【事件の表示】
　特許第２９７７５６８号「クレンジング化粧料」の請求項１に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第２９７７５６８号の請求項１に係る特許を維持する。
【理　由】
１．経緯
　本件特許第２９７７５６８号は、平成１年１１月１７日の出願に係り、平成１１年９月１０日に設定登録された後、谷川睦子及び矢部ゆり子から異議申立てがなされ、取消理由通知に対して、平成１３年１月１５日付けで訂正請求がなされたものである。
２．訂正請求について、
　本件訂正請求は、（１）特許明細書の請求項１における、
「（ａ）常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤の１種又は２種以上からなる、ＨＬＢ値７〜１４の非イオン界面活性剤５．０〜１５．０％、
（ｂ）水０．１〜２．０重量％
（ｃ）常温で液状の油８０〜９５重量％
からなることを特徴とするクレンジング化粧料。」なる記載を、
「（ａ）常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤（但し、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を除く）の１種又は２種以上からなる、ＨＬＢ値７〜１４の非イオン界面活性剤５．０〜１５．０％、
（ｂ）水０．１〜２．０重量％
（ｃ）常温で液状の油８０〜９５重量％
からなることを特徴とするクレンジング化粧料。」に訂正するものである。
　この訂正は、下記に示す刊行物１の発明との同一性を回避するために、使用する非イオン界面活性剤中、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を除外しようとするものであるから、この訂正は特許請求の範囲の減縮を目的とするものであり、特許明細書に記載された事項の範囲内の訂正である。また、特許請求の範囲を実質的に拡張、更拡張するものでもないから、本件訂正請求は、特許法第１２０条の４第２項、及び同条第３項で準用する同法第１２６条第２及び３項の規定に適合する。
　よって、本件訂正請求を認める。
３．異議申立てについて、
　本件訂正後の発明（以下、本件発明という。）は、訂正明細書の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される以下のものである。
「（ａ）常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤（但し、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を除く）の１種又は２種以上からなる、ＨＬＢ値７〜１４の非イオン界面活性剤５．０〜１５．０％、
（ｂ）水０．１〜２．０重量％
（ｃ）常温で液状の油８０から９５重量％
からなることを特徴とするクレンジング化粧料。」
２．これに対して、本件異議申立人の主張は以下のとおりである。
（１）異議申立人、谷川睦子の主張の概要
　ａ）本件発明は、甲第１号証（特開平１−２３８５１８号公報；以下、刊行物１という。）に記載された発明であるから、本件特許は特許法第２９条第１項の規定に違反してなされたものである。
　ｂ）、本件発明は、甲第１号証および甲第２号証（特開昭６２−１０８８０６号公報；以下、刊行物２という。）に記載された発明に基づき当業者が容易に発明できたものであるから、本件特許は特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである。
（２）異議申立人 、矢部ゆり子の主張の概要
  ａ）本件発明は、甲第１号証（特開昭６３−１５４６０６号公報；以下、刊行物３という。）に記載された発明であるか、あるいは刊行物３に記載された発明から当業者が容易に発明できたものであるから、本件特許は特許法第２９条第１項あるいは同条第２項の規定に違反してなされたものである。
　ｂ）本件発明は、甲第２号証（谷川睦子提示の刊行物１と同じ。）に記載された発明に基づき当業者が容易に発明できたものであるから、本件特許は特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである。
　ｃ）本件発明は、甲第３号証（谷川睦子提示の刊行物２と同じ。）、甲第４号証（、特開昭６１−２２７５１９号公報；以下、刊行物４という。）及び甲第５号証（「ＳＣＣＪ研究検討会（第２５回）講演要旨集」第３８〜４１頁（昭和６３年１１月９日　日本化粧品技術者会）；以下、刊行物５という。）に記載された発明に基づき当業者が容易に発明できたものであるから、本件特許は特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである。
