(57)【要約】  本発明は、ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドとして役立つことができる免疫原性化合物及び免疫応答調節におけるその使用方法に関する。
2008525495.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式１：
【化１】
2008525495.tif 000093
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ５＝ＯＨ、アセトアミド基又はハロゲン原子であり、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ５＝アキシアル位にあるアセトアミド基、ハロゲン原子若しくはＯＨ、又は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表される化合物；
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項２】
式２：
【化２】
2008525495.tif 000094
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であり、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表される、請求項１に記載の化合物；
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項３】
式３：
【化３】
2008525495.tif 000095
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝ＳＯ３−；
ｎ＝整数）
の構造によって表される、請求項２に記載の化合物；
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項４】
式４：
【化４】
2008525495.tif 000096
によって表される、請求項３に記載の化合物；
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項５】
塩がナトリウム塩である、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
式５：
【化５】
2008525495.tif 000097
の構造によって表される、請求項２に記載の化合物。
【請求項７】
式６：
【化６】
2008525495.tif 000098
の構造によって表される、請求項２に記載の化合物。
【請求項８】
式７：
【化７】
2008525495.tif 000099
の構造によって表される、請求項２に記載の化合物。
【請求項９】
請式８：
【化８】
2008525495.tif 000100
の構造によって表される化合物。
【請求項１０】
式９：
【化９】
2008525495.tif 000101
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝ＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であり、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又は、Ｒ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表される、請求項１に記載の化合物；
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項１１】
式１０：
【化１０】
2008525495.tif 000102
によって表される、請求項１０に記載の化合物；又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項１２】
塩がナトリウム塩である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドであり、且つＣＤ１分子との複合体中にある、請求項１のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１４】
請求項１に記載の化合物を含む、組成物又はワクチン。
【請求項１５】
少なくとも１種の細胞集団を更に含む、請求項１４に記載の組成物又はワクチン。
【請求項１６】
前記細胞集団が、ＮＫＴ細胞、抗原提示細胞、又はそれらの組み合わせを含む、請求項１４に記載の組成物又はワクチン。
【請求項１７】
式１１：
【化１１】
2008525495.tif 000103
（式中、Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
Ｒ５＝ＯＨ、アセトアミド基、又はハロゲン原子；及び
Ｒ６＝Ｘ−Ａ
Ａ＝
ジアルキルフェニル基；
【化１２】
2008525495.tif 000104
Ｘ＝アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、置換したフラン基、又は非置換のフラン基；
Ｙ＝Ｎ又はＣ
Ｒ７＝ハロゲン原子、Ｈ、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基又はＣＦ３；及び
Ｒ８＝メチル基又はＨ）
の構造によって表される化合物、
又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項１８】
式１２：
【化１３】
2008525495.tif 000105
の構造によって表される、請求項１７に記載の化合物；又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項１９】
式１３：
【化１４】
2008525495.tif 000106
の構造によって表される、請求項１８に記載の化合物；又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項２０】
式１４：
【化１５】
2008525495.tif 000107
の構造によって表される、請求項１９に記載の化合物；又は薬学的に許容可能なその塩。
【請求項２１】
塩がナトリウム塩である、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２２】
式１５：
【化１６】
2008525495.tif 000108
の構造によって表される、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２３】
式１６：
【化１７】
2008525495.tif 000109
の構造によって表される、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２４】
ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドであり、且つＣＤ１分子との複合体中にある、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２５】
請求項１７に記載の化合物を含む、組成物又はワクチン。
【請求項２６】
少なくとも１種の細胞集団を更に含む、請求項２５に記載の組成物又はワクチン。
【請求項２７】
前記細胞集団が、ＮＫＴ細胞、抗原提示細胞、又はそれらの組み合わせを含む、請求項２６に記載の組成物又はワクチン。
【請求項２８】
ＮＫＴ細胞を請求項１又は１７に記載の化合物と接触させることを含む、ＮＫＴ細胞を刺激する方法。
【請求項２９】
前記化合物がＣＤ１分子との複合体中にある、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記ＣＤ１分子がＣＤ１ｄである、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記複合体が樹状細胞上に表示される、請求項２９に記載の方法。
【請求項３２】
請求項２８に記載の方法によって得られる、単離したＮＫＴ細胞集団。
【請求項３３】
前記対象の中でＮＫＴ細胞を請求項１又は１７に記載の化合物と接触させることを含む、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する方法。
【請求項３４】
前記化合物がＣＤ１分子との複合体中にある、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
前記ＣＤ１分子がＣＤ１ｄである、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記複合体が樹状細胞上に表示される、請求項３４に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＮＫＴ細胞がサイトカインを分泌する、請求項３３に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＮＫＴ細胞がヒトのＶα２４ｉＮＫＴ細胞である、請求項３３に記載の方法。
【請求項３９】
前記対象が免疫無防備状態である、請求項３３に記載の方法。
【請求項４０】
前記対象が感染している、請求項３３に記載の方法。
【請求項４１】
前記対象が癌で苦しむか又は癌の危険度の高い状態にある、請求項３３の方法。
【請求項４２】
前記対象が前癌前駆細胞を有する、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
前記対象が自己免疫疾患に罹っているか又はその危険度の高い状態にある、請求項３３に記載の方法。
【請求項４４】
前記対象が不適切な又は望ましくない免疫応答を有する、請求項３３に記載の方法。
【請求項４５】
前記の不適切な又は望ましくない応答が、前記対象の感染症、疾患又は症状を悪化させる、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
請求項１又は１７に記載の化合物を含むアジュバント。
【請求項４７】
対象の中で化合物、組成物、又はワクチンの免疫原性を増強する方法であって、請求項４６に記載のアジュバントを更に含む化合物、組成物又はワクチンを、前記対象に投与することを含み、そこで前記アジュバントが前記化合物、組成物又はワクチンの免疫原性を増強する、前記方法。
【請求項４８】
対象のサイトカイン産生を刺激又は増強する方法であって、請求項１又は１７のいずれか一項に記載の化合物を前記対象に投与することを含み、それにより前記対象の中でＮＫＴ細胞が前記化合物と接触してサイトカインを分泌する、前記方法。
【請求項４９】
前記サイトカインが、インターフェロンγ又はインターロイキン４である、請求項４８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の分野】
【０００１】
本発明は、ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドとして役立つことができる免疫原性化合物及び免疫応答調節におけるその使用方法に関する。
【発明の背景】
【０００２】
ＣＤ１分子群は、機能において古典的ＭＨＣ分子群に類似している高度に保存された抗原提示タンパク質の１つのファミリーである。古典的ＭＨＣ分子群がペプチドを提示するのに対して、ＣＤ１タンパク質群は、様々な脂質や糖脂質を結合してＴリンパ球に表示する。５つの既知のアイソフォームは、ヌクレオチド配列及びアミノ酸配列間の類似性に基づき、２つのグループ、即ちグループＩ（ヒトのＣＤ１ａ、ＣＤ１ｂ、ＣＤ１ｃ、及びＣＤ１ｅ）とグループＩＩ（ヒト及びマウスのＣＤ１ｄ）に分類される。
【０００３】
多種多様な脂質や糖脂質が、４つのアイソフォームのそれぞれに特異的に結合することが示されている。マウス（ｍ）ＣＤ１ｄの最初の結晶構造は、その構造が主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラスＩタンパク質に密接に関連している折りたたみコンホメーションをとることを明らかにした。更にその構造は、ｍＣＤ１ｄが結合溝に位置するＡ’とＦ’と称する２つの疎水性ポケットに長い脂質末端を収容し得ることを明らかにした。更に２つの構造、ｈＣＤ１ｂとｈＣＤの構造がこのモデルを確認した。抗原の糖脂質をロードしたときに、ＣＤ１が脂質部分を疎水性の溝に結合し、親水性の糖部分をＴ細胞受容体と接触可能にすることを証明することによりこのモデルを確認したのである。
【０００４】
哺乳類及びマイコバクテリアの脂質が、ヒトのＣＤ１ａ、ＣＤ１ｂ、ＣＤ１ｃ、及びＣＤ１ｄにより提示されることが知られている［Ｐｏｒｃｅｌｌｉ，Ｓ．Ａ．＆Ｍｏｄｌｉｎ，Ｒ．Ｌ．（１９９９）Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７，２９７−３２９］。α−ＧａｌＣｅｒは、海洋海綿動物アゲラスマウリチアヌス（Ａｇｅｌａｓ  ｍａｕｒｉｔｉａｎｕｓ）に見出された脂質であり、現在まで最も広範囲に研究されてきたＣＤ１ｄに対するリガンドである。α−ＧａｌＣｅｒは、ＣＤ１ｄに結合されたとき、マウスのＶα１４ｉナチュラルキラーＴ（Ｖα１４ｉＮＫＴ）細胞及びヒトのホモローグＶα２４ｉＮＫＴ細胞による、速やかなＴｈ１及びＴｈ２サイトカイン産生を刺激する。しかしながら、なぜ海洋起源のα−ガラクトシルセラミドがそのような強力なアゴニストであるかということが謎であるように、哺乳類におけるα−ガラクトシルセラミドの生理的意義も不明なままである。細菌性リン脂質（ＰＩＭ４）、腫瘍由来ガングリオシドＧＤ３、α−ＧａｌＣｅｒのＣ結合類似体、異なる脂質鎖長を有するα−ＧａｌＣｅｒ類似体、及びヒトの腫瘍抽出物中に見出されたホスホエタノールアミンなどの、他の既知のリガンドは、ＣＤ１ｄ拘束性ＮＫＴ細胞のうちの比較的小さい集団のみを刺激する。
【０００５】
ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞は、一般に正常末梢血中に約１０〜１５％の単核球画分を含む。歴史的に、ＮＫ細胞は最初、事前に免疫したり活性化することなくある種の腫瘍細胞を溶解させる能力によって発見された。ＮＫ細胞はまた、サイトカイン産生において重要な役割を果たし、それが、腫瘍の制御、感染症及びおそらくは、胎児着床に関係している可能性がある。
【発明の要約】
【０００６】
本発明は、或る実施態様においては、式１：
【化１】
2008525495.tif 000003
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ５＝ＯＨ、アセトアミド基、又はハロゲン原子であって、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ５＝アキシアル位にあるアセトアミド基、ハロゲン原子、若しくはＯＨ、又はＲ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表される化合物；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【０００７】
その他の実施態様においては、本発明は、式２：
【化２】
2008525495.tif 000004
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であって、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又は、Ｒ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖） 
の構造によって表されるもの；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【０００８】
その他の実施態様においては、本発明は、式３：
【化３】
2008525495.tif 000005
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝ＳＯ３−；及び
ｎ＝整数）
の構造によって表されるもの；
又は薬学的に許容可能なその塩、
を提供する。
【０００９】
その他の実施態様においては、本発明は、式４：
【化４】
2008525495.tif 000006
の構造によって表されるもの、
又は薬学的に許容可能なその塩、
を提供する。
【００１０】
その他の実施態様においては、塩は、とりわけ、ナトリウム塩であることができる。
【００１１】
その他の実施態様においては、本発明は、式５：
【化５】
2008525495.tif 000007
の構造によって表されるものを提供する。
【００１２】
その他の実施態様においては、本発明は、式６：
【化６】
2008525495.tif 000008
の構造によって表されるものを提供する。
【００１３】
その他の実施態様においては、本発明は、式７：
【化７】
2008525495.tif 000009
の構造によって表されるものを提供する。
【００１４】
その他の実施態様においては、本発明は、式８：
【化８】
2008525495.tif 000010
の構造によって表されるものを提供する。
【００１５】
或る実施態様においては、本発明は、式９：
【化９】
2008525495.tif 000011
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝ＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であって、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表されるもの；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００１６】
その他の実施態様においては、本発明は、式１０：
【化１０】
2008525495.tif 000012
の構造によって表されるもの、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００１７】
その他の実施態様においては、その塩は、とりわけ、ナトリウム塩であることができる。
【００１８】
本発明は、或る実施態様においては、式１１：
【化１１】
2008525495.tif 000013
（式中、Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
Ｒ５＝ＯＨ、アセトアミド基、又はハロゲン原子；及び
Ｒ６＝Ｘ−Ａ
Ａ＝
ジアルキルフェニル基；
【化１２】
2008525495.tif 000014
Ｘ＝アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、置換したフラン基、又は非置換のフラン基；
Ｙ＝Ｎ又はＣ
Ｒ７＝ハロゲン原子、Ｈ、フェニル基、アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基又はＣＦ３；及び
Ｒ８＝メチル基又はＨ）
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００１９】
その他の実施態様においては、本発明は、式１２：
【化１３】
2008525495.tif 000015
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００２０】
その他の実施態様においては、本発明は、式３：
【化１４】
2008525495.tif 000016
の構造によって表されるもの、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００２１】
その他の実施態様においては、本発明は、式４：
【化１５】
2008525495.tif 000017
の構造によって表されるもの、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００２２】
その他の実施態様においては、塩は、とりわけ、ナトリウム塩であることができる。
【００２３】
その他の実施態様においては、本発明は、式１５：
【化１６】
2008525495.tif 000018
の構造によって表されるものを提供する。
【００２４】
その他の実施態様においては、本発明は、式１６：
【化１７】
2008525495.tif 000019
の構造によって表されるものを提供する。
【００２５】
或る実施態様においては、本発明の化合物のいずれか１つが、ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドであることができる。その他の実施態様においては、リガンドは、ＣＤ１分子との複合体中にあることができる。その他の実施態様においては、ＣＤ１分子は、ＣＤ１ｄである。その他の実施態様においては、リガンドは、表面にＣＤ１６１＋ＮＫマーカー及びインバリアントＴ細胞抗原受容体（ＴＣＲ）を発現しているＮＫＴ細胞を刺激する。
【００２６】
その他の実施態様においては、本発明は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つを含む組成物又はワクチンを提供する。その他の実施態様においては、組成物又はワクチンは、とりわけ、少なくとも１種の細胞集団を含むことができる。その他の実施態様においては、細胞集団は、とりわけ、ＮＫＴ細胞、抗原提示細胞、又はそれらの組み合わせを含むことができる。
【００２７】
その他の実施態様においては、本発明は、とりわけ、ＮＫＴ細胞を本発明の化合物のいずれか１つと接触させることを含む、ＮＫＴ細胞を刺激する方法を提供する。
【００２８】
その他の実施態様においては、本発明は、本発明の方法のいずれか１つによって得られる細胞集団を提供する。
【００２９】
その他の実施態様においては、本発明は、対象（ｓｕｂｊｅｃｔ）の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する方法を提供し、前記方法は、とりわけ、対象の中でＮＫＴ細胞を本発明の化合物のいずれか１つと接触させる工程を含む。
【００３０】
その他の実施態様においては、本発明による化合物は、ＣＤ１分子との複合体中にあることができる。その他の実施態様においては、ＣＤ１分子は、ＣＤ１ｄであることができる。その他の実施態様においては、その複合体は、樹状細胞上に表示されることができる。その他の実施態様においては、その複合体は、いずれかの抗原提示細胞上に表示されることができる。
【００３１】
本発明の或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、サイトカインを分泌する。その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、ヒトのＶα２４ｉＮＫＴ細胞であることができる。その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、マウスのＶα１４ｉＮＫＴ細胞であることができる。
【００３２】
本発明の或る実施態様においては、対象は、免疫無防備状態であることができる。その他の実施態様においては、対象は感染していることができる。その他の実施態様においては、対象は、ＨＩＶに感染している。その他の実施態様においては、対象は、マイコバクテリアに感染している。その他の実施態様においては、対象は、マラリアに感染している。その他の実施態様においては、対象はＨＩＶ、マイコバクテリア、又はマラリアに感染している。
【００３３】
本発明の或る実施態様においては、対象は、癌で苦しんでいる。本発明の或る実施態様においては、対象は、癌の危険度の高い状態にある。本発明の或る実施態様においては、対象は、前癌前駆細胞を有する。
【００３４】
本発明の或る実施態様においては、免疫応答は、Ｔｈ１又はＴｈ２の方向に偏っている。その他の実施態様においては、対象は、自己免疫疾患に罹っているか又はその危険度の高い状態にある。その他の実施態様においては、免疫応答の偏りは、自己免疫疾患の抑制、阻害又は廃止に帰着する。その他の実施態様においては、対象は、不適切な又は望ましくない免疫応答を有する。その他の実施態様においては、その応答は炎症である。その他の実施態様においては、不適切な又は望ましくない応答は、対象の感染症、疾患又は症状を悪化させる。
【００３５】
その他の実施態様においては、本発明は、とりわけ、本発明による化合物のいずれか１つを含むアジュバントを提供する。
【００３６】
その他の実施態様においては、本発明は、対象の中で化合物、組成物、又はワクチンの免疫原性を増強する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明によるアジュバントを更に含む化合物、組成物又はワクチンを対象に投与することを含み、そこでアジュバントが化合物、組成物又はワクチンの免疫原性を増強する。
【００３７】
その他の実施態様においては、本発明は、対象のサイトカイン産生を刺激又は増強する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つを対象に投与することを含み、それにより対象の中でＮＫＴ細胞が化合物と接触してサイトカインを分泌する。その他の実施態様においては、サイトカインはインターフェロンγ又はインターロイキン４であることができる。
【００３８】
更に、或る実施態様においては、本発明は、式４：
【化１８】
2008525495.tif 000020
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能なその塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、ベンジリデン保護基を除去する工程、及び式（４ａ）：
【化１９】
2008525495.tif 000021
の構造によって表される化合物又はその塩（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）を水素化する工程を含む。その他の実施態様においては、ヒドロキシ保護基はベンジル基であることができる。
【００３９】
或る実施態様においては、式（４ａ）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｂ）：
【化２０】
2008525495.tif 000022
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、ＲはＨである）
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ヒドロキシ保護基はベンジル基であることができる。
