が、回転式駆動部材３９２２と一体的に形成されてもよい。
【０１０１】
ケーブルが拡張し、収縮し、かつ／または回転できるようにケーブルを保持するよう、回転式ケーブル軸を寸法決して成形してもよい。ケーブルを適切に取り付けるとともに、ケーブルを回転させることから生じる力および熱を放散し、かつ／または安定化するために、さまざまな特徴が回転式ケーブル軸にもたらされてもよい。これらの熱の放散および力の安定化の特徴は、周囲の組織構造体への外傷を防ぐ助けとなることができる。回転式ケーブル軸３９００は、近位の軸台３９０２および遠位先端部３９０４を連結する軸本体３９０１を含んでいてもよい。軸本体３９０１は、約０．０１０インチから約０．０３０インチまで、すなわち０．０２５インチの直径、および、約０．１インチから約０．２インチまで、たとえば０．３インチの長さを有していてもよい。軸本体３９０１は、使用中にケーブル３９１０の摩滅を減少させるのを助けることのできる金属材料および／またはポリマー材料でできていてもよく、たとえば、ステンレス鋼（１７−４、３０３、３０４、３１６、４００シリーズ）、コバルトクロム、チタン合金、ＰＥＥＫ、Ｐｅｂａｘ（登録商標）、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミドなどの材料である。いくつかの変形例では、軸本体は、収縮構成にあるケーブルを配置して安定化するのを助けることができる突出部、蛇行性の溝、陥凹、他の表面特徴を含んでいてもよい。任意選択として、軸本体は、組織および／または流体を吸引し収集するため、かつ流体または治療薬を注入するため１つ以上のポート、チャネル、スロット、孔、開口部、などを有してもよい。たとえば、１つ以上の吸引窓が、遠位先端部３９０４の近くの軸本体３９０１にあってもよい。
【０１０２】
遠位先端部３９０４は、図示するような鈍的または丸い構成などの非外傷性形状を有していてもよい。他の非外傷性構成は、上に記載されて示されている。非外傷性の幾何学的形状は、組織除去アセンブリが標的組織領域に前進するときに、組織損傷を防ぐかまたは減少させるのを助けることができる。いくつかの変形例では、遠位先端部は、角度をつけられているか、先が尖っているか、あるいはテーパの付いた構成を有していてもよい。これらの構成は、より隙間がない組織領域、たとえば組織のひだ間、管状の構造物体などに遠位先端部が侵入できる助けとなり得る。任意選択として、遠位先端部は、組織または本体の構造体を分裂させるか除去するために使用可能な複数の突端または縁部を含んでいてもよい。たとえば、遠位先端部の表面は、バリ機構として使用可能なグリットを有する表面を含んでいてもよい。遠位先端部３９０４は、軸本体３９０１よりも大きな直径を有していてもよく、たとえば、遠位先端部は、約０．０２５インチから約０．０４０インチまで、すなわち０．０３３インチの直径を有していてもよい。いくつかの変形例では、遠位先端部は、組織および／または流体を組織輸送アセンブリに吸い込むために使用可能な１つ以上の孔を有してもよく、ここでは、組織および／または流体が、回転式駆動部材３９２２に取り付けられている螺旋部材３９２４によって、近位に輸送されることができる。遠位先端部３９０４は、使用中にケーブル３９１０の摩滅を減少させるのを助けることのできる金属材料および／またはポリマー材料でできていてもよく、たとえば、ＰＥＥＫ、Ｐｅｂａｘ、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミドなどの材料である。
【０１０３】
回転式ケーブル軸３９００は、ケーブル軸本体３９０１、遠位先端部３９０４、および／または軸台３９０２に沿って、ケーブル３９１０を受け、かつその拡張構成または収縮構成のどちらかにあるケーブルを安定化する１つ以上の予成形された陥凹または溝を有していてもよい。いくつかの変形例では、軸本体３９０１に沿った予成形された陥凹または溝は、ケーブル軸３９００への局所の力または応力を減少させるために角度をつけられて配置されることができる。たとえば、遠位チャネル３９０８および／または近位チャネル３９０６は、ケーブル３９１０の曲率により適合するように、ケーブル軸本体３９０１に対してある角度で形成されてもよい。ケーブル軸本体の長手方向軸に対する遠位チャネル３９０８および近位チャネル３９０６の角度は、同じであってもよいし、異なっていてもよく、約５度から約１７０度まで、たとえば約４５度または約１３５度であってもよい。遠位チャネル３９０８および近位チャネル３９０６は、ケーブル軸３９００の外表面に沿って実質的に整列配置されていてもよく、あるいは、互いに対して回転位置にあってもよい。たとえば、近位チャネル３９０６は、遠位チャネル３９０８の位置から、ケーブル軸本体まわりに約１０度から約３５９度まで位置していてもよい。図３９Ａから図３９Ｃに示すように、遠位チャネル３９０８は、遠位先端部３９０４の最遠位部に装着される前に、遠位先端部３９０４の外表面に沿って少なくとも部分的に巻きつけられていてもよい。ケーブル３９１０の曲率および運動に適合する、任意の数および構成のテーパの付いた領域、蛇行性の溝、陥凹、突出部、およびケーブル軸表面の特徴があってもよい。このような表面輪郭は、使用中、動的引張下でケーブルが滑るのを防ぐ助けとなることができる。回転式ケーブル軸３９００は、ステンレス鋼、チタン合金などの金属合金を含むポリマー材料および／または金属材料でできていてもよい。
【０１０４】
ケーブル３９１０は、細長部材に使用される材料と同じ任意の材料でできていてもよい。たとえば、ケーブル３９１０は、以下の金属材料および／またはポリマー材料のうちの１つ以上でできていてもよい：ポリイミド、ステンレス鋼、チタン合金、コバルトクロム、タングステン、ポリエチレン、ナイロン、カーボン・ファイバー、ウレタン、ポリアラミド、ＰＥＥＫ、および／またはポリエステル。ケーブル３９１０はまた、組織を除去するのに適切な任意の直径を有していてもよい。たとえば、ケーブル３９１０は、約０．１ｍｍから約０．５ｍｍまで、たとえば約０．２５ｍｍから約０．３５ｍｍまで、約０．２ｍｍから約０．３５ｍｍまでの直径を有してもよく、あるいは、０．２５ｍｍまたは約０．３ｍｍであってもよい。ケーブル３９１０は、マルチフィラメント・ケーブル、たとえば３０４ステンレス鋼ケーブルまたは３１６ＬＶＭステンレス鋼などの金属ケーブルであってもよく、ここでは、ケーブル３９１０は、１つのフィラメントの直径の約２倍から１２倍、たとえば２倍から４倍、または３倍の直径を有していてもよい。フィラメントは、ケーブルを形成するために、左巻きに結合されていてもよい。ケーブルが複数のポリマーフィラメントでできている場合、ケーブルの直径は、１つのポリマーフィラメントの直径の約２５倍、５０倍、または１００倍であってもよい。フィラメントは、約０．２５ｍｍから約６ｍｍまで、たとえば約０．７５ｍｍから約３ｍｍまで、約０．７５ｍｍから約１ｍｍまでのピッチで、巻心フィラメントのまわりを捻回されることができ、撚られるか編まれてもよい。いくつかの変形例では、ケーブル３９１０は、鞘によって、包み込まれてもよく、鞘は、約２０００ＭＰａから約５０００ＭＰａまで、たとえば約２５００ＭＰａから約４５００ＭＰａまでの引張応力と、約６０ＭＰａを超える引張強度とを有してもよい。鞘は、ポリイミドでできていてもよく、厚さが約０．０７５ｍｍであってもよい。鞘は、スチールの組ひもまたはコイルを中に有していてもよく、ここでは、組ひもまたはコイルのフィラメントの幅が、約０．０２５ｍｍから約０．１８ｍｍまでであってもよく、厚さが約０．０１２ｍｍから約０．１２ｍｍまで、たとえば０．１ｍｍであってもよい。少なくともケーブルの一部分に沿った（および、任意選択的に、ケーブルの全長に沿った）ケーブル鞘は、組織除去アセンブリ３５１０の向きを意図せずに変更する可能性のある回転式ケーブル軸３９００に沿ったケーブル３９１０の滑りを防ぐのを助けることができる。ケーブル３９１０は、上述の細長部材に類似した鞘構成、表面の改変およびコーティング、断面形状、ならびに曲げ弾性率などの材料特徴を有していてもよい。
【０１０５】
ケーブル３９１０の近位端および遠位端は、ケーブルの材料組成物およびそれが装着されている構造体に適切な任意の方法を使用して、モータおよび組織除去アセンブリに装着されることができる。たとえば、金属ケーブルの遠位部は、回転式ケーブル軸３９００の遠位先端部３９０４にはんだ付けされてもよく、溶接されてもよく、または、ろう付けされてもよい。ここでは、アタッチメントがリングによって、任意選択的に補強されてもよく、リングが、たとえばステンレス鋼などの金属、および／または、たとえばＰＥＥＫ、ポリイミドなどのポリマーでできていてもよい。金属ケーブルの近位部は、回転式駆動部材３９２２の遠位部に、軸台３９０２に、および／または、連結器３６０８、回転式軸３６０６、ピン３６０９、回転式軸内に配置されているピン３６０９に連結されるスライド可能な金属ラグなどのハンドル３５０２の構成要素に、同様に装着されてもよい。ポリマーケーブルは、たとえばエポキシを用いて、上述の構成要素に接着されて接合されることができ、かつ、金属および／またはポリマーのリングによって、任意選択的に補強されることができる。
【０１０６】
ケーブル３９１０が回転式ケーブル軸３９００を巻きつけるので、ケーブル３９１０は、１つ以上の予成形された曲線を有していてもよく、ここからケーブル３９１０が近位チャネル３９０６から延びて遠位チャネルに沿って挿入する。いくつかの変形例では、ケーブルは、取付け点３９０５で、遠位チャネルに、または、遠位チャネルの周りに装着されてもよい。予成形された曲線の幾何学的形状、寸法、および位置によって、組織除去アセンブリの切断容積および幾何学的形状を定義するのを助けることができる。組織除去アセンブリにおいて、ケーブルで使用可能な予成形された曲線部は、可撓性でもよく、引張力が加えられると予成形された曲線部が直線になることができる。たとえば、収縮構成において、近位位置からケーブルに加えられる引張力が作用してケーブルを直線にすることができるので、ケーブルが回転式ケーブル軸の表面に沿って走る。引張力が解除されると、ケーブルが予成形された曲線部に沿って回転することができ、ケーブルはさらに圧接されて拡張構成になるので、予成形された曲線部の角度はより鋭利となることができる。様々な整合度を有するケーブル材料が、ケーブルの曲率を高めるかまたは制限するために使用されてもよい。たとえば、より剛性の材料が、ケーブル曲率に上限を課してもよいが、可撓性材料が予成形された曲線部の曲率を越えた角度までケーブルを曲げることができる。予成形された曲線部の例は、図３９Ａから図３９Ｃ、および図４０Ｄから図４０Ｆに示されている。第１の予成形された曲線部３９３０は、ケーブル３９１０の一部分に沿って形成されてもよく、曲線角度Ａ１を有していてもよい。ここではＡ１は約３０度から約７５度まであってもよく、ケーブル３９１０の任意の所望の長さに沿って頂点を形成してもよい。ケーブル３９１０は、ケーブル軸３９００の長手方向軸に対して角度Ａ７で、第１の予成形された曲線部３９３０に向かってケーブル軸３９００から離れて延びてもよい。ケーブル３９１０は、角度Ａ３でケーブル軸３９００に向かって第１の予成形された曲線部３９３０から後ろに延びてもよく、ここでは角度Ａ３は角度Ａ７と異なっていてもよい。角度Ａ７は、ケーブル軸３９００に実質的に垂直でもよく、かつ／または、約２０度から約１１０度まで、たとえば８０度、９０度であってもよい。角度Ａ３は、約２度から約１００度まで、たとえば３０度、４５度であってもよい。曲線３９３０は、ケーブル３９１０の長さに沿って中央に位置してもよく、角度Ａ７およびＡ３は実質的に互いに等しいので、ケーブルは、たとえば通常の曲線部と同様に、拡張構成では対称性であってもよい。あるいは、曲線のケーブル３９１０は、対称性でなくてもよい。たとえば、曲線３９３０はケーブル３９１０の遠位部に向かって偏向されてもよく、あるいは図３９Ａに示すように、ケーブル３９１０の遠位部に位置していてもよい。他の変形例では、非対称性ケーブルがケーブルの近位部に向かって偏向しているか、またはケーブルの近位部に位置する曲線部を有していてもよい。第２の予成形された曲線部３９３２は、第１の曲線部３９３０に対して遠位ケーブル３９１０の一部分に沿って形成されてもよい。ここでは、曲線３９３２は、遠位チャネル３９０８に沿って軸を交差させて巻きつける時に、ケーブル軸本体３９０１とある角度を形成できる。ケーブル３９１０は、ケーブル軸３９００の長手方向の長さＬ１０を巻きつけることができる。ここでは、Ｌ１０は、ケーブル軸３９００の長さの約１０％から約５０％まで、たとえば約０．２５ｍｍから約２．５ｍｍまで、たとえば１ｍｍであってもよい。第２の曲線部３９３２は、約１００度から約１７０度までであってもよい。軸本体３９０１および遠位先端部３９０４の周りに巻きつくケーブルの部分は、角度Ａ２の頂点と遠位の取付け部３９０５との長さＬ２を有し、約０．１インチから約０．２インチまでであってもよい。長さＬ２は、遠位先端部材料および／または取付部が破損する前に、たとえばゆがみ、変形、はく離、過熱などによる破損の前に、ケーブルの回転中に遠位先端部３９０４および遠位の取付け部３９０５により維持されることができる最大圧力によって、部分的に決定されてもよい。たとえば、長さＬ２を延ばすと、回転式ケーブル軸３９００のより大きな領域にわたって回転力を分布させることができ、使用中に組織除去アセンブリの破損率を減少させる助けとなることができる。いくつかの変形例では、ケーブル軸３９００の周りに巻きつけられ、かつ／またはケーブル軸３９００を接触させているケーブル３９１０の長さは、拡張構成にあるケーブル３９１０の全体長の１０％、２０％、２５％、３５％などであってもよい。たとえば、拡張構成では、ケーブル３９１０は、約１０ｍｍから約１５ｍｍの全体長を有していてもよく、特定の変形例では、ケーブル軸３９００と接触し、かつ／または巻きつけるケーブルの長さは、約０．１ｍｍから約４ｍｍまでであってもよい。ケーブル軸３９００の周りのケーブル３９１０の回転度は、約＿度／回転から約＿度／回転までであってもよい［［実施例範囲を示して下さい］］。ケーブル３９１０は、軸本体３９０１の周縁部を約１０度から約５４０度まで、たとえば約２００度から約３５０度まで、または約３４０度から約３７０度まで巻きつけるように、ケーブル軸３９００の周りで巻きつけられてもよい。任意選択として、第３の予成形された曲線部３９３４（図３９Ｂ）が、第１の曲線部３９３０に対して近位のケーブル３９１０の一部分に沿って形成されてもよく、ここでは、第３の曲線部３９３４は約１００度から約１７０度までであってもよい。拡張構成にあるケーブル３９１０の予成形された曲線部の別の図が、図３９Ｃに示されている。ケーブル３９１０が、近位チャネル３９０６から延びて第１の曲線部３９３０に沿って遠位で頂点で変位し、そして第２の曲線部３９３２に沿って軸本体３９０１の周りに向かって下向きに螺旋状に角度をつけ、遠位の先端面の上を沿って交差して遠位チャネル３９０８に入る。いくつかの変形例では、ケーブルは、拡張構成または収縮構成のどちらかにおいて、遠位先端部３９０４を越えて延びてもよく、たとえば、ケーブルは、約０．５ｍｍから５ｍｍまで、たとえば１ｍｍから約５ｍｍまで、または約２ｍｍだけ遠位先端部３９０４から間隔をおいて配置されている変曲点を有していてもよい。収縮構成にある組織除去アセンブリの遠位の先端を越えてケーブルが延びることによって、ケーブルが拡張構成または膨張構成において、より大きな輪郭を想定できる。ケーブル３９１０は、たとえば、巻回数、巻回の向き、巻回率、変曲点、ピッチ角、巻回長さなど、すでに記載されている細長部材の任意の特徴を有していてもよい。製造中に隙間のない半径のケーブルを曲げるか、ケーブルを圧着するかまたはねじれさせる締め付け装置を使用することによって、ケーブルが上述の曲線、巻回、変曲点などを有するように成形されてもよい。回転式ケーブル軸３９００は、収縮構成および拡張構成の両方において、ケーブルの巻回および曲線に適合する溝、陥凹、起伏および／または曲線を有してもよい。