　そこで、これらの主張について以下検討する。
　谷川睦子の主張ａ）及び矢部ゆり子の主張ｂ）について、
　刊行物１においては、液状油分の一種または二種以上を３０〜９８重量％と、ＨＬＢが２〜１０の非イオン界面活性剤の一種または二種以上を２〜４０重量％と、水を０．０１〜５重量％とを含有することを特徴とするオイル含有組成物について記載され、この組成物は、本件発明の化粧料と配合成分および配合割合において一部重複し、低温安定性について優れる旨の記載もあるが、刊行物１の組成物の作用については、フェイシャルまたはボディーにエモリエント効果、美肌効果、加脂効果等を付与する旨記載されているのみで、クレンジング作用については全く記載がない。してみれば、甲第１号証においては、上記オイル含有組成物をクレンジング化粧料とすることについて示唆していないから、本件発は刊行物１に記載された発明であるとはいえない。
　また、本件明細書の実施例における記載からみると、本件発明の組成物は、保存安定性のみではなく、汚れとのなじみ易さ、水によるすすぎ易さ、及び洗い上がり（汚れを含んだ油が皮膚に残らない）というクレンジング剤として優れた効果を有するものであり、このような効果は、クレンジング作用について記載のない刊行物１において示唆されているとすることはできない。してみると、本件発明は刊行物１に記載された発明から当業者が容易に発明できたものともいうことはできない。したがって、これらの主張は採用できない。
  矢部ゆり子の主張ａ）について、
　刊行物３に関して異議申立人が指摘する実施例１３においては、ジ（ポリオキシエチレン（８Ｅ．Ｏ．）オレイルエーテルリン酸ナトリウム５部、カプリン酸トリグリセライド８９部、純水１部及びグリセリン５部からなるクレンジングクリームが記載されてはいるが、このジ（ポリオキシエチレン（８Ｅ．Ｏ．）オレイルエーテルリン酸ナトリウムは、刊行物３の（２）頁右上欄の記載からも明らかなように、アルキルリン酸エステル系のアニオン界面活性剤であって、本件発明のような非イオン界面活性剤ではない。したがって、この実施例１３のクレンジングクリームと本件発明のクレンジング化粧料とは同一ではない。
　もっとも、刊行物３においては、アルキルリン酸エステル系のアニオン界面活性剤のみではなく、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を使用する旨の記載もあるが、本件発明においては、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤の使用は除外されている。
　したがって、本件発明と刊行物３の発明とは使用する界面活性剤において異なり、本件発明は刊行物３に記載された発明ではない。
　さらに、刊行物３においては、クレンジング化粧料の透明性、保存安定性及びクレンジング効果等について試験結果が記載されているが、これらの試験においては、全てアルキルリン酸エステル系アニオン界面活性剤が使用されており、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を単独使用しているものはなく、また、その使用量は化粧料１００部に対して２部にすぎない。そうすると、刊行物３においては、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を本件発明の使用量で使用した場合の効果自体が不明であり、まして、これ以外の非イオン界面活性剤を使用すること及びこれに基づく効果を示唆するものではない。
　一方、本件発明の成分組成を有するクレンジング化粧料は、本件訂正明細書の実施例の記載から明らかなように、保存安定性のみならず、汚れとのなじみ易さ、水によるすすぎ易さ及び洗い上がりにおいても優れ、クレンジング化粧料として有用な効果を有するものであり、これら効果は刊行物３の記載から当業者においても予測できるとすることはできない。したがって、以上の点からみると本件発明の構成及び効果は刊行物３に示唆されてはいないとせざるを得ないから、本件発明は刊行物３に記載された発明から当業者が容易に発明できたものということはできない。
   谷川睦子の主張ｂ）及び矢部ゆり子の主張ｃ）について、