【００４０】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｂ）（式中、ＲはＨである）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物のレブリニル保護基を除去することにより、式（４ｂ）（式中、ＲはＨである）を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００４１】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｃ）：
【化２１】
2008525495.tif 000023
（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）の構造によって表される化合物をヘキサコサン酸と反応させることにより、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００４２】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｃ）（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｄ）：
【化２２】
2008525495.tif 000024
（式中、Ｒはレブリニル基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元することにより、式（４ｃ）（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００４３】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｄ）（式中、Ｒはレブリニル基）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｅ）：
【化２３】
2008525495.tif 000025
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基であり、Ｒはレブリニル基である）
の構造によって表される化合物を、式（４ｆ）：
【化２４】
2008525495.tif 000026
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物と反応させて、
α−グリコシド結合を形成することにより、式（４ｄ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化２５】
2008525495.tif 000027
であることができる。
【００４４】
或る実施態様においては、本発明は、式（１０）：
【化２６】
2008525495.tif 000028
の構造によって表される化合物又は薬学的に許容可能なその塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、式（１０ａ）：
【化２７】
2008525495.tif 000029
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む。その他の実施態様においては、硫酸化は、Ｂｕ２ＳｎＯの存在下に行なうことができる。
【００４５】
本発明の或る実施態様において、式（１０ａ）で表される化合物は、とりわけ、ヒドロキシ保護基を除去する工程、及び式（１０ｂ）：
【化２８】
2008525495.tif 000030
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を水素化することにより、式（１０ａ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧは、とりわけ、ベンジル基であることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ１は、ベンゾイル基であることができる。本発明の或る実施態様においては、式（１０ｂ）で表される化合物は、とりわけ、式（１０ｃ）：
【化２９】
2008525495.tif 000031
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を、式（１０ｄ）：
【化３０】
2008525495.tif 000032
（式中、ＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基である）
の構造によって表される化合物と反応させることにより、式（１０ｂ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化３１】
2008525495.tif 000033
であることができる。
【００４６】
本発明の或る実施態様においては、式（１０ｃ）で表される化合物は、とりわけ、式（１０ｅ）：
【化３２】
2008525495.tif 000034
（式中、ＰＧ及びＰＧ２はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元する工程；得られたアミンをヘキサコサン酸と反応させる工程；及びヒドロキシ保護基ＰＧ２を除去することにより、式（１０ｃ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ２は、とりわけ、ＴＩＰＳであることができる。
【００４７】
或る実施態様においては、本発明は、式（１７）：
【化３３】
2008525495.tif 000035
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能な塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、式（１７ａ）：
【化３４】
2008525495.tif 000036
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なうことにより、式（１７）の構造によって表される化合物を得る工程を含む。その他の実施態様においては、硫酸化はＢｕ２ＳｎＯの存在下に行なうことができる。
【００４８】
本発明の或る実施態様においては、式（１７ａ）で表される化合物は、とりわけ、式（１７ｂ）：
【化３５】
2008525495.tif 000037
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物のヒドロキシ保護基を除去することにより、式（１７ａ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧは、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ１は、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。本発明の或る実施態様においては、式（１７ｂ）で表される化合物は、とりわけ、式（１７ｃ）：
【化３６】
2008525495.tif 000038
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＰＧ３はアミノ保護基である）
の構造によって表される化合物のアミンを脱保護する工程、及びネルボン酸と反応させることにより、式（１７ｂ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、アミノ保護基は、とりわけ、ｔＢｏｃであることができる。
【００４９】
更に、或る実施態様においては、本発明は、式（１３）：
【化３７】
2008525495.tif 000039
の構造によって表される化合物又は薬学的に許容可能なその塩（式中、ＲはＣＨ２ＯＨであり、Ｒ２はＨである）の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、ベンジルジオール保護基を除去する工程、及び式（１３ａ）：
【化３８】
2008525495.tif 000040
の構造によって表される化合物又はその塩（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、Ｒ２はＨである）を水素化する工程を含む。その他の実施態様においては、ヒドロキシ保護基はベンジル基であることができる。
【００５０】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ａ）（式中、Ｒ２ＯはＳＯ３−である）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ａ）の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む方法によって得ることができる。
【００５１】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ａ）（式中、Ｒ２はＨである）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｂ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物のレブリニル保護基を除去することにより、式（１３ａ）（式中、Ｒ２はＨである）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００５２】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ｂ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｃ）：
【化３９】
2008525495.tif 000041
（式中、Ｒ２はレブリニル基である）
の構造によって表される化合物を酸型のＲ６と反応させることにより、式（１３ｂ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００５３】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ｃ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｄ）：
【化４０】
2008525495.tif 000042
（式中、Ｒ２はレブリニル基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元することにより、式（１３ｃ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【００５４】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ｄ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｅ）：
【化４１】
2008525495.tif 000043
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基であり、Ｒ２はレブリニル基である）
の構造によって表される化合物を、式（１３ｆ）：
【化４２】
2008525495.tif 000044
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物と反応させて、α−グリコシド結合を形成することにより、式（１３ｄ）（式中、Ｒ２はレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化４３】
2008525495.tif 000045
であることができる。
【００５５】
或る実施態様においては、本発明は、式（１４）：
【化４４】
2008525495.tif 000046
の構造によって表される化合物又は薬学的に許容可能なその塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、式（１３）：
【化４５】
2008525495.tif 000047
（式中、Ｒ２はＨであり、ＲはＣＨ２ＯＨである）
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む。その他の実施態様においては、硫酸化は、Ｂｕ２ＳｎＯの存在下に行なうことができる。
【００５６】
本発明の或る実施態様においては、式（１３）で表される化合物は、とりわけ、ヒドロキシ保護基を除去する工程、及び式（１３ｇ）：
【化４６】
2008525495.tif 000048
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を水素化することにより、式（１３）（式中、Ｒ２はＨであり、ＲはＣＨ２ＯＨである）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧは、とりわけ、ベンジル基であることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ１は、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。本発明の或る実施態様においては、式（１３ｇ）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｈ）：
【化４７】
2008525495.tif 000049
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を、式（１３ｉ）：
【化４８】
2008525495.tif 000050
（式中、ＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基である）
の構造によって表される化合物と反応させることにより、式（１３ｇ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化４９】
2008525495.tif 000051
であることができる。
【００５７】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ｈ）で表される化合物は、式（１３ｊ）：
【化５０】
2008525495.tif 000052
（式中、ＰＧ及びＰＧ２はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元する工程；得られたアミンを酸型のＲ６と反応させる工程；及びヒドロキシ保護基ＰＧ２を除去することにより、式（１３ｈ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ２は、とりわけ、ＴＩＰＳであることができる。
【００５８】
本発明の或る実施態様においては、式（１３ｇ）で表される化合物は、とりわけ、式（１３ｋ）：
【化５１】
2008525495.tif 000053
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＰＧ３はアミノ保護基である）
の構造によって表される化合物のアミンを脱保護する工程、及び酸型のＲ６と反応させることにより、式（１３ｇ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、アミノ保護基は、とりわけ、ｔＢｏｃであることができる。
【００５９】
本発明の或る実施態様においては、「アルキル」基は、直鎖状、分岐状、及び環状アルキル基を含む、飽和脂肪族炭化水素基を指す。或る実施態様においては、アルキル基は１〜３０個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１〜２５個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１〜２０個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１〜１０個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１〜５個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１０〜２５個の炭素原子を有する。その他の実施態様においては、アルキル基は１５〜２５個の炭素原子を有する。アルキル基は、非置換であるか、又はハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルコキシカルボニル基、アミド基、アルキルアミド基、ジアルキルアミド基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、カルボキシル基、チオ基及びチオアルキキル基から選択される１つ又は複数の基によって置換することができる。
【００６０】
本発明の実施態様によれば、本明細書及び特許請求の範囲の全体にわたり使用されるアルキル基という用語は、「非置換のアルキル基」及び／又は「置換したアルキル基」の両方を含むことができ、後者は炭化水素骨格の１個又は複数個の炭素原子上の水素原子を置き換えた置換基を有するアルキル部分を指すことができる。その他の実施態様においては、そのような置換基は、例えば、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、アルコキシル基、シリルオキシ基、カルボニル基、及びエステル基、ホスホリル基、アミン基、アミド基、イミン基、チオール基、チオエーテル基、チオエステル基、スルホニル基、アミノ基、ニトロ基、又は有機金属部分を含むことができる。炭化水素鎖上に置換した部分を、適切な場合には、それ自体置換することができることは、当業者によって理解されよう。例えば、置換したアルキル基の置換基は、置換型の及び非置換型のアミン基、イミン基、アミド基、ホスホリル基 （ホスホネート基及びホスフィン基を含む）、スルホニル基（サルフェート基及びスルホネート基を含む）、及びシリル基、並びにエーテル基、チオエーテル基、セレノエーテル基、カルボニル基（ケトン基、アルデヒド基、カルボキシレート基、及びエステル基を含む）、−ＣＦ３、及び−ＣＮを含むことができる。もちろん、他の置換基を付与することができる。その他の実施態様においては、シクロアルキル基は更に、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、チオアルキル基、アミノアルキル基、カルボニル置換したアルキル基、ＣＦ３、及びＣＮで置換することができる。もちろん、他の置換基を付与することができる。
【００６１】
本発明の実施態様によれば、本明細書で使用する「保護基」という語句は、潜在的に反応性の官能基を一時的に修飾して、望ましくない化学転換から保護することを意味する。前記保護基の例としては、それぞれ、カルボン酸のエステル、アルコールのシリルエーテル、並びにアルデヒド及びケトンのアセタール及びケタールが含まれる。もちろん、他の適切な保護基を使用することができる。
【００６２】
本発明の或る実施態様においては、保護基は、とりわけ、ヒドロキシ保護基であることができる。本発明の或る実施態様においては、ヒドロキシ保護基は、とりわけ、アルキル基、アリール基、アラルキル基、シリル基、又はアシル基であることができる。その他の実施態様においては、保護基は、とりわけ、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基（ＴＢＳ）、トリイソプロピルシリル基（ＴＩＰＳ）、又はｔｅｒｔ−ブチルジフェニルシリル基であることができる。もちろん、任意の他の適切な保護基を使用することができる。或る実施態様においては、アラルキル基は非置換又は置換したものであることができる。その他の実施態様においては、アラルキル基は、とりわけ、アリールメチル基であることができる。その他の実施態様においては、保護基は、とりわけ、ベンジル基であることができる。その他の実施態様においては、保護基は、とりわけ、メトキシベンジル基であることができる。その他の実施態様においては、メトキシベンジル基は、とりわけ、ｐ-メトキシベンジル基であることができる。
【００６３】
本発明の或る実施態様においては、アミノ保護基は、アミノ保護基のいずれかであることができる（例えば“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ａｍｉｎｏ  ｇｒｏｕｐ”ｉｎ  Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎ  ＆  Ｐ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，３ｒｄ  Ｅｄ．，１９９９，４９４−６５３を参照のこと）。
【００６４】
本発明の或る実施態様においては、保護基は、とりわけ、アミノ保護基であることができる。本発明の或る実施態様においては、アミノ保護基は、とりわけ、カルバメート基、アミド基又はＮ−スルホニルアミド基であることができる。その他の実施態様においては、アミノ保護基は、とりわけ、ベンジルオキシカルボニル基（Ｃｂｚ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ）、ｔ−ブチルオキシカルボニル基（ｔＢｏｃ）、ビフェニルイソプロピルオキシカルボニル基、ｔ−アミルオキシカルボニル基、イソボルニルオキシカルボニル基、α−ジメチル−３，５−ジメトキシベンジルオキシカルボニル基又は２−シアノ−ｔ−ブチルオキシカルボニル基であることができる。その他の実施態様においては、アミノ保護基（ＰＧ）は、とりわけ、ベンジルオキシカルボニル基（Ｃｂｚ）であることができる。
【００６５】
更に、或る実施態様においては、本発明は、医薬組成物を提供する。前記医薬組成物は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つ又はそれらの任意の組み合わせを、１つ又は複数の薬学的に許容可能な賦形剤と一緒に含むものである。
【００６６】
更に、或る実施態様においては、本発明は、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明の化合物の任意の１つ又はそれらのいずれかの組み合わせを、対象に投与することを含むことができる。
【００６７】
更に、１つの実施態様においては、本発明は、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つ又はそれらの任意の組み合わせを、１つ又は複数の薬学的に許容可能な賦形剤と一緒に含む医薬組成物を、とりわけ、対象に投与することを含む。
【００６８】
更に、１つの実施態様においては、「医薬組成物」は、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節するために有用な、治療的有効量の１つ又は複数の本発明の化合物を、適当な賦形剤及び／又は担体と一緒にしたものを意味することができる。或る実施態様においては、「治療的有効量」は、所与の病態及び投与計画に対して治療効果を与える量を指すことができる。或る実施態様においては、そのような組成物を、この技術分野で知られている任意の方法によって投与することができる。
【００６９】
或る実施態様においては、本発明の組成物は、経口又は非経口投与形態、（例えば、コーティングしない錠剤、コーティングした錠剤、丸剤、カプセル剤、散剤、顆粒剤、分散剤又は懸濁剤）で製剤化される。その他の実施態様においては、本発明の組成物は、静脈内投与用に製剤化される。その他の実施態様においては、本発明の化合物は、経皮投与用に軟膏剤、クリーム剤又はゲル剤の形態に製剤化される。その他の実施態様においては、本発明の化合物は、鼻に適用するためのエアゾル剤又はスプレー剤として製剤化される。その他の実施態様においては、本発明の組成物は、液体投与形態で製剤化される。適当な液体投与形態の例は、水、薬学的に許容可能な油脂、アルコール又は他の有機溶媒（エステルを含む）中の液剤若しくは懸濁剤を含み、乳剤、シロップ剤若しくはエリキシル剤、液剤及び／又は懸濁剤を含む。
【００７０】
適当な賦形剤及び担体は、本発明の実施態様によれば、固体又は液体であることができ、その型は一般に、使用される投与の型に基づいて選択される。組成物を送達するためにリポソームも使用することができる。適当な固体担体は、ラクトース、スクロース、ゼラチン及び寒天を含む。経口投与形態は、適当な結合剤、滑沢剤、希釈剤、崩壊剤、着色剤、香味剤、流動誘発剤、及び融解剤を含むことができる。液体の投与形態は、例えば、適当な溶媒、保存剤、乳化剤、懸濁化剤、希釈剤、甘味剤、増粘剤、及び融解剤を含むことができる。非経口及び静脈内形態はまた、注射の型又は選択した薬物送達系の型に適合させるように無機物及び他の物質をも含むのがよい。もちろん、他の賦形剤を使用することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】本発明の実施態様による、α−ガラクトシルセラミド、スルファチド及び３−Ｏ−スルホ−α／β−ガラクトシルセラミド１０、２４の構造を示す図である。
【００７２】
【図２】（ａ）本発明の実施態様による化合物ＩＶの製造、及び（ｂ）本発明の実施態様による化合物４の製造を示す図である。
【００７３】
【図３】本発明の実施態様による、化合物ＸＶの調製を示す図である。
【００７４】
【図４】（ａ）本発明の実施態様による化合物ＸＶＩＩＩの調製、及び（ｂ）本発明の実施態様による化合物１０の調製を示す図である。
【００７５】
【図５】本発明の実施態様による、糖脂質及びその類似体の構造を示す図である。
【００７６】
【図６】ここで実施される本発明の実施態様による、スフィンゴシンの合成を模式的に示す図である。試薬及び条件；ａ）Ｃ２Ｈ３ＭｇＢｒ，ＴＨＦ，アンチ：シン  ３．５：１  ６１％；ｂ）（ｉ）第２世代グラブス触媒，ＣＨ２Ｃｌ２，ペンタデセン，７１％；（ｉｉ）ＢｚＣｌ，ピリジン，９０％；（ｉｉｉ）アンバーリスト１５Ｈ＋型，ＭｅＯＨ７０％．
【００７７】
【図７】本明細書で行なう本発明の実施態様による、いくつかの糖脂質の合成を模式的に示す図である。試薬及び条件；ａ）３２，ＴＭＳＯＴｆ，６７％；ｂ）（ｉ）ＴＦＡ，ＤＣＭ，（ｉｉ）ＨＢＴＵ，ミリスチン酸又は２−（Ｓ）−ヒドロキシミリスチン酸，ｎ−モルホリン，≒９２％  ２工程；ｃ）Ｈ２，２０％Ｐｄ（ＯＨ）２，（ｉｉ）ＬｉＯＨ，Ｈ２Ｏ：ＴＨＦ：ＭｅＯＨ，３８％，２工程；ｄ）３６，ＴＭＳＯＴｆ，６０％；ｅ）（ｉ）ＴＦＡ，ＤＣＭ，（ｉｉ）ＨＢＴＵ，ミリスチン酸又は２−（Ｓ）−ヒドロキシミリスチン酸、，ｎ−モルホリン，≒９２％  ２工程；ｆ）（ｉ）ＮａＯＭｅ，ＭｅＯＨ，（ｉｉ）Ｐｄ／Ｃ，Ｈ２，ＥｔＯＨ，９０％  ２工程；ｇ）４０，ＴＭＳＯＴｆ，６２％．ｈ）（ｉ）ＴＦＡ，ＤＣＭ，（ｉｉ）ＨＢＴＵ，ネルボン酸，ｎ−モルホリン，６０％  ２工程；ｉ）（ｉ）ＮａＯＭｅ，ＭｅＯＨ，定量的，（ｉｉ）Ｂｕ２ＳｎＯ，ＭｅＯＨ，（ｉｉｉ）Ｍｅ３Ｎ・ＳＯ３，ＴＨＦ，９５％；ｊ−ｋ）（ｉ）ＬＤＡ，ＴＭＳＯＯＴＭＳ，（ｉｉ）Ｈ＋，ＭｅＯＨ，３０％，２工程；次いでＬｉＯＨ，Ｈ２Ｏ：ＭｅＯＨ：ＴＨＦ，８１％；ｌ）ノボザイム４３５，ＣＨ２＝ＣＨＯＡｃ，５４％（Ｓ異性体に基づく）．