【０１０７】
上述の組織除去アセンブリのいくつかの変形例では、ケーブルは、近位位置から回転式ケーブル軸から出て、回転式ケーブル軸から出たところに対して遠位位置に取り付けられる。たとえば、ケーブル３９１０は、近位チャネル３９０６から出て、遠位先端部３９０４にある遠位取付け部３９０５で取り付けられ、ここでは、遠位先端部３９０４が近位チャネル３９０６に対して遠位である。組織除去アセンブリの他の変形例では、ケーブルは、軸から出るところに対して近位位置で、回転式ケーブル軸に取り付けられてもよい。この構成は、収縮構成にある組織除去アセンブリの輪郭を減少させる助けとなることができ、このことによって、隙間がない組織領域、たとえば椎体にアクセスする組織除去装置の能力を向上させることができる。回転式ケーブル軸の遠位部およびさまざまなケーブル形状の例が、図３９Ｄから図３９Ｆに示されている。たとえば、図３９Ｄでは、ケーブル３９６２が回転式ケーブル軸３９６０を通って延び、遠位の出口位置３９６７から出て、近位の取付け部３９６６に取り付けられる。そこに示されているように、ケーブル３９６２は巻きついてループ３９６４になる曲線部３９６３を含み、ついで、延びて、直線部３９６５に入り、直線部３９６５は近位の取付け部３９６６で回転式ケーブル軸３９６０に付着する。ループ３９６４は、曲線部３９６３および直線部３９６５と連続的かつ／または一体的であってもよく、または、ループ３９６４は、曲線部３９６３と連続的でもよく、かつ直線部３９６５に引っ掛けられていてもよい。ケーブルの遠位の出口位置３９６７は、回転式ケーブル軸３９６０の断面に沿って中央に置かれていてもよい。図３９Ｅは、組織除去アセンブリの変形例を示し、ここでは、遠位の出口位置３９７７が回転式ケーブル軸３９７０の断面に対して中心が外れている。そこに示されているように、ケーブル３９７２は、中心を外れた遠位の出口３９７７から出て、近位の取付部３９７６で回転式ケーブル軸３９７０に付着する。ケーブル３９７２は、屈曲接合部３９７４で直線部３８７５に移行する曲線部３９７２を有してもよい。ケーブル３９７２は、傾斜および／またはテーパの付いた遠位先端部３９７９を有する回転式ケーブル軸３９７８で使用されてもよく、ここでは、ケーブル３９８０が、遠位の出口３９８０で回転式ケーブル軸３９７８から出て、近位の取付け部３９８１で回転式ケーブル軸３９７８に付くことができる。曲線部、屈曲接合部、および直線部により構成されるケーブルを有する組織除去アセンブリは、特定の領域に位置する組織を除去しつつ、実質的に他の領域で組織を保護するのを助けることができる。たとえば、ヘルニアを治療する椎間板切除術において、あるいは核置換のために、このケーブル構成は、核を切断し除去するのに使用してもよいが、通常は軟骨終板を保護するために使用されてもよい。
【０１０８】
いくつかの変形例では、回転式ケーブル軸は、治療薬の吸引、注入、および組織および／または流体の収集のための１つ以上のポートまたは窓を有してもよい。遠位のポートおよび少なくとも１つの側面窓を有する回転式ケーブル軸の一例が、図３９Ｇに示されている。組織除去アセンブリ３９４０は、外側管３９５０の遠位部に固定されている内側管３９４４と、外側管内にあり内側管を介して延びる回転式駆動部材３９４２と、内側管３９４４を覆って組立てられる回転式ケーブル軸３９４２と、回転式駆動部材３９４８にあるケーブル３９４６とを含んでいてもよく、ケーブル３９４６は、内側管３９４４を通って延び、回転式ケーブル軸３９４２の遠位ポート３９４１から出て、近位の取付け部３９４７で回転式ケーブル軸に付く。回転式ケーブル軸３９４２は、回転式ケーブル軸の窓３９４３を有していてもよく、内側管３９４４は、対応する内側管の窓３９４５を有していてもよい。ここでは、両方の窓の少なくとも一部分が位置合わせされていてもよい。組織は、回転式ケーブル軸の窓３９４３を通って内側管の窓３９４５を通って取り出され、回転式駆動部材３９４８によって、収集装置まで近位に輸送されることができる。使用中に、モータが、回転式駆動部材３９４８、回転式ケーブル軸３９４２、およびケーブル３９４６を回転させて、組織を切断し、乳化させ、かつ／または除去できる。たとえば回転過程で、回転式ケーブル軸の窓３９４３および内側軸の窓３９４５が軸方向に位置合わせされると、回転式駆動部材３９４８が組織を吸い込むために露出することができ、ついで、組織が収集装置に輸送されることができる。組織および／または流体はまた、吸引されてもよく、かつ／または別の方法で、遠位のポート３９４１を通って吸い込まれてもよい。回転ケーブル３９４６で組織を切断、乳化することなどに加えて、遠位ポート３９４１、回転式ケーブル軸３９４２、内側管３９４４、回転式駆動部材３９４８および他の特徴が、すでに記載されている回転式駆動部材に沿って近位に吸い込まれている組織をさらに切断し分散するために、鋭利な縁部などを有していてもよい。
【０１０９】
図４０Ａから図４０Ｅに示すように、組織除去アセンブリの他の変形例は、複数の吸引孔を有してもよい。組織除去アセンブリ４０００は、外側管４００２に遠位に装着される管状部材４００４と、管状部材４００４を通って延びる回転式駆動部材４０３０と、回転式駆動部材４０３０に遠位に装着される回転式ケーブル軸４０１０と、前に述べられて構成されている細長部材とを含む。管状部材４００４は、複数の開口部、たとえば、第１の開口部４００６および第１の開口部の向かいに位置する第２の開口部４００８を含んでいてもよい。これらの開口部は、それを通る組織を通すために寸法決めされ成形されてもよく、組織は、組織輸送アセンブリ４０３４によって、収集装置まで輸送されることができる。たとえば、除去された組織は、第１および第２の開口部４００４および４００８を介して、標的組織部位から離れて輸送されることができる。管状部材４００４は、約４ｍｍから約５ｍｍまで、たとえば、約４．７ｍｍの長さであってもよく、外径が約１ｍｍから約１．５ｍｍ、たとえば約１．４ｍｍであってもよく、内径が約０．５ｍｍから約１ｍｍ、たとえば約０．９ｍｍであってもよい。第１および第２の開口部４００４および４００８は、楕円として成形されてもよく、長さが約１．２５ｍｍから約１．７５ｍｍまで、たとえば約１．７ｍｍであってもよい。楕円形の開口部の丸先は、約０．４５ｍｍの曲率半径を有していてもよい。開口部の他の変形例は、任意の適した形状、たとえば円形や矩形などを有してもよく、それを通して組織または流体を吸い込むのに適切な様に、スロットがつけられていてもよい。管状部材４００４は、上述の金属材料および／またはポリマー材料のいずれかでできていてもよく、たとえば、管状部材４００４は、不活性化または電解研磨した１７−４ステンレス鋼でできていてもよい。
【０１１０】
回転軸４０１０は、遠位チャネル４０１６を備えた遠位先端部４０１８と、近位チャネル４０１４を備えた軸台４０２０とを含んでいてもよい。遠位先端部４０１８は、円筒形状を有していてもよく、ここでは、最遠位先端部が丸みのある縁部で平坦化されている。図４０Ｂに示すように、軸台４０２０および遠位先端部４０１８の直径は、軸本体４０１２の直径と同じでもよいが、他の変形例では、軸台の直径は、遠位先端部の直径よりも大きくてもよいし、小さくてもよい。たとえば、軸本体４０１２は、直径が約０．０１０インチから約０．０３０インチまで、すなわち約０．０２５インチであってもよいが、遠位先端部４０１８および／または軸台４０２０は、直径が約０．０２５インチから約０．０４０インチまで、すなわち約０．０３３インチであってもよい。回転軸４０１０は、０．３インチから約０．４インチまで、たとえば約０．３３５インチまたは約０．３５３インチの長さＬ４を有していてもよい。軸台４０２０は、約０．１００インチの長さＬ５を有していてもよい。遠位先端部４０１８は、約０．０５インチの長さＬ７を有していてもよい。軸台４０２０は、約０．２０インチの長さＬ６だけ遠位先端部４０１８から離れていてもよい。任意選択として、軸台４０２０は、軸台よりも大きな直径を有するリムを有していてもよく、リムは回転軸４０１０が駆動部材４０２０に取り付けられるのを助けることができる。回転軸４０１０は、上述の金属材料および／またはポリマー材料のいずれかでできていてもよく、たとえば、回転軸４０１０は、不活性化または電解研磨した１７−４ステンレス鋼でできていてもよい。
【０１１１】
図４０Ａおよび図４０Ｃの両方に見られるように、遠位チャネル４０１６および近位チャネル４０１４は、これらが回転軸の表面に沿って位置合わせされるように位置決めされることができ、たとえば、それらの間の線が、回転軸４０１０の長手方向軸と実質的に平行になる。他の変形例では、遠位チャネル４０１６および近位チャネル４０１４は、互いに対してある角度で中心を外れていてもよい。たとえば、近位チャネルは、回転軸４０１０の表面に沿ってある回転位置に位置決めされることができ、ここでは、回転度は約１０度から約３５９度までであってもよい。遠位チャネル４０１６および近位チャネル４０１４は、軸本体４０１２の長手方向軸に対してある角度で形成されることができる。これらのチャネルと関連する溝および陥凹の角度は、ケーブルの曲線および向きに適合することができ、回転軸４０１０上の局所的の力および／または荷重を減少させるようにケーブルを配置するのを助けることができる。たとえば、遠位チャネル４０１６で終端する遠位先端部４０１８に沿った遠位の陥凹４０１７が、軸本体４０１２に対して角度Ａ４で位置していてもよく、ここでは、角度Ａ４は、約９０度から約１７０度まで、たとえば約１３５度であってもよい。近位チャネル４０１４は、遠位チャネル４０１６と関連した遠位の陥凹４０１７の角度Ａ４よりも大きいか、等しいか、あるいは小さいある角度で形成されてもよい。陥凹４０１７の幅は、前述したようにケーブルの幅および／または直径によって、部分的に定義されてもよく、回転軸４０１０の表面に沿ってケーブルを案内するのに適した任意の幅を有していてもよい。遠位の陥凹４０１７は、回転軸４０１０の表面に沿って、前述したような任意の回転率で湾曲していてもよい。任意選択として、軸本体４０１２または軸台４０２０に沿って、たとえば近位チャネル４０１４と関連している１つ以上の類似した陥凹があってもよい。図４０Ｄから図４０Ｆは、拡張構成にあるケーブル４０５０を備えた組織除去アセンブリ４０００の斜視図、前方立体図、および側面図である。ケーブル４０５０は、すでに記載されている拡張構成のいずれかを想定していてもよく、たとえば、ケーブル４０５０は、図３９Ａから図３９Ｃに示すように構成されていてもよい。
【０１１２】
軸台４０２０は、はんだ付、溶接、接着結合、または、回転軸４０１０を組織輸送アセンブリに装着するための任意の材料に適した技術によって、遠位に組織輸送アセンブリ４０３４に装着されてもよい。組織除去アセンブリで使用可能な組織輸送アセンブリの１つの変形例が、図４１Ａに示されている。組織輸送アセンブリ４０３４は、回転式駆動部材４０３０と、回転式駆動部材４０３０の少なくとも一部分に取り付けられる螺旋部材４０３２と、駆動部材４０３０の遠位部に装着されている管状蓋４０３６とを含んでもよい。回転式駆動部材４０３０は、組織除去アセンブリから収集装置まで近位で組織を吸い込むのに適している１つ以上のポリマー材料および／または金属材料でできていてもよい。たとえば、回転式駆動部材４０３０は、ステンレス鋼、ニッケル・チタン合金、カーボン・ファイバー、高密度高分子量ポリエチレンなどでできていてもよい。回転式駆動部材４０３０の内径は、約０．０１０インチから約０．０２０インチまで、たとえば０．０１５インチであってもよい。回転式駆動部材４０３０の外径は、約０．０３５０インチから約０．０４５０インチまで、たとえば０．０４０７インチであってもよい。螺旋部材４０３２は、回転式駆動部材４０３０と一体的に形成されてもよく、あるいは、別々に形成されて駆動部材に装着されてもよい。螺旋部材４０３２のピッチＰ１は、約０．０１０インチから約０．１００インチまで、たとえば０．０３０インチから約０．２５インチ、または約０．０６０インチから約０．１００インチ、または０．０３０インチ、または０．０８０インチあってもよい。螺旋部材のピッチＰ１は、モータにより駆動される回転速度に従って、または、組織除去アセンブリから収集装置までの所望の組織輸送率に従って調整されてもよい。螺旋部材４０３２は、回転式駆動部材４０３０と同じ材料でできていてもよく、かつ、減摩被覆、流体動的チャネルなどの表面改変を任意選択的に含んでもよく、これは、収集装置に除去された組織を輸送する助けとなることができる。螺旋部材４０３２は、組織輸送に適するように、右巻き、または左巻きであってもよい。いくつかの例では、螺旋部材４０３２は、駆動部材の回転と同じ方向に巻回されてもよい。螺旋部材の断面は、組織輸送に適している任意の形状を有していてもよい。螺旋部材４０３２の断面は円形であるが、他の変形例では、断面は、三角形、矩形、正方形、または卵形であってもよい。特定の変形例では、回転式駆動軸は、一体的に形成された管、たとえば織成されないか、あるいは撚られていない固体シートの材料から形成されている管であってもよく、螺旋部材が管の外表面に沿って巻きつけられている。他の変形例では、回転式駆動軸は、複数層の緊密に巻回されたコイル状部材でできていてもよく、コイル状部材の内層は、第１のピッチを有していてもよく、コイル状部材の外層は、第２のピッチを有していてもよい。たとえば、コイル状部材のピッチは、最内層から最外層まで変化してもよい。たとえば、最も内側のコイル層は最も隙間がないピッチを有していてもよく、最外層は最も大きなピッチを有していてもよい。この変形例では、ポリマー、またはエポキシ、パリレン、ポリウレタンなどの他の接着剤が、コイル状層間に、または外側の被覆として加えられてもよく、最も外側のコイル状部材のねじを次の内側のコイル状層に固着する。これらの接着剤の被覆および層は、コイル状層が分離して互いから浮き上がるのを防ぐ助けとなることができる。概して、組織輸送アセンブリ４０３４は、組織輸送を所望に促進させることのできる１つ以上の陥凹、溝、チャネル、突出部などを含んでもよい。駆動部材および螺旋部材の他の特徴は、すでに記載されており、組織輸送アセンブリ４０３４でも使用可能である。
【０１１３】
管状蓋４０３６は、回転式駆動部材４０３０と一体的に形成されてもよく、あるいは、回転式駆動部材４０３０に別々に形成されて取り付けられてもよい。管状蓋４０３の最遠位部は、それを通るケーブルおよび／または組織輸送アセンブリを通過させるように構成されている１つ以上の開口部を有してもよい。管状蓋４０３６は、はんだ付、溶接、接着結合、摩擦嵌合、スナップ嵌めなどによって、回転式駆動部材４０３０に装着されてもよい。いくつかの変形例では、管状蓋４０３６は、ポリエチレン、ナイロン、カーボン・ファイバー、ウレタン、ポリエステル、ポリアラミド、ＰＥＥＫ、ポリイミド、および他の類似の材料など、１つ以上のポリマー材料でできている。回転軸４０１０は、上述の適した方法のいずれかによって、管状蓋４０３６に装着されてもよい。
【０１１４】
任意選択として、組織輸送アセンブリは、回転可能な駆動部材４０３０の少なくとも一部分を包み込む鞘（図示せず）を含んでいてもよい。鞘は、ポリマー材料および／または金属材料、たとえばステンレス鋼の組ひもを有するポリイミドでできていてもよい。ステンレス鋼の組ひもは、約０．０００５インチ×約０．００２５インチと測定されるリボンを使用して形成されてもよく、約８０ｐｉｃの組ひも密度を有していてもよい。鞘は、約０．０３５インチから約０．０５０インチ、たとえば０．０４２０インチの内径を有していてもよい。鞘は、約０．０４０インチから約０．０５５インチ、たとえば０．０４８インチの外径を有していてもよい。鞘の壁厚は、約０．００３０インチであってもよい。いくつかの変形例では、鞘は、約１０．００インチから約２０．００インチ、たとえば１２．００インチまたは１２．２５インチの長さを有していてもよい。