　刊行物２においては、脂肪酸組成を有し、常温で液状ないしペースト状で、かつＨＬＢ値が５〜１５である非イオン界面活性剤と、液体油を含有する非水クレンジング料について記載されてはいるが、このクレンジング料は水を含まない点で本件発明とは異なる。この水の使用について、本件異議申立人谷川睦子は、刊行物１においてはオイル含有組成物の低温安全性についての問題点を、水を特定料配合することで解決することが示唆されているから、本件発明の水の使用は当業者において容易に想到できる旨主張しているが、上記したように、刊行物１においては、上記オイル含有組成物のクレンジング作用について全く記載がないのであるから、刊行物１の記載は、刊行物２の非水クレンジン化粧料において水を加えた場合、クレンジング作用がどのようなものになるか全く示唆していないものである。これに対して、本件発明においては、特許明細書の比較例１及び実施例１を対比すれば明らかなように、水を特定量配合することにより、水を使用しない場合に比べ（甲第２号証のクレンジング材に相当）、低温安定性というよりはむしろ４５℃での保存安定性に優れるほか、これのみではなく、クレンジング作用に関しては、水の添加が該作用に影響しないというよりは、むしろ、汚れとのなじみ易さ、水によるすすぎ易さ、及び洗い上がり（汚れを含んだ油が皮膚に残らない）にみられるクレンジング化粧料としての総合的な効果も、水を配合しない場合に比べて向上していることは否定できない。そして、このようなことは、刊行物１および２にも示唆されてはおらず、これらによっては本件発明の効果は予測できないとせざるを得ない。
　してみれば、本件発明は、刊行物２の記載に刊行物１の記載を加えてみても、これら刊行物に記載された発明から当業者が容易に発明できたものとはいえない。
  次に、異議申立て人  矢部ゆり子は、上記刊行物２の発明と本件発明の相違点である水の使用に関し、刊行物４及び５を提示している。
  そして、刊行物４においては、常温で液状でありＨＬＢ８以下の親油性非イオン性界面活性剤、常温で液状のＨＬＢ１０以上の液体界面活性剤、油分及び水を含有する浴用剤組成物について記載され、水を０．１〜１０重量％、好ましくは０．２〜６％含有させることは、浴用剤組成物が安定的に透明性が維持されるために必要である旨の記載があり、また刊行物５においても、非イオン界面活性剤及び油分を含有する乳白タイプ入浴剤において、水相を１〜５％添加すると安定化領域となる旨の記載があるが、これらの記載も浴用剤についての記載であって、刊行物２の非水クレンジン化粧料において水を加えた場合、クレンジング作用がどのようなものになるのか全く示唆していないものである。
  そして、上記したように、本件発明においては、保存安定性のみならず、クレンジング作用に関しても、水の添加が該作用に影響しないというよりは、むしろ、汚れとのなじみ易さ、水によるすすぎ易さ、及び洗い上がり（汚れを含んだ油が皮膚に残らない）にみられるクレンジング化粧料としての総合的な効果は、水を配合しない場合に比べてさらに向上しているのである。さらに、刊行物４の水の添加により安定的に透明性が維持できるとする根拠となった試験は、入浴剤を調整後２４時間静置した後の透明性を観察したものであり、本件訂正明細書の実施例におけるような、２週間というような長期間保存した場合のものではなく、保存安定性を示唆しているとは直ちにはいえず、また、刊行物５の上記記載も保存安定性を示唆するものとは必ずしもいえないものである。
　したがって、本件発明の効果は，刊行物２、４及び５の記載から当業者が予測できたものとすることはできない。
　してみれば、本件発明は、刊行物２の記載に刊行物４及び５１の記載を加えてみても、これら刊行物に記載された発明から当業者が容易に発明できたものはいえず、上記主張はいずれも採用できない。
３．以上のとおりであるから、本件異議申立ての理由及び証拠によっては本件訂正後の請求項１に係る特許を取消すことはできず、また他に本件特許を取り消すべき理由を発見しない。
 よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年２月２日（２００１．２．２）
【訂正の要旨】
　特許第２９７７５６８号発明の明細書中特許請求の範囲において「常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤」とあるのを、特許請求の範囲の減縮を目的として「常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤（但し、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を除く）」と訂正する。