【００７８】
【図８】本発明の実施態様による、糖脂質で得られたＩＬ−２分泌プロファイルを示す図である。（ａ）α−ＧａｌＣｅｒ及び類似体と比較して、３−Ｏ−スルホ−ＧａｌＣｅｒで得たＩＬ−２分泌プロファイル。（ｂ）スフィンゴモナス（Ｓｐｈｉｎｇｏｍｏｎａｓ）ＧＳＬｓ及び類似体による用量依存性のＩＬ−２分泌。
【００７９】
【図９】本発明の実施態様による、糖脂質に対するヒトＮＫＴ細胞の応答を示す図である。ヒトＶα２４ｉＮＫＴ細胞は、合成スフィンゴモナス（Ｓｐｈｉｎｇｏｍｏｎａｓ）糖脂質及びスルファチド糖脂質に応答する。それは、４ｘ１０５個の自己未成熟ＣＤ１４＋樹状細胞に、１０μｇ／ｍｌの表示された糖脂質抗原をパルスして培養した後の、ＩＦＮ−γ（ａ）及びＩＬ−４（ｂ）の放出という形で応答するのである。陰性対照は、糖脂質を添加せずに培養した類似の数のＮＫＴ細胞及び樹状細胞を含むものであった。データは、一対のウェルについての平均値±Ｓ．Ｄ．を表す；（ｃ）ＣＤ１４＋ＤＣｓ（４ｘ１０５／ウェル）及び２０μｇ／ｍｌの様々な糖脂質存在下にヒトＣＤ１６１＋ＮＫ＋ＮＫＴ細胞（２ｘ１０５／ウェル）によるインビトロでのＩＮＦ−γ分泌；（ｄ）ＣＤ１４＋ＤＣｓ（４ｘ１０５／ウェル）及び２０μｇ／ｍｌの様々な糖脂質存在下にヒトＣＤ１６１＋ＮＫ＋ＮＫＴ細胞（２ｘ１０５／ウェル）によるインビトロでのＩＬ−４分泌。
【００８０】
【図１０】本発明の実施態様による、１０Ｍの表示された糖脂質抗原をアンロード又はロードしたヒトＣＤ１ｄ二量体を有するヒトＶα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系のフローサイトメトリー分析を示す図である。細胞はまた、抗ヒトＣＤ３−ＰｅｒＣＰでも染色された。
【００８１】
【図１１】本発明の実施態様による、コンピュータで作った、ｍＣＤ１ｄの結晶構造にドッキングしたＧＳＬ−１モデルを示す図である。２つのアシル末端がタンパク質の疎水性ポケット中にうまく納まり、糖鎖ヘッドグループがＮＫＴ細胞認識のために提示されるのを可能にしている。
【００８２】
【図１２】本発明の実施態様による、表示された糖脂質を提示されたマウスＮＫＴ細胞から得たＩＬ−２分泌プロファイルを示す図である。
【００８３】
【図１３】本発明の実施態様による、表示された他の糖脂質を提示されたマウスＮＫＴ細胞から得たＩＬ−２分泌プロファイルを示す図である。
【００８４】
【図１４】表示された糖脂質を、表示された濃度で供給され、提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【図１５】表示された糖脂質を、表示された濃度で供給され、提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【図１６】表示された糖脂質を、表示された濃度で供給され、提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【００８５】
【図１７】表示された糖脂質を、より高濃度で供給され、提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【図１８】表示された糖脂質を、より高濃度で供給され、提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【００８６】
【図１９】ＣＤ１ｄトランスフェクトＨｅｌａ細胞との関連で、表示された濃度で糖脂質を提示されたヒトＮＫＴ細胞からの同様なＩＦＮ−γ分泌を示す図である。
【００８７】
【図２０】は、樹状細胞（Ａ）又はトランスフェクトＨｅｌａ細胞（Ｂ）との関連で、表示された濃度で糖脂質を提示されたヒトＮＫＴ細胞からのＩＬ−４分泌を示す図である。
【００８８】
【図２１】は、α−ＧａｌＣｅｒ（緑色）／ｈＣＤ１ｄ複合体の結晶構造と実施例１０からの化合物８４（黄色）のドッキング結果を重ね合わせた図を示す図である。図が見やすいようにα２ヘリックスを取り外してある。ドッキングした化合物の全体の結合モチーフは、結晶構造から特には逸脱しなかった。末端フェニル基８４は、Ｔｙｒ７３の芳香環と相互作用をする距離内にある。
【本発明の詳細な説明】
【００８９】
本発明は、或る実施態様においては、式１：
【化５２】
2008525495.tif 000054
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ５＝ＯＨ、アセトアミド基、又はハロゲン原子であり、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ５＝アキシアル位にあるアセトアミド基、ハロゲン原子、若しくはＯＨ、又はＲ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖）
の構造によって表される化合物；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００９０】
その他の実施態様においては、本発明は、式２：
【化５３】
2008525495.tif 000055
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝Ｈ又はＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であって、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和若しくは飽和アルキル鎖） 
の構造によって表されるもの；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【００９１】
或る実施態様においては、Ｒ４のアルキル鎖は１個の炭素原子を有し、その他の実施態様においては、Ｒ４のアルキル鎖は１〜５個の炭素原子を有し、又はその他の実施態様においては、２〜６個、又はその他の実施態様においては、３〜７個、又はその他の実施態様においては、４〜８個、又はその他の実施態様においては、５〜９個の炭素原子を有する。或る実施態様においては、Ｒ４のアルキル鎖は、１０〜２５個の炭素原子を有し、その他の実施態様においては、Ｒ４のアルキル鎖は１０〜１５の炭素原子を有する。
【００９２】
その他の実施態様においては、Ｒ４’のアルキル鎖は１個の炭素原子を有し、その他の実施態様においては、Ｒ４’のアルキル鎖は１〜１０個の炭素原子を有し、又はその他の実施態様においては、１０〜１５個、又はその他の実施態様においては、５〜１３個、又はその他の実施態様においては、８〜１５個、又はその他の実施態様においては、１０〜２５個の炭素原子を有し、又はその他の実施態様においては、２０〜３０個の炭素原子を有する。
【００９３】
その他の実施態様においては、本発明は、式３：
【化５４】
2008525495.tif 000056
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝ＳＯ３−；及び
ｎ＝整数）
の構造によって表されるもの；
又は薬学的に許容可能なその塩、
を提供する。
【００９４】
その他の実施態様においては、ｎは１〜５の範囲の整数であり、又はその他の実施態様においては、５〜１０、又はその他の実施態様においては、１０〜１５、又はその他の実施態様においては、１０〜２０、又はその他の実施態様においては、１〜１５、又はその他の実施態様においては、１５〜２５の炭素原子、又はその他の実施態様においては、１０〜３０である。
【００９５】
その他の実施態様においては、本発明は、式４：
【化５５】
2008525495.tif 000057
の構造によって表されるもの、
又は薬学的に許容可能なその塩、
を提供する。
【００９６】
その他の実施態様においては、その塩は、とりわけ、ナトリウム塩であることができる。
【００９７】
その他の実施態様においては、本発明は、式５：
【化５６】
2008525495.tif 000058
の構造によって表されるものを提供する。
【００９８】
その他の実施態様においては、本発明は、式６：
【化５７】
2008525495.tif 000059
の構造によって表されるものを提供する。
【００９９】
その他の実施態様においては、本発明は、式７：
【化５８】
2008525495.tif 000060
の構造によって表されるものを提供する。
【０１００】
その他の実施態様においては、本発明は、式８：
【化５９】
2008525495.tif 000061
の構造によって表されるものを提供する。
【０１０１】
或る実施態様においては、本発明は、式９：
【化６０】
2008525495.tif 000062
（式中、
Ｒ＝ＣＯＯＲ１又はＣＨ２ＯＲ１；
Ｒ１＝Ｈ又はアルキル基；
Ｒ２＝Ｈ又はＳＯ３−；
Ｒ３＝ＯＨ；
Ｒ３’＝Ｈ又はＯＨ；及び
Ｒ４＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基；及び
Ｒ４’＝Ｈ、不飽和又は飽和アルキル基であり、
但し、Ｒ＝ＣＨ２ＯＲ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ３がＯＨであり、且つＲ３’がＨである場合は、Ｒ４＝Ｈ、９個以下の炭素原子を有する不飽和又は飽和アルキル鎖、又はＲ４’＝Ｈ、２０個以下の炭素原子を有する不飽和又は飽和アルキル鎖）
の構造によって表されるもの；又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【０１０２】
その他の実施態様においては、本発明は、式１０：
【化６１】
2008525495.tif 000063
の構造によって表されるもの、又は薬学的に許容可能なその塩を提供する。
【０１０３】
その他の実施態様においては、その塩は、とりわけ、ナトリウム塩であることができる。
【０１０４】
更に、或る実施態様においては、本発明は、式（４）：
【化６２】
2008525495.tif 000064
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能なその塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、ベンジリデン保護基を除去する工程、及び式（４ａ）：
【化６３】
2008525495.tif 000065
の構造によって表される化合物又はその塩（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）を水素化する工程を含む。その他の実施態様においては、ヒドロキシ保護基はベンジル基であることができる。
【０１０５】
或る実施態様においては、式（４ａ）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｂ）：
【化６４】
2008525495.tif 000066
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、ＲはＨである）
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ヒドロキシ保護基はベンジル基であることができる。
【０１０６】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｂ）（式中、ＲはＨである）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物のレブリニル保護基を除去することにより、式（４ｂ）（式中、ＲはＨである）を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【０１０７】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｃ）：
【化６５】
2008525495.tif 000067
（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）
の構造によって表される化合物をヘキサコサン酸と反応させることにより、式（４ｂ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【０１０８】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｃ）（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｄ）：
【化６６】
2008525495.tif 000068
（式中、Ｒはレブリニル基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元することにより、式（４ｃ）（式中、ＲはＨ又はレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。
【０１０９】
本発明の或る実施態様においては、式（４ｄ）（式中、Ｒはレブリニル基）で表される化合物は、とりわけ、式（４ｅ）：
【化６７】
2008525495.tif 000069
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基であり、Ｒはレブリニル基である）
の構造によって表される化合物を、式（４ｆ）：
【化６８】
2008525495.tif 000070
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物と反応させて、
α−グリコシド結合を形成することにより、式（４ｄ）（式中、Ｒはレブリニル基である）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化６９】
2008525495.tif 000071
であることができる。
【０１１０】
或る実施態様においては、本発明は、式（１０）：
【化７０】
2008525495.tif 000072
の構造によって表される化合物又は薬学的に許容可能なその塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、式（１０ａ）：
【化７１】
2008525495.tif 000073
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なう工程を含む。その他の実施態様においては、硫酸化は、Ｂｕ２ＳｎＯの存在下に行なうことができる。
【０１１１】
本発明の或る実施態様においては、式（１０ａ）で表される化合物は、とりわけ、ヒドロキシ保護基を除去する工程、及び式（１０ｂ）：
【化７２】
2008525495.tif 000074
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を水素化することにより、式（１０ａ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧは、とりわけ、ベンジル基であることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ１は、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。本発明の或る実施態様においては、（１０ｂ）で表される化合物は、とりわけ、式（１０ｃ）：
【化７３】
2008525495.tif 000075
（式中、ＰＧはヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物を、式（１０ｄ）：
【化７４】
2008525495.tif 000076
（式中、ＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＬＧは離脱基である）
の構造によって表される化合物と反応させることにより、式（１０ｂ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、離脱基は、とりわけ、
【化７５】
2008525495.tif 000077
であることができる。
【０１１２】
本発明の或る実施態様においては、式（１０ｃ）で表される化合物は、とりわけ、式（１０ｅ）：
【化７６】
2008525495.tif 000078
（式中、ＰＧ及びＰＧ２はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物のアジド基を還元する工程；得られたアミンをヘキサコサン酸と反応させる工程；及びヒドロキシ保護基ＰＧ２を除去することにより、式（１０ｃ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ２は、とりわけ、ＴＩＰＳであることができる。
【０１１３】
或る実施態様においては、本発明は、式（１１）：
【化７７】
2008525495.tif 000079
の構造によって表される化合物、又は薬学的に許容可能な塩の製造方法を提供する。前記方法は、とりわけ、式（１１ａ）：
【化７８】
2008525495.tif 000080
の構造によって表される化合物のガラクトース部分の３”ＯＨの選択的硫酸化を行なうことにより、式（１０）の構造によって表される化合物を得る工程を含む。その他の実施態様においては、硫酸化はＢｕ２ＳｎＯの存在下に行なうことができる。
【０１１４】
本発明の或る実施態様においては、式（１１ａ）で表される化合物は、とりわけ、式（１１ｂ）：
【化７９】
2008525495.tif 000081
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基である）
の構造によって表される化合物のヒドロキシ保護基を除去することにより、式（１１ａ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、ＰＧは、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。その他の実施態様においては、ＰＧ１は、とりわけ、ベンゾイル基であることができる。
【０１１５】
本発明の或る実施態様においては、式（１０ｂ）で表される化合物は、とりわけ、式（１１ｃ）：
【化８０】
2008525495.tif 000082
（式中、ＰＧ及びＰＧ１はヒドロキシ保護基であり、ＰＧ３はアミノ保護基である）
の構造によって表される化合物のアミンを脱保護する工程、及びネルボン酸と反応させることにより、式（１１ｂ）で表される化合物を得る工程を含む方法によって得ることができる。その他の実施態様においては、アミノ保護基は、とりわけ、ｔＢｏｃであることができる。
【０１１６】
或る実施態様においては、本発明の化合物のいずれか１つが、ＮＫＴ（ナチュラルキラーＴ）細胞に対するリガンドであることができる。その他の実施態様においては、リガンドは、ＣＤ１分子との複合体中にあることができる。その他の実施態様においては、ＣＤ１分子は、ＣＤ１ｄである。その他の実施態様においては、リガンドは、表面にＣＤ１６１＋ＮＫマーカー及びインバリアントＴ細胞抗原受容体（ＴＣＲ）を発現しているＮＫＴ細胞を刺激する。
【０１１７】
その他の実施態様においては、本発明は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つを含む組成物又はワクチンを提供する。その他の実施態様においては、組成物又はワクチンは、とりわけ、少なくとも１種の細胞集団を含むことができる。その他の実施態様においては、細胞集団は、とりわけ、ＮＫＴ細胞、抗原提示細胞、又はそれらの組み合わせを含むことができる。
【０１１８】
その他の実施態様においては、本発明は、ＮＫＴ細胞を刺激する方法を提供し、前記方法は、とりわけ、ＮＫＴ細胞を本発明の化合物のいずれか１つと接触させることを含む。
【０１１９】
その他の実施態様においては、本発明は、本発明の方法のいずれか１つによって得られる細胞集団を提供する。
【０１２０】
その他の実施態様においては、本発明は、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、対象の中でＮＫＴ細胞を本発明の化合物のいずれか１つと接触させる工程を含む。
【０１２１】
その他の実施態様においては、本発明による化合物は、ＣＤ１分子との複合体中にあることができる。その他の実施態様においては、ＣＤ１分子は、ＣＤ１ｄであることができる。その他の実施態様においては、その複合体は、樹状細胞上に表示されることができる。その他の実施態様においては、その複合体は、任意の抗原提示細胞上に表示されることができる。
【０１２２】
本発明の或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、サイトカインを分泌する。その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、ヒトのＶα２４ｉＮＫＴ細胞であることができる。その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、マウスのＶα１４ｉＮＫＴ細胞であることができる。
【０１２３】
本発明の或る実施態様においては、対象は、免疫無防備状態であることができる。その他の実施態様においては、対象は感染している。その他の実施態様においては、対象は、ＨＩＶに感染している。その他の実施態様においては、対象は、マイコバクテリアに感染している。その他の実施態様においては、対象は、マラリアに感染している。その他の実施態様においては、対象はＨＩＶ、マイコバクテリア、又はマラリアに感染している。
【０１２４】
本発明の或る実施態様においては、対象は、癌で苦しんでいる。本発明の或る実施態様においては、対象は、癌の危険度の高い状態にある。本発明の或る実施態様においては、対象は、前癌前駆細胞を有する。
【０１２５】
本発明の或る実施態様においては、免疫応答は、Ｔｈ１又はＴｈ２の方向に偏っている。その他の実施態様においては、対象は、自己免疫疾患に罹っているか又はその危険度の高い状態にある。その他の実施態様においては、免疫応答の偏りは、自己免疫疾患の抑制、阻害又は廃止に帰着する。その他の実施態様においては、対象は、不適切な又は望ましくない免疫応答を有する。その他の実施態様においては、その応答は炎症である。その他の実施態様においては、不適切な又は望ましくない応答は、対象の感染症、疾患又は症状を悪化させる。
【０１２６】
その他の実施態様においては、本発明は、とりわけ、本発明による化合物のいずれか１つを含むアジュバントを提供する。
【０１２７】
その他の実施態様においては、本発明は、対象の中で化合物、組成物、又はワクチンの免疫原性を増強する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明によるアジュバントを更に含む、化合物、組成物又はワクチンを対象に投与することを含み、そこでアジュバントが化合物、組成物又はワクチンの免疫原性を増強する。
【０１２８】
その他の実施態様においては、本発明は、対象のサイトカイン産生を刺激又は増強する方法を提供する。前記方法は、とりわけ、本発明の化合物のいずれか１つを対象に投与することを含み、それにより対象の中でＮＫＴ細胞が化合物と接触してサイトカインを分泌する。その他の実施態様においては、サイトカインはインターフェロンγ又はインターロイキン４であることができる。
【０１２９】
その他の実施態様においては、本発明は、ＮＫＴ細胞を本発明の化合物と接触させることにより得られるＮＫＴ細胞を提供する。或る実施態様においては、そのような接触は、抗原提示細胞の存在下にあり、その他の実施態様においては、抗原提示細胞は、ＣＤ１分子を発現し、そこで化合物、又はその断片が、ＣＤ１分子との関連で表示される。
【０１３０】
或る実施態様においては、「ＮＫＴ細胞」又は「ナチュラルキラー細胞」という語句は、サイトカイン産生の原因となり、サイトカイン産生を刺激し、若しくはサイトカイン産生に寄与する、及び／又はその他の実施態様においては、細胞毒性であるＴ細胞集団を指す。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、均一な集団であり、又はその他の実施態様においては、不均一な集団である。
【０１３１】
ＮＫＴ細胞は、ＮＫ細胞受容体及びＴ細胞受容体の両方を有する成熟リンパ球の例外的なサブセットである。マウスＮＫＴ細胞は、ＮＫ１．１受容体及びＴＣＲαβ受容体を発現し、特に骨髄及び肝臓に密集している。その細胞は、インバリアントなα鎖を含むことができる、極めて限定されたＴＣＲレパートリーを発現することができる。ＮＫＴ細胞に対するリガンドは非多型性であることができ、非古典的ＭＨＣクラスＩ分子は、ＴＡＰ（抗原プロセシング関連輸送体）非依存性経路によりプロセシングした特異抗原を提示することができる。
【０１３２】
或る実施態様においては、抗原はＣＤ１分子との関連で提示され、ＣＤ１分子は、或る実施態様においては、ＣＤ１ｄである。更に以下に記載するような、本発明の方法の実施態様を表すような他の応用のうちで、活性化ＮＫＴ細胞は、腫瘍細胞又は腫瘍細胞系を含む様々な細胞に対してＮＫ様パーフォリン依存性の細胞毒性を表示することができるし、腫瘍の転移を抑制することができる。
【０１３３】
本発明のＴ細胞は、その細胞表面上に、ＣＤ１６１及びＶα２４ｉＴＣＲを発現することができる。或る実施態様においては、Ｔ細胞は、ＣＤ１６１ｈｉｇｈ発現体として分類することができ、又はその他の実施態様においては、Ｔ細胞は、ＣＤ１６１ｌｏｗ発現体として分類することができ、又はその他の実施態様においては、それらの組み合わせとして分類することができる。
【０１３４】
本明細書に記載するように、及びこの技術分野でよく知られているように、本発明のＮＫＴ細胞及び本発明の方法により得られるＮＫＴ細胞は、任意の数の又は組み合わせの細胞表面マーカーを発現することができるし、本発明の一部と考えられるべきであることは理解されよう。
【０１３５】
或る実施態様においては、Ｔ細胞亜集団は、「インバリアントＮＫＴ細胞」であり、それは、胸腺の成熟Ｔ細胞の主要画分、マウス肝臓の主要Ｔ細胞亜集団、及び／又は５％以下の脾臓Ｔ細胞を表すことができる。
【０１３６】
その他の実施態様においては、Ｔ細胞亜集団は、「非インバリアントＮＫＴ細胞」であることができ、それは、ヒト及びマウスの骨髄並びにヒト肝臓のＴ細胞集団を含むことができる。例えば、様々なＴＣＲｓを発現するＣＤ１ｄ反応性の非インバリアントＴ細胞である。非インバリアントＮＫＴ細胞はまた、大量のＩＬ−４及びＩＦＮ−γを産生することもできる。
【０１３７】
或る実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、ＣＤ１６１及びＶα２４ｉＴＣＲの発現に対するポジティブセレクションによって得られる。その他の実施態様においては、Ｔ細胞は、この技術分野でよく知られているネガティブセレクション法によって得ることができる。