【０１１５】
溝および陥凹は、任意の組織または流体が標的組織部位から近位の収集装置まで吸い込まれるのを促進する助けとなることができる。組織輸送アセンブリ４１００の別の例が、図４１Ｂに示されている。そこに見られるように、組織輸送アセンブリ４１００は、その遠位端でインペラ４１０６に取り付けられている駆動部材４１０２と、駆動部材４１０６の少なくとも一部分に装着されている螺旋部材４１０４とを含む。インペラ４１０６の近位部は、螺旋形の保持器４１０８を含んでいてもよく、遠位部はインペラキャップ４１１０を含んでいてもよい。インペラキャップ４１１０は、ＰＥＥＫ、Ｐｅｂａｘ、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミドなどの高分子材料でできていてもよく、約０．１５０インチから約０．３００インチまで、たとえば０．２３５インチの長さＬ８を有していてもよい。インペラ４１０６は、インペラキャップ４１１０に、たとえば傾斜溝４１１２および切欠き領域４１１４など、１つ以上の溝および／または切欠き領域を含んでいてもよい。傾斜溝４１１２および／または切欠き領域４１１４は、インペラ４１０６の表面にわたってケーブルを通すように寸法決めされ成形されることができ、前述したような回転軸で使用可能な溝および陥凹と類似している。いくつかの変形例では、手技中に熱的な神経損傷のリスクを減少させる助けとなるように、絶縁被覆がインペラの一部分に設けられていてもよい。
【０１１６】
螺旋形の保持器４１０８は、ステンレス鋼などの金属材料、またはＰＥＥＫなどの高分子材料でできていてもよい。インペラの特定の変形例は、組ひも４１０７と類似した組ひもを２つ以上含んでいてもよい。図４１Ｃに示されているように、インペラ４１０６は、約３０度から約６０度まで、たとえば３５度の時計回りのピッチ角を有する３つの組ひもを含んでもよい。組ひも４１０７は、螺旋形の保持器４１０８の長さＬ９に沿って、約３回転／インチから約５回転／インチまで、たとえば４．５回転／インチの回転率を有していてもよい。螺旋形の保持器４１０８の長さ部分Ｌ９は、約０．１５０インチから約０．３００インチまで、たとえば０．２３０インチであってもよい。組ひも４１０７は、約０．０１５インチから約０．０３０インチまで、たとえば０．０２８インチの幅を有していてもよい。螺旋形の保持器４１０８は、いかなる数の組ひも、組ひものねじれ角、またはセレーションや隆起部など表面構造物を有していてもよく、これらは組織除去アセンブリから収集装置まで組織を吸い込むのに有用となり得る。インペラキャップ４１１０は、曲線状、丸形、角度をつけられている、テーパの付いているなどの１つ以上の縁部を有していてもよく、組織をインペラに向かって吸い込むのを助けることができる。たとえば、図４１Ｄに示されているインペラ４１４０の変形例は、角度が付いている遠位先端部および螺旋形の保持器４１４７を備えたインペラキャップ４１４８を含んでいてもよい。螺旋形の保持器４１４７は、第１の組ひも４１４２、第２の組ひも４１４４、および第３の組ひも４１４６を有していてもよい。組ひものうちの１つ以上は、セレーションを有していてもよく、単一の組ひもにあらゆる数のセレーションがあってもよい。たとえば、第３の組ひも４１４６は、２つのセレーション４１４１、４１４３を有していてもよい。図４１Ｅに示すインペラ４１５０の別の変形例では、組ひも４１５６が、３つのセレーション４１５１、４１５３、および４１５５を有していてもよい。インペラ４１５０の組ひもは、組ひものねじれ角が約４０度であってもよい。図４１Ｆは、ねじれ角が約３０度の３つの組ひもを備えたインペラ４１６０を示す。組ひも４１６６は、３つのセレーション４１６１、４１６３、および４１６５を有していてもよい。図４１Ｇは、ねじれ角が約５０度の３つの組ひもを備えたインペラ４１７０を示す。組ひも４１７６は、３つのセレーション４１７１、４１７３、および４１７５を有してもよい。他の変形例では、たとえば図４１Ｈに示すインペラ４１３６など、すべての組ひも４１３２、４１３４、４１４６は、１つ以上のセレーション、たとえば３つのセレーション４１３１、４１３３、４１３５を有する。セレーションは、編組角度および回転方向によって、決められる各組ひもの前縁部に位置していてもよい。セレーションは、組織が標的組織部位から間隔をおいて近位に吸い込まれるとき、組織をさらに破壊する助けとなることができる。セレーションは、正のすくい角（たとえば、約３０度から４０度まで）、または負のすくい角を有してもよく、かつ／またはある角度に傾斜していてもよい。たとえば、傾斜角は、約２０度から約４０度、および／または約６０度から約８０度の間にあってもよい。セレーション４１３１、４１３３、４１３５間の角度Ａ７は、約８０度から１５０度、たとえば１０５度、または１０４．６度であってもよい。セレーションの鋭利または尖った部分は、角度Ａ８を有してもよく、ここではＡ８は約４５度から１２０度までであってもよい。セレーション４１３１、４１３３、４１３５の縁部は、組織を切断するかまたは粉砕するのに適切な任意の長さ、たとえば約０．００１インチから約０．００４インチまで、たとえば０．００２インチであってもよい。セレーションの他の変形例は、より大きくてもよく、縁部の長さは約０．０１インチから約０．０２インチまでである。セレーションの２つの縁部は、第１の短い縁部および第２の長い縁部を有してもよくが、他の変形例では、縁部は同じ長さであってもよい。セレーションは、約０．０１インチから約０．２インチまで、たとえば０．０４インチの幅Ｗ１を有していてもよい。セレーションのいくつかの変形例は、Ｃ字型であってもよく、かつ／または、鋭利な回転縁部を備えた他のある角をなす幾何学的形状を有してもよい。組織を分解し収集装置にそれを輸送するのを促進することのできる、たとえば鋭利な螺旋部材、酵素被覆などの他の切断機構または縁部が、インペラまたは駆動軸に沿って設けられていてもよい。
【０１１７】
図２１Ａから図２２、および図３５Ａから図４１Ｄに示される組紙除去システムは、椎間板切除および椎体形成術を含む、多種多様の組織除去処置のうちのいずれかに使用されることができる。図２４Ａから図２４Ｃを参照する。椎体７３０は、ここで示される多種多様のアクセス処置のうちのいずれかによって、アクセスされることができる。一例として、組織除去システム７００は、脊椎骨組織を除去し骨セメントを椎体７３０に加えるために使用されることができる。軸７１８（尺度通りに図示せず）は、椎体（図２４Ａ）の内部に挿入されてもよく、その後、椎体７３０（図２４Ｂ）内の空洞７３２を形成するために拡張されたケーブル７０２とともに回転してもよい。組織除去システム７００はさらに、海綿骨の適正な除去が達成されるまで操作可能である。図２４Ｃに示すように、組織除去システム７００は、空洞７３２に送達される骨接合剤７３４で装着されることができる。いくつかの例では、骨接合剤７３４は、ポリメチル・メタクリル・ヒドルキシアパタイト等の物質を含んでいてもよく、または多種多様の他の骨接合剤または他の硬化可能または矯正可能な材料のうちのいずれかは、組織除去システム７００によって、作られる空洞を満たすために套管針を通って注入されることができる。組織除去システム７００のケーブル７０２は、治療薬の送達中に収縮またを、拡張できる。いくつかの例では、拡張ケーブル７０２は、空洞壁に対して治療薬を再分配してもよく、このことによって、空洞から漏損する危険性を低減できる。
【０１１８】
前述の処置のうちのいくつかでは、椎体内の空洞は、治療薬の送達前に形成されるが、他の処置では、治療薬は同時に送達されてもよい。空洞が最初に形成される処置において、空の空洞を満たすことによって、第一の充填圧を低減できる。いくつかの例では、より低い充填圧によって、漏損の危険性が低減し得る。いくつかの例では、細胞除去システムは、ユーザにより使用され得る、または特定の圧力制限に達すると治療薬の送達または加圧を自動的に止めるように構成されることのできる、圧力センサを備えていてもよい。
【０１１９】
ここで述べた例のいくつかは、椎間板破砕を目的とするが、他の例では、組織除去システムは、椎骨または体の他の骨の中に位置する骨病変を治療する、または診断するために使用されてもよい。骨病変の診断には、骨生検が含まれていてもよい。これらの骨病変には、  結核を含む潜在的感染性骨病変と同様に、骨腰、骨肉腫、および転移病巣を含む潜在的癌性骨病変が含まれるが、それらに限定されない。抗腫瘍性および抗感染症薬等の他の治療薬を伴うか、または伴わない骨接合剤は、空洞の中に注入されてもよいし、または注入されなくてもよい。
【０１２０】
本願明細書において、記載されている処置は、異なる位置にある脊椎骨組織を目標としてもよく、したがって、アクセス位置および経路がそれに応じて変化することができる。上述の組織除去装置は、組織除去装置を標的組織部位に向けるのを助けることのできる１つ以上のアクセス装置で使用可能である。カニューレなどのアクセス装置は、標的の脊椎骨組織の位置に応じて異なる進入角で配置されてもよい。適した進入角の範囲は、皮膚表面に対する脊椎構造体の位置によって、少なくとも部分的に拘束されてもよい。たとえば、上述の直線カニューレは、皮膚表面のアクセス部位からアクセス部位と同一直線上にある脊椎組織の標的領域まで延びる線形アクセス経路を作成するのに、適した進入角の範囲内で配置されてもよい。曲線カニューレは、適した進入角の範囲内にあるアクセス部位と同一直線上になくてもよい組織にアクセスする曲線経路を作成するのに、使用可能である。曲線経路によって、脊椎骨組織へのアクセス可能性が増大するが、医師は、さらなる訓練を受けて、曲線経路に沿って敏感な解剖学的構造体が破壊することを避ける必要がある。アクセス装置のいくつかの変形例は、直線構成および曲線構成を有していてもよい屈曲可能な可撓性の曲線カニューレを含んでいてもよい。カニューレは、皮膚表面上のアクセス部位から標的椎骨組織の近傍まで実質的に線形のアクセス経路を作成するために、直線構成において、使用可能である。一旦第一のアクセス経路が作成されると、カニューレは、標的組織を接触させるために曲線構成において、使用可能である。
【０１２１】
いくつかの変形例では、カニューレの曲率は、それを通して挿入されるスタイレットの曲率によって、部分的に決定されることができる。たとえば、屈曲可能な可撓性のカニューレに１つ以上の曲線を有するスタイレットを挿入することによって、カニューレが対応する曲線を有することができる。いくつかの変形例では、屈曲可能なカニューレは、それを通して直線スタイレットを挿入することによって、直線化されることのできる１つ以上の予成形された曲線を有していてもよい。あるいは、実質的に直線である屈曲可能なカニューレは、それを通して曲線スタイレットを挿入することによって、曲線化されることができる。屈曲可能なカニューレを通してさまざまなスタイレットを挿入することで、医師が皮膚の１つのアクセス部位を介して異なる位置で脊椎組織にアクセスすることができるようになる。これによって、本体からカニューレを抜き取り、さらなるアクセス部位を介して本体を再突入する必要性が減少し、異なる組織領域にアクセスすることができるようになる。たとえば、カニューレおよびスタイレットは、１つ以上の対応する曲線をそれぞれ有することができるので、スタイレットがカニューレを通って挿入されると、対応する曲線が位置合わせされることができる。このことは、カニューレの曲率を強化するかまたは補強することに作用できるので、カニューレが第１の組織位置から第２の組織位置までより容易に移動可能となる。たとえば、円板環の１つの組織位置に行われる処置を、円板環から曲線カニューレを除去せずに別の組織位置で繰り返すことができる。第１の組織位置であるが、曲線または直線のスタイレットをカニューレに再導入することができ、このことによって、第２の組織位置にカニューレを調整し位置決めするのが容易となり得る。直線スタイレットを挿入することによって、カニューレの曲線部分を直線化することができ、カニューレ−スタイレット・アセンブリが治療済の部位から比較的より遠くに間隔をおいて配置されている標的部位に進むことができる。カニューレが比較的わずかに再配置される他の実施形態において、曲線スタイレットは、円板の範囲内で第２の標的部位にアクセスするのに使用可能である。直線化され、かつ／または強化されたカニューレ−スタイレット・アセンブリは、反応性および運動性を向上させることができ、したがって、円板状領域内でのカニューレの操作が容易となり、かつ患者から装置を安全に除去することが容易となる。
【０１２２】
スタイレットの長さは、実質的に対応するカニューレの長さよりも大きいか、あるいは等しくてもよい。たとえば、カニューレに挿入されるスタイレットの遠位部は、カニューレの遠位部から延びるか突出していてもよく、かつ／または、カニューレの遠位部と同一平面にあってもよく、かつ／または、所望通りにカニューレに引き込まれてもよい。同様に、組織除去装置の組織除去アセンブリは、カニューレの遠位部から延びていてもよく、かつ／またはカニューレの遠位部に引き込まれてもよい。カニューレとスタイレット、および／またはカニューレと組織除去装置の移動制限器との相対的な長手方向の位置は、調整可能であり、かつ／または固定可能である。いくつかの変形例では、カニューレおよびスタイレットの互いに対する１つ以上の曲線の向きは、スタイレットを回転することによって、調整可能であり、一旦所望の向きが得られると、任意選択的に固定可能である。カニューレおよびスタイレットは、相補型の近位連結装置をそれぞれ含んでいてもよく、それらを互いに連結するのに使用可能であるので、これらが共に進み操縦されることができる。任意選択として、近位連結装置は、カニューレおよびスタイレットを互いに対して回転可能かつ／または長手方向に固定可能である。
【０１２３】
カニューレおよび／またはスタイレットのいくつかの変形例は、装置が患者の本体に挿入された後で、医師が装置の１つ以上の曲線の向き、またはスタイレットの１つ以上の鋭利な縁部の向きを特定する手助けとなり得る向き表示器を有していてもよい。たとえば、カニューレ軸の長手方向軸に対するカニューレの遠位曲線部の向きは、向き表示器の構成を観察することによって、明らかとなり得る。向き表示器は、それが挿入されるカニューレの曲率に対応するスタイレットの曲率を医師が位置合わせする手助けをすることができる。このように、医師は、スタイレットの屈曲部の向きを近位に調整することができ、それによって、スタイレットを容易にカニューレの屈曲部に通すことができるようになる。向き表示器の形状は、カニューレの１つ以上の曲線の向きおよび／または形式を医師に伝えることができる。たとえば、向き表示器は、１つ以上のテーパ領域を備えた形状を有してもよく、テーパの平面が遠位の曲線の平面を示している。いくつかの変形例において、向き表示器は、複数の平面にある複数の曲線によって、位置合わせされる複数の尖部を有していてもよく、このことによって、医師が要望通り組織除去装置の遠位部を配置して配向するのを助けることができる。向き表示器は、はんだ付、溶接、接着結合（ＵＶで硬化可能な３３１１ＵＶ接着剤）、スナップ嵌合、または他の適切な方法によって、カニューレまたはスタイレットに装着されていてもよい。いくつかの変形例では、向き表示器は、カニューレおよび／またはスタイレットの近位連結装置に装着されるか一体的に形成されてもよい。このことは、カニューレおよびスタイレットを特定の向きで互いに連結する機構を設けることができる。
【０１２４】