（５４）【発明の名称】
クレンジング化粧料
（５７）【特許請求の範囲】
（ａ）　常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤
（但し、アルキルリン酸エステル系非イオン界面活性剤を除く）
（ｂ）　水０．１〜２．０重量％、
（ｃ）　常温で液状の油８０〜９５重量％
　からなることを特徴とするクレンジング化粧料。
【発明の詳細な説明】
〔産業上の利用分野〕
　本発明は、非イオン界面活性剤と水と油からなる、保存安定性及び官能特性に優れたクレンジング化粧料に関する。
〔従来の技術および発明が解決しようとする課題〕
　一般的に、液状の油をベースとしたクレンジングオイルは油を含む汚れに対し相溶性に優れ、クレンジング効果が高いが、反面界面活性剤を含有しない為に、水で洗い流すことができないという欠点を有していることが知られている。
　又、特開昭６２−１０８８０６号公報には特定の非イオン界面活性剤と液体油とを必須成分として含有する非水クレンジング料が開示され、水での洗い流しに関しては改善されているものの、保存安定性については未だ不十分である。
　すなわち本発明は、各種官能特性に優れている上、保存安定性の高いクレンジング化粧料を提供することを目的としている。
〔課題を解決するための手段〕
　本発明は、
（ａ）　常温で液状ないしペースト状の非イオン界面活性剤の１種又は２種以上からなる、ＨＬＢ値７〜１４の非イオン界面活性剤５．０〜１５．０重量％、
（ｂ）　水０．１〜２．０重量％
（ｃ）　常温で液状の油８０〜９５重量％
からなることを特徴とするクレンジング化粧料。
　以下、本発明の構成について詳説する。
　本発明に用いられる非イオン界面活性剤は、常温で液状ないしペースト状で、その１種又は２種以上を組合せて用いられる。
　個々の非イオン界面活性剤のＨＬＢ値は、特に制約されることはなく、非イオン界面活性剤全体として７〜１４になる様に調整できるものであれば良い。
　具体的には例えば、ソルビタン脂肪酸エステルでは、ソルビタンモノラウレート，ソルビタンモノオレエート，ソルビタンセスキイソステアレート等，グリセリン樹脂酸エステルでは、グリセリンモノオレエート，グリセリンモノイソステアレート等，ポリグリセリン脂肪酸エステルでは、ジグリセリルモノオレエート，ヘキサグリセリルモノミリステート，デカグリセリルジイソステアレート等，ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルでは、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート（６Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンソルビタントリオレエート（２０Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステルでは、ポリオキシエチレンソルビットテトラオレエート（４０Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンソルビットモノラウレート（６Ｅ．Ｏ．）等，ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステルでは、ポリオキシエチレングリセリルモノオレエート（５Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレングリセリルモノオレエート（１５Ｅ．Ｏ．）等，ポリエチレングリコール脂肪酸エステルでは、ポリオキシエチレンモノラウレート（１０Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンモノオレエート（６Ｅ．Ｏ．）等，ポリオキシエチレンアルキルエーテルでは、ポリオキシエチレンラウリルエーテル（２Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンオレイルエーテル（７Ｅ．Ｏ．）等，ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテルでは、ポリオキシエチレン（１）ポリオキシプロピレン（４）セチルエーテル等，ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルでは、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル（５Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル（１０Ｅ．Ｏ．）等，ポリオキシエチレンヒマシ油・硬化ヒマシ油では、ポリオキシエチレンヒマシ油（２０Ｅ．Ｏ．），ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（４０Ｅ．Ｏ．）等，トリ（ポリオキシエチレンアルキルエーテル）リン酸では、トリ（ポリオキシエチレン（４）ラウリルエーテル）リン酸等が好ましいものとして挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