【０１３８】
或る実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、例えば、末梢血、白血球分離血液製剤、アフェレシス血液製剤、末梢リンパ節、腸管関連リンパ系組織、脾臓、胸腺、臍帯血、腸間膜リンパ節、肝臓、免疫損傷部位（例えば滑液）、すい臓、脳脊髄液、腫瘍試料、肉芽腫組織などのインビボの供給源からか、又は、そのような細胞を得ることができるいずれか他の供給源から得ることができる。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、ヒト供給源から得られる。それは、その他の実施態様においては、ヒト胎児、新生児、小児、又は成人の供給源からであることができる。その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、例えば、ブタ若しくはサル、又は目的のいずれかの他の動物などの動物の供給源から得ることができる。その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、正常な対象から得ることができ、又はその他の実施態様においては、疾患にかかった対象から、又はその他の実施態様においては、目的の疾患にかかりやすい対象から得ることができる。
【０１３９】
或る実施態様においては、本発明のＴ細胞及び／又は更に以下に記載する本発明の細胞は、組織から単離される。そして、その他の実施態様においては、このような目的で、分散又は懸濁のために適当な溶液を使用することができる。その他の実施態様においては、本発明のＴ細胞及び／又は更に以下に記載する本発明の細胞は、溶液中で培養することができる。
【０１４０】
そのような溶液は、その他の実施態様においては、正常食塩溶液、ＰＢＳ、若しくはハンクス平衡塩類溶液などの平衡塩類溶液であることができ、又はそれぞれの溶液が本発明のその他の実施態様を表すような他の溶液であることができる。溶液には、他の実施態様においては、ウシ胎仔血清、ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）、正常ヤギ血清、又は他の天然に生ずる因子を補うことができ、そして、その他の実施態様においては、許容可能な緩衝液と併せて供給することができる。緩衝液は、他の実施態様においては、当業者に知られているような、ＨＥＰＥＳ、リン酸緩衝液、又は乳酸緩衝液などであることができる。
【０１４１】
その他の実施態様においては、Ｔ細胞又は本発明の細胞を入れることができる溶液は、無血清培地中にあることができ、これは、その他の実施態様においては、市販品として入手可能であることができる。そのような培地は例えば、Ｘ−ＶＩＶＯ１０（商標）又はＸ−ＶＩＶＯ１５（商標）（Ｂｉｏ  Ｗｈｉｔｔａｋｅｒ，Ｗａｌｋｅｒｓｖｉｌｌｅ，Ｍｄ．）などの動物性タンパク質を含まない基礎培地、造血肝細胞−ＳＦＭ培地（ＧｉｂｃｏＢＲＬ，Ｇｒａｎｄ  Ｉｓｌａｎｄ，Ｎ．Ｙ．）、又は細胞の生存能力を促進し又は維持する任意の処方の培地などである。使用する無血清培地は、その他の実施態様においては、次の特許文献に記載されているものである：ＷＯ９５／００６３２；米国特許第５，４０５，７７２号明細書；ＰＣＴ  ＵＳ９４／０９６２２。無血清培地は、その他の実施態様においては、臨床グレードのウシ血清アルブミンを含むことができ、ウシ血清アルブミンは、その他の実施態様においては、約０．５〜５％濃度にあることができ、又は、その他の実施態様においては、約１．０％（ｗ／ｖ）濃度にあることができる。Ｂｕｍｉｎａｔｅ（登録商標）（Ｂａｘｔｅｒ  Ｈｙｌａｎｄ，Ｇｌｅｎｄａｌｅ，Ｃａｌｉｆ．）などのヒト血清由来の臨床グレードのアルブミンを、その他の実施態様においては、使用することができる。
【０１４２】
その他の実施態様においては、本発明のＴ細胞は、アフィニティベースの分離法により分離することができる。アフィニティ分離のための技術は、他の実施態様においては、抗体被覆磁性粒子を使用する磁性分離、アフィニティクロマトグラフィー、モノクローナル抗体に結合した細胞毒性試薬若しくはモノクローナル抗体と併せて使用される細胞毒性試薬（例えば補体及び細胞毒素）、及びプレートなどの固体マトリックスに付着した抗体を用いる「パンニング」、又はいずれかの他の便利な技術を含むことができる。他の実施態様においては、分離技術はまた、複数のカラーチャネル、鋭角（ｌｏｗ  ａｎｇｌｅ）及び鈍角（ｏｂｔｕｓｅ）の光散乱検出チャネル、インピーダンスチャネルなどの様々な程度の精巧な機構を有することができる蛍光活性化セルソーターの使用も含むことができる。本発明のＮＫＴ細胞の分離を可能にするいずれの技術も使用することができること、そして本発明の一部と考えるべきことは理解されよう。
【０１４３】
その他の実施態様においては、分離方法に用いられるアフィニティ試薬は、前記表示された細胞表面分子に対する特異的受容体又はリガンドであることができる。
【０１４４】
その他の実施態様においては、本明細書に利用する抗体は、標識に結合することができ、その他の実施態様においては、分離のために使用することができる。標識には、他の実施態様においては、直接的分離を可能にする磁性粒子、例えば支持体に結合したアビジン若しくはストレプトアビジンと一緒に取り出すことができるビオチン、又は分離しやすさを可能にするために蛍光活性化セルソーターなどと共に使用することができる蛍光色素、及びこの技術分野でよく知られている他のものを含むことができる。蛍光色素は、或る実施態様においては、例えば、フィコエリトリン、アロフィコシアニン、フルオレセイン、テキサスレッド、又はそれらの組み合わせなどのフィコビリタンパク質を含むことができる。
【０１４５】
或る実施態様においては、抗体を利用する細胞分離は、利用可能な細胞表面抗原に結合するのに十分な時間の間、細胞懸濁液に抗体を添加することを必要とするものである。培養は、様々な時間で行なうことができ、例えば或る実施態様においては、５分間、又はその他の実施態様においては、１５分間、又はその他の実施態様においては、３０分間、又はその他の実施態様においては、４５分間、又はその他の実施態様においては、６０分間、又はその他の実施態様においては、９０分間であることができる。非特異的結合を最小に抑えて、抗体による特異的標識に帰着する任意の長さの時間が、本発明のこの態様に対して想定されていることを考慮すべきである。
【０１４６】
非特異的結合を最小に抑えて、抗体による特異的標識に帰着する任意の長さの時間が、本発明のこの態様に対して想定されていることを考慮すべきである。
【０１４７】
その他の実施態様においては、細胞の染色強度を、フローサイトメトリーによってモニターすることができる。その場合、レーザーにより、蛍光色素の定量的濃度（これは抗体が結合した細胞表面抗原の量に比例する）を検出する。フローサイトメトリー又はＦＡＣＳはまた、その他の実施態様においては、抗体の染色強度、及び細胞サイズや光散乱などの他のパラメーター、に基づき細胞集団を分離するために使用することができる。
【０１４８】
その他の実施態様においては、標識細胞は、ＣＤ１６１及びＶα２４ｉＴＣＲの発現に基づき分離される。分離した細胞は、細胞の生存能力を維持する任意の適切な培地であって、その他の実施態様においては、捕集管の底部に血清のクッションを含むことができる培地中に集めることができる。
【０１４９】
その他の実施態様においては、本発明のＴ細胞を含む培養液は、その細胞が応答する別のサイトカイン又は増殖因子を含むことができる。或る実施態様においては、サイトカイン又は増殖因子は、ＮＫＴ細胞の生存、増殖、機能、又はそれらの組み合わせを促進する。サイトカイン及び増殖因子は、他の実施態様においては、ポリペプチド及び非ポリペプチド因子を含むことができる。
【０１５０】
或る実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞集団は、抗原特異的である。
【０１５１】
或る実施態様においては、用語「抗原特異的」は、特定の抗原の供給、又は、その他の実施態様においては、その抗原の断片の供給により、或る実施態様においては、ＣＤ１と関連している抗原を提示したときに、或る実施態様においては、特異的細胞増殖に帰着するような集団の特性を指す。或る実施態様においては、抗原は、本発明の任意の化合物である。
【０１５２】
その他の実施態様においては、抗原又はその断片の供給により結果として、ＮＫＴ細胞がインターロイキン２を産生し、又はその他の実施態様においては、インターフェロンγを産生し、又はその他の実施態様においては、インターロイキン４を産生し、又はその他の実施態様においては、それらの組み合わせを産生することになる。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞集団は、モノクローナルＴ細胞受容体を発現する。その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞集団は、ポリクローナルＴ細胞受容体を発現する。
【０１５３】
或る実施態様においては、Ｔ細胞には、１つ又は複数の特異性があり、その他の実施態様においては、抗原供給源由来の抗原混合物を認識する特異性を含むことができる。或る実施態様においては、本発明の化合物の混合物を、様々な特異性のあるＮＫＴ細胞をシミュレートするために使用することができる。
【０１５４】
或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞集団は、自己免疫応答を抑制する。或る実施態様においては、用語「自己免疫応答」は、自家又は自己抗原に対して向けられた免疫応答を指す。或る実施態様においては、自己免疫応答は、慢性関節リウマチ、多発性硬化症、糖尿病、重症筋無力症、悪性貧血、アジソン病、紅斑性狼瘡、ライター症候群、アトピー性皮膚炎、又はグレーブス病である。或る実施態様においては、対象に引き起こされた自己免疫疾患は、複数の自己抗原を認識する自己反応性Ｔ細胞の結果である。
【０１５５】
その他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞集団は、炎症反応を抑制する。或る実施態様においては、用語「炎症反応」は、或る実施態様においては、炎症によって引き起こされる任意の応答を指し、又はその他の実施態様においては、その症状が炎症を含む任意の応答を指す。一例としては、炎症反応は、敗血症ショックの結果であることができ、又はその他の実施態様においては、慢性関節リウマチの一機能であることができる。炎症反応は、対象の全体的炎症性障害の一部である可能性があり、及びその他の実施態様においては、炎症反応は、心疾患、慢性関節リウマチ、多発性硬化症、クローン病、炎症性腸疾患、全身性エリテマトーデス、多発性筋炎、敗血症ショック、移植片対宿主病、宿主対移植片病、喘息、鼻炎、乾癬、癌関連悪液質、又は湿疹を含むことができる。或る実施態様においては、上に記載したように、対象の炎症は、対象の複数の抗原を認識するＴ細胞の結果であることができる。或る実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、複数の抗原が認識される場合、単一抗原に対して特異的であることができる。しかしそれでもＮＫＴ細胞集団が対象の炎症を効果的に抑制する。或る実施態様においては、炎症の抑制は、特定のサイトカインプロファイル産生の結果として免疫応答を調節することによるものである。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、炎症反応をダウンモジュレートするのに役立つサイトカインを産生する。
【０１５６】
その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞集団は、アレルギー反応を抑制する。或る実施態様においては、用語「アレルギー反応」は、通常は無害無毒な抗原又はアレルゲンに対する免疫系の攻撃を指す。アレルギーは、或る実施態様においては、枯草熱、喘息、アトピー性湿疹、及びウルシ・ツタウルシ・イエダニ・蜂花粉・ナッツ・貝・ペニシリン若しくは他の医薬品又はアレルギー反応を誘導する任意の他の化合物若しくは諸化合物に対するアレルギーを含むが、これらに限定されない。或る実施態様においては、複数のアレルゲンがアレルギー反応を誘導し、本発明のＮＫＴ細胞によって認識される抗原が、そのいずれかの抗原であることができる。或る実施態様においては、アレルギー反応の抑制は、特定のサイトカインプロファイルの産生の結果として免疫応答を調節することによるものである。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、アレルギー反応をダウンモジュレートするのに役立つサイトカインを産生する。
【０１５７】
その他の実施態様においては、「Ｔｈ１］応答を誘導することが対象において有利であり、対象がいわゆる「Ｔｈ２」型応答が発生している疾患を有するような状況において、本発明のＮＫＴ細胞が利用される。ＮＫＴ細胞の導入により、或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞から産生したサイトカインプロファイルに対応して、Ｔｈ１型応答の方へシフトする結果となる。
【０１５８】
或る実施態様においては、用語「Ｔｈ２型応答」は、強いな抗体応答の発生を支持する適応免疫応答の一部としてＴヘルパー細胞によって誘導されるサイトカイン発現のパターンを指す。典型的には、Ｔｈ２型応答は、例えば、対象の寄生虫感染症において有益である。典型的には、Ｔｈ２応答は、例えば、インターロイキン４産生又はインターロイキン１０産生によって認識される。
【０１５９】
或る実施態様においては、用語「Ｔｈ１型応答」は、強いな細胞性免疫の発生を支持する適応免疫応答の一部としてＴヘルパー細胞によって誘導されるサイトカイン発現のパターンを指す。典型的には、Ｔｈ１型応答は、例えば、対象の細胞内感染症において有益である。典型的には、Ｔｈ１応答は、例えば、インターロイキン２産生又はインターフェロンγ産生によって認識される。
【０１６０】
その他の実施態様においては、Ｔｈ１型応答が発生したとき、逆のことが起こる。その時、Ｔｈ２型応答が対象により有利な結果を与え、その場合、本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン又は組成物がより有利なサイトカインプロファイルへのシフトを提供する。一例はハンセン病に存在する。その場合、本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン又は組成物がＴｈ１サイトカインシフトを刺激し、その結果、Ｔｈ２型応答と関連して、はるかに重度の疾患であるらい腫型ハンセン病とは反対に、類結核型ハンセン病が生じる。
【０１６１】
その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞及び本発明の方法により得られるＮＫＴ細胞は、ワクチン又は組成物の一部であることができる。そのようなワクチン及び／又は組成物は、本発明の任意の適用可能な方法において使用することができ、それらの実施態様を表す。
【０１６２】
例えば、或る実施態様においては、対象の免疫応答を刺激、阻害、抑制又は調節する本発明の方法は、対象の中でＮＫＴ細胞を本発明の化合物と接触させることを含むが、またＮＫＴ細胞を組成物中の化合物と接触させることを含むこともでき、又はその他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞を少なくとも１つの本発明の化合物を含むワクチンと接触させることを含むこともできる。
【０１６３】
例えば、疾患を予防するために、及び／又は疾患を改善するために、及び／又は疾患の進行を変えるために、対象を免疫化する目的のためなどの、免疫原性を増大させる方法のための、本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン又は組成物の使用のいずれかは、本発明の一部と考えるべきであることは理解されよう。
【０１６４】
感染性ウイルスに対しては防御免疫反応の刺激が望ましく、それは本発明の方法により、又は本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン若しくは組成物を利用して達成されるが、感染性ウイルスの例は以下のものを含む：レトロウイルス科（Ｒｅｔｒｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、ＨＩＶ−１（ＨＴＬＶ−ＩＩＩ、ＬＡＶ若しくはＨＴＬＶ−ＩＩＩ／ＬＡＶ、又はＨＩＶ−ＩＩＩとも呼ばれる）などのヒト免疫不全ウイルス；及びＨＩＶ−ＬＰなどの他の臨床分離株；ピコルナウイルス科（Ｐｉｃｏｒｎａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、ポリオウイルス、Ａ型肝炎ウイルス；エンテロウイルス、ヒトコクサッキーウイルス、ライノウイルス、エコーウイルス）；カリシウイルス科（Ｃａｌｃｉｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、胃腸炎を起こす株）；トガウイルス科（Ｔｏｇａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、馬脳炎ウイルス、風疹ウイルス）；フラビウイルス科（Ｆｌａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、デングウイルス、脳炎ウイルス、黄熱病ウイルス）；コロナウイルス科（Ｃｏｒｏｎａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、コロナウイルス）；ラブドウイルス科（Ｒｈａｂｄｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、水疱性口内炎ウイルス、狂犬病ウイルス）；フィロウイルス科（Ｆｉｌｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、エボラウイルス）；パラミクソウイルス科（Ｐａｒａｍｙｘｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、パラインフルエンザウイルス、ムンプスウイルス、麻疹ウイルス、呼吸器合胞体ウイルス）；オルトミクソウイルス科（Ｏｒｔｈｏｍｙｘｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、インフルエンザウイルス）；ブニヤウイルス科（Ｂｕｎｇａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、ハンタンウイルス属、ブニヤウイルス、フレボウイルス及びナイロウイルス属）；アレナウイルス科（Ａｒｅｎａ  ｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、出血熱ウイルス）；レオウイルス科（Ｒｅｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、レオウイルス、オルビウイルス及びロタウイルス）；ビルナウイルス科（Ｂｉｒｎａｖｉｒｉｄａｅ）；ヘパドナウイルス科（Ｈｅｐａｄｎａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、Ｂ型肝炎ウイルス）；パルボウイルス科（Ｐａｒｖｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、パルボウイルス）；パポバウイルス科（Ｐａｐｏｖａｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、乳頭腫ウイルス、ポリオーマウイルス）；アデノウイルス科（Ａｄｅｎｏｖｉｒｉｄａｅ）（大部分のアデノウイルス）；ヘルペスウイルス科（Ｈｅｒｐｅｓｖｉｒｉｄａｅ）（単純ヘルペスウイルス（ＨＳＶ）１及び２、帯状疱疹ウイルス、サイトメガロウイルス（ＣＭＶ）、ヘルペスウイルス）；ポックスウイルス科（Ｐｏｘｖｉｒｉｄａｅ）（天然痘ウイルス、ワクシニアウイルス、ポックスウイルス）；及びイリドウイルス科（Ｉｒｉｄｏｖｉｒｉｄａｅ）（例えば、アフリカブタ熱ウイルス）；並びに分類していないウイルス（例えば、海綿状脳症の病因学的作用因子、デルタ肝炎の作用因子（Ｂ型肝炎ウイルスの欠損サテライトと考えられている）、非Ａ非Ｂ型肝炎の作用物質（クラス１＝内部的に感染する；クラス２＝非経口的に感染する（即ちＣ型肝炎））；ノーウォークウイルス及び関連ウイルス、並びにアストロウイルス）。
【０１６５】
感染性細菌に対しては防御免疫反応の刺激が望ましく、それは本発明の方法により、又は本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン若しくは組成物を利用して達成されるが、感染性細菌の例は以下のものを含む：ヘリコバクター・ピロリ（Ｈｅｌｉｃｏｂａｃｔｅｒ  ｐｙｌｏｒｉ）、ボレリア・ブルグドルフェリ（Ｂｏｒｅｌｌｉａ  ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）、レジオネラ・ニューモフィリア（Ｌｅｇｉｏｎｅｌｌａ  ｐｎｅｕｍｏｐｈｉｌｉａ）、マイコバクテリア種（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａ  ｓｐｓ）（例えば、結核菌（Ｍ．ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）、エム・アビウム（Ｍ．ａｖｉｕｍ）、エム・イントラセルラレ（Ｍ．ｉｎｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒｅ）、エム・カンサイイ（Ｍ．ｋａｎｓａｉｉ）、エム・ゴルドネ（Ｍ．ｇｏｒｄｏｎａｅ））、黄色ブドウ球菌（Ｓｔａｐｈｙｌｏｃｏｃｃｕｓ  ａｕｒｅｕｓ）、淋菌（Ｎｅｉｓｓｅｒｉａ  ｇｏｎｏｒｒｈｏｅａｅ）、髄膜炎菌（Ｎｅｉｓｓｅｒｉａ  ｍｅｎｉｎｇｉｔｉｄｉｓ）、リステリア・モノサイトゲネス（Ｌｉｓｔｅｒｉａ  ｍｏｎｏｃｙｔｏｇｅｎｅｓ）、化膿連鎖球菌（Ａ群溶連菌）（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｐｙｏｇｅｎｅｓ（Ｇｒｏｕｐ  Ａ  Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ））、ストレプトコッカス・アガラクティエ（Ｂ群溶連菌）（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ａｇａｌａｃｔｉａｅ（Ｇｒｏｕｐ  Ｂ  Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ））、ストレプトコッカス（ビリダンス群）（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ（ｖｉｒｉｄａｎｓ  ｇｒｏｕｐ））、大便連鎖球菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｆａｅｃａｌｉｓ）、ストレプトコッカス・ボビス（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｂｏｖｉｓ）、ストレプトコッカス（嫌気性種）（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ（ａｎａｅｒｏｂｉｃ  ｓｐｓ．））、肺炎連鎖球菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｐｎｅｕｍｏｎｉａｅ）、病原性カンピロバクター種（ｐａｔｈｏｇｅｎｉｃ  Ｃａｍｐｙｌｏｂａｃｔｅｒｓｐ．）、腸球菌種（Ｅｎｔｅｒｏｃｏｃｃｕｓ  ｓｐ．）、クラミジア種（Ｃｈｌａｍｉｄｉａ  ｓｐ．）、インフルエンザ菌（Ｈａｅｍｏｐｈｉｌｕｓ  ｉｎｆｌｕｅｎｚａｅ）、バチルス・アントラチス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ａｎｔｒａｃｉｓ）、ジフテリア菌（ｃｏｒｙｎｅｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｄｉｐｈｔｈｅｒｉａｅ）、コリネバクテリア種（ｃｏｒｙｎｅｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｓｐ．）、ブタ丹毒菌（Ｅｒｙｓｉｐｅｌｏｔｈｒｉｘ  ｒｈｕｓｉｏｐａｔｈｉａｅ）、ウェルシュ菌（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｒｓ）、破傷風菌（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｔｅｔａｎｉ）、エンテロバクター・アエロゲネス（Ｅｎｔｅｒｏｂａｃｔｅｒ  ａｅｒｏｇｅｎｅｓ）、肺炎桿菌（Ｋｌｅｂｓｉｅｌｌａ  ｐｎｅｕｍｏｎｉａｅ）、パスツレラ・ムルトシダ（Ｐａｓｔｕｒｅｌｌａ  ｍｕｌｔｏｃｉｄａ）、バクテロイデス属ｓｐ．（Ｂａｃｔｅｒｏｉｄｅｓ  ｓｐ．）、フソバクテリウム・ヌクレアツム（Ｆｕｓｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｎｕｃｌｅａｔｕｍ）、ストレプトバチルス・モニリホルミス（Ｓｔｒｅｐｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ  ｍｏｎｉｌｉｆｏｒｍｉｓ）、梅毒トレポネーマ（Ｔｒｅｐｏｎｅｍａ  ｐａｌｌｉｄｉｕｍ）、トレポネーマ・ペルテヌエ（Ｔｒｅｐｏｎｅｍａ  ｐｅｒｔｅｎｕｅ）、レプトスピラ属（Ｌｅｐｔｏｓｐｉｒａ）、アクチノミセス・イスラエリイ（Ａｃｔｉｎｏｍｙｃｅｓ  ｉｓｒａｅｌｌｉ）及び野兎病菌（Ｆｒａｎｃｉｓｅｌｌａ  ｔｕｌａｒｅｎｓｉｓ）。
【０１６６】
感染性菌類に対しては防御免疫反応の刺激が望ましく、それは本発明の方法により、又は本発明のＮＫＴ細胞、ワクチン若しくは組成物を利用して達成されるが、感染性菌類の例は以下のものを含む：クリプトコッカス・ネオフォルマンス（Ｃｒｙｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｎｅｏｆｏｒｍａｎｓ）、ヒストプラズマ・カプスラーツム（Ｈｉｓｔｏｐｌａｓｍａ  ｃａｐｓｕｌａｔｕｍ）、コクシジオイデス・イミティス（Ｃｏｃｃｉｄｉｏｉｄｅｓ  ｉｍｍｉｔｉｓ）、ブラストミセス・デルマチジス（Ｂｌａｓｔｏｍｙｃｅｓ  ｄｅｒｍａｔｉｔｉｄｉｓ）、クラミジア・トラコマティス（Ｃｈｌａｍｙｄｉａ  ｔｒａｃｈｏｍａｔｉｓ）、カンジダ・アルビカンス（Ｃａｎｄｉｄａ  ａｌｂｉｃａｎｓ）。他の感染性生物（即ち原生生物）は以下のものを含む：プラスモジウム種（Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ  ｓｐ．）、リーシュマニア属ｓｐ．（Ｌｅｉｓｈｍａｎｉａ  ｓｐ．）、住血吸虫属ｓｐ．（Ｓｃｈｉｓｔｏｓｏｍａ  ｓｐ．）及びトキソプラズマ種（Ｔｏｘｏｐｌａｓｍａ  ｓｐ．）。