カニューレおよびスタイレットは、互いにそれらを連結する近位連結装置をそれぞれ有していてもよい。カニューレの近位連結装置、たとえば収集装置ポートおよび／または移動制限器は、それを組織除去装置と連結するために使用されてもよい。連結装置は、任意の標準化された連結装置（たとえば、任意のルアー型連結装置、ネジ型連結装置、すり合わせなど）であってもよく、あるいは所有権のある連結装置でもよい。いくつかの変形例では、カニューレは、スタイレットまたは組織除去装置を雌型の連結装置と結合するように構成されている雄型の連結装置を有していてもよい。カニューレ、スタイレットおよび／または組織除去装置近位の連結装置を係合することによって、装置間の相対運動を防ぐことができる。いくつかの変形例では、スタイレットがカニューレに連結されると、スタイレットは、カニューレ内で長手方向に移動することができなくなるが、カニューレ内で軸方向に回転できる。このことによって、医師がカニューレおよびスタイレットを体内に挿入する間に、カニューレとスタイレットとの心合せを調整できるようになる。代替として、または付加的に、カニューレとスタイレットとの間の近位連結装置、またはカニューレと組織除去装置の移動制限器とを係合させることによって、装置間の相対的な長手方向のおよび軸方向の動作を防ぐことができる。カニューレとスタイレット（および／またはカニューレと移動制限器）との間の向きおよび位置を固定することによって、手技中に不注意による装置の心のずれまたは移動を防ぐ手助けとなり得る。
【０１２５】
いくつかの例では、カニューレまたはスタイレットの遠位領域は、Ｘ線撮像を使用してその位置の確認を容易にするために、放射線不透過性の構造体（たとえば、リングまたはバンド）を含んでいてもよい。他の例では、カニューレの配置を確認して求めるために、個別のＸ線撮影マーカ器を使用できる。図２７Ａから図２７Ｅに示されている一実施形態では、Ｘ線撮影マーカ２７００は、１つのワイヤ２７２０（たとえばマルチフィラメントまたは中実）が遠位に取り付けられている細長軸２７１０を含む。ワイヤ２７２０は、収縮構成および留置構成または拡張構成を含んでいてもよい。図２７Ａに示すように、ワイヤがその収縮構成に配置されると、ワイヤは、マーカ軸２７１０のほぼ遠位端に配置されるので、カニューレ内のマーカの配置または長手方向の移動が妨げられず、または干渉されない。図２７Ｂから図２７Ｅに示すように、ワイヤ２７２０がその留置構成または拡張構成に配置されると、ワイヤ２７２０は、マーカ軸２７１０の遠位端に、半径方向および遠位の可動域を含んでいてもよい。留置または拡張したワイヤは、半円（たとえば図２７Ｂ）、円の一部分（たとえば図２７Ｃおよび図２７Ｄ）、または楕円（たとえば図２７Ｅ）、あるいは他の任意の線形、非線形、または角度をつけられた形状を含む、任意の適した幾何学的構成を備えるが、これらに限定されない。マーカ軸２７１０の中心軸に対する拡張したワイヤの半径方向の変位２７２２は、約０．０７インチから約０．２５インチ以上であってもよく、時には、約０．１インチから約０．２インチまで、および別の場合には約０．１５インチから約０．１８インチまでであってもよい。マーカ軸２７１０の遠位端に対する拡張したワイヤの遠位の変位２７２４は、約０．０７インチから約０．２５インチ以上であってもよく、時には、約０．１インチから約０．２インチまで、および別の場合には約０．１５インチから約０．１８インチまでであってもよい。いくつかの実施形態では、他のタイプの拡張可能な構造体、たとえばバルーンが、Ｘ線撮影マーカで使用されてもよい。
【０１２６】
いくつかの実施形態では、マーカの挿入中およびワイヤの留置中に組織の破壊を減少させるために、軸２７１０の遠位端が丸くいか鈍的でもよい。マーカ軸２７１０の遠位端および遠位ワイヤ２７２０の両方は、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導装置下で観察ができるように放射線不透過性であってもよい。Ｘ線撮影マーカ２７００は、マーカをカニューレに固定する相補的な近位連結装置を含んでいてもよい。Ｘ線撮影マーカ２７００は、マーカ・ドラフト２７１０の中心軸に対する留置されたワイヤの向きを示す表示器を含んでいてもよい。Ｘ線撮影マーカは、遠位ワイヤが収縮構成にある状態でカニューレに挿入されてもよい。一旦軸２７１０の遠位端がカニューレの遠位端に達すると、ワイヤを留置して、関連する構造体が、留置されたワイヤにより画定される可視化領域内にあるか可視化領域の近傍にあるかを特定し、あるいはカニューレの配置を規定できる。いくつかの実施形態では、カニューレは、標的部位へのより良好なアクセスを容易にするように移動可能である。
【０１２７】
屈曲可能なカニューレおよびスタイレットの例および変形例が、ここで記載されている。カニューレおよびスタイレットの変形例は、適宜、連結装置、向き表示器、放射線不透過性マーカなど上記の特徴の任意の組合せを有していてもよい。
【０１２８】
上述の通り、鋭利な端部を備えた閉塞具を含むカニューレを使用して、さまざまな脊椎処置のための脊椎へのアクセスが可能となる。カニューレおよびスタイレットを使用して、脊椎へアクセス可能である。図２５Ａは、カニューレ２５１０およびカニューレの内腔を通る取り外し可能なスタイレット２５２０を含むカニューレ−スタイレット・アセンブリ２５００を、概略的に示す。カニューレ２５１０は、スタイレット２５２０を受けるように構成されている１つ以上の内腔を有していてもよい。カニューレ２５１０の近位連結装置２５３０およびスタイレット２５２０の近位の連結装置２５３３は、スタイレット２５２０にカニューレ２５１０を脱着可能なように連結してもよい。カニューレ２５１０は直線構成を有しているが、他の変形例は、１つ以上の曲線領域を含んでいてもよい。カニューレ２５１０の遠位端２５１２は、丸いか鈍的でもよく、かつ／または、丸みのある縁部を有していてもよい。このことによって、アセンブリ２５００が標的部位に進むときに周囲の組織への不注意な損傷を減少させることができる。カニューレ２５１０は、任意選択の近位連結装置２５３０を含んでもよく、ここでは、連結装置は、前述したような標準化されているか所有権のある連結装置であってもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット２５２０は、患者の体内にスタイレットを容易に配置するために、ガイドワイヤのための管腔を含んでいてもよい。
【０１２９】
直線カニューレ２５１０は、近位連結装置２５３０の遠位部からカニューレ２５３１の遠位部までの長さが、約４インチから約１２インチ以上であってもよく、時には、約５インチから約１０インチまで、および別の場合には約６インチから約９インチまでであってもよい。直線カニューレ２５１０の外径は、約０．０５インチから約０．０８インチ以上、時には約０．０６インチから約０．０７インチ、および別の場合には約０．０６４インチから約０．０６６インチであってもよい。カニューレ２５１０の内径（たとえば、スタイレット２５２０を受けるカニューレ内腔の直径）は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、時には約０．０５インチから約０．０６インチ、および別の場合には約０．０５５インチから約０．０５７インチであってもよい。直線カニューレ２５１０は、任意のタイプの剛性材料または半剛性材料から作られてもよく、たとえば、金属または金属合金（たとえば、冷間加工された３０４／４１６のステンレス鋼、硬質１７−４ステンレス鋼、および４００シリーズステンレス鋼、ニッケルチタン合金などのステンレス鋼を含むが、これらに限定されない）である。カニューレの近位の連結装置２５３０は、金属材料またはプラスチック材料から作られてもよい。
【０１３０】
直線スタイレット２５１０は、細長軸２５２１と、カニューレの遠位部２５３１から遠位に延びることのできる遠位先端部２５２２とを含んでいてもよい。直線スタイレット２５２０は、組織／骨を貫通して、切断して、解離し、または破壊するために使用されてもよく、それによって、標的部位までの通路または作用チャネルを形成する。図２５Ｂに示すように、スタイレットの遠位先端部２５２２は、鋭利でもよく、および傾斜した縁部２５２４を任意選択的に含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、その傾斜は、約１０度から約４５度であってもよく、時には約２０度から約３０度、および別の場合には約２３度から約２６度であってもよい。いくつかの変形例では、遠位先端部２５２２は、複数の傾斜した縁部、たとえば２つ、３つ、４つまたはそれ以上の縁部を有していてもよい。
【０１３１】
遠位先端部２５２２は、いろいろな形状および幾何学的形状を有していてもよい。たとえば、遠位先端部は、円すい台形の構成２５３２（たとえば図２５Ｃ）、または円すい形の構成２５４２（たとえば図２５Ｄ）を有していてもよい。他の実施形態では、スタイレット先端部２５５２は、丸くてもよい（たとえば図２５Ｅ）。いくつかの例では、スタイレットがカニューレから延びるときに、丸いか鈍的な先端が周囲の組織への不注意な損傷を減少させることができ、あるいは、組織の平面に沿って解離を容易に和らげることができる。
【０１３２】
近位連結装置２５３３の遠位部からスタイレットの遠位先端部２５２２までの直線スタイレットの長さは、カニューレの長さと同じでもよく、あるいはいくぶん超えていてもよい。スタイレットは、約４インチから約１２インチ以上、たとえば、約４．０１インチから約１２．０１インチまで、または約６．０１インチから約９．０１インチまでの長さを有していてもよい。いくつかの変形例では、スタイレットは、カニューレよりも実質的に長くてもよいので、スタイレットがカニューレに挿入され近位連結装置（２５３０、２５３３）を介して連結されると、スタイレットの遠位先端部２５２２がカニューレ遠位部２５３１から遠位に延びる。スタイレットは、カニューレの遠位端から約０．０５インチから約０．５インチだけ延びていてもよく、カニューレから１インチ以上、たとえば１．５インチまたは３インチ延びていてもよい。このように、スタイレットおよびカニューレは、アセンブリとして標的領域まで互いに進む。スタイレット２５２０が傾斜した遠位先端部２５２４を含むいくつかの実施形態では、スタイレット２５２０の全体の傾斜した縁部２５２４は、カニューレ２５１０の遠位端２５１２に対して遠位に露出していてもよい（図２５Ｂに示すように）。他の実施形態では、スタイレット２５２０がカニューレ２５１０に近位に連結されると、傾斜した縁部２５２４の一部分だけが露出する。直線スタイレットの外径は、直線スタイレットがカニューレを通ってスライド可能に挿入されることができるようになっていてもよく、かつカニューレの内径と同一かより小さいくてもよい。たとえば、直線スタイレットの外径は、約０．０３インチから約０．０６７インチであってもよく、時には約０．０５インチから約０．０６インチ、および別の場合には約０．０５インチから約０．０５４インチであってもよい。直線スタイレットは、直線カニューレと同様の剛性材料または半剛性材料、たとえばステンレス鋼できていてもよい。スタイレットの遠位先端部および／または軸は、カニューレの内部にスタイレットを容易に配置するために放射線不透性であってもよい。
【０１３３】
いくつかの実施形態では、スタイレット２５２０は、近位の向き表示器を含んでいてもよく、ここでは、向き表示器の位置および向きは、スタイレット２５２０の中心軸に対する遠位先端部の１つ以上の傾斜縁部の向きと対応している。一実施形態では、向き表示器は、軸２５２１および／またはその近位端の近くにあるスタイレットの近位連結装置２５３３上のマーカであってもよい。別の一実施形態では、スタイレットの軸２５２１および／または近位連結装置２５３３は、傾斜の向きを示す突出部または溝を含んでいてもよい。医師は、軸および／または近位連結装置上の突出部または溝の位置を観察することによって、スタイレットの傾斜の向きを決定できる。他の実施形態では、当業者に知られている他の任意の適した表示機構もまた、スタイレット・ベベルの向きを示すために使用されてもよい。
【０１３４】
いくつかの処置では、標的部位に所望のアプローチ角を達成するために、かつ／またはいくつかの解剖学的構造体から干渉を避けるために、直線アクセスはより長い挿入距離を含んでいてもよい。たとえば、図２６Ｂに示すように、円板環２６３０を通って脊椎骨円板２６４１のヘルニア様領域２６４０に直接アクセスするために、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ２６００は、横向きの脊椎隆起２６４２を避けるために、患者の背部の正中線２６４４から離れている侵入位置から入らなければならない。その結果、椎間板ヘルニア２６４１へのこのような直のアクセスは、より長い挿入路を含むこととなり、したがって、組織破壊の程度がより大きくなり得る。さらに、直線アセンブリ２６００によって、盤状領域に線形にアクセスするので、円板に複数のヘルニア様のスポットがあり、かつそのスポットが線形通路に沿って配置されていない場合、アセンブリ２６００を除去し、すべてのスポットを治療するために再挿入する必要があり得る。その結果、いくつかの処置では、曲線アクセスによって、より挿入経路が短くなり、かつ／または、直線アクセスによって、到達するのが困難な特定の標的位置（たとえば円板内領域）に確実に到達する。
【０１３５】
いくつかの実施形態では、脊椎領域に曲線状にアクセスするために、屈曲可能な可撓性の曲線カニューレが、直線スタイレットまたは曲線スタイレットのどちらかと関連して使用されてもよい。曲線アクセス経路は、１つの標的部位でより大きな組織除去領域を提供するだけではないが、１つ以上の椎間板ヘルニアにある複数の標的位置に対して可撓性のアクセスを提供できる。屈曲可能な可撓性の曲線カニューレによってもたらされることのできる曲線または非線形のアクセス経路は、直線アクセス経路よりも短くてもよく、組織構造体を包囲するのにより破壊的とならない。直線のアクセス経路と比較して、それはまた、円板の中央により良好に向くことができる。
【０１３６】
図２９Ａから図２９Ｃは、カニューレ２９１０の曲率を調整するために、たとえばカニューレの曲線部分を直線化するために使用可能な、曲線カニューレ２９１０および直線スタイレット２９２０のアセンブリ２９００を概略的に示す。図２９Ａに示すように、曲線カニューレ２９１０は、直線近位部２９１２および曲線遠位部２９１４を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、曲線カニューレ２９１０の曲線遠位部２９１４は、予成形されていてもよい。カニューレ２９１０は、可撓性材料または半可撓性の材料から作られてもよいので、直線スタイレット２９２０を曲線カニューレ２９１０に挿入することによって、曲線遠位部２９１４を、図２９Ｂに示すように完全に直線化でなくてもある程度直線化できる。いくつかの実施形態では、曲線カニューレ２９１０は、形状記憶材料から作られてもよい。直線スタイレット２９２０が挿入されると、カニューレ２９１０を、直線化できるが、図２９Ｃに示すようにスタイレットが除去されると、その曲線構成を実質的に回復できる。適したカニューレ材料の限定されない例には、形状記憶金属合金（たとえば、ニッケル−チタン合金）、および形状記憶ポリマーが含まれる。いくつかの変形例では、形状記憶金属合金は、曲線カニューレが華氏６５度と華氏１００度との間の温度で失敗せずに直線スタイレットに挿入するのに適応することのできると同時に、曲線を維持するためにそれらの温度で十分に剛性状態を維持する、オーステナイト系表面処理温度を有していてもよい。適切なオーステナイト系表面処理温度の例は、華氏約１５度から華氏約２５度までであってもよい。任意選択として、直線または曲線のカニューレの表面は、たとえば銀仕上げなど被覆により編成されて、酸化を減少させて、かつ／または摩擦力、ならびに、カニューレを通って挿入される組織除去装置からの任意の回転または軸方向の移動から起こり得る摩損効果を減少させる。いくつかの実施形態では、曲線遠位部２９１４は、複数のスロット２９１６または他のタイプの凹形構造体を含んでいてもよく、カニューレ２９１０の長手方向の長さに沿って均一に、または不均一に間隔を置いて配置されている。これらの構造体は、屈曲特徴を向上させ、かつ／または任意の圧縮力の再分布を容易にすることができ、それによって、繰り返し屈曲し直線化することによって、生じる遠位の曲線部２９１４への損傷を減少させる。