　非イオン界面活性剤全体としてのＨＬＢ値は７〜１４である。
　ＨＬＢ値が７未満ではクレンジング化粧料を水で洗い流しにくくなり、１４を超えると液体油との相溶性が悪くなり保存安定性も低下する。非イオン界面活性剤の含有量は、クレンジング化粧料全体を１００重量％として５．０〜１５．０重量％である。
　５．０重量％未満ではクレンジング化粧料を水で洗い流しにくくなり、１５．０重量％を超えると保存安定性が低下し易くなる。
　本発明に用いられる水は、イオン交換樹脂で処理した脱イオン精製水又は、蒸留水等の精製水が、一般に用いられる。
　また、水とともに、エタノールを適用することもできる。
　本発明に用いられる常温で液状を呈する油は、例えば流動パラフィン，スクワラン，液状の合成エステル油（イソプロピルミリステート，イソプロピルパルミテート，トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン等），液状の植物油（オリーブ油，サフラワー油等）等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
　これらの液状の油は単独または２種以上を組合せて使用することができる。
　その含有量は、およそ８０〜９５重量％であるが、これに限定されるものではない。
　本発明のクレンジング化粧料には、上記成分のほかに、多価アルコール，香料，色素，防腐剤，殺菌剤，酸化防止剤，紫外線吸収剤，パール剤，油性ゲル化剤，皮膚栄養剤など、通常化粧料に用いられる原料を本発明の目的を達成する範囲で適宜配合することができる。
〔実施例〕
　以下、実施例にて本発明を説明する。
　実施例に記載の％とは重量％を意味する。
　実施例に記載の保存安定性試験，官能特性試験は下記の方法にて実施した。
（１）　保存安定性試験
　試料を５℃及び４５℃の恒温槽に入れ、２週間後の状態を観察した。
（２）　官能特性試験
　パネル２０人によって官能特性試験を行ない、「汚れとのなじみ易さ」，「水によるすすぎ易さ」，「洗い上り」の各項目について「汚れとのなじみが良い」，「水によるすすぎが容易である」，「汚れを含んだ油が皮膚に残らない」と答えた人数を示した。
実施例１〜３，比較例１〜３（液状透明クレンジング化粧料）。
　第１表上の組成の如く、液状透明クレンジング化粧料を調製し、前記諸試験を実施した。その結果を第１表下段に示した。
（調製方法）
　組成中の各原料を必要に応じて加温しながら均一に混合溶解して、液状透明クレンジング化粧料を得た。
（特性）
　第１表の如く、精製水を含有しない比較例１及び４．０％配合の比較例２では保存安定性が悪く、二層に分離した。
　固体状のポリオキシエチレンモノステアレート（１０Ｅ．Ｏ．）を含有した比較例３では、保存安定性，官能特性ともに悪かった。
　一方、実施例１〜３は保存安定性，官能特性とも優れていた。
実施例４〜７，比較例４〜７（液状透明クレンジング化粧料）
　第２表上段の組成にて、実施例１と同様にして液状透明クレンジング化粧料を調製し、前記諸試験を実施し、その結果を第２表下段に示した。
　ＨＬＢ値が４．３であるソルビタンモノオレエートを含有した比較例４及び、界面活性剤の含有量が２．５％である比較例５は、「水によるすすぎ易さ」「洗い上り」が悪かった。
　ＨＬＢ値が１５のポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート（２０Ｅ．Ｏ．）を含有している比較例６，及び非イオン界面活性剤を２０．０％含有している比較例７では、保存安定性が悪く、二層に分離した。
　一方、非イオン界面活性剤全体のＨＬＢ値がそれぞれ７．０，９．９，１４．０，及び１０．３である実施例４〜７は、保存安定性，官能特性ともに優れていた。
〔発明の効果〕
　以上記載の如く、本発明は保存安定性及び官能特性に優れた有用なるクレンジング化粧料を提供することは明らかである。