【０１６７】
本発明のＮＫＴ細胞集団、ワクチン又は組成物の使用による、いずれかの免疫応答の調節が、本発明の一部と考えられるべきであること、及び本発明の実施態様と考えられるべきであることは理解されよう。
【０１６８】
その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞集団は、当業者には理解されるであろうが、単離され、培養で増大され、又は別の方法で操作されることができる。或る実施態様においては、本発明の方法によって誘導されたＮＫＴ細胞は、更に操作して、所定の物質を発現させることができる。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞集団は、特定の接着分子又は他のターゲッティング分子を発現するように操作することができる。前記分子は、細胞を対象に与えたとき、所定の部位へのＮＫＴ細胞集団のターゲッティングを容易にすることができる。例えば、粘膜表面の免疫応答を調節するためにＮＫＴ細胞活性が望まれるとき、粘膜のホーミングで役割を演ずることが示されているαｅβ７接着分子を発現するように、本発明の単離されたＮＫＴ細胞集団を更に操作することができる。例えば、組織の特定部位に発現したタンパク質、又はその他の実施態様においては、目的の部位などに位置する特定の細胞上に発現したタンパク質に対する特異的な抗体などの他のターゲッティング分子を発現するように、細胞を操作することができる。細胞を操作するために多数の方法がこの技術分野でよく知られており、ベクター又は裸のＤＮＡの使用を含むことができる。その場合、目的のターゲッティング分子をコードする核酸が、よく記述された多数の方法のいずれかによって導入される。
【０１６９】
目的の核酸配列は、細胞内へのその配列の望ましい導入方法に応じて、特定のベクター内でサブクローニングすることができる。いったん核酸セグメントが、特定のベクター中にサブクローニングされると、それにより、それは組み換えベクターになる。目的の配列をコード化するポリヌクレオチドセグメントは、動物細胞を形質導入／形質転換するのに適しており、形質転換した細胞内に組み換え産物の発現を導くのに適した、市販品として入手可能な発現ベクターシステム中に連結することができる。存在するプロモーター又はエンハンサーの配列を交換し、複製し、若しくは変異させるために、及び／又は例えば、追加の選択マーカーをコード化する配列若しくはレポーターポリペプチドをコード化する配列などの、いずれかの追加のポリヌクレオチド配列を導入するために、そのような市販品として入手可能な発現ベクターシステムを、通常使用される組み換え技術により容易に修正できることは理解されるであろう。
【０１７０】
前記組み換えベクターを細胞中に導入するためのこの技術分野で周知の技術が多数存在する。例えば、以下のようであるがこれに限定されるものではない：
直接ＤＮＡ取り込み技術、及びウイルス、プラスミド、直線状ＤＮＡ若しくはリポソームを介した形質導入、受容体を介した取り込み、並びにリン酸カルシウムを介した導入法及びＤＥＡＥ−デキストランを介した導入法を用いるマグネトポレーション法（ｍａｇｎｅｔｏｐｏｒａｔｉｏｎ）、電気穿孔、リポソームを介したトランスフェクション、直接注入、並びに受容体を介した取り込み（更に詳細については、例えば“Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ”Ｖｏｌ．１−３１７，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ａｕｓｕｂｅｌ  Ｆ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｇｒｅｅｎｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，（１９８９）ａｎｄ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，２ｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｓａｍｂｒｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，（１９８９）又は他の標準的実験マニュアルを参照のこと）。核酸被覆粒子を用いるボンバードメント法も想定される。
【０１７１】
細胞中へ核酸を導入する特定の発現ベクターシステム及び方法の有効性は、この技術分野で通常使用される標準的方法により評価することができる。例えば、細胞中に導入されたＤＮＡは、フィルターハイブリダイゼーション技術（例えば、サザンブロット法）によって検出することができ、導入したＤＮＡの転写によって産生したＲＮＡは、例えば、ノーザンブロット法、ＲＮアーゼプロテクション法、又は逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（ＲＴ−ＰＣＲ）によって検出することができる。遺伝子産物は、適切なアッセイ法、例えば産生タンパク質の免疫検出法（特異抗体を用いるなど）によって、又は遺伝子産物の機能的活性を検出する機能的アッセイ（酵素アッセイなど）によって検出することができる。細胞によって発現される所定の遺伝子産物が容易にアッセイ可能でない場合、使用する調節要素及びベクターに結合したレポーター遺伝子を用いて、発現システムを先ず最適化することができる。レポーター遺伝子は、遺伝子産物をコード化し、遺伝子産物が容易に検出され、それによりシステムの有効性を評価するのに用いることができる。この技術分野で使用される標準的レポーター遺伝子は、β−ガラクトシダーゼ、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ、ルシフェラーゼ及びヒト成長ホルモン、又は本明細書に記載するいずれかのマーカータンパク質をコード化する諸遺伝子を含む。
【０１７２】
その他の実施態様においては、本発明は、単離され、培養で増大されたＮＫＴ細胞集団を産生する方法であって、Ｖα１４ｉ、又はＶα２４ｉＴ細胞を樹状細胞及び本発明の化合物と所定時間接触させることにより抗原特異的Ｔ細胞増大を得ること、及びこうして得た増大されたＴ細胞を単離することにより、単離され、培養で増大された細胞を産生することを含む方法を提供する。
【０１７３】
或る実施態様においては、単離され、培養で増大されたＮＫＴ細胞集団を産生する方法は、更にサイトカイン又は増殖因子を樹状細胞、ＮＫＴ細胞培養に添加する工程を含む。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞によるインターロイキン２、インターフェロンγ又はインターロイキン４の分泌は、ＮＫＴ細胞が本発明の方法に使用される時点で検出される。
【０１７４】
樹状細胞は、ＣＤ１との関連で、本発明の化合物を提示するときに、ＮＫＴ細胞のサイトカイン産生を刺激した。本発明のその他の実施態様においては、刺激されたＮＫＴ細胞は、樹状細胞の成熟を誘導することができ、これはＴＣＲ及びＣＤ１ｄ／糖脂質相互作用により、及びＣＤ４０／ＣＤ４０Ｌ相互作用の関与により仲介される。次にこれが、その他の実施態様においては、樹状細胞によるＩＬ−１２分泌、及び／又は、とりわけ、ＭＨＣ分子、ＤＥＣ−２０５、又は補助刺激分子（Ｂ７ファミリーなど）のアップレギュレーションを促進することができる。本発明の結果としての樹状細胞成熟は、その他の実施態様においては、適応免疫応答増大につながり、これは、その他の実施態様においては、本発明の化合物のアジュバント活性を含む。
【０１７５】
或る実施態様においては、用語「樹状細胞」（ＤＣ）は、ＣＤ１との関連で、Ｔ細胞に抗原提示可能な抗原提示細胞を指す。或る実施態様においては、本発明の方法に利用される樹状細胞は、いくつかのＤＣサブセットのいずれかであることができ、ＤＣサブセットは、或る実施態様においては、リンパ性の、又は、その他の実施態様においては、骨髄性の、骨髄前駆細胞から分化するものである。或る実施態様においては、ＤＣ発生は、顆粒球−マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）、又はその他の実施態様においては、インターロイキン（ＩＬ）３の使用により刺激することができ、それが、その他の実施態様においては、ＤＣ生存を増強することができる。
【０１７６】
その他の実施態様においては、ＤＣｓは、骨髄から単離された増殖前駆細胞から発生させることができる。その他の実施態様においては、ＤＣｓは、Ｃａｕｘ  ａｎｄ  Ｂａｎｃｈｅｒｅａｕにより１９９２年のＮａｔｕｒｅに記述されたように、ＣＤ３４＋前駆細胞から単離することができ、又はＲｏｍａｎｉ  ｅｔ  ａｌ，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１８０：８３−９３’９４及びＢｅｎｄｅｒ  ｅｔ  ａｌ，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ，１９６：１２１−１３５，’９６  １９９６に記述されたように、単球から単離することができる。その他の実施態様においては、ＤＣｓは、例えば、Ｏ’Ｄｏｈｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１７８：１０６７−１０７８  １９９３及びＩｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ８２：４８７−４９３  １９９４に記述されたように血液から単離される。前記文献の全ての方法が参照することにより全面的に本明細書に組み込まれる。
【０１７７】
或る実施態様においては、本発明の方法に利用されるＤＣｓは、例えば、ＣＤ１１ｃなどの骨髄性マーカーを発現することができ、その他の実施態様においては、ＩＬ−３受容体−α（ＩＬ−３Ｒα）鎖（ＣＤ１２３）を発現することができる。その他の実施態様においては、ＤＣｓは、Ｉ型インターフェロン（ＩＦＮｓ）を産生することができる。或る実施態様においては、本発明の方法に利用されるＤＣｓは、補助刺激分子を発現する。その他の実施態様においては、本発明の方法に利用されるＤＣｓは、追加の接着分子を発現することができ、これは、或る実施態様においては、追加の補助刺激分子として役立つことができ、又はその他の実施態様においては、更に以下に記載するように本発明の方法により送達されるときに、ＤＣｓをインビボで特定部位にターゲッティングするのに役立つことができる。
【０１７８】
或る実施態様においては、ＤＣｓは、例えば、体内の大部分の固体組織、末梢血、リンパ節、腸管関連リンパ系組織、脾臓、胸腺、皮膚、免疫傷害部位（例えば、滑液）、膵臓、脳脊髄液、腫瘍試料、肉芽腫性組織などのインビボ供給源、又はこの種の細胞を得ることができる他のいずれかの供給源から得ることができる。或る実施態様においては、樹状細胞は、ヒト供給源から得られる。ヒト供給源は、その他の実施態様においては、ヒト胎児、新生児、小児、又は成人の供給源からであることができる。その他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、例えば、ブタ若しくはサル、又は目的のいずれかの他の動物などの、動物の供給源から得ることができる。その他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、正常な対象から得ることができ、又はその他の実施態様においては、疾患に罹った対象から、又はその他の実施態様においては、目的の疾患に罹りやすい対象から得ることができる。
【０１７９】
樹状細胞の分離は、その他の実施態様においては、本明細書に記載する分離方法のいずれかにより達成することができる。或る実施態様においては、ポジティブ及び／又はネガティブアフィニティーベースのセレクションが行なわれる。或る実施態様においては、ポジティブセレクションはＣＤ８６発現に基づき、ネガティブセレクションはＧＲ１発現に基づく。
【０１８０】
その他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、インビトロで、ＧＭ−ＣＳＦ及びＩＬ−４の存在下に、単球を培養することによって発生させることができる。
【０１８１】
或る実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、ＣＤ８３を発現することができ、或る実施態様においては、ＤＥＣ−２０５／ＣＤ２０５などの自己抗原の取り込みを増加するエンドサイトーシス受容体を発現することができ、又はＤＣ−ＬＡＭＰ（ＣＤ２０８）細胞表面マーカーを発現することができ、又はその他の実施態様においては、様々なレベルの抗原提示ＭＨＣクラスＩ及びＩＩ産物を発現することができ、又はその他の実施態様においては、ＣＤ４０、ＣＤ５４、ＣＤ５８若しくはＣＤ８６を含むアクセサリー分子（接着分子及び補助刺激分子）を発現することができ、又はそれらのいずれかの組み合わせを発現することができる。その他の実施態様においては、樹状細胞は、様々なレベルのＣＤ１１５、ＣＤ１４、ＣＤ６８又はＣＤ３２を発現することができる。
【０１８２】
或る実施態様においては、成熟樹状細胞が本発明の方法に使用される。或る実施態様においては、用語「成熟樹状細胞」は、ＣＤ１１５、ＣＤ１４、ＣＤ６８又はＣＤ３２発現が減少している樹状細胞集団、その他の実施態様においては、ＣＤ８６発現が増大している細胞集団、又はそれらの組み合わせを指す。その他の実施態様においては、成熟樹状細胞は、ｐ５５、ＣＤ８３、ＣＤ４０若しくはＣＤ８６のうちの一つ又は複数の発現の増大、又はそれらの組み合わせの発現の増大を示すものである。その他の実施態様においては、本発明の方法に使用する樹状細胞は、細胞表面上にＤＥＣ−２０５受容体を発現するものである。その他の実施態様においては、ＤＣｓの成熟は、例えば、ＣＤ４０の連結、ＣｐＧオリゴデオキシリボヌクレオチドの添加、ＩＬ−１、ＴＮＦα若しくはＴＯＬＬ様受容体リガンドの連結、細菌性リポグリカン若しくは細菌性多糖の添加、又はＴＲＡＦ−６若しくはＮＦ−κＢなどの細胞内経路の活性化により達成することができる。
【０１８３】
或る実施態様においては、ＤＣ成熟を誘導することは、予め選択した抗原のエンドサイトーシス受容体送達と組み合わせて行なうことができる。或る実施態様においては、抗原のエンドサイトーシス受容体送達は、ＤＥＣ−２０５受容体の使用によることができる。
【０１８４】
或る実施態様においては、樹状細胞の成熟状況は、例えば、１）ｐ５５、ＣＤ８３、ＣＤ４０若しくはＣＤ８６抗原のうち一つ又は複数のものの発現の増加；２）ＣＤ１１５、ＣＤ１４、ＣＤ３２又はＣＤ６８抗原の喪失；又は３）ＰＢＭＣｓの成熟を促進して未成熟樹状細胞にするサイトカインの除去に続く接着の増加及びベール（ｖｅｉｌｓ）の喪失を特徴とするマクロファージ表現型への復帰、のうちの1つ又は複数のことを、例えば免疫組織化学、ＦＡＣＳ分析、及びその他などのこの技術分野でよく知られている方法によって、検出することによって確認することができる。
【０１８５】
或る実施態様においては、本発明の方法のために使用される樹状細胞は、補助刺激分子を発現することができるか又は、その他の実施態様においては、補助刺激分子を発現するように操作することができる。或る実施態様においては、本発明の方法に使用する樹状細胞は、ＣＤ８６ｈｉｇｈ又はＣＤ８０ｈｉｇｈ発現のために濃縮される。
【０１８６】
その他の実施態様においては、本発明の方法に使用する樹状細胞は、抗原特異的なＮＫＴ細胞を増大するその能力について選択される。或る実施態様においては、ＤＣｓは、この目的のために前駆細胞又は血液から単離される。その他の実施態様においては、大量のＤＥＣ−２０５／ＣＤ２０５を発現する樹状細胞が、この目的のために使用される。
【０１８７】
ＮＫＴ細胞の増大は、或る実施態様においては、抗原特異的である。或る実施態様においては、本発明の化合物は、樹状細胞をＮＫＴ細胞と接触させると同時に培養液に供給される。その他の実施態様においては、既にプロセスされた抗原を有する樹状細胞を、ＮＫＴ細胞と接触させる。
【０１８８】
或る実施態様においては、用語「標的細胞を接触させる」は、本明細書において、表示されたものに細胞を直接的にも間接的にも暴露することを指す。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞と本発明の化合物、サイトカイン、増殖因子、樹状細胞、又はそれらの組み合わせとの接触は、直接的又は間接的である。或る実施態様においては、細胞を接触させることは、微量注入法などのこの技術分野でよく知られたいずれかの手段による細胞への直接的注入を含むことができる。また、その他の実施態様においては、細胞への供給は、細胞を取り巻く培地中に与えることにより、又はこの技術分野でよく知られているいずれかの経路により及び本明細書に記載するようにして、対象に投与することによるなど、間接的であることも想定されている。
【０１８９】
樹状細胞に抗原をプライミングする方法は、当業者によく知られており、例えば、Ｈｓｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄ．２：５２−５８（１９９６）；又はＳｔｅｉｎｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ＰＣＴ／ＵＳ９３／０３１４１に記述されたようにして達成される。
【０１９０】
或る実施態様においては、樹状細胞のＮＫＴ細胞との接触の前に、本発明の化合物を樹状細胞培養液に添加する。或る実施態様においては、本発明の化合物は、濃度約０．１〜約２００μｇ／ｍｌで使用される。或る実施態様においては、１０〜５０μｇ／ｍｌで使用される。樹状細胞は、或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞との培養の前に、又はその他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞との培養と同時に、取り込み及び提示を可能にするのに十分な時間、抗原存在下に培養される。その他の実施態様においては、化合物を対象に投与し、且つその他の実施態様においては、化合物を樹状細胞にターゲッティングさせる。この場合、以下に記載する方法について、インビボでの取り込みが起こる。
【０１９１】
抗原取込み及び抗原プロセシングは、或る実施態様においては、２４時間以内に起きることもあり、又はその他の実施態様においては、例えば、４日を含み４日までなどのより長時間が必要であることもあり、又はその他の実施態様においては、例えば約１〜２時間などのより短時間が必要であることもある。
【０１９２】
或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、樹状細胞と一緒に培養することができる。この場合、樹状細胞とＴ細胞の比は１０：１〜１：１〜１：１０であり、この比は、ある実施態様においては、使用するＮＫＴ細胞集団の純度に依存する。或る実施態様においては、本発明のいくつかの方法に対して、約２０，０００〜１００，０００個の細胞／ウェル（９６ウェル平底プレート）のＮＫＴ細胞系を、又は１ｍｌにつき５百万個のＴ細胞を、又はその他の実施態様においては、２００，０００〜４００，０００個の細胞／ウェルの濃縮されたＮＫＴを対象に投与する。
【０１９３】
或る実施態様においては、本発明のいくつかの方法に対して、約５百万個のＴ細胞を対象に投与する。
【０１９４】
その他の実施態様においては、本発明の方法において樹状細胞によって増大されたＮＫＴ細胞は、樹状細胞に関して、自己、同系又は同種である。
【０１９５】
その他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、自己免疫疾患又は障害、癌、感染症に罹った対象から単離される。前記感染症は、或る実施態様においては、ＨＩＶ、マイコバクテリア感染症又はマラリア感染症である。
【０１９６】
その他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、不適切な又は望ましくない免疫応答を有する対象から単離される。又はその他の実施態様においては、本発明の方法において使用される樹状細胞は、アレルギー反応を有する対象から単離される。
【０１９７】
或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞は、疾患特異的様式で免疫応答を調節するために使用することができる。任意の免疫応答において、サイトカイン産生を増強すること、又はインターフェロンγ、インターロイキン２及び／又はインターロイキン４を含む特定のサイトカインプロファイルを誘導することが望ましい場合は、従って、本発明のＮＫＴ細胞を利用することができ、且つ本発明の実施態様を表すことは理解されよう。
【０１９８】
その他の実施態様においては、本発明の方法は更に、予め単離したＮＫＴ細胞を、添加された樹状細胞及び本発明の化合物とともに所定時間培養する工程であって、それにより、更にＮＫＴ細胞の増大、サイトカイン産生、又はそれらの組み合わせに帰着する工程を含むことができる。
【０１９９】
その他の実施態様においては、本発明は、対象の疾患の開始を遅らせ、発症率を減少させ又は対象の疾患を抑制する方法を提供する。前記方法は、培養液中で、ＮＫＴ細胞を樹状細胞及び本発明の化合物と所定時間接触させる工程であって、それによりＮＫＴ細胞増大、サイトカイン産生又はそれらの組み合わせに帰着する工程、及びこうして得たＮＫＴ細胞を対象に投与する工程であって、ＮＫＴ細胞が、対象の疾患の開始を遅らせ、発症率を減少させ又は対象の疾患を抑制することにより、対象の疾患の開始を遅らせ、発症率を減少させ又は対象の疾患を抑制する工程を含む方法である。
【０２００】
或る実施態様においては、本発明で対象に投与するための細胞を、組成物中に提供することができる。これらの組成物を、或る実施態様においては、経口的に又は静脈内に投与することができる。投与のための組成物は、或る実施態様においては、滅菌溶液であることができ、又は他の実施態様においては、水性又は非水性の懸濁剤又は乳剤であることができる。或る実施態様においては、組成物は、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、注射可能な有機エステル（例えばオレイン酸エチル）、又はシクロデキストリンを含むことができる。その他の実施態様においては、組成物はまた、湿潤剤、乳化剤及び／又は分散剤を含むこともできる。その他の実施態様においては、組成物はまた、滅菌水又は任意の他の滅菌注射媒体を含むこともできる。その他の実施態様においては、組成物は、更に下に記載するように、免疫応答刺激が望ましいような本明細書に記載の方法のいくつかのために、当業者によく知られているアジュバント（例えば、ビタミンＣ、抗酸化剤など）を含むことができる。
【０２０１】
或る実施態様においては、本発明の化合物、細胞、ワクチン又は組成物は、注射により対象に投与することができる。或る実施態様においては、注射は、この技術分野で知られている任意の手段によることができ、例えば、リンパ内注射、又は皮下注射を含むことができる。
【０２０２】
その他の実施態様においては、本発明において投与するＮＫＴ細胞及び樹状細胞は、特定の部位へのターゲッティングのための接着分子を発現することができる。或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞及び／又は樹状細胞は、所望の分子を発現するように操作することができ、又はその他の実施態様においては、所望の分子を発現するように刺激することができる。或る実施態様においては、本発明において投与するＤＣ細胞は更に、接着分子に加えて、ケモカイン受容体を発現することができ、及びその他の実施態様においては、ケモカイン受容体の発現は、プライミングのためにＤＣ細胞を二次リンパ器官に引き付けるのに役立つことができる。その他の実施態様においては、これらの部位へのＤＣｓのターゲッティングは、リンパ管内注射又はリンパ節内注射により二次リンパ器官に直接にＤＣｓを注射することにより達成できる。
【０２０３】
或る実施態様においては、抗原は、定常状態でインビボの樹状細胞に送達される。これが、その他の実施態様においては、疾患特異的なＮＫＴ細胞の増大につながる。定常状態での抗原送達は、或る実施態様においては、Ｂｏｎｉｆａｚ，ｅｔ  ａｌ．（２００２）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １９６：１６２７−１６３８；Ｍａｎａｖａｌａｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００３）Ｔｒａｎｓｐｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１：２４５−５８に記述されたようにして達成することができる。
【０２０４】
その他の実施態様においては、インビボの選択型樹状細胞は、ＮＫＴ細胞をプライミングするために機能する。
【０２０５】
或る実施態様においては、本発明は、不適切な又は望ましくない応答である免疫応答を調節する方法を提供する。或る実施態様においては、免疫応答は、宿主に対して有害なサイトカインプロファイルによって特徴付けられる。
【０２０６】
或る実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、特定疾患の治療と同時に受容者（ｒｅｃｉｐｉｅｎｔ）に投与することができ、例えば、所与の癌に対する補助治療として役立つように標準的抗癌治療と同時に投与することができる。その他の実施態様においては、本発明のＮＫＴ細胞は、他の治療の投与前に投与することができる。
【０２０７】
その他の実施態様においては、本発明は、免疫応答を調節する方法であって、ある病原体による感染症に向けられ、その免疫応答が対象を保護しないような免疫応答を調節する方法を提供する。
【０２０８】
或る実施態様においては、病原体が対象を模倣して、自己免疫反応を開始する可能性がある。その他の実施態様においては、病原体による感染症は、結果として宿主を傷害する炎症を生じる。或る実施態様においては、その反応は、炎症性腸疾患を生じ、又はその他の実施態様においては、胃炎を生じる。これは、その他の実施態様においては、ピロリ菌（Ｈ．ｐｙｌｏｒｉ）感染の結果である可能性がある。