【０１３７】
曲線カニューレの屈曲範囲は、約１０度から約８０度まで、時には約２０度から約７０度、および他の場合では約３０度から約６０度まで、さらに他の場合では約４０度から約５０度までの範囲にあってもよい。曲線遠位部２９１４は、約０．５センチメートルから約３０センチメートル、時には約１センチメートルから約２０センチメートル、時には約５センチメートルから約１５センチメートル、および他の場合では約８センチメートルから約１０センチメートルの曲率半径を含んでもよい。曲線遠位部が直線になると、曲線カニューレは、約４インチから約１２インチ以上、時には約５インチから約１０インチ、および他の場合では約６インチから約９インチの長さを含んでいてもよい。曲線遠位部（直線になっている場合）２９１４の長さ対直線の近位部２９１２の長さの比は、約０．１から約０．９であってもよく、時には約０．２から約０．８、他の場合には約０．４から０．６であってもよい。曲線カニューレの外径は、約０．０５インチから約０．０８インチ以上、時には約０．０６インチから約０．０７インチ、および他の場合では約０．０６３インチから約０．０６５あってもよい。曲線カニューレの内径（たとえばスタイレット２９２０を受ける曲線カニューレ２９１０の管腔の直径）は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、時には約０．０５インチから約０．０６インチ、および他の場合には約０．０５５インチから約０．０５７インチであってもよい。いくつかの実施形態では、同じ寸法のスタイレットと連動して使用される場合、曲線カニューレは直線カニューレよりもわずかに大きな内径を含んでいてもよい。というのは、曲線カニューレの内表面に損傷を与えることを避けるために、スタイレットが曲線カニューレの内部で操縦するためのより多くの空間を必要とするからである。いくつかの実施形態では、カニューレ２９１０の内側に損傷を与えるリスクを減少させるために、スタイレット２９２０は、傾斜していない、あるいは鈍的な遠位先端部を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、曲線カニューレ２９１０および直線スタイレット２９２０は、前述のような相補型の連結装置によって、近位に接続されてもよい。スタイレット２９２０の最遠位端部２９２２とカニューレ２９１０の最遠位端部２９１８との間の距離は、約０．０２インチから約０．４インチ、時には、約０．０４インチから約０．３インチ、および他の場合には約０．０７インチから約０．２インチの範囲にあってもよい。
【０１３８】
いくつかの変形例では、曲線カニューレで使用可能な直線スタイレットは、図３４Ａに示すように、屈曲可能かつ／または変形可能な領域を有していてもよい。直線スタイレットの屈曲可能で変形可能な領域によって、それに損傷を与えることなく曲線カニューレを通って容易に移動し、同時に、曲線カニューレを直線化するのに十分な剛性がもたらされる。スタイレット３４００は、近位連結装置３４０６、およびそこから延びる細長本体３４０８を有する。細長本体３４０８は、遠位先端部３４０２と偏向可能な領域３４０４と含み、ここでは、偏向可能な領域３４０４が遠位先端部３４０２に対して近位に配置されている。偏向可能な領域３４０４は、若干の付加的な可撓性をスタイレット３４００の遠位部にもたらすことができる。偏向可能な領域３４０４は、カニューレの曲率に従って湾曲し、屈曲し、一致し、かつ／または偏向するように構成されている。遠位先端部３４０２、細長本体３４０８、および変形可能領域３４０４は、たとえば不活性化３０４ステンレス鋼（引き抜き硬質焼き戻し）またはニチノールなど同一材料でできていてもよく、および蛍光下で放射線不透性であってもよい。あるいは、細長本体３４０８は、２０ＧａのＦＥＰ熱収縮チュービングでできていてもよい。いくつかの変形例では、変形可能領域３４０４は、細長本体の材料よりも可撓性である、たとえばシリコーン、ナイロン、ＰＥＥＫ、ＰＥＢＡＸ、またはポリエチレンなどの弾性引張応力を備えた材料でできていてもよい。代替として、あるいは付加的に、変形可能領域３４０４は、細長本体（３４０８）よりも薄くてもよく、細長本体からテーパを付けられるか、細くなっていてもよい。すなわち、変形可能領域は、細長本体の他の領域よりも小さいか狭い直径を有していてもよい。細長本体３４０８は、約０．０３０インチから約０．０６０インチ、たとえば、０．０３９インチまたは０．０４５インチまたは０．０６０インチの直径を有していてもよく、約０．００４インチから約０．０１０インチ、たとえば０．００８インチの壁厚を有していてもよい。細長本体３４０８の長さは、約６インチから約９インチまで変動してもよく、たとえば８インチであってもよい。
【０１３９】
上述の通り、スタイレットの外径は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、たとえば０．０５４インチであってもよい一方で、変形可能領域３４０４は約０．０１５インチから約０．０３５インチまで、たとえば０．０２３インチであってもよい。いくつかの変形例では、変形可能領域の直径は、その長さにわたって変動可能である。たとえば、直径が変形可能領域の中央に向かって減少し、変形可能領域の端部に向かって増加してもよい。変形可能領域３４０４は、曲線カニューレと通って追跡するのに十分な可撓性をもたらす任意の適した長さ、たとえば、約０．０２インチから、約０．１５インチ、たとえば０．０８５インチであってもよい。スタイレット３４００の全長は、約７インチから約９インチ、たとえば８．０５インチであってもよい。変形可能領域３４０４は、遠位先端部３４０２の最遠位部から特定の長さだけ、たとえば、０．２０４インチなど、約０．０５インチから約０．３インチまで間隔をおいて配置されてもよい。変形可能領域の減少寸法は、たとえば蛍光透視可視化中に基準マーカとして使用可能である。したがって、変形可能領域の長さ、変形可能領域の直径、および遠位先端部の最遠位部からの変形可能領域の距離は、特有の次元測定または基準を提供するために変動可能である。変形可能領域３４０４は実質的に直線でもよいが、変形可能領域は、１つ以上の予成形された曲線を有していてもよい。いくつかの変形例では、変形可能領域３４０４は、遠位先端部３４０２および／または変形可能領域に対して近位にある細長本体３４０８の一部分と一体的に形成されてもよい。あるいは、変形可能領域３４０４は、別々に形成されて、遠位先端部３４０２および細長本体３４０８の近位部に装着されてもよい。変形可能領域３４０４は、すでに記載されている材料、たとえば、ステンレス鋼またはニッケル・チタン合金などの剛性材料または半剛性材料のいずれかでできていてもよい。遠位先端部３４０２は、同様の材料でできていてもよく、かつ、すでに記載されている任意の幾何学的形状を有していてもよい。遠位先端部３４０２のいくつかの変形例は鈍的でもよいが、一方で他の変形例が鋭利であってもよい。たとえば、図３４Ａに示すように、遠位先端部３４０２は、傾斜した円すい形状を有し、鋭利な最遠位先端部を備えている。たとえば、遠位先端部３４０２は、傾斜した３面の先端部であってもよい。遠位先端部３４０２は、約０．１５０インチから約０．３００インチ、たとえば、０．２０４インチの長さを有していてもよい。上述のように、スタイレットの近位部で、近位連結装置３４０６が組織除去装置のさまざまな連結装置と接続し装着できる。たとえば、近位連結装置３４０６は、相補型Ｌｕｅｒ−Ｌｏｋ（商標）型の連結装置を備えたカニューレに連結可能なＬｕｅｒ−Ｌｏｋ（商標）型の連結装置であってもよい。いくつかの変形例では、近位連結装置３４０６は、高分子材料、たとえばＡＢＳまたはナイロンでできていてもよい。
【０１４０】
図３４Ｂは、直線部３４３２と、直線部３４３２に対して遠位にある曲線部３４３４とを含む、曲線カニューレ３４３０の１つの変形例を示す。任意選択的に、たとえば調整可能なフランジ、バンドまたはシリコーン・グロメットなどの深度計が、使用中にカニューレの挿入深さを参照するために、曲線カニューレの外径に設けられていてもよい。曲線カニューレ３４３０は、ナイロンでできていてもよい雌型ＬｕｅｒＬｏｋ（商標）の連結装置などの連結装置３４１６を備えた、近位ハブ３４２０を有してもよい。近位ハブは、図３４Ｂおよび図３４Ｃに示す向き表示器３４１７をさらに備えていてもよい。向き表示器３４１７が丸い頂部３４２０に向かってテーパを付ける形状を有していてもよく、ここでは、頂部３４２０の平面が位置合わせされ、かつ／または曲線部分３４３４の平面と同一平面上にある。曲線カニューレの軸は、３０４ステンレス鋼またはニチノールでできていてもよい。直線部３４３２は、長さＬ１１を有していてもよく、ここでは、Ｌ１１は約３インチから約６インチ、たとえば約４．３６インチであってもよい。曲線部３４３４は、長さＬ１２を有していてもよく、ここでは、Ｌ１２は約２インチから約３インチ、たとえば２．５インチであってもよい。曲線部対全長の比は、約１：２０から約１：２まで、たとえば約１：１０、または１：５、または１：３であってもよい。いくつかの変形例では、スタイレットの全長は、曲線状でもよい。カニューレ３４３０は、たとえば１６ゲージなど任意の適した直径を有していてもよく、あるいは、約０．０６８インチの外径、約００６０インチの内径を有していてもよい。カニューレ３４３０の全長は、約６インチから約８インチ、たとえば７．２１インチであってもよい。同様の直線カニューレは、全長が約７インチであってもよい。曲線部３４３４は、直線部３４３２に対して角度Ａ５で曲がっていてもよく、ここでは、Ａ５は約２５度から約５０度、たとえば約３５度から約４５度、または４０度であってもよい。代替として、または付加的に、曲線部３４３４の曲率半径は、約３インチから約４．５インチまで、たとえば３．５インチであってもよい。曲線カニューレ３４３０は、約０．０５０インチから約０．０７５インチ、たとえば０．０６８インチの直径を有していてもよい。任意選択として、長さの増加の境界を定める１つ以上のマーク３４３５があってもよい。たとえば、マーク３４３５は、１．０センチメートルの長さを示してもよい。マーク３４３５は、様々な厚さ、たとえば交互に０．２インチおよび０．０６インチを有していてもよい。曲線カニューレの変形例では、遠位曲線部３４３４の長さＬ１２は、直線部３４３２の長さＬ１１の約４０％から６０％であるが、他の変形例では、直線部に対する曲線部の長さの比は変動してもよい。直線スタイレットは、上に述べたような、曲線カニューレの曲線部の位置、長さ、および角度に適応する１つ以上の変形可能領域を有していてもよい。いくつかの変形例では、曲線カニューレ３４３０は、３０４ステンレス鋼、ニチノール、または、直線スタイレットがそれを通して挿入されると曲線部３４３４が直線となることのできる任意の適した材料でできている。
【０１４１】
他の変形例では、スタイレットが、対応するカニューレの曲率と合致するように寸法決めされ成形されることができる。たとえば、カニューレ上の曲線に対応する曲線を備えたスタイレットを挿入することによって、カニューレの曲率を強化し維持することができ、このことは、カニューレの再配置および／または操作を容易にすることができる。いくつかの変形例では、スタイレットに沿った変形可能領域の位置、ならびに変形可能領域の長さおよび可撓性は、カニューレの長さおよび／または曲率によって、部分的に決定されることができる。図３０Ａから図３０Ｂは、曲線カニューレ３０１０および曲線スタイレット３０２０を含む別のカニューレ−スタイレット・アセンブリ３０００を概略的に示す。曲線スタイレット３０２０は、直線近位部３０２２および曲線遠位部３０２４を含んでいてもよく、この２つが屈曲部３０２６を介して接合されている。いくつかの実施形態では、曲線スタイレット３０２０は、丸いか鈍的な遠位先端部３０２４を含んでいてもよいので、スタイレット３０２０の遠位先端部３０２４が曲線カニューレの部分３０１４を通るときに、スタイレット３０２０の挿入によって、カニューレ３０１０の内部に損傷を与えない。いくつかの実施形態では、カニューレ−スタイレット・アセンブリが標的部位に、またはその周りに操縦する場合に、鈍的な遠位先端部は組織破壊のリスクを減少させることができるが、軟らかい組織または骨（たとえば髄核または海綿骨）を通る貫通能力をさらに与えることがきる。いくつかの実施形態では、曲線スタイレットの遠位先端部は、その貫通能力を高めるために鋭利にされていてもよい。屈曲部３０２６は、カニューレ屈曲部３０１６のそれらと実質的に同じ屈曲半径および屈曲範囲で、予成形されていてもよい。この様式では、図３０Ｂに示すように、曲線カニューレ・スタイレット・アセンブリ３０００は、カニューレ３０１０の屈曲部３０１６およびスタイレット３０２０の屈曲部３０２６が互いに実質的に位置合わせている状態で形成されてもよい。
【０１４２】
曲線カニューレ３０１０に曲線遠位部３０２４を挿入することで、スタイレット３０２０を直線にすることができるように、曲線スタイレット３０２０は可撓性の形状記憶材料から作られてもよいが、スタイレットがカニューレ屈曲部３０１６を通るにつれて、スタイレット３０２０はその曲線構成を実質的に回復できる。好適なスタイレット材料の非限定的な例には、形状記憶金属合金（たとえばニッケル‐チタン合金）、および形状記憶ポリマーが含まれる。いくつかの実施形態では、曲線スタイレットが実質的に同じ屈曲範囲および／または屈曲半径を備えた曲線カニューレで使用可能なように、曲線スタイレットは固定された屈曲範囲および／または屈曲半径を含む。他の実施形態では、スタイレットが曲線カニューレの曲線部を通ると、スタイレットが圧縮応力下で変形し曲線カニューレのそれと実質的に同じ屈曲構成とみなすことができるように、曲線スタイレットは、可撓性のおよび／または展性の材料から作られてもよい。このような実施形態では、曲線スタイレットは、屈曲構成（たとえば、屈曲半径、屈曲範囲など）の範囲を備える曲線カニューレと連動して使用されてもよい。
【０１４３】
いくつかの実施形態では、曲線スタイレットは、約４インチから約１２インチ以上、時には、約５インチから約１０インチ、および他の場合には約６インチから約９インチの長さ（直線にすると）を含んでいてもよい。曲線スタイレットが予成形された屈曲部を含む実施形態では、曲線遠位部の長さ（直線にすると）対直線近位部の長さの比は、約０．１から約０．９、時には約０．２から約０．８、他の場合には約０．４から０．６であってもよい。曲線スタイレットの外径は、約０．０４インチから約０．０７インチ以上、時には、約０．０５インチから約０．０６インチ、および他の場合には約０．０５インチから約０．０５４インチであってもよい。曲線スタイレットの屈曲範囲または屈曲半径は、曲線スタイレットが使用されるであろう曲線カニューレの構成に基づいて部分的に選択されてもよい。たとえば、図３４Ｃは、直線部３４４２と、直線部３４４２に対して遠位の曲線部３４４４とを含む曲線スタイレット３４４０の１つの変形例を示す。直線部３４４２は、長さＬ１３を有していてもよく、ここでは、Ｌ１３は約４．５インチから約７インチ、たとえば５．９２インチであってもよい。曲線部３４４４は、長さＬ１４を有していてもよく、ここでは、Ｌ１４は約２．５インチから約４インチ、たとえば２．５インチであってもよい。スタイレット３４４０の全長は、約７インチから約１０インチ、たとえば８．３７インチであってもよく、カニューレに挿入されると、スタイレットの先端部はカニューレの遠位端から突出してもよい。曲線スタイレットは、約０．０３０インチから約０．０６０インチ、たとえば、０．０３９インチまたは０．０５４インチの直径を有していてもよい。曲線部３４４４は、直線部３４４２に対して角度Ａ６で曲がっていてもよく、ここでは、Ａ６は約２５度から約５０度、たとえば約３５度から約４５度、または４０度であってもよい。代替として、または付加的に、曲線部３４４４の曲率半径は、約３インチから約４．５インチ、たとえば３．５インチであってもよい。曲線スタイレット３４４０の軸は、ステンレス鋼（３０４、３１６、１７―４）、コバルトクロム、チタン合金、ニチノールでできていてもよく、かつフルオロポリマーで被覆されてもよく、あるいはパリレンまたは同様の機械的特性を有する材料で被覆されてもよい。任意選択として、曲線スタイレット３４４０の近位部は、Ｌｕｅｒ  Ｌｏｃｋ（商標）の連結装置などの連結装置と、後ほど記載する曲線の向き表示器とを含んでいてもよい。
【０１４４】
いくつかの実施形態では、一旦曲線カニューレ３０１０および曲線スタイレット３０２０が近位に連結されると、曲線スタイレット３０２０の遠位端３０２４は、曲線カニューレ３０１０の遠位端３０１８に対して遠位の定位置に配置されることができる。曲線スタイレット３０２０の最遠位端部３０２４と曲線カニューレ３０１０の最遠位端部３０１８との間の距離は、約０．０２インチから約０．４インチ、時には約０．０４インチから約０．３０インチ、および他の場合には約０．０７インチから約０．２インチの範囲にあってもよい。いくつかの実施形態では、曲線スタイレット３０２０が曲線カニューレ３０１０に近位に接続されると、スタイレット３０２０は、カニューレ３０１０の内部で独立して回転できる。いくつかの実施形態では、曲線カニューレおよび曲線スタイレットは、近位連結装置により連結され、かつ／または固定されて、あらゆる相対的な移動を防ぐことができる。このことは、アセンブリ３０００の使用中に、いかなる不注意による心のずれを防ぐ手助けとなり得る。
【０１４５】
一旦カニューレが標的組織に配置され、撮像技術によって、任意選択的に確認されると、スタイレットがカニューレから抜き取られることができ、組織除去装置は、カニューレを介して標的組織に進むことができる。図３２Ａから図３２Ｃは、ケーブルベースの組織除去装置３１５０の曲線カニューレ３１１０への挿入を概略的に示す。ケーブルベースの組織除去装置３１５０は、軸３１５２と遠位の組織除去部３１５４とを含む。いくつかの実施形態では、組織除去装置３１５０の軸３１５２は、屈曲部３１５６を備えた予成形された曲線構成を含んでもよく、屈曲部３１５６は、曲線カニューレ３１１０の屈曲部３１１６と実質的に同じ屈曲特徴（たとえば屈曲範囲、屈曲半径など）を含んでいてもよい。このような例では、曲線状の組織除去装置３１５０は、屈曲が一致する曲線カニューレで使用されてもよい。他の実施形態では、組織除去装置３１５０の軸３１５２は、可撓性材料、半可撓性材料（たとえば、形状記憶合金または形状記憶ポリマー）、または展性の材料から作られてもよいので、組織除去装置３１５０が曲線カニューレ３１１０を通過すると、軸３１５２は曲線構成を想定することができ、実質的に曲線カニューレ３１１０と同一の屈曲部３１５６を形成する。これらの実施形態では、可撓性の組織除去装置３１５０は、異なる屈曲特徴（たとえば屈曲範囲、屈曲半径など）を有する曲線カニューレと連動して使用されてもよい。さらに、または代替として、このような可撓性の組織除去装置が、直線カニューレで使用されてもよい。
【０１４６】
直線カニューレおよび直線スタイレットは、椎間板切除術、および椎体形成術、ならびに診断法を含むが、これに限定されない様々な脊椎処置および手術において、使用可能である。患者に組織除去装置を挿入する前に、装置にスイッチを入れて、適切な回転および軸方向の運動を確認し、回転可能ケーブルが収縮構成と拡張構成と間を適切に移行することを保証できる。移動部材は、遠位位置において、固定されるべきである。一旦患者が上述の手術の準備ができると、蛍光透視法または別の適切な撮像様式を使用して標的の円板のレベルを特定できる。直線カニューレまたは曲線カニューレを使用して、冒された円板にアクセス可能である。直線カニューレで冒された円板にアクセスするためには、鋭利なスタイレットが直線カニューレに挿入され、ついで、たとえばＬｕｅｒ  Ｌｏｋ（商標）の連結装置によって、互いにそれらの近位ハブで固定的に装着されることができる。直線カニューレと鋭利スタイレットのアセンブリは、画像誘導下で冒された円板に進むことができる。たとえば、カニューレは、円板終板に対して平行に配置されてもよい。カニューレの先端部は、それが所望の組織除去領域の近位位置で円板核の内に載置されるように調整されてもよい。任意選択として、カニューレの深さをマークするために、シリコーン・マーカまたはグロメットが、直線カニューレおよび曲線カニューレ上に設けられてもよい。一旦直線カニューレの先端部が円板の内部にあると確認されると、カニューレが適所で保持されるので鋭利なスタイレットを除去できる。曲線カニューレで冒された円板にアクセスするためには、鋭利スタイレットが曲線カニューレに挿入され、ついで、Ｌｕｅｒ  Ｌｏｋ（商標）の連結装置などによって、それらの近位ハブで互いに固定的に装着されることができる。曲線カニューレと鋭利スタイレットのアセンブリは、画像誘導下で冒された円板に進むことができる。一旦曲線カニューレの先端部が円板の内部にあると確認されると、曲線の向きは、曲線カニューレの近位部分にある翼状の向き表示器に従って調整されることができる。任意選択として、カニューレの深さをマークするために、シリコーン・マーカまたはグロメットが、直線カニューレおよび曲線カニューレ上に設けられてもよい。鋭利スタイレットは除去可能であり、曲線カニューレを適所に残す。ついで、曲線スタイレットは曲線カニューレに挿入されることができるので、スタイレットの曲線がカニューレの曲線に合致する、すなわち、曲線スタイレットの翼状の向き表示器が曲線カニューレの翼状の向き表示器の向きと合致する。曲線カニューレと曲線スタイレットのアセンブリは、画像誘導下で所望の位置に進むことができる。一旦曲線カニューレが所望位置にあると確認されると、カニューレが適所で保持されるので、曲線スタイレットを除去できる。直線カニューレまたは曲線カニューレのいずれかが円板領域を通って進むので、医師は、遠位の環状壁の中に、またはそれを通ってカニューレ（または関連するスタイレット）が進まないように、任意の適した撮像様式を使用できる。脊椎骨円板にカニューレを貫入した後、標的部位により良好にアクセスするために代替のカニューレを使用するべきであると医師が��断すると、元のカニューレを抜き取り代替のカニューレを挿入するために、第２のアクセス部位を作成せずに、交換ワイヤを使用できる。
【０１４７】
カニューレに組織除去装置を挿入する前に、約、０．５ｃｃの食塩水をカニューレを通して円板に注入してもよい。画像誘導下で、移動制限器がカニューレの近位ハブに到達するまで、組織除去装置をカニューレを通して挿入できる。時計回り方向にハンドルを回転することによって、移動制限器をカニューレの近位ハブに装着できる。締付リングを解除し、それを中間位置に固定することによって、組織除去装置の遠位先端部がカニューレの遠位の先端を越えて１３．５ｍｍまで進むことができる。締付リングを遠位位置に固着することによって、組織除去装置の遠位先端部がカニューレの先端部を越えて１８．５ｍｍまで進むことができる。医師は、必要に応じて締付リングの位置を調整できる。それぞれ調整した後、医師は、移動制限器の構成によって、与えられる制約内で、カニューレの遠位端は円板核内にまだ存在することを確認できる。装置が移動制限器で規定される軸長に沿って軸方向に進み抜き取られるので、医師はまた、組織除去アセンブリの回転可能ケーブルが近位環または遠位環と接触しないことを確認できる。画像誘導を使用して、医師は、完全なプランジ深さまで組織除去装置の先端部を進ませ、先端部が安全な位置にあると確認できる。ついで、組織除去装置のスイッチを入れて、回転可能ケーブルの構成をハンドル上のスライダ・アクチュエータによって、調整できる。たとえば、回転可能ケーブルは、収縮構成から膨張構成または拡張構成まで移行できる。いくつかの変形例では、拡張構成にある回転可能ケーブルの走査直径は、約７ｍｍである。組織除去装置のスイッチを入れて、カニューレの位置を固着しながら、組織除去を容易にするのを助けするために組織除去装置が前進して収縮できる。組織除去の過程で装置を配置することは、蛍光透視法または別の適切な撮像様式によって、間欠的に確認されることができる。十分に組織材料が除去されるまで、または、収集装置が一杯になるまで、組織除去装置を使用してもよい。いくつかの変形例では、負の圧力源は、組織除去を促進する助けとなり得る収集装置に連結されていてもよい。収集装置上のマークは、除去された組織量を示している。組織除去装置にスイッチを入れて、約０．５秒から約６．０分、たとえば２．０分間連続的に使用可能である。
【０１４８】
一旦十分な量の組織材料が除去されると、組織除去装置のスイッチを切り、回転可能ケーブルをその収縮構成に移行できる。移動制限器の締付リングは、遠位位置に固着されてもよい。移動制限器をカニューレの近位ハブから外すことができ、ついで、組織除去装置を抜き取ることができる。所望量の組織が除去されるまで、上記ステップを繰り返してもよい。さらなる治療が円板内で必要とされる場合、直線または曲線のスタイレットをカニューレに再度挿入することができ、カニューレを再配置できる。いくつかの処置では、組織除去装置の全ランタイムを約６．０分以下に制限することが望ましい。直線スタイレットをカニューレに挿入してもよく、近位ハブに固定的に装着してもよい。ついで、カニューレと直線スタイレットのアセンブリを、アクセス部位から抜き取ることができる。いくつかの変形例では、組織除去装置の電池は、局所的な調節に従って除去され配置されてもよい。
【０１４９】
上述のカニューレ、スタイレット、および組織除去装置を、椎間板切除術を行うために使用してもよい。この装置は、低侵襲性処置または開腹手術処置において、使用されてもよい。カニューレ−スタイレット・アセンブリは、脊椎領域にある標的部位のまわりの組織を通る通路または作用チャネルを形成するために使用されてもよい。たとえば、椎間板切除手術を行うために、患者は、通常の無菌様式および側臥位または腹臥位で準備処理を施され、無菌布で覆われる。一般的、部分的、または局所的な麻酔法を行う。鋭利な遠位先端部を備えた直線スタイレットを、直線カニューレの内腔に挿入してもよい。ついで、アセンブリが、患者の背部にある後部または後外側の入口点を通して、経皮的に挿入されることができる。カニューレ−スタイレット・アセンブリは、アセンブリの進入点に応じて硬膜外腔に、または、傍脊椎腔にさらに挿入されてもよい。あるいは、アセンブリは、患者の背部の正中線から遠く離れた進入点から直接に円板環を貫通するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、アセンブリは、神経侵害が特定された同側面に、患者の背部に対して約２５度から約４５度のある角度で導入されてもよい。他の処置において、対側のアプローチおよび／または異なる角度が使用されてもよい。代替実施形態では、腹腔を通る前頚部の処置を行うことができる。
【０１５０】
カニューレ−スタイレット・アセンブリは、上述の通り、標的組織部位に共に進むことができる。アセンブリを挿入する間、周囲の組織、骨、または他の解剖学的構造体を通る通路を形成するために、手術者がスタイレットの任意選択の傾斜縁部の向きを調整できるように、スタイレットは独立して回転できる。外部の撮像誘導および／または可視化技術下で、カニューレ−スタイレット・アセンブリを挿入できる。
【０１５１】
図２６Ａおよび図２６Ｂは、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ２６００によって、脊柱円板領域に直線的にアクセスする、一実施形態を概略的に示す。図２６Ａは、アクセスの側面破断図であり、図２６Ｂは、アクセスの上部破断図である。カニューレ２６１０およびスタイレット２６２０が比較的硬い材料（たとえばステンレス鋼）を含む場合、アセンブリ２６００は、より長い挿入距離にわたり近位に操作されると、触覚反応性、トルク伝達性（ｔｏｒｑｕａｂｉｌｉｔｙ）および／または押圧力伝達性（ｐｕｓｈａｂｉｌｉｔｙ）を増加させる。いくつかの実施形態では、直線カニューレ２６１０および直線スタイレット２６２０のアセンブリは、円板環２６３０に直接に挿入されることができる。スタイレットの鋭利な遠位先端部２６２２は、円板環２６３０を貫通することによって、ヘルニア様領域２６４０にアクセスしやすくなる。
【０１５２】
一旦ヘルニア様領域へのアクセスが、蛍光透視法、または他のタイプ撮像、または可視化技術により確認されると、スタイレット２６２０を除去することができ、続いて組織除去装置が挿入される。いくつかの実施形態では、組織除去装置が挿入される前に、標的部位へのアクセスを測定するために内視鏡を使用してもよい。カニューレ−スタイレット・アセンブリで使用可能な内視鏡システムの例は、米国特許出願第１１／３６２，４３１号、米国特許出願第１１／３７３，０５９号、米国特許出願第１２／１９９，７０６号、および米国特許出願第６１／１０６，９１４号に記載されており、参照によって、その全体を本願明細書に援用する。内視鏡は、円板、神経、または組織除去に対する他の隣接する構造体および部位など関連する構造体を直接的に可視化し、識別しやすくすることができる。内視鏡は、スタイレットの除去に続いて、カニューレに挿入されてもよいし、あるいは、カニューレのさらなる内腔を通って導入されてもよい。他の例では、ガイドワイヤがカニューレに挿入されてもよく、カニューレが除去されて、ガイドワイヤを使用して内視鏡の位置決めをすることができる。
【０１５３】
図２６Ｃを再び参照する。一旦標的部位でのカニューレの配置が確認されると、組織除去装置２６５０がカニューレ２６１０に挿入され、円板２６４１の核２６４０に進入できる。組織除去装置２６５０は、モータ駆動またはか手動で作動することのできる機械的な組織除去装置であってもよく、バリ、トレフィン、またはすでに記載されているケーブルベースの組織除去装置を含むが、これに限定されない。他の例では、組織除去装置は、エネルギベースの装置（たとえばレーザ、ＲＦ、高密度焦点式超音波）、または化学物質ベース（たとえば硬化剤または化学物質除去薬剤の注射または注入）であってもよい。組織除去装置は、核を解離して、吸引して、溶解し、あるいは収縮させるかいずれかによって、円板材料を除去するのに使用可能である。１つの特定の例では、ケーブル・ベースの組織除去装置２６５０が、カニューレ２６１０に挿入されて、ヘルニア様領域２６４０に進入できる。組織除去装置２６５０の遠位部は、放射線不透性であってもよく、外側の撮像誘導下で装置が進入できる。装置２６５０は、装置２６５０をカニューレ２６１０に着脱可能に取り付けることのできる近位連結装置を含んでもよい。図２６Ｄは、留置構成にある螺旋ケーブル２６５４を備えたカニューレ２６１０に近位に装着されている組織除去装置２６５０の詳細図である。いくつかの実施形態では、一旦装置２６５０がカニューレ２６１０に近位に装着されると、ケーブル２６５４がそれを通って装置２６５０に近位装着されているポート２６５２が、カニューレ２６１０の遠位端２６１２に遠位に配置される。このことによって、ケーブル２６５４の留置がカニューレ２６１０により妨害されないことが保証される。いくつかの実施形態では、組織除去装置２６５０は、螺旋状ケーブル２６５４により破壊され除去された乳状または粉砕された細胞核線維を吸引するように構成されている、吸引口２６５６を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、一旦装置２６５０がカニューレ２６１０に装着されると、ポート２６５６が円板材料のより大きな断片によって、詰まらないように、吸引口２６５６はカニューレ２６１０によって、少なくとも部分的に覆われることができる。
【０１５４】