【０２０９】
その他の実施態様においては、免疫応答は結果的に、宿主に有益でないサイトカインプロファイルを生じる。或る実施態様においては、そのサイトカインプロファイルが疾患を悪化させる。或る実施態様においては、例えば、らい腫型ハンセン病においてなど、Ｔｈ１応答が宿主に有利であるとき、Ｔｈ２応答が開始される。その他の実施態様においては、例えば、卵抗原への応答が住血吸虫症であるように、Ｔｈ１応答が開始されて、対象中に持続する。
【０２１０】
この観点によれば、及び或る実施態様においては、ＮＫＴ細胞の投与では、対象に開始される免疫応答を変化させ、対象にとって有利ではなかった。その他の実施態様においては、本方法は更に、病原体からの保護に更に関連する作用物質を対象に投与する工程を含む。
【０２１１】
或る実施態様においては、用語「調節すること」は、特定の免疫応答を、特定の状況に望ましいように、開始、増強、延長、阻害、抑制又は予防することを指す。或る実施態様においては、調節することは、サイトカイン発現を減らす結果となり、免疫応答を減らすこと、又は免疫応答を予防することを提供する。その他の実施態様においては、調節することは、免疫応答に抑制活性を有する特異的サイトカインを産生する結果となり、又はその他の実施態様においては、特に炎症反応に抑制活性を有する特異的サイトカインを産生する結果となる。その他の実施態様においては、調節することは、サイトカイン発現を増強する結果となり、免疫応答を増強すること、又は免疫応答を刺激することを提供する。その他の実施態様においては、調節することは、免疫応答に刺激活性を有する特異的サイトカインを産生する結果となり、又はその他の実施態様においては、感染症への応答、又は特に腫瘍形成への応答に刺激活性を有する特異的サイトカインを産生する結果となる。
【０２１２】
或る実施態様においては、本発明は、対象の免疫応答を調節する方法であって、インビボの樹状細胞集団を本発明の化合物と接触させる工程を含み、それにより樹状細胞集団が対象の中でＮＫＴ細胞と接触し、そこでＮＫＴ細胞の接触がＮＫＴ細胞集団からのサイトカイン産生を促進し、それにより対象の免疫応答を調節するものである方法を提供する。
【０２１３】
或る実施態様においては、用語「調節すること」は、免疫応答を刺激すること、増強すること又は変更することを指す。或る実施態様においては、用語「免疫応答を増強すること」は、哺乳動物により既に組み込まれている免疫応答のいずれかの改善を指す。その他の実施態様においては、用語「免疫応答を刺激すること」は、所定の抗原に対する免疫応答が未だ開始されていない、哺乳動物の所定の抗原に対する免疫応答を開始することを指す。免疫応答の調節への言及が、その他の実施態様においては、それぞれＴｈ２ヘルパー細胞とＴｈ１ヘルパー細胞の存在を伴う免疫系の体液性アームと細胞介在性アームを両方とも含むことができ、又は、その他の実施態様においては、それぞれのアームを個別に含むことができることは理解されよう。免疫応答の更なる議論については、例えば、Ａｂｂａｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，３ｒｄ  Ｅｄ．，Ｗ．Ｂ．Ｓａｕｎｄｅｒｓ  Ｃｏ．，Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，Ｐａ．（１９９７）を参照のこと。
【０２１４】
免疫応答の調節は、或る実施態様においては、免疫系のアームのいずれか又は両方に対する特異的サイトカイン及び／又はケモカイン産生の変化又は増強を測定することによって判断することができる。或る実施態様においては、体液性免疫応答の刺激又は増強に帰着する免疫応答の調節は、ＩＬ−６の増加に反映され、ＩＬ−６は例えば、ＥＬＩＳＡ又はＲＩＡなどのこの技術分野でよく知られている多数の方法のいずれかによって測定することができる。その他の実施態様においては、細胞介在性免疫応答の刺激又は増強に帰着する免疫応答の調節は、ＩＦＮ−γ若しくはＩＬ−１２又はその両方の増加に反映され、これらは同様にして測定することができる。
【０２１５】
或る実施態様においては、免疫応答の刺激、増強又は変更は、サイトカインプロファイルの変化と関係している。その他の実施態様においては、免疫応答の刺激、増強又は変更は、サイトカイン発現の変化と関係している。そのような変化は、この技術分野でよく知られている多数の方法のいずれかによって、容易に測定することができる。前記方法は、本明細書に記載するように、ＥＬＩＳＡ、ＲＩＡ、ウェスタンブロット分析、ノーザンブロット分析、ＰＣＲ分析、ＲＮアーゼプロテクションアッセイ、及びその他を含む。
【０２１６】
その他の実施態様においては、感染は潜伏感染である。
【０２１７】
その他の実施態様においては、免疫応答は、対象の疾患進行を阻害し、又はその他の実施態様においては、免疫応答は、対象の悪性形質転換を阻害又は予防する。
【０２１８】
或る実施態様においては、本発明の方法による悪性形質転換の阻害又は予防は、本発明の化合物に加えて、腫瘍特異抗原の使用により達成される。或る実施態様においては、腫瘍特異抗原は、例えば、新生物イベント又は前新生物イベントの結果として発現される変異タンパクであることができる。或る実施態様においては、抗原は、例えば変更されたｒａｓなどの悪性腫瘍細胞と関係した分子である。腫瘍特異抗原が同定されている腫瘍の非限定的例は、メラノーマ、Ｂ細胞リンパ腫、子宮癌又は子宮頸癌を含む。
【０２１９】
本発明の方法に対して、或る実施態様においては、本願発明の方法に、ヒトメラノーマ特異抗原ｇｐ７５抗原などのメラノーマ抗原を使用することができ、又はその他の実施態様においては、子宮頸癌において、乳頭腫ウイルス抗原を使用することができる。Ｂ細胞リンパ腫由来の腫瘍特異イディオタイプタンパク質、又はその他の実施態様においては、リンパ腫を引き起こすエプスタイン・バスウイルス（Ｅｐｓｔｅｉｎ−Ｂａｓｓ  ｖｉｒｕｓ）由来の抗原ペプチド若しくは抗原タンパク質も同様に使用することができる。
【０２２０】
その他の実施態様においては、抗原ペプチド若しくはタンパク質は、乳癌、卵巣癌、膵臓癌、結腸癌、前立腺癌、及び肺癌の抑制／阻害のためのＨＥＲ２／ｎｅｕ又は絨毛胎児性抗原（ｃｈｏｒｉｏ−ｅｍｂｒｙｏｎｉｃ  ａｎｔｉｇｅｎ）（ＣＥＡ）（前記の諸癌はこれらの抗原を発現する）から由来するものである。同様に、ＭＵＣ−１などのムチン型抗原を様々な癌腫に対して使用できる；ＭＡＧＥ、ＢＡＧＥ、及びＭａｒｔ−１抗原をメラノーマに対して使用することができる。或る実施態様においては、本方法は具体的な癌患者に合わせることができる。即ち、抗原ペプチド又はタンパクの選択は、どの抗原（単数又は複数）が患者の癌細胞に発現されているか、これは他の実施態様においては、外科的生検又は血液細胞試料に続く免疫組織化学によって予め測定することができるのであるが、このことに基づく。
【０２２１】
或る実施態様においては、本発明の方法により治療される対象は、前癌前駆細胞を有し、及び／又は癌のリスクが高い状態にある。この種の要素はこの技術分野でよく知られており、所与の表面マーカー又は癌タンパク質の不適切な発現、増生細胞の存在を含んでいるか、又は対象が所与の癌に苦しむ少なくとも一人の家族を有するか、又は当業者に認識されているように、対象が、例えば放射線への暴露、ある種のウイルス感染、タバコ製品の喫煙などの癌発症の危険増大と関連するライフスタイルを有するものである。
【０２２２】
疾患、障害又は病態が、所与のサイトカインプロファイルの産生によって肯定的に影響されるものであり、又はその他の実施態様においては、ＮＫＴ細胞の存在によって肯定的に影響され、及び本発明の方法により非常に積極的に影響されるものである場合、そのような疾患、障害又は病態が本発明の一部と考えられるべきであることは理解されよう。
【０２２３】
以下の非限定的な諸実施例は、本発明のいくつかの実施態様を説明するのに役立つものである。
【０２２４】
《実施例》
多数の糖脂質を合成し（図５）、ＮＫＴ細胞活性化について試験した。これらは、細菌起源の糖脂質（化合物５、６、１７、及び１８）、ガラクトース部分とアシル基に修飾したα−ＧａｌＣｅｒ類似体、及びＣＤ１に対する唯一周知の混合リガンド（ｐｒｏｍｉｓｃｕｏｕｓ  ｌｉｇａｎｄ）であるスルファチドの変形体を含む。細菌性糖脂質は、スフィンゴモナス・ウィッチ（Ｓｐｈｉｎｇｏｍｏｎａｓ  ｗｉｔｔｉｃｈｉｉ）の外膜から単離された糖脂質［Ｋａｗａｈａｒａ，Ｋ．，Ｋｕｂｏｔａ，Ｍ．，Ｓａｔｏ，Ｎ．，Ｔｓｕｇｅ，Ｋ．＆  Ｓｅｔｏ，Ｙ．（２００２）ＦＥＭＳ  Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．Ｌｅｔｔ．２１４，２８９−２９４］及びライム病スピロヘータであるボレリア・ブルグドルフェリ（Ｂｏｒｒｅｌｉａ  ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）からの糖脂質を含む。ＣＤ１ｄ欠損（ＣＤ１ｄ−／−）マウスは、ビー・ブルグドルフェリ（Ｂ．ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）による感染に対して障害された宿主抵抗性を有することが示されており、ビー・ブルグドルフェリ（Ｂ．ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）の糖脂質は可能性のある天然ＣＤ１ｄ抗原として更なる研究に対する興味ある化合物となっている［Ｋｕｍａｒ，Ｈ．，Ｂｅｌｐｅｒｒｏｎ，Ａ．，Ｂａｒｔｈｏｌｄ，Ｓ．Ｗ．＆Ｂｏｃｋｅｎｓｔｅｄｔ，Ｌ．Ｋ．（２０００）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６５，４７９７−４８０１］。その２つの主要な糖脂質の構造が最近、コレステリル６−Ｏ−アシル−β−Ｄ−ガラクトピラノシド５（ビー・ブルグドルフェリ（Ｂ．ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）糖脂質１、ＢｂＧＬ−Ｉ）及び１，２−ジ−Ｏ−アシル−３−Ｏ−α−Ｄ−ガラクトピラノシル−ｓｎ−グリセリン６（ＢｂＧＬ−ＩＩ）として明らかにされた。スフィンゴモナス（Ｓｐｈｉｎｇｏｍｏｎａｓ）糖脂質、２つの新規α−結合スフィンゴ糖脂質５及び６（それぞれＧＳＬ−１及びＧＳＬ−２）は、極性のヘッドグループとしてガラクトシルウロン酸を含むので、炭水化物部分においてα−ＧａｌＣｅｒとは最も著しく異なる［Ｂｅｎ−Ｍｅｎａｃｈｅｍ，Ｇ．，Ｋｕｂｌｅｒ−Ｋｉｅｌｂ，Ｊ．，Ｃｏｘｏｎ，Ｂ．，Ｙｅｒｇｅｙ，Ａ．＆Ｓｃｈｎｅｅｒｓｏｎ，Ｒ．（２００３）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １００，７９１３−７９１８］。しかしながら、これらの糖脂質は、細菌起源であるので、ＣＤ１ｄ介在ＮＫＴ細胞活性化のための天然リガンドとして、より生理的に関連している。生物学的実験は更に、ガラクトウロニック（ｇａｌａｃｔｏｕｒｏｎｉｃ）スフィンゴ脂質が、１．２（Ｖα１４Ｖβ８．２ＤＮ３Ａ４）ＮＫＴ細胞ハイブリドーマのＩＬ−２分泌を刺激することを示している。α−ＧａｌＣｅｒ類似体の４，３−Ｏ−スルホ−ガラクトシルセラミド（３−Ｏ−スルホ−ＧａｌＣｅｒ）もまた、著しいＩＬ−２分泌を引き起こし、Ｖα１４ｉＮＫＴ細胞応答が、ガラクトースの３−ＯＨ位の修飾に対して感受性が低いことを示した。それに対して、ガラクトースの２−ＯＨ位になされた任意の修飾は、生物学的活性をすべて消滅させた。しかしながら、他の合成類似体のほとんどのものは活性であった。加えて、ヒトＶα２４ｉＮＫＴ細胞のＧＳＬ−１及びＧＳＬ−２並びにスルファチドに対する反応性は、保存された���
【実施例１】
【０２２５】
《糖脂質α−ガラクトシルセラミド類似体の合成：３−Ｏ−スルホ−α−ガラクトシルセラミド》
〔試薬の調製〕
試薬
化学薬品はすべて試薬級として購入し、更に精製することなく使用した。ジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２，ＤＣＭ）は、水素化カルシウム上で蒸留し、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）は、ナトリウム／ベンゾフェノン上で蒸留した。無水メタノール（ＭｅＯＨ）及びピリジン（Ｐｙ）は、市販業者から購入した。
【０２２６】
一般的なアッセイの説明：
反応は、シリカゲル６０Ｆ２５４ガラスプレート上の分析用薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）でモニターし、ＵＶ（２５４ｎｍ）下に、及び／又は酸性モリブデン酸アンモニウム第二セリウムで発色させることによって目に見えるようにした。フラッシュカラムクトマトグラフィーは、シリカゲル６０Ｇｅｄｕｒａｎ（３５−７５μｍ  ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）で行なった。１ＨＮＭＲスペクトルは、２０℃で、４００−、５００−、又は６００−ＨｚＮＭＲスペクトロメーターで記録した。化学シフト（単位ｐｐｍ）は、重水素化溶媒中テトラメチルシラン（δ  ０ｐｐｍ）と比較して測定した。結合定数（単数又は複数）は、単位ヘルツ（Ｈｚ）で、一次元スペクトルから測定した。１３Ｃ結合水素試験（１３Ｃ  Ａｔｔａｔｃｈｅｄ  Ｐｒｏｔｏｎ  Ｔｅｓｔ）（Ｃ−Ａｐｔ）スペクトルは、ＮＭＲ−４００、５００又は６００スペクトロメーター（１００、１２５又は１５０Ｈｚ）で得、ＣＤＣｌ３（δ  ７７．２３ｐｐｍ）又はＰｙ−ｄ５（δ  １２３．８７ｐｐｍ）のいずれかでキャリブレーションを行なった。
【０２２７】
《ｐ−メチルフェニル２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−３−Ｏ−レブリニル−１−チオ−Ｄ−ガラクトピラノシド（ＩＩ）》
３グラムのＩ（６．４５ｍｍｏｌ）をＤＣＭに溶解した。ＬｅｖＯＨ（０．９ｍｌ，１．３５ｅｑ）、ＥＤＣ（１．６ｇ，１．３ｅｑ）及びＤＭＡＰ（１９７ｍｇ，０．２５ｅｑ）を添加した。ホイルで覆って、反応を一晩進行させておいた。次いで、反応物をＤＣＭで希釈し、水、飽和重炭酸ナトリウム溶液、ブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒除去後、混合物をカラムクトマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ：ＤＣＭ  ３：１：１）により精製して、ＩＩを２．８３ｇ、７８％収率で得た。
【０２２８】
１Ｈ（ＣＤＣｌ３５００ＭＨｚ）δ＝７．６１−７．０３（ｍ，１４Ｈ），５．４８（ｓ，１Ｈ），４．９８（ｄｄ，Ｊ＝３．７Ｈｚ，Ｊ＝９．６Ｈｚ，１Ｈ），４．７７（ｄ，Ｊ＝１１．０Ｈｚ，１Ｈ），４．６３（ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ，１Ｈ），４．５１（ｄ，Ｊ＝１１Ｈｚ，１Ｈ），４．３６−４．３２（ｍ，２Ｈ），３．９９−３．９７（ｍ，１Ｈ），３．９０−３．８６（ｍ，１Ｈ），３．５１（ｓ，１Ｈ），２．５６−２．５０（ｍ，２Ｈ），２．４６−２．４０（ｍ，２Ｈ），２．３１（ｓ，３Ｈ），２．０９，（ｓ，３Ｈ）；１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝２０６．０５，１７２．０９，１３８．１８，１３７．７６，１３７．６４，１３３．１１，１２９．６１，１２８．９８，１２８．５７，１２８．２２，１２８．０１，１２７．６８，１２７．５７，１２６．４５，１００．８３，８６．５３，７５．４１，７５．０５，７３．７７，７３．７１，６９．０９，３７．７０，２９．６０，２７．９９；ＨＲＭＳ（ＭＡＬＤＩ−ＦＴＭＳ）Ｃ３２Ｈ３４Ｏ７ＳＮａ［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値５８５．１９２３，実測値５８５．１９００．
【０２２９】
《２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−３−Ｏ−レブリニル−Ｄ−ガラクトピラノシド（ＩＩＩ）》
ＩＩ（６００ｍｇ，１．０７ｍｍｏｌ）をアセトン５０ｍＬに溶解した。反応混合物を０℃まで冷却して、ＮＢＳ（２２８ｍｇ，１．２８ｍｍｏｌ，１．２当量）を添加した。反応混合物はすぐに橙色に変わった。１０分後、反応を固体ＮＨ４Ｃｌ添加によりクエンチした。混合物を水及び酢酸エチルで希釈して、水層を酢酸エチル（３ｘ）で抽出した。合わせた有機層をブラインで抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥して、蒸発させた。残渣をカラムクトマトグラフィー（ヘキサン：エチルＥｔＯＡｃ：ＤＣＭ  １：１：１）にかけて、７を４４２ｍｇ（９１％）得た。
【０２３０】
１Ｈ（ＣＤＣｌ３５００ＭＨｚ）δ＝７．５０−７．２５（ｍ，１０Ｈ），５．４８（ｄ，Ｊ＝４．８，１Ｈ），５．３８（ｓ，１Ｈ），５．３２（ｄｄ，Ｊ＝３．７Ｈｚ，Ｊ＝１０．３Ｈｚ，１Ｈ），４．９４−４．９０（ｍ，１Ｈ），４．７３−４．６２（ｍ，３Ｈ），４．３６（ｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ，１Ｈ），４．０５（ｄｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ，１０．３Ｈｚ，１Ｈ），４．００−３．９８（ｍ，２Ｈ），３．９３，（ｓ，１Ｈ），３．５２−３．５１（ｍ，１Ｈ），２．７１−２．５３（ｍ，４Ｈ），２．０８（ｓ，３Ｈ）；１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝２０６．４３，１７７．７３，１７２．３５，１７２．２４，１３８．４１，１３７．７８，１３７．６３，１３７．５７，１２８．８９，１２８．８５，１２８．３８，１２８．２１，１２８．０３，１２７．７５，１２７．６７，１２７．５１，１２６．１５，１２６．１２，１００．６１，９７．５０，９１．９８，７７．５７，７４．６８，７４．１０，７３．８２，７３．５６，７３．３８，７３．２８，７０．５５，６９．１７，６８．９３，６６．２４，６２．１８，３７．８２，３７．７９，２９．６７，２８９．３８，２８．１１，２８．０４；ＨＲＭＳ（ＭＡＬＤＩ−ＦＴＭＳ）Ｃ２５Ｈ２９Ｏ８［Ｍ＋Ｈ］＋に対する計算値４５７．１８６２実測値４５７．１８５６．
【０２３１】
《Ｏ−（２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−３−Ｏ−レブリニル−Ｄ−ガラクトピラノシル）トリクロロアセトイミデート（ＩＶ）》
ＤＣＭ４ｍｌに溶解したＩＩＩ（１８８．５ｍｇ，０．４６ｍｍｏｌ）の溶液に、ＣＣｌ３ＣＮ（０．４６ｍｌ，４．６２ｍｍｏｌ）及びＤＢＵ（３１μｌ，０．２１ｍｍｏｌ）を添加した。室温で２時間後、暗色溶液を濃縮し、次いでフラッシュクロマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ（２：１）及び１％トリエチルアミン）により精製して、８（２１１ｍｇ，７７％）を得た。
【０２３２】
１Ｈ（ＣＤＣｌ３５００ＭＨｚ）δ＝７．５９−７．３４（ｍ，１０Ｈ），５．６１（ｓ，１Ｈ），５．４５（ｄｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ，１０．７Ｈｚ，１Ｈ），４．８０−４．７２（ｍ，２Ｈ），４．６０（ｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ，２Ｈ），４．３８−４．３３（ｍ，２Ｈ），４．１３−４．１０（ｄｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１２．５Ｈｚ，１Ｈ），４．０５（ｓ，１Ｈ），２．７９−２．７２（ｍ，２Ｈ），２．６５（ｍ，２Ｈ），２．１６（ｓ，３Ｈ）；１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝２０６．４３，１７７．７３，１７２．３５，１７２．２７，１３８．４１，１３７．７８，１３７．６３，１３７．５７，１２８．８９，１２８．８５，１２８．３８，１２８．２１，１２８．０３，１２７．８６，１２７．７５，１２７．６７，１２７．５１，１２６．１５，１２６．１２，１００．６１，９７．５０，９１．９８，７７．５７，７４．６８，７４．１０，７３．５６，７３．３８，７３．２８，７０．５５，６９．１７，６８．９３，６６．２４，６２１８，３７．８２３７．７９，２９．６７，２９．３８，２８．１１，２８．０４．
【０２３３】
《２−アジド−３，４−ジ−Ｏ−ベンジル−１−Ｏ−（２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−３−Ｏ−レブリニル−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）−Ｄ−リボ−オクタデカ−６−エン−１−オール（ＶＩ）．》
無水ＴＨＦ２．５ｍＬ中のトリクロロアセトイミデートＩＶ（１５０ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ，１．５当量））及びスフィンゴシン誘導体Ｖ（８６ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ）の溶液を、新しく乾燥した粉末ＡＷ−３００モレキュラーシーブ上に添加して、−２０℃まで冷却した。ＴＭＳＯＴｆ（２３μＬ，０．８当量）を溶液にゆっくり添加して、混合物を２．５時間で０℃まで加温した。反応をＥｔ３Ｎ（０．１ｍＬ）添加によりクエンチし、混合物をＥｔＯＡｃで希釈して、セライトを通して濾過した。有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及びブラインで洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ  ６：１）により精製して、ＶＩ（５７ｍｇ，消費されたアクセプターＶに基づき４６％）をシロップ状物として得て、Ｖ（１８ｍｇ）を回収した。
【０２３４】
１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝７．４９−７．２３（ｍ２０Ｈ），５．５６−５．４５（ｍ３Ｈ），５．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１０．５Ｈｚ），４．９８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝３．１Ｈｚ），４．７０−４．５１（ｍ，６Ｈ），４．３８（ｍ，１Ｈ），４．１３−３．８２（ｍ，５Ｈ），３．７１−３．６２（ｍ，４Ｈ），２．７５−２．４０（ｍ，６Ｈ），２．０８（ｓ，３Ｈ），２．０６−１．９７（ｍ，２Ｈ），１．２５（ｂｓ，１８Ｈ），０．８８（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝２０６．３０，１７２．２５，１３８．２１，１３７．９３，１３７．６７，１３２．６０，１２８．８９，１２８．３７，１２８．３５，１２８．３３，１２９．２９，１２８．０８，１２７．２７，１２８．０８，１２７．７８，１２７．７３，１２７．６９，１２７．６３，１２７．６０，１２７，１７，１２４．６９，１００．６５，９８．６１，７９．４１，７８．９５，７４．０６，７３．６５，７３．４１，７３．１０，７１．９４，７０．７９，６９．０２，６８．２１，６２．４１，６１．９７，３７．９３，３１．８９，２９．７１−２９．３２，２８．１９，２７．５８，２２．６６，１４．１０；ＥＳＩ−ＭＳ（正イオンモード）：ｍ／ｚ９８２．４［Ｍ＋Ｎａ］＋．
【０２３５】
《３，４−ジ−Ｏ−ベンジル−１−Ｏ−（２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）−２−ヘキサコシルアミノ−Ｄ−リボ−オクタデカ−６−エン−１−オール（Ｘ）．》
アジ化物ＶＩ（５７ｍｇ，０．０５９ｍｍｏｌ）を無水ＴＨＦ２．０ｍＬに溶解し、０℃まで冷却した。ＰＭｅ３（１．０Ｍ／トルエン０．４ｍＬ，０．４ｍｍｏｌ）を溶液に添加し、反応物を室温まで加温して、一晩撹拌した。出発物質がほとんど消失した後、１ＭＮａＯＨ水溶液０．８ｍＬを混合物に添加して、５時間撹拌した。次いでＣＨ２Ｃｌ２を溶液に添加し、混合物をブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥して、濃縮した。残渣を、更に精製することなく次の工程に使用した。ヘキサコサン酸（３５ｍｇ，０．０８８ｍｍｏｌ，１．５当量）をＣＨ２Ｃｌ２（２．０ｍｌ）に懸濁し、次いでＤＥＰＢＴ（２６ｍｇ０．０８７ｍｍｏｌ，１．５当量）及びＤＩＥＡ（１５μＬ，１．５当量）を添加した。混合物を１時間激しく振盪して、透明な淡黄色溶液を得、その後これに上記の粗製アミン混合物ＶＩＩＩａ及びＶＩＩＩｂを添加した。溶液を室温で一晩撹拌し、次いでＥｔＯＡｃで希釈して、飽和ＮａＨＣＯ３及びブラインで洗浄した。有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して、固体（ＩＸａ及びＩＸｂ，５７ｍｇ）を得、これをＰｙ−ＨＯＡｃ溶液（３：１ｖ／ｖ，０．３０Ｍ  ＮＨ２ＮＨ２・ＨＯＡｃを含む）２ｍＬに溶解して、室温で１．５時間撹拌した。上と同様に通常の処理をした後、残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ  ２：１）により精製して、Ｘ（４０ｍｇ，３工程を通して５６％）を固体として得た。
【０２３６】
１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ＝７．４７−７．２３（ｍ２０Ｈ），５．６７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），５．５１−５．４４（ｍ，３Ｈ），４．９５（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．７Ｈｚ），４．７７−４．４９（ｍ，６Ｈ），４．４０（ｍ，１Ｈ），４．２１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．７Ｈｚ），４．１２−４．０７（ｍ，２Ｈ），３．９４−３．５８（ｍ，８Ｈ），２．４５（ｍ，２Ｈ），２．０８−１．８８（ｍ，４Ｈ），１．４９（ｍ，２Ｈ），１．２５（ｂｓ，６２Ｈ），０．８８（ｔ，６Ｈ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１００ＭＨｚ）：δ＝１７３．１４，１３８．５０，１３８．３３，１３７．７４，１３２．５７，１２９．３２，１２８．６２，１２８．４０，１２８．０８，１２７．９５，１２７．８５，１２６．４５，１２５．２０，１０１．３７，９９．０４，７９．９７，７９．２２，７６．２９，７３．４８，７３．４１，７１．７９，６９．５０，６８．８６，６８．１９，６２．９４，５０．２６，３６．９６，３２．１３，２９．９１−２９．５６，２８．１４，２７．７８，２５．９３，２２．９０，１４．３４；ＨＲＭＳ（ＭＡＬＤＩ−ＦＴＭＳ）Ｃ７８Ｈ１１９ＮＯ９Ｎａ［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値１２３６．８７７７，実測値１２３６．８７４１．