いくつかの実施形態において、組織除去装置２６５０がカニューレ２６１０に近位に装着されると、留置されたケーブル２６５４の運動により定義される組織除去領域を拡大するために、装置２６５０はカニューレ２６１０内をさらに進むことができる。いくつかの例では、すでに記載されているように、移動制限器は、カニューレ２６１０の遠位端に対して組織除去装置２６５０の遠位の移動を制限するために利用されてもよい。組織除去装置の最大遠位走行距離は、約２センチメートル未満、時には約１センチメートル未満、および他の場合には約０．５センチメートル未満であってもよい。移動制限器は、組織装置を遠くに移動しすぎないようにするために使用されてもよく、それによって、ヘルニア様領域を残す。カニューレの組織除去装置２６５０の前進を、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導下でモニタすることができる。組織除去装置２６５０は、カニューレ２６１０の内径より小さい螺旋ケーブル２６５４が収縮する状態で、任意の最大横軸寸法を有していてもよい。ケーブル２６５４が拡張または留置されているいくつかの実施形態では、ワイヤ２６５４の半径方向の最大変位は、約０．０７インチから約０．２インチの範囲内、時には約０．０９インチから約０．２インチの範囲内、および他の場合には約０．１インチから約０．１５インチの範囲内にあってもよい。
【０１５５】
図２６Ｄに戻って参照する。一旦組織除去装置２６５０の配置が確認されると、ケーブル２６５４が留置されて、円板の組織を乳化または粉砕するために作動できる。組織除去領域を遠位に拡大するために、装置２６５０の位置は、１回の作動のセッション中にカニューレ２６１０に対して調整されてもよい（たとえば、前進したり収縮したりする）。他の実施形態では、装置２６５０の位置は、装置の作動セッション間の時間間隔中に調整されてもよい。
【０１５６】
患者の解剖学的構造、計器の位置、組織除去後の構造変化を評価し、かつ／または円板の完全性を検査する処置の前に、その間、かつ／またはその後に、蛍光透視法またはＣＴスキャンを使用してもよい。いくつかの実施形態では、少量の放射線不透性の造影剤が、可視化を高めるために、椎間板スペースに注射されてもよい。このような注射は、注入チャネルまたは洗浄チャネルを通って、または吸引口を通って、組織除去装置により行われることができる。他の実施形態では、カニューレは、造影剤を導入するために、注入または灌注用ルーメンを含んでもよい。いくつかの実施形態では、組織除去処置は、光学透過室または収集室を通って除去された組織の量または色により評価されることができる。処置終了後、組織除去装置２６５０は、近位に抜き取られ、続いてカニューレ２６１０が引き抜かれる。
【０１５７】
直線カニューレおよび直線スタイレットは、椎体形成術に使用されてもよい。図２８Ａから図２８Ｃまでに示されている１つの特定の例では、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ２８００は、鋭利で任意選択的に傾斜したスタイレット先端部２８２２が関心椎体２８３０の外表面に達するまで、脊椎を包囲する組織に経皮的に進入できる。鋭利なスタイレット先端部２８２２は、椎体２８３０の緻密骨を通る通路または作用チャネルを形成するのに用いられることが可能である。いくつかの実施形態では、スタイレット２８２０は、椎体２８３０の外表面を貫通するためだけに使用されてもよい。別の外科用器具（たとえば拡張器または閉塞具）が、スタイレット２８２０の除去に続いて、貫入部位を拡大するために使用されて、通路または作用チャネルを形成できる。椎体の内部にアクセスするためのアセンブリ２８００の配置は、蛍光透視法、ＣＴまたは超音波により案内されてもよい。一旦分裂した領域２８３２へのアクセスが確認されると、スタイレット２８２０（または通路を形成するのに使用される別の工具）を除去することができ、たとえば図２８Ｃに示すケーブル・ベースの組織除去装置２８４０などの組織除去装置２８４０を、患部硬骨組織（たとえばガン細胞）を除去するために、カニューレ２８１０に挿入できる。いくつかの実施形態では、ケーブル・ベースの組織除去装置２８４０が、空洞２８３４を形成するのに用いられることができ、この中に、骨粗鬆症、腫瘍、または重症外傷によって、引き起こされる破壊を安定化するために、骨セメントまたは他の材料を注射できる。いくつかの実施形態では、組織除去装置２８４０は、注入チャネルまたは吸引チャネルを含んでいてもよく、これは、診断または評価のために患部硬骨組織を収集するのに使用されることができる。このような注入チャネルまたは吸引チャネルはまた、組織除去処置中に除去された硬骨組織を収集するのに使用可能である。椎体形成術において、ケーブル・ベースの組織除去装置を使用する装置および方法を上に詳細に記載してきており、簡潔にするためにここでは繰り返さないこととする。
【０１５８】
一度組織除去処置が完了すると、蛍光透視法またはＣＴスキャンが、椎体を検査するために行われてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、脊椎骨体の内圧を読取るために使用可能な圧力センサを含んでいてもよい。読取る圧力に基づいて、手術者は、破壊を適切に充填し、かつ／または、椎体の一貫性が回復された時を知ることができる。処置終了後、組織除去装置２８４０はカニューレ２８１０から近位に抜き取られることができ、続いてカニューレ２８１０が抜き取られる。
【０１５９】
直線カニューレを使用して椎体形成術を行うことができるが、屈曲可能な可撓性の曲線カニューレを使用してもよい。上述の通り、標的組織部位にカニューレを配置するために、直線または曲線のスタイレットは、屈曲可能な可撓性の曲線カニューレで使用されてもよい。図３３Ａから図３３Ｄに示すように、直線スタイレット３３１０によって、直線化される曲線カニューレ３３１０を含む直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３３００は、まず棘筋に経皮的に進入し、椎体３３３０の外表面を通る通路を形成できる。第一の直線アセンブリの配置は、直線アクセスにおいて、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリの第一の配置と比較して、椎体の外表面により近くてもよい。ここでは、スタイレットの遠位先端部が、中央の椎体により近い分裂した領域に達する必要がある（図２８Ｂに示すように）。その結果、椎体形成術における曲線アセンブリの第一の配置は、より短くより直接的な挿入路を伴ってもよい。
【０１６０】
一度椎体３３３０の内部へのアクセスが確認されると、直線スタイレット３３１０は曲線スタイレット３３４０と交換可能である。曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３３０１は、互いに遠位に連結され、これらの曲線部は位置合わせされているカニューレ３３１０およびスタイレット３３３０で形成される。いくつかの実施形態では、曲線スタイレット３３４０は、海綿骨を十分に貫通することのできる鈍的遠位先端部を含んでいてもよく、それによって、曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３３０１が椎体３３３０内で移動しやすくなる。他の実施形態では、曲線スタイレット３３４０の遠位先端部は、その貫通能力を高めるために鋭利にされていてもよい。直線カニューレ−スタイレット・アセンブリによって、到達するのが困難な中央の椎体領域にアクセスするために、曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３３０１を使用してもよい。一旦標的部位へのアクセスが確認されると、曲線スタイレット３３３０を近位で抜き取った後で、組織除去装置（たとえば図３３Ｄに示すようなケーブル・ベースの組織除去装置３１５０）を挿入できる。組織除去装置は、椎体３３３０内の空洞を形成し、患部組織（たとえばガン細胞）を除去し、かつ／または、脊椎の支持を補強するために分裂した領域に骨セメントを注射するのに使用されることができる。組織除去装置はまた、診断のために吸引チャネルおよび／または注入チャネルを通って硬骨組織を収集するのに使用されてもよい。曲線カニューレの遠位端から延びる組織除去装置３３５０によって、組織除去のためのより大きな到達領域がもたらされる。たとえば、アセンブリ３３０１を近位に挿入することによって、椎体の中央領域に向かって組織除去装置３３５０が進むことができ、それによって、より大きな遠位の到達距離がもたらされる。さらに、カニューレの屈曲部３１１６の向きは、直線カニューレの軸３３１１の長手方向軸３３１３に対して調整可能であり、それによって、直線アクセスと比較して、組織除去装置３３５０がより角度をつけてアクセスできるようになる。その結果、直線カニューレで使用されたのと同じ装置と比較して、曲線カニューレ３３１０と連動して使用される組織除去装置３３５０によって、より大きな空洞が形成されることができる。いくつかの実施形態では、複数の空洞形成が望まれる場合、隣接する標的領域にアクセスするために、組織除去装置を引き抜いた後にスタイレット（直線または曲線）を曲線カニューレに再挿入してもよい。いくつかの緻密骨の貫入が伴ってもよい実施形態では、直線スタイレットを再挿入することができ、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリが、別の標的部位に流路または作用チャネルを形成するために使用される。ついで、標的部位により正確にアクセスするために、直線スタイレットを曲線スタイレットと交換してもよい。第２の標的部位が緻密骨の貫入なしでアクセス可能な他の実施形態では、組織除去装置を引き抜いた後で、曲線スタイレットを直接に再挿入してもよい。一旦第２の標的部位へのアクセスが確認されると、硬骨組織を除去するために曲線スタイレットを近位に除去した後、組織除去装置を再挿入してもよい。複数の標的位置の治療が完了するまで、このような処置を繰り返してもよい。上述のように、硬骨組織の除去および／または骨セメントの注射が完了すると、蛍光透視法またはＣＴスキャンは、骨の一貫性を検査するために行われることができる。いくつかの実施形態では、近位の収集室で収集された除去済みの硬骨組織の量、色、または質感を検査することによって、この検査を行うことができる。椎体形成術が完了すると、組織除去装置の除去後に、直線スタイレットを曲線状ニューレに挿入することができ、ついで、カニューレおよびスタイレットを共に近位に抜き取ることができる。
【０１６１】
図３１Ａから図３１Ｃは、曲線カニューレ３１１０、直線スタイレット３１２０、および／または曲線スタイレット３１３０を含むカニューレ−スタイレット・アセンブリによる、椎間板ヘルニア３１４１への曲線アクセスを概略的に示す。一旦患者が椎間板切除手術に対する準備ができると、直線スタイレット３１２０を曲線カニューレ３１１０に挿入することによって、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１１０を形成できる。ついで、アセンブリ３１００は、患者の背部にある後部または後外側の進入点を通って経皮的に挿入されることができる。図３１Ａに示すように、直線スタイレット３１２０の挿入によって、曲線カニューレ３１１０が直線になり、アセンブリ３１００が直線構成になる。直線スタイレット３１２０が比較的剛性材料（たとえばステンレス鋼）から作られるので、アセンブリ３１００は、患者の皮膚、筋肉、および身体組織を貫通しながら、ユーザの反応性および運動性を向上させることができる。鋭利な遠位先端部を有する直線スタイレット３１２０は、円板環を通る通路または作用チャネルを形成するのに使用されることができる。上述のように、直線アクセスを使用する椎間板切除手術（図２６Ａおよび２６Ｂに示すように）において、切除するヘルニア様領域に十分にアクセスするために、直線カニューレおよび直線スタイレットのアセンブリをより長い経路にわたって患者の背部に挿入することが含まれていてもよい。対照的に、曲線アクセスを使用している椎間板切除術では、より短く、かつ／またはより直接的な挿入路が標的部位に対して利用されてもよい。たとえば、図３１Ａに示すように、スタイレット３１２０の遠位先端部が円板環３１３０を貫通し、標的のヘルニア様領域に近接した領域に達するまで、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１００は、患者の背部の正中線３１４４により近い進入点から挿入されてもよい。以下に詳述するように、ついで、曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリが、治療のために標的ヘルニア様領域に達するのに使用される。第一の直線カニューレ−スタイレットの配置が脊椎骨円板の外表面により近いので、直線アクセスにおけるアセンブリの第一の配置と比較して、曲線アクセスのカニューレ−スタイレット・アセンブリの挿入路は、より短くより直接的となり得る。
【０１６２】
一旦直線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１００が脊椎骨円板の内部に到達すると、直線スタイレット３０２０を近位に除去することができ、図３１Ｂに示すように、曲線カニューレ３１１０がその曲線構成を実質的に回復できる。いくつかの実施形態では、直線スタイレット３１２０を近位に除去する前に、手術者は、屈曲部３１１６の向きを調整して、直線スタイレット３１２０が抜き取られると遠位部３１１２のカニューレがヘルニア様領域３１４０の方に曲がることを保証できる。直線スタイレット３１２０の除去に続いて、曲線スタイレット３１３０をカニューレ３１１０に挿入することができ、図３１Ｃに示すような曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１０１を形成する。曲線スタイレット３１３０は、外部での撮像誘導下で挿入可能にするために放射線不透性であってもよい。いくつかの実施形態では、カニューレと合致する予成形された屈曲部を有するスタイレットを使用してもよい。このような例では、手術者は、挿入中にスタイレットの屈曲部の向きを調整して、スタイレットの屈曲部およびカニューレの屈曲部が互いに位置合わせされることを保証できる。他の実施形態では、スタイレットが曲線カニューレの曲線部を通って通過すると、スタイレットがカニューレと実質的に同じ曲線構成を想定することのできるように、可撓性材料でできているスタイレットを使用してもよい。
【０１６３】
曲線スタイレット３１３０は、曲線カニューレと近位に脱着可能なように連結されてもよい。いくつかの実施形態では、一旦スタイレット３１３０がカニューレ３１１０に装着されると、位置合わせされたカニューレ−スタイレット・アセンブリ３１０１が切除のために互いに標的部位まで進むことができるように、カニューレ３１１０に対するスタイレット３１３０の長手方向および軸方向の移動がロックされる。いくつかの実施形態では、曲線スタイレット３１３０は、核をさらに貫通することのできる鈍的遠位先端部を含んでいてもよく、それによって、ヘルニア様領域にアクセス可能となる。鈍的先端によって、特に曲線アセンブリ３１０１がその挿入中に誤って配置される場合に、組織破壊または損傷のリスクを減少できる。曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１０１が近位に挿入されると、その曲線の遠位端は、椎間板ヘルニア３１４１の中心部分に向かって側方に進むことができる。直線アクセスが使用されると、このような円板内領域のアクセスは難しくなる。さらに、曲線アセンブリ３１３０を挿入する間、手術者は、屈曲部の向きを調整して、アセンブリ３１０１の遠位先端部を円板内領域に操縦することができ、それによって、直線アクセスによって、到達するのが困難なある標的部位にアクセスできるようになる。
【０１６４】