【０２３７】
《３，４−ジ−Ｏ−ベンジル−１−Ｏ−（２−Ｏ−ベンジル−４，６−Ｏ−ベンジリデン−３−Ｏ−スルホ−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）−２−ヘキサコシルアミノ−Ｄ−リボ−オクタデカ−６−エン−１−オール，ナトリウム塩（ＸＩ）．》
Ｘ（４０ｍｇ，０．０３３ｍｍｏｌ）／Ｐｙ（２．５ｍＬ）溶液に、ＳＯ３・Ｐｙ錯体（７９ｍｇ，０．５ｍｍｏｌ，１５当量）を添加した。混合物を室温で２．５時間撹拌した。ＮａＨＣＯ３（６２ｍｇ）水溶液（２．５ｍＬ）を添加して反応をクエンチした。反応混合物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈し、ブラインで洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）して、濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ  １５：１）により精製して、ＸＩ（３９ｍｇ，９０％）を固体として得た。
【０２３８】
１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３／ＣＤ３ＯＤ１：１，４００ＭＨｚ）δ＝７．８７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．９Ｈｚ），７．５８−７．１７（ｍ，２０Ｈ），５．５９（ｓ，１Ｈ），５．４３（ｍ，２Ｈ），４．９６（ｍ，３Ｈ），４．８２（ｍ，１Ｈ），４．７３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．３Ｈｚ），４．６２−４．５８（ｍ，２Ｈ），４．５２−４．４４（ｍ，２Ｈ），４．１９−３．９９（ｍ，５Ｈ），３．７８（ｂｓ，２Ｈ），３．６６（ｂｓ，１Ｈ），３．５６（ｍ，１Ｈ），２．４７（ｍ，１Ｈ），２．３４（ｍ，１Ｈ），２．１３（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），２．０１（ｍ，２Ｈ），１．５４（ｂｓ，２Ｈ），１．２７（ｂｓ，６２Ｈ），０．８９（ｔ，６Ｈ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３／ＣＤ３ＯＤ１：１，１００ＭＨｚ）：δ＝１７３．９２，１３８．３０，１３７．６６，１３７．５７，１３１．４２，１２８．４３，１２８．０１−１２７．０３，１２５．９５，１２５．６６，１００．５９，９８．９９，８０．１６，７９．７５，７５．０４，７４．８４，７３．９７，７３．６０，７３．４９，７１．０９，６８．７４，６７．００，６２．７０，４９．７１，４９．６２，３１．５６，２９．２９−２９．０２，２７．０１，２５．５９，２２．２７，１３．４４；ＨＲＭＳ（ＭＡＬＤＩ−ＦＴＭＳ）Ｃ７８Ｈ１１８ＮＯ１２ＳＮａＫ［Ｍ＋Ｋ］＋に対する計算値１３５４．７９０９，実測値１３５４．７９３３．
【０２３９】
《２−ヘキサコシルアミノ−１−Ｏ−（３−Ｏ−スルホ−α−Ｄ−ガラクトピラノシル）−Ｄ−リボ−１，３，４−オクタデカントリオール，ナトリウム塩（４）．》
ＸＩ（３９ｍｇ，０．０３０ｍｍｏｌ）をＨＯＡｃ−ＭｅＯＨ（１：１ｖ／ｖ，６ｍＬ，）に溶解した。パラジウム黒８０ｍｇを添加し、反応溶液をバルーンにより水素で飽和させた。室温で２０時間撹拌後、触媒をセライト上の濾過により除去し、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（１：１）で十分に洗浄した。溶媒を蒸発させて、残渣を得、これを再びＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（１：１）混合溶媒に溶解し、次いで飽和ＮａＨＣＯ３（３ｍＬ）を添加して、室温で半時間撹拌した。溶媒除去後、残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ６：１）により精製して、４（２４ｍｇ，８３％）を淡黄色固体として得た。
【０２４０】
１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３／ＣＤ３ＯＤ１：１，４００ＭＨｚ）δ＝４．９５（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝３．５Ｈｚ），４．４９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１０．２Ｈｚ），４．３５（ｍ，１Ｈ），４．１７（ｍ，１Ｈ），４．０２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，９．８Ｈｚ），３．８８−３．８５（ｍ，２Ｈ），３．８０−３．７２（ｍ，４Ｈ），３．６９−３．６５（ｍ，２Ｈ），３．６１−３．５７（ｍ，１Ｈ），２．２４（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），１．５９（ｍ，４Ｈ），１．２７（ｂｓ，６８Ｈ），０．８９（ｔ，６Ｈ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３／ＣＤ３ＯＤ１：１，１００ＭＨｚ）：δ＝１７４．３１，９９．０８，７７．５７，７３．４２，７１．６４，７０．４４，６７．８１，６７．１９，６６．４８，６１．２８，４９．９０，３５．８９，３１．５１，３１．３２，２９．２９−２８．９４，２５．５３，２２．２２，１３．３４；ＨＲＭＳ（ＭＡＬＤＩ−ＦＴＭＳ）Ｃ５０Ｈ９８ＮＯ１２ＳＮａ２［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値９８２．６５９９，実測値９８２．６５８５．
【０２４１】
〔合成図式〕
スルファチド及びα−ガラクトシルセラミドは、類似の構造を有し、ＣＤ１によりＴ細胞に提示されたとき、免疫刺激活性及び免疫調節活性を所有する。スルファチドとα−ガラクトシルセラミドのハイブリッド分子であるサルフェート誘導体３−Ｏ−スルホ−α／β−ガラクトシルセラミド１０及び４（図１）が類似の活性を有するかどうかを測定するために、両分子を合成して、免疫刺激活性について評価した。
【０２４２】
３−Ｏ−スルホ−ａ−ガラクトシルセラミド４の合成のためには、ガラクトース部分の３”ＯＨにおける選択的硫酸化が重要な工程である。一般に、糖環の３−ヒドロキシル基の部位選択的硫酸化は、活性中間体としてジブチルスタンニレンアセタールを利用するが、しかしながらこの方法は、β−ガラクトシドにのみ適用することができる；α−ガラクトシドに対しては、ジブチルスタンニレンアセタールは、２−ヒドロキシル基とアノマー酸素との間に錯体を形成して、求電子剤との反応により２”−Ｏ−誘導体を与えることができる。
【０２４３】
この問題に対処するために、３”−ｌｅｖ及び２”−ベンジル−４”，６”−ベンジリデン基で、トリクロロアセトイミデート供与体ＩＶを保護した（図２）。一時的な保護基Ｌｅｖは、グリコシル化後にヒドラジン存在下に選択的に除去することができる。２，４，６位のベンジル基及びベンジリデン基は、次のα−グリコシド結合形成を方向づける（Ｆｉｇｕｅｒｏａ−Ｐｅｒｅｚ，Ｓ．ｅｔ  ａｌ  Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓ．２０００，３２８，９５；Ｐｌｅｔｔｅｎｂｕｒｇ，Ｏ．ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００２，６７，４５５９）。
【０２４４】
図２Ａに示すように、ＩＶの製造は周知のチオグリコシドＩを用いて出発し、３工程を通して収率５０％であった。この合成では、スフィンゴシンのビルディングブロックを用い、助触媒として用いたＴＭＳＯＴｆ存在下に供与体ＩＶをアクセプターＶにカップリングさせて、α−グリコシドＶＩを適度な収率で得た。
【０２４５】
ＮａＯＨ溶液中でＰＭｅ３を用いるＶＩのシュタウディンガー還元を使用して、イミノ−ホスホラン中間体ＶＩＩを加水分解した。しかしながらＬｅｖ基はこの条件下では生き残ることができず、約５０％のＬｅｖ基が開裂して、アミン混合物ＶＩＩＩａ及びＶＩＩＩｂ（１：１）（１ＨＮＭＲにより測定）を与えた。ＶＩＩＩａは、遊離のＣ−３ヒドロキシル基を有するので、アミンＶＩＩＩａと脂肪酸との縮合における選択的カップリング試薬を選ぶことが非常に重要である。
【０２４６】
ＤＥＰＢＴ［３−（ジエトキシホスホリルオキシ）−（１，２，３）−ベンゾトリアジン−４（３Ｈ）−オン］は、保護されていないヒドロキシル基の存在下にアミド結合を選択的に形成することができるので、これを反応混合物中でＶＩＩＩａ、ＶＩＩＩｂ、及びヘキサコサン酸とともに使用して、ＩＸａ及びＩＸｂを得、次にヒドラジンを用いて残ったＬｅｖ基を脱保護して、所望のガラクトシルセラミドＸを３工程にわたる収率５６％で得た。３”−ＯＨが遊離の糖脂質ＸをＰｙ・ＳＯ３と処理して、サルフェート誘導体ＸＩを高収率で得、これをパラジウム黒とともに水素化し、ＮａＨＣＯ３（水溶液）で中和して化合物４を収率７８％で得た（図２Ｂ）。
【実施例２】
【０２４７】
《糖脂質α−ガラクトシルセラミド類似体の合成：３−Ｏ−スルホ−β−ガラクトシルセラミド》
１０の合成のために、パーベンゾイル化トリクロロアセトイミデート供与体４０をスフィンゴシンアクセプターＶのグリコシル化に使用して、β−ガラクトシルセラミド誘導体ＸＩＩを得た（図３）。ＸＩＩのシュタウディンガー還元後に、アミンＸＶを単離することなく、錯体混合物を得た。パーベンゾイル化ガラクトシルセラミドは、塩基性条件に敏感であるので、イミノ−ホスホラン中間体ＸＩＶを分解するための還元処理手順に対して、ＮａＯＨ溶液のかわりにＮａＨＳＯ４溶液を使用した。しかしながら、ＸＩＶのＸＶへの加水分解は非常に遅く、今度はより長い反応時間が、グリコシド結合の分解の原因となり、そのせいで複雑な生成物が形成された。
【実施例３】
【０２４８】
《糖脂質α−ガラクトシルセラミド類似体の合成：３−Ｏ−スルホ−β−ガラクトシルセラミド》
３−Ｏ−スルホ−β−ガラクトシルセラミドを合成するためにもう一つの合成戦略を使用した。この戦略では、先ずアジ化物を還元して、グリコシル化の工程の前に、脂肪酸をカップリングした（図４Ａ）。化合物ＸＶＩＩＩをスフィンゴシン誘導体ＸＶＩから製造した（Ｐｌｅｔｔｅｎｂｕｒｇ，Ｏ．ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００２，６７，４５５９）。２工程を通して収率５４％であった。
【０２４９】
助触媒としてＴＭＳＯＴｆを用いて、セラミドアクセプターＸＶＩＩＩを供与体４０と反応させて、β−グリコシドＸＩＸを収率５４％で得た。ＸＩＸの脱ベンゾイル化と水素化の後、β−ガラクトシルセラミドＸＸを定量的な収率で得た。最後にＸＸをＢｕ２ＳｎＯ／Ｍｅ３Ｎ・ＳＯ３により硫酸化して、その後ＮａＨＣＯ３で中和して、生成物１０を収率８０％で得た（図４Ｂ）（Ｃｏｍｐｏｓｔｅｌｌａ，Ｆ  ｅｔ  ａｌ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ２００２，５８，８７０３）。
【実施例４】
【０２５０】
《ヒトＮＫＴ細胞系による糖脂質の認識がサイトカイン分泌に帰着する：》
〔材料及び方法〕
糖脂質
α−ＧａｌＣｅｒを記述されているようにして得た［Ｐｌｅｔｔｅｎｂｕｒｇ，Ｏ．，ｅｔ  ａｌ．（２００２）Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．６７，４５５９−６４］。中間体２９、３６及び４０（図３及び４）を記述されているようにして得た［Ｐｌｅｔｔｅｎｂｕｒｇ，Ｏ．，ｅｔ  ａｌ．（２００２）ｓｕｐｒａ；Ｗｉｌｌｉａｍｓ，Ｌ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ５２，１１６７３−１１６９４；Ｄｅｎｇ，Ｓ．Ｙ．，Ｂ  ｅｔ  ａｌ．（１９９９）Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．６４，７２６５−７２６６］。化合物５、６、１９、３０、３３、３７、及び４１（図３及び４）を本明細書に以下に記載するようにして得た。１９、１０及び４以外の残りの化合物、及びそれらの中間体は本明細書に上に記載したようにして得た。
【０２５１】
スフィンゴシンアクセプター
スフィンゴシンアクセプター（３０）のための合成図式を図６に示す。化合物２９（３．３１ｇ，１３．５ｍｍｏｌ）（Ｗｉｌｌｉａｍｓ，Ｌ．，ｅｔ  ａｌ．ｓｕｐｒａ）を乾燥ＴＨＦ７０ｍｌに溶解した。溶液を、−４０℃まで冷却し、ビニルグリニャール溶液（１Ｍ／ＴＨＦ溶液３１ｍｌ）を１時間にわたり滴下ロートにより添加した。温度を、−２０℃〜−４０℃に維持した。反応混合物を室温まで温まるままにし、もう１時間撹拌した。飽和（ＮＨ４）２ＳＯ４溶液６０ｍｌの添加により反応をクエンチし、蒸発乾固した。残渣を水で希釈して、酢酸エチル（３ｘ）で抽出した。合わせた有機層をブラインで抽出し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、蒸発させて、黄色油状物を得た。カラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ：ＥｔＯＡｃ  ３：１）によりシンジアステレオマー（２．１１ｇ，８．２ｍｍｏｌ，アンチ／シン＝３．５：１）を収率６１％で得た。次いでシンジアステレオマー（３００ｍｇ，１．１６ｍｍｏｌ）を、アルゴン下に、還流冷却器を備えた二口フラスコ中の乾燥ジクロロメタン１ｍｌに溶解した。ペンタデセン４８６ｍｇ（３．４８ｍｍｏｌ）を注射器により添加した。グラッブス第２世代触媒（Ｓｔｒｅｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから購入）２０ｍｇ（２ｍｏｌ％）／ジクロロメタン１ｍｌ溶液を添加し、溶液を速やかな還流下に４０時間加熱した。反応混合物を蒸発させ、次いで直接にクロマトグラフを行い（Ｈｅｘ：ＥｔＯＡｃ  ６：１）、所望の生成物（０．８２ｍｍｏｌ，７１％）を得た。
【０２５２】
糖脂質の合成
合成図式を図４に示す。無水Ｅｔ２Ｏ４ｍｌ及び無水ＴＨＦ２ｍｌ中のトリクロロアセトイミデート３２（１６０．４ｍｇ，０．２５８ｍｍｏｌ）及びスフィンゴシンアクセプター３１（１００ｍｇ，０．１９８ｍｍｏｌ）の溶液を、新しく乾燥した４Åモレキュラーシーブ上に添加し、−５０℃まで冷却した。トリメチルシリルメチルトリフルオロメタンスルホネート（ＴＭＳＯＴｆ）（３．３３ｍｇ，０．０１９８ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を、−５０℃で１時間撹拌した。混合物を、−２０℃まで温まるままにし、ＴＭＳＯＴｆを更に３．３３ｍｇ添加した。次いで混合物を室温までゆっくり温まるままにし、３時間撹拌した。次いで溶液をＥｔＯＡｃで希釈し、セライトを通して濾過した。有機層を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及びブラインで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）して、濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（トルエン：ＥｔＯＡｃ  １２：１）により精製して、３３を１２８ｍｇ（６７．５％，０．１３４ｍｍｏｌ）得た。
【０２５３】
ＥｔＯＡｃ６ｍｌに溶解した化合物３４（３６ｍｇ，０．０３ｍｍｏｌ）を、ＥｔＯＡｃ１ｍｌ中の２０ｗｔ％水酸化パラジウム３６ｍｇに添加し、水素で飽和させた。反応容器を水素でパージし、混合物を室温で一晩撹拌した。反応混合物を濾過し、溶媒を蒸発させた。上記の水素化した化合物を、ＴＨＦ２ｍｌ、水１ｍｌ、及びメタノール１ｍｌに溶解した。ＬｉＯＨ（９ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）を溶液に添加し、反応物を室温で４時間撹拌した。Ｎａ２ＣＯ３１００ｍｇを添加し、混合物を３０分間撹拌した。溶媒を蒸発させ、残った残渣をシリカゲルカラムクトマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ  ４：１）で精製して、１を７．８ｍｇ（３８％，０．０１１４ｍｍｏｌ，２工程）得た。
【０２５４】
化合物４２（１４ｍｇ，０．０１７ｍｍｏｌ）を脱保護した後、ＭｅＯＨ１ｍｌに溶解したＢｕ２ＳｎＯ（６．５ｍｇ，０．０２５９ｍｍｏｌ）を添加した。混合物をアルゴン下に２時間還流した。溶媒を蒸発させた後、ＴＨＦ１ｍｌに溶解したＭｅ３Ｎ・ＳＯ３（５ｍｇ，０．０３５ｍｍｏｌ）を添加し、反応を室温で６時間進行させておいた。次いで溶媒を減圧下に除去し、残渣をＣＨＣｌ３／ＭｅＯＨ  １：１（１ｍＬ）に溶解し、イオン交換カラム（Ｄｏｗｅｘ５０Ｘ８Ｎａ＋型）上にのせた。ＣＨＣｌ３／ＭｅＯＨ  １：１で溶離した後、混合物を濃縮し、カラムクトマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ  ５：１）により精製して、１８（１４．４ｍｇ，９５％）を得た。
【０２５５】
１．２ハイブリドーマアッセイ
記述されているように、インバリアントＶａ１４ｉＴ細胞抗原受容体α鎖を有するＣＤ１ｄ反応性Ｔ細胞ハイブリドーマを使用した（Ｓｉｄｏｂｒｅ，Ｓ．，ｅｔ ａｌ．（２００４）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ １０１，１２２５４−１２２５９）。記述されているように、Ｔ細胞ハイブリドーマを、可溶性ＣＤ１ｄでコートしたプレートか、又はＣＤ１ｄトランスフェクトＡ２０Ｂリンパ腫細胞でコートしたプレートかのいずれかに添加された表示された糖脂質で刺激した（Ｅｌｅｗａｕｔ，Ｄ．，ｅｔ  ａｌ．．（２００３）Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１９８，１１３３−１１４６）。Ｔ細胞活性化の指標として、１６時間培養後ＥＬＩＳＡアッセイにより、組織培養培地中へのＩＬ−２放出を測定した。
【０２５６】
Ｖα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系の発生
Ｖα２４ｉＴ細胞受容体及びＣＤ１６１を発現する、ヒトＮＫＴ細胞系を次のようにして発生させた：それぞれ磁性ビーズに結合した抗ＣＤ１６１モノクローナル抗体、及び抗ＣＤ１４モノクローナル抗体（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  ｂｉｏｔｅｃ，Ａｕｂｕｒｎ，ＣＡ）を順次使用して、ロイコパックス（ｌｅｕｋｏｐａｋｓ）からＣＤ１６１＋細胞及びＣＤ１４＋細胞を単離した。ＣＤ１４＋から、３００Ｕ／ｍｌのＧＭ−ＣＳＦ（Ｒ＆Ｄ  ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，ＭＮ）及び１００Ｕ／ｍｌのＩＬ−４（Ｒ＆Ｄ  ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，ＭＮ）存在下に、２日間培養後、未成熟樹状細胞を発生させた。２０００ラドを照射後、未成熟樹状細胞を、１００ｎｇ／ｍｌのα−ガラクトシルセラミド及び１０ＩＵ／ｍｌのＩＬ−２（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ，Ｃａｒｌｓｂａｄ  ＣＡ）存在下に、１０〜１４日間、同系のＣＤ１６１＋細胞とともに共培養した。α−ガラクトシルセラミドをパルスして、照射した未成熟樹状細胞で、ＣＤ１６１＋細胞を２度目に刺激した後、ＮＫＴ細胞系は、フローサイトメトリーにより、ＣＤ１６１＋及びＶ２４ｉＴＣＲの両方（９９％純度）を発現することを示した。
【０２５７】
ヒトＮＫＴ細胞系を用いたインビトロでのサイトカイン分泌アッセイ
Ｖα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系によるＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌を、１６時間培養後、ＥＬＩＳＡ法によって測定した（ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）。これらのアッセイのために、１ｘ１０５個のＶα２４ｉヒトＮＫＴ細胞を、９６ウェル平底プレート中、１０μｇ／ｍｌの糖脂質化合物存在下に、４ｘ１０５個の照射した未成熟ＣＤ１４＋樹状細胞とともに共培養した。
【０２５８】
〔結果〕
糖部分又は脂質部分のいずれかにα−ＧａｌＣｅｒに類似した構造を含む、細菌起源の糖脂質（５、６、８、１７）（図５に表される）、又はその類似体が、ＣＤ１ｄによりＮＫＴ細胞を活性化するかどうかを試験するために、これらの糖脂質を合成して、アッセイを行なった。類似体７及び８（図５）を製造して、糖に対するカルボキシル基の効果及び脂質に対するα−ヒドロキシル基の効果を探るために用いた。化合物１９、１０及び４は、α又はβ−グリコシド結合とともに３’−サルフェート基を含む。２０〜２３は、α−ＧａｌＣｅｒの２’−修飾の効果を探るために製造した。脂質部分を修飾したα−ＧａｌＣｅｒ類似体も、ＣＤ１ｄとの相互作用及びその後のＮＫＴ細胞活性化に対する効果を探るために製造した。
【０２５９】
細胞融合により固定化したマウスＶα１４ｉＮＫＴ細胞は、合成糖脂質のＴ細胞活性化能力をアッセイする便利な方法を提供した。図８ａに示すように、３−Ｏ−スルホ−α−ＧａｌＣｅｒ，４は、１０μｇ／ｍｌで使用したとき、ハイブリドーマから著しいＩＬ−２放出を刺激した。しかしながら、用量反応曲線は、この化合物が、このモデルでは、αＧａｌＣｅｒよりもいくらか活性が低い（データを示さず）ことを示した。これに対して、試験したガラクトースの２ＯＨ位の修飾はどれも皆（化合物１０〜１３）、すべての生物活性をなくした。これらのデータは、糖脂質に対するＶα１４ｉＮＫＴ細胞応答が明らかに、３位の修飾に対してよりも２位の修飾に対して、より敏感であることを示している。
【０２６０】
ビー・ブルグドルフェリ（Ｂ．ｂｕｒｇｄｏｒｆｅｒｉ）糖脂質（１７〜１８）並びに化合物２４及び２５は、１．２ハイブリドーマアッセイにおいて適度に活性であった。しかしながら、ＩＬ−２分泌は、ハイブリドーマ細胞を刺激するために大量の糖脂質を用いたときにのみ検出することができた（データを示さず）。
【０２６１】
ハイブリドーマのスフィンゴモナス（Ｓｐｈｉｎｇｏｍｏｎａｓ）糖脂質に対する応答をアッセイするために、ＣＤ１ｄコートしたプレートを使用した（図８ｂ）。すべての化合物に対して、かなりのレベルのＩＬ−２分泌を観察することができる。糖ヘッドグループの構造は、ハイブリドーマ活性化に著しく影響した。ガラクツロン酸誘導体と比較した時、α−ＧａｌＣｅｒ及びガラクトース類似体７は一貫して、より大きなＩＬ−２分泌を要求した。活性に影響するのはまた、脂肪族アミド末端の（Ｓ）−２−ヒドロキシ基であった。完全飽和の末端は、より大いに好ましいものであった。これはα−ヒドロキシ基が最適ではないことを示唆する。事実、（Ｓ）−２−ヒドロキシ基は、α−ヒドロキシル脂肪族アミド基のないガラクツロン酸化合物である５と比較した時、ＩＬ−２分泌を活性化する能力の低いガラクトース類似体である化合物８に比較して、活性に対してより大きい効果を有するように思われた。７及び８が天然産物であることは知られていないけれども、両方とも化合物５及び６の前駆体である可能性がある。
【０２６２】
１０μｇ／ｍｌの糖脂質及び１０ＩＵ／ｍｌのＩＬ−２存在下に、照射した同系のＣＤ１４＋未成熟樹状細胞で刺激した後に、Ｖα２４ｉＮＫＴ細胞系からのＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌を評価した（図９ａ）。各糖脂質化合物によるＮＫＴ細胞系の刺激で、陰性対照に比較したとき、著しいＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌の結果が得られた。強力なＮＫＴ細胞アゴニストであるα−ＧａｌＣｅｒによる刺激の後に、より大きなＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌が観察されたのに対して、１〜１０μｇ／ｍｌの３−Ｏ−スルホ−α−ガラクトシルセラミドにより刺激されたＮＫＴ細胞からのＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌は、α−ＧａｌＣｅｒによる分泌の約半分であったが、しかし他の糖脂質によって誘導された分泌の２倍であった。β−結合スルファチド１９及び１０ではまた、ＩＦＮ−γ産生及びＩＬ−４産生の両方を誘導することが観察された。事実、サイトカイン分泌レベルは、ＧＳＬｓに匹敵した。
【０２６３】
図８Ｃ及び８Ｄに示すように、糖脂質が３−スルホ−α−ＧａｌＣｅｒ４であったとき、ＣＤ１４＋ＤＣｓによる糖脂質提示に対する応答において、ヒトＮＫＴ細胞のインターフェロンγ分泌は、濃度１０〜２０μｇ／ｍＬで、α−ＧａｌＣｅｒに比較して優れていた。化合物４はＩＬ−４及びＩＦＮ−γ分泌を効果的に刺激した。これは、ガラクトース部分の３”−ＯＨ位のサルフェートでの修飾がＮＫＴ細胞刺激において有用であったことを示している。
【０２６４】
ＮＫＴ細胞活性化は、糖脂質抗原分子のアノマー炭素の立体配置に敏感であった。３−スルホ−β−ＧａｌＣｅｒ１０は、グリコシド結合のβ−結合によるＮＫＴリンパ球に対する親和性が最小〜無であった。これは、グリコシドのα−結合がＣＤ１抗原結合にとって必須であることを示している。
【０２６５】
アセチル側鎖又は短縮した骨格を有する他のα−ＧａｌＣｅｒ類似体も試験を行い、いくらかの活性が観察された（図８Ｃ及び８Ｄ、並びにデータを示さず）。
【実施例５】
【０２６６】
《ヒトＮＫＴ細胞系は、ＣＤ１ｄとの関連で糖脂質に結合する》
〔材料及び方法〕
ヒトＮＫＴ細胞系を用いたインビトロでのＣＤ１ｄ−二量体アッセイ