一旦曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリ３１０１による切除のための標的部位へのアクセスが、蛍光透視法または他の撮像技術または可視化技術（たとえば内視鏡またはＸ線撮影マーカ）により確認されると、曲線スタイレット３１３０を近位に抜き取ることができ、続いて組織除去装置を挿入する。図３１Ｄは、曲線カニューレ３１１０から遠位に延びるケーブル・ベースの組織除去装置３１５０を概略的に示す。
【０１６５】
組織除去装置３１５０は、相補的な近位連結装置によって、曲線カニューレ３１１０に近位に装着されてもよい。いくつかの実施形態では、一旦装着されると、遠位の組織除去部分３１５４は、曲線カニューレ３１１０の遠位端３１１２に対して遠位に露出するので、螺旋状ワイヤ３１５６の留置が、曲線カニューレ３１１０の遠位端３１１２によって、阻止または妨害されない。いくつかの実施形態では、２つが近位に装着された後、組織除去装置３１５０は、カニューレ３１１０の内部で遠位にざらに前進することができ、組織除去装置３１５０の最大走行距離を移動制限器によって、制限できる。上記のように、組織除去装置３１５０の挿入中に、吸引口３１６０が曲線カニューレ３１１０によって、少なくとも部分的に被覆されて、吸引チャネルの目詰まりを防ぐことができるように、組織除去装置３１５０の遠位の移動が制御される。
【０１６６】
組織除去装置３１５０の配置を確認し測定すると、装置３１５０は、円板組織除去を行うために作動可能である。曲線カニューレと関連して使用される組織除去装置は、直線カニューレで使用されるのと同じ組織除去装置と比較して、除去される組織の領域または量を増加させることができる。たとえば、図２６Ｃに示すように、直線カニューレ２６１０から延びる組織除去装置２６５０の組織除去範囲２６５５は、直線カニューレ軸２６１１の旋回範囲によって実質的に制限される。組織除去装置２６５０が任意に小さく環状に移動することによって、カニューレ２６１０の直線近位部が実質的に側方に変位することができ、これはカニューレ２６１０の挿入路に沿った身体の組織によって制限される。その結果、直線アクセスの組織除去領域２６５５は、組織除去装置２６５０の長手方向軸２６５３に対する拡張ケーブル２６５４の回転によって達することのできる範囲によって、制限される。対照的に、図３１Ｄに示すように、曲線アクセス中、曲線カニューレ３１１０の軸３１１１が回転しカニューレ屈曲部３１１６の向きを調整することによって、組織除去装置３１５０がカニューレ軸３１１１の長手方向軸３１１３に対して角度的に移動することができ、それによって、拡張ケーブル３１５４によって達することのできる範囲が著しく増大する。さらに、組織除去装置３１５０の組織除去領域は、組織除去装置３１５０の曲線カニューレ３１１０の遠位端に対する遠位の変位によって、さらに増大することができる。いくつかの実施形態では、組織除去装置３１５０の長手方向軸３１５１に対する拡張ケーブル３１５４の垂直の変位を調整して、さらに組織除去領域を増大することができる。上述の移動が組み合わされると、さらに大きな組織除去領域を得ることができる。
【０１６７】
撮像技術を使用して所望の組織除去の程度を確認した後で、組織除去装置を除去することができる。第２の組織部位を治療するために、曲線または直線のスタイレットをカニューレに再導入してもよい。いくつかの実施形態では、別のヘルニア様領域に対するアクセスには、円板環から曲線カニューレを除去することが必要となり得る（たとえば、標的部位は円板の他の側面に位置するか、または、標的部位は別の脊椎骨円板にある）。この筋書きでは、組織除去装置を交換するために、直線スタイレットをカニューレに最初に挿入することができ、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリを形成する。ついで、手術者は円板環からアセンブリを除去することができ、適宜、別の進入点から円板環にアセンブリを再挿入することができ、それによって、第２の標的部位にアクセスすることができる。環を貫通した後、直線スタイレットを曲線スタイレットと交換することができ、曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリを、円板内の第２の標的部位に配置するように形成することができる。
【０１６８】
一旦カニューレの配置がさらなる組織部位で確認されると、スタイレットを近位に抜き取ることができ、組織除去装置を再導入することができ、上に述べた通りの組織除去処置を繰り返すことができる。さらなる標的位置の治療の終了後、別の蛍光透視法またはＣＴスキャンを行って、結果を検査し、かつ／または他のいかなる円板内領域がさらに組織除去を必要とするかどうかを検査することができる。一旦すべてのヘルニア様領域が治療されると、組織除去装置を近位に除去することができる。いくつかの実施形態では、直線スタイレットを曲線カニューレに最初に挿入してもよく、直線カニューレ−スタイレット・アセンブリを形成する。ついで、このアセンブリを患者の背部から近位に除去することができる。
【０１６９】
組織除去装置と関連して曲線カニューレ−スタイレット・アセンブリを使用することによって、１つ以上の標的位置で精密にアクセスし、組織除去を行うことができる。腫瘍に冒されている標的部位へのアクセスが伴う場合には、本願明細書において記載されている曲線アクセスは、特に標的部位を包囲する領域が腫瘍に極めて易感染性の場合に望ましくなる。健康な組織を保護しつつ患部硬骨組織を精密に除去することによって、結果として、たとえば骨セメントの漏れおよび／またはガン細胞の広がりなどの併発があまり生じない。
【０１７０】
脊椎処置（たとえば椎間板切除術および椎体形成術）においてカニューレ−スタイレットアセンブリと連動して使用される機械操作式のケーブル・ベースの組織除去装置を、本願明細書において詳細に記載しているが、理解されたいのは、他のタイプの機械的組織除去装置（たとえば、バリ、トレフィンなど）、またはエネルギ・ベースの組織除去装置を使用してもよく、脊椎領域への直線アクセスまたは曲線アクセスのどちらかにおける使用が考察されることである。
【０１７１】
インペラの特定の変形例が回転式ケーブル軸、管状部材などの特定の変形例で使用されるとして記載してきたが、理解されたいのは、インペラの変形例は、回転式ケーブル軸、管状部材などの他の変形例で使用されてもよいことである。加えて、回転式ケーブル軸の異なる変形例は、異なるケーブル形状および駆動軸で使用されてもよい。特定の手技のために、上記の構成要素の複数の変形例を適宜、組み合わせて組立ててもよい。さまざまなカニューレ、スタイレット、組織除去装置を含んでいてもよい、低侵襲性椎間板切除術を行うために使用可能なシステムおよびキットの例が、本願明細書に記載されている。一般に、同様のシステムおよびキットを、腰椎処置中に椎間板材料を切断して、研削して、吸引するために使用することができる。低侵襲性椎間板切除術のキットの１つの変形例は、直線カニューレ、直線スタイレット、および組織除去装置を含んでいてもよい。キットの別の変形例は、鋭利スタイレット、曲線カニューレ、第２の直線スタイレット、曲線スタイレット、交換ワイヤ、および組織除去装置をさらに備えていてもよい。カニューレは１６ゲージであってもよく、スタイレットは、これらがカニューレを通って進むことができるように、適切に寸法決めされ成形されることができる。交換ワイヤは、直径が約０．０５４インチであってもよく、長さが約１７インチであってもよく、または脊椎骨円板内の組織領域に最小限に観血的にアクセスするのに適切する任意の長さを有していてもよい。交換ワイヤは、３０４ステンレス鋼または他の相当する材料でできていてもよい。組織除去装置は、ハンドルと、ハンドルの遠位部に連結されている収集装置と、収集装置に遠位に装着されている移動制限器と、収集室と遠位の組織除去アセンブリとの間に導管を設ける外側管とを含んでもよい。組織除去アセンブリは、収縮構成および拡張構成を有する回転式ケーブルを有していてもよい。移動制限器の締付リングは、外側管の軸に沿った遠位位置、中間位置、および近位位置を有していてもよく、１つ以上の位置で固定するように構成されてもよい。外側管は、７インチの作用長さをもたらす長さを有していてもよい。低侵襲性椎間板切除術用キットの個々の装置および構成要素を、殺菌されたパッケージに設けてもよい。いくつかの変形例では、装置は使用後に再消毒しなくてもよいが、他の変形例では、たとえばカニューレ、スタイレットなどの特定の装置は、別の患者用に再消毒してもよい。
【０１７２】
本発明が特定の例示的実施形態に限定されず、当然ながら、変化し得ることを理解されたい。また、本明細書において使用される用語は、特定の実施形態のみを説明する目的のものであり、本発明の範囲が、添付の特許請求の範囲のみによって限定されることから、限定することを意図しないこともまた理解されたい。
【０１７３】
ある範囲の値が提供される場合、その範囲の上限と下限との間に介在する各値、つまり文脈上他に明示しない限り、下限の単位の１０分の１までの値も、具体的に開示されることを理解されたい。記述された範囲における任意の記述された値または介在する値と、その範囲における任意の他の記述された値または介在する値との間の各小さい方の範囲は、本発明内に包含される。これらの小さい方の範囲の上限および下限は、独立してその範囲に含まれてもよく、または除外されてもよく、片方もしくは両方の限界が小さい方の範囲に含まれるか、または両方ともその範囲に含まれない各範囲も、記述された範囲の任意の具体的に除外された限界を前提として、本発明に包含される。記述された範囲が、片方または両方の限界を含む場合、これら含まれる片方または両方の限界を除外する範囲もまた、本発明に含まれる。
【０１７４】
他に規定のない限り、本明細書において使用するすべての技術用語および科学用語は、本発明が属する当業者によって一般的に理解されるものと同一の意味を有する。本明細書に説明する方法および材料に類似または同等の任意の方法および材料を、本発明の実施または試験に使用することが可能であるが、ここではいくつかの潜在的および好適な方法および材料について説明している。本明細書において記述するすべての刊行物は、刊行物の引用に関連する方法および／または材料を開示および説明するために、参照により本明細書に組み込まれる。矛盾がある場合、本開示が、組み込まれた刊行物のいかなる開示にも優先することを理解されたい。
【０１７５】
本明細書および添付の請求項において使用する際、単数形は、文脈上他に明示しない限り、複数の指示対象を含むことに留意されたい。したがって、たとえば「刃」を言及することは、複数のこのような刃を含み、「エネルギ源」を言及することは、１つ以上のエネルギ源および当業者に既知であるその等価物等を言及することを含む。
【０１７６】
本明細書に論じる刊行物は、単にその開示のために提供されている。本明細におけるいかなるものも、本発明が、先行発明によるこのような刊行物に発行する権利を持たないという承認として解釈されるべきではない。さらに、提供する刊行物の日付がもし存在するのであれば、これは、実際の刊行日とは異なる場合があり、個別に確認する必要があり得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２１Ｅ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２５Ｃ】
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【図２５Ｄ】
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【図２５Ｅ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２６Ｄ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２７Ｄ】
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【図２７Ｅ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図２９Ｃ】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３１Ｄ】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３３Ｄ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３６Ｃ】
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【図３６Ｄ】
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【図３６Ｅ】
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【図３７】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３８Ｃ】
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【図３８Ｄ】
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【図３８Ｅ】
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【図３８Ｆ】
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【図３８Ｇ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図３９Ｃ】
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【図３９Ｄ】
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【図３９Ｅ】
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【図３９Ｆ】
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【図３９Ｇ】
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【図４０Ａ】
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【図４０Ｂ】
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【図４０Ｃ】
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【図４０Ｄ】
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【図４０Ｅ】
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【図４０Ｆ】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４１Ｃ】
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【図４１Ｄ】
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【図４１Ｅ】
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【図４１Ｆ】
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【図４１Ｇ】
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【図４１Ｈ】
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