可溶性二価ヒトＣＤ１ｄ−ＩｇＧ１融合タンパク質（ヒトＣＤ１ｄ−ＩｇＧ１二量体，ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）１ｍｇを、製造業者の手順書に従い、３２oＣで中性ｐＨで、１０Ｍの各糖脂質とともに一晩インキュベートした。糖脂質をロードしたＣＤ１ｄ−ＩｇＧ１二量体を、ヒトＮＫＴ細胞とともに４℃で６０分間インキュベートし、そのあとＰＥ結合抗マウスＩｇＧ１ｍＡｂ（Ａ８５−１）とともにインキュベートした。細胞をまた、ＰｅｒＣＰ結合抗ＣＤ３ｍＡｂ（ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）で表面染色した。
【０２６７】
〔結果〕
糖脂質がＮＫＴ細胞系を刺激したけれども、必ずしも、糖脂質がＣＤ１ｄ分子により提示され、ＮＫＴ細胞により発現されたＶα２４ｉＴ細胞受容体のトリガーとなることができるということにはならない。従って、単一細胞レベルでＶα２４ｉＴ細胞受容体に対する糖脂質抗原反応性を証明するために、種々の糖脂質をロードしたヒトＣＤ１ｄ二量体を有するヒトＮＫＴ細胞系を染色して、陰性対照としてアンロードしたＣＤ１ｄ二量体を使用した。それぞれの糖脂質ロード二量体がほぼ普遍的にヒトＮＫＴ細胞を染色したのに対して、アンロード二量体はこれらの細胞を染色しなかった（図１０）。
【実施例６】
【０２６８】
《ＧＳＬ−ｍＣＤ１ｄ複合体のコンピュータモデリング》
〔材料と方法〕
モデル構築
ｍＣＤ１ｄの結晶構造と複合体化したＧＳＬ１のモデル（Ｚｅｎｇ，Ｚ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７，３３９−４５）を、オートドック（Ａｕｔｏｄｏｃｋ）３．０（Ｍｏｒｒｉｓ，Ｇ．Ｍ．，ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｊ．Ｃｏｍｐｕｔ．Ｃｈｅｍ．１９，１６３９−１６６２）によって構築した。
【０２６９】
〔結果〕
細菌性糖脂質１のＣＤ１ｄとの相互作用を更に理解するために、ＧＳＬ１のｍＣＤ１ｄとの複合体モデルを構築して、図１１に示す。このモデルによれば、脂肪族アシル鎖はＦ’ポケット中に伸び、スフィンゴシン鎖はＡ’ポケットの方へ伸びた。これにより、極性のヘッドグループが、Ｔ細胞抗原受容体による認識のために露出された状態に配向されることが可能になった。ｍＣＤ１ｄとスフィンゴ糖脂質との間に数多くの好ましい接触を観察することができる。そのうちで、可能な水素結合は、糖のカルボキシレートとＡｓｐ８０の骨格カルボニルとの間の相互作用、並びに脂肪酸末端のアミド窒素とＡｓｐ８０側鎖との相互作用を含んでいた。
【０２７０】
脂質末端長さの点で、ｍＣＤ１ｄがＮＫＴ細胞反応性にいくらか適応していると考えられたのに対して、脂質長さの変化、組成、又は脂肪酸上へのα−ヒドロキシル基の添加は、図１１に見るように、糖の配向にわずかの変化を引き起こし、それによりＴ細胞受容体によるＣＤ１ｄ／糖脂質複合体に影響する可能性がある。ガラクトースの代わりにガラクツロン酸を用いると、同様の結果を生じる可能性がある。６−ＯＨをカルボン酸に酸化することにより引き起こされる摂動は、ＮＫＴ細胞の反応性に適度な変化しか引き起こさず、従ってこのモデルは、別のリガンドを設計する有効な手段を提供する。
【実施例７】
【０２７１】
《糖脂質α−ガラクトシルセラミド類似体の合成》
多数の糖脂質を合成して、ＮＫＴ細胞活性化について試験した。合成図式を以下の図式１に示す：
【化８１】
2008525495.tif 000083
【０２７２】
他の化合物を、Ｘｉｎｇ  ＧＷ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．２００５  Ａｐｒ  １５；１３（８）：２９０７−１６；及びＷｕ  Ｄ．ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．２００５  Ｆｅｂ  １；１０２（５）：１３５１−６に記述されているようにして合成した。
【０２７３】
化学薬品はすべて、試薬級として購入し、更に精製することなく使用した。ジクロロメタン（ＣＨ２Ｃｌ２）は、水素化カルシウム上で蒸留した。テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）及びエーテルは、金属ナトリウム／ベンゾフェノンケチル上で蒸留した。無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）は、Ａｌｄｒｉｃｈから購入した。グリコシル化用モレキュラーシーブ（ＭＳ）は、ＡＷ３００（Ａｌｄｒｉｃｈ）であり、焔により活性化した。反応は、ＥＭシリカゲル６０Ｆ２５４プレートにおける分析用薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）でモニターし、ＵＶ（２５４ｎｍ）下に、及び／又は酸性モリブデン酸アンモニウム第二セリウム若しくはニンヒドリンで発色させることにより目に見えるようにした。フラッシュカラムクトマトグラフィーは、シリカゲル６０Ｇｅｄｕｒａｎ（３５−７５ｕｍ，ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）で行なった。１ＨＮＭＲスペクトルは、２０℃で、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ−５００（５００ＭＨｚ）スペクトロメーター又はＢｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ−６００（６００ＭＨｚ）スペクトロメーターで記録した。化学シフト（δｐｐｍ）は、ＣＤＣｌ３中のテトラメチルシランの内部標準シグナル（δ＝０ｐｐｍ）により帰属させた。１３ＣＮＭＲスペクトルは、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ−５００（１２５ＭＨｚ）スペクトロメーター又はＢｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ−６００（１５０ＭＨｚ）スペクトロメーター上で結合水素試験（Ａｔｔａｔｃｈｅｄ  Ｐｒｏｔｏｎ  Ｔｅｓｔ）（ＡＰＴ）を用いて得、キャリブレーション用にＣＤＣｌ３シグナル（δ＝７７．００ｐｐｍ）を用い、δｐｐｍ目盛で報告した。結合定数（Ｊ）は、単位Ｈｚで報告する。分裂パターンは、次の略語を用いて記載する：ｓ，一重線；ｂｒｓ，幅広い一重線；ｄ，二重線；ｔ，三重線；ｑ，四重線；ｍ，多重線。１ＨＮＭＲスペクトルは、次の順序で報告する：化学シフト；プロトンの数；多重度；結合定数。
【化８２】
2008525495.tif 000084
【０２７４】
ウィッティッヒ試薬を１−ブロモペンタデカン及びトリフェニルホスフィンからトルエン中５日間還流して調製した。撹拌したウィッティッヒ試薬ａ（６．１ｇ，１１ｍｍｏｌ）／ＴＨＦ（３０ｍＬ）溶液に、−７８℃で、ｎ−ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌ／ヘキサン，６．４ｍＬ，１０ｍｍｏｌ）を滴下し、次いで溶液を室温で１時間撹拌した。１時間後、溶液を、−７８℃まで冷却し、ＧａｒｎｅｒアルデヒドＡ（２．１ｇ，９．２ｍｍｏｌ）／ＴＨＦ（２０ｍＬ）を添加した。室温で１時間撹拌後、溶液を氷−水に注ぎ入れ、ＡｃＯＥｔで抽出した。有機層をブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥して、蒸発乾固した。残渣をシリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（トルエン１００％）により精製して、Ｂ（２．６ｇ，６６％）を淡黄色油状物として得た。１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ５．３６−５．５２（２Ｈ，ｍ），４．５１−４．７５（１Ｈ，ｍ），４．０５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，８．６Ｈｚ），３．６３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ，８．６Ｈｚ），１．９４−２．２１（２Ｈ，ｍ），１．２０−１．６６（３９Ｈ，ｍ），０．８８（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１５１．９７，１３１．９８（ｂｒｓ），１３０．７０（ｂｒｓ），１３０．２８（ｂｒｓ），１２９．３６（ｂｒｓ），９３．９４（ｂｒｓ），９３．３８（ｂｒｓ），７９．６９（ｂｒｓ），６９．０４，５４．５５，３１．９０，２９．７２，２９．６７，２９．６５，２９．６３，２９．５９，２９．４９，２９．３３，２９．２９，２８．４６，２２．６６，１４．０８．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ２６Ｈ４９ＮＯ３Ｎａ＋［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値４４６．３６０４，実測値４４６．３６０２．
【０２７５】
化合物Ｃの合成：
【化８３】
2008525495.tif 000085
【０２７６】
撹拌したＢｕｔＯＨ及びＨ２Ｏ（１：１，３０ｍＬ）中のＢ（２．６ｇ，６．０ｍｍｏｌ）及び１−メチルモルホリンＮ−オキシド（１．１ｇ，９．０ｍｍｏｌ）の溶液に、ＯｓＯ４（２．５ｗ／ｖ／ＢｕｔＯＨ，３．１ｍＬ）を室温で添加した。溶液を一晩撹拌し、Ｎａ２ＳＯ３水溶液でクエンチした。溶液をＡｃＯＥｔで２回抽出し、ブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥して、蒸発乾固した。残渣をシリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（ＣＨＣｌ３〜ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ  ２０：１）により精製して、Ｃ（１．６ｇ，５６％）を白色固体として得た。１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ４．１３−４．２１（２Ｈ，ｍ），３．９５−４．０３（１Ｈ，ｍ），３．５５−３．６５（１Ｈ，ｍ），３．２９−３．４２（２Ｈ，ｍ），１．３８−１．６８（１７Ｈ，ｍ），１．２１−１．３８（２４Ｈ，ｍ），０．８８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１５３．９３，９３．９７，８１．３５，７４．８９，７３．８５，６５．２６，５９．４１，３２．２７，３１．８７，２９．６５，２９．６３，２９．５９，２９．３１，２８．３１，２６．８０，２６．１８，２３．９４，２２．６４，１４．０７．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ２６Ｈ５１ＮＯ５Ｎａ＋［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値４８０．３６５９，実測値４８０．３６５９．
【０２７７】
化合物Ｄの合成：
【化８４】
2008525495.tif 000086
【０２７８】
撹拌したピリジン（５ｍＬ）中のＣ（３２８ｍｇ，０．７２ｍｍｏｌ）及びＤＭＡＰ（触媒）の溶液に、ＢｚＣｌ（０．２０ｍＬ，１．８ｍｍｏｌ）を添加し、室温で一晩撹拌した。溶液に、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液を添加し、ＡｃＯＥｔで抽出し、ブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥して、蒸発乾固した。残渣を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ．：ＡｃＯＥｔ  １０：１）により精製して、ジベンゾイル化生成物（４７１ｍｇ）を無色油状物として得た。撹拌した乾燥ＭｅＯＨ（５ｍＬ）中のこの化合物の溶液に、ＴＦＡ（１０ｍＬ）を０℃で滴下した。２時間後、溶液を蒸発乾固し、トルエンと一緒に３回蒸発させた。残渣を、ジオキサン（１５ｍＬ）及び飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（１５ｍＬ）に溶解した。撹拌した溶液に、Ｎａ２ＣＯ３（１５５ｍｇ）及びＢｏｃ２Ｏ（３２０ｍｇ，１．５ｍｍｏｌ）を添加し、一晩撹拌した。この溶液をＡｃＯＥｔで抽出し、ブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥して、蒸発乾固した。残渣を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ．：ＡｃＯＥｔ  ５：１）により精製して、Ｄ（３０１ｍｇ，３工程を通して６７％）を無色油状物として得た。１ＨＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：８．０５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），７．９５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），７．６３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．４６−７．５４（３Ｈ，ｍ），７．３８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），５．５０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．６Ｈｚ），５．４０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，９．３Ｈｚ），５．３３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），４．００−４．０７（１Ｈ，ｍ），３．６４−３．６７（２Ｈ，ｍ），２．５５−２．６５（１Ｈ，ｍ），１．９６−２．１０（２Ｈ，ｍ），１．４８（９Ｈ，ｓ），１．２０−１．４５（２４Ｈ，ｍ），０．８８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１６７．０３，１６６．１５，１５５．５４，１３３．７３，１３３．０４，１２９．９５，１２９．６４，１２９．１５，１２８．７５，１２８．６３，１２８．３６，８０．００，７３．８１，７３．７２，６０．４０，５１．４６，３１．９０，２９．６７，２９．６５，２９．６３，２９．５９，２９．５３，２９．５１，２９．３４，２８．３０，２５．７２，２２．６７，１４．１１．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ３７Ｈ５５ＮＯ７Ｎａ＋［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値６４８．３８７１，実測値６４８．３８６６．
【０２７９】
化合物Ｅの合成：
【化８５】
2008525495.tif 000087
【０２８０】
撹拌したＥｔ２Ｏ−ＴＨＦ（７：１，３４ｍＬ）中のＤ（１．５ｇ，２．５ｍｍｏｌ）、ｄ（１．８ｇ，３．０ｍｍｏｌ）及びＡＷ３００（２．０ｇ）の溶液を、−４０℃まで冷却し、ＢＦ３・ＯＥｔ２（０．６３ｍＬ，５ｍｍｏｌ）を添加した。溶液を周囲温度で４時間撹拌してから、室温まで加温した。溶液を濾過し、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液を添加し、ＡｃＯＥｔで抽出した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥して、蒸発乾固した。残渣を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ：ＡｃＯＥｔ  ５：１）により精製して、結合した生成物（９８０ｍｇ，３８％）を無色油状物として得た。
【０２８１】
撹拌したＥｔＯＨ（３０ｍＬ）中の前記化合物（９８０ｍｇ，０．９５ｍｍｏｌ）の溶液に、１０％Ｐｄ−Ｃ（４９０ｍｇ）を添加しＨ２雰囲気下に一晩激しく撹拌した。溶液を濾過し、濃縮乾固した。残渣及びＤＭＡＰ（触媒）を、ピリジン（１０ｍＬ）及びＡｃ２Ｏ（１０ｍＬ）で溶解し、室温で一晩撹拌した。溶液を濃縮し、ＡｃＯＥｔで溶解し、ブラインで洗浄して、蒸発乾固した。残渣を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ．：ＡｃＯＥｔ  ２：１）により精製して、Ｅ（７９０ｍｇ，８７％）を無色油状物として得た。１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：８．００（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），７．９３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．６０（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．５２（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．４７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．３７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），５．６６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．３Ｈｚ，９．６Ｈｚ），５．４１−５．４８（２Ｈ，ｍ），５．２９−５．３３（２Ｈ，ｍ），５．１６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），４．８２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ），４．２６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝９．８Ｈｚ），４．１７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ），４．０６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，１１．３Ｈｚ），４．００（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，１１．３Ｈｚ），３．７８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，１０．７Ｈｚ），３．４９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，１０．７Ｈｚ），２．１０（３Ｈ，ｓ），２．０２（３Ｈ，ｓ），１．９９（３Ｈ，ｓ），１．９８（３Ｈ，ｓ），１．９０−１．９９（２Ｈ，ｍ），１．５２（９Ｈ，ｓ），１．２０−１．３７（２４Ｈ，ｍ），０．８８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１７０．５８，１７０．２８，１７０．１１，１７０．０１，１６６．１１，１６４．９７，１５５．１１，１３３．３４，１３２．９０，１２９．９２，１２９．７０，１２９．５６，１２９．３７，１２９．５２，１２８．２２，９７．３５，８０．２８，７３．８８，７１．８１，６７．８４，６７．７０，６７．６０，６６．９７，６６．５０，６１．６７，４９．９４，３１．８３，２９．６０，２９．５８，２９．５６，２９．５１，２９．４３，２９．２７，２９．２０，２８．２７，２８．１３，２５．６３，２２．６０，２０．６０，２０．５８，２０．５２，２０．４９，１４．０５．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ５１Ｈ７３ＮＯ１６Ｎａ＋［Ｍ＋Ｎａ］＋に対する計算値９７８．４８２１，実測値９７８．４８１４．
【０２８２】
脂肪酸鎖類似体合成の一般手順は次のとおりであった：
【化８６】
2008525495.tif 000088
【０２８３】
撹拌したＥ（２４０ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）／ＣＨ２Ｃｌ２（２．４ｍＬ）溶液に、０℃でＴＦＡ（２．４ｍＬ）を添加し、周囲温度で２時間撹拌した。溶液を蒸発乾固し、トルエンと一緒に３回蒸発させて、脱保護したアミンを得た。この化合物をＣＨ２Ｃｌ２に溶解し、更に精製することなく次の反応に使用した。
【０２８４】
脱保護したアミン（０．０２１ｍｍｏｌ）／ＣＨ２Ｃｌ２（１．０ｍＬ）に、Ｒ−ＣＯＯＨ（０．０３１ｍｍｏｌ）、ＨＢＴｕ（１２ｍｇ，０．０３１ｍｍｏｌ）及びＮＭＭ（３１ｍｇ，０．３ｍｍｏｌ）を添加して、室温で一晩撹拌した。溶液を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（Ｈｅｘ．：ＡｃＯＥｔ  ２：１）により精製して、カップリングした生成物を非晶質固体として得た。
【０２８５】
これらの化合物をＭｅＯＨ（２．０ｍＬ）に溶解して、０．５ｍｏｌ／ＬのＮａＯＭｅ／ＭｅＯＨ（４滴）を添加した。溶液を室温で一晩撹拌して、蒸発乾固した。残渣を、シリカゲルフラッシュカラムクトマトグラフィー（ＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ  １０：１）により精製して、Ｒ１，２を得た。
【０２８６】
化合物Ｒ１，２を上記方法に類似した方法で合成した。
【化８７】
2008525495.tif 000089
【０２８７】
Ｒ１の中間体：収量２８ｍｇ（６５％）．１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：８．００（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，８．２Ｈｚ），７．９１（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，８．３Ｈｚ），７．６１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．５３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．４７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．３８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．２５−７．２８（２Ｈ，ｍ），７．１５−７．２０（３Ｈ，ｍ），６．５７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．７Ｈｚ），５．６９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，９．９Ｈｚ），５．４３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ），５．３３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），５．２９−５．３２（１Ｈ，ｍ），５．１５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），４．８１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ），４．６２（１Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，９．９Ｈｚ），４．１１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，１３．３Ｈｚ），４．０５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１１．０Ｈｚ），３．９６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１１．３Ｈｚ），３．７３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．８Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），３．４９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），２．６４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），２．３５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），２．１０（３Ｈ，ｓ），１．９９４（３Ｈ，ｓ），１．９８６（３Ｈ，ｓ），１．９４（３Ｈ，ｓ），１．８９−１．９３（２Ｈ，ｍ），１．６６−１．７８（４Ｈ，ｍ），１．４２−１．４８（２Ｈ，ｍ），１．１８−１．３５（２４Ｈ，ｍ），０．８７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：１７２．９０，１７０．５９，１７０．３９，１７０．２１，１７０．１５，１６６．５０，１６５．０３，１４２．５３，１３３．４９，１３３．０７，１２９．８７，１２９．７７，１２９．６２，１２９．３０，１２８．６２，１２８．３８，１２８．３２，１２８．２４，１２５．６２，９７．２９，７４．１４，７１．４５，６７．９０，６７．５３，６７．３２，６７．１０，６６．６８，６１．７４，４８．１８，３６．６５，３５．７６，３１．９０，３１．２２，２９．６５，２９．６３，２９．６０，２９．５６，２９．５３，２９．３４，２９．３２，２８．９９，２７．８６，２５．６９，２５．５７，２２．６７，２０．６７，２０．６２，２０．５８，２０．５０，１４．１１．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ３６Ｈ６４ＮＯ９＋［Ｍ＋Ｈ］＋に対する計算値１０３０．５５２２，実測値１０３０．５５０７．
【化８８】
2008525495.tif 000090
【０２８８】
Ｒ１：収量１４ｍｇ（７９％）．１ＨＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３−ＭｅＯＨ４：１）：７．２５−７．２９（２Ｈ，ｍ），７．１５−７．１９（３Ｈ，ｍ），４．９０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．９Ｈｚ），４．１７−４．２１（１Ｈ，ｍ），３．９４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），３．８７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．７Ｈｚ），３．６７−３．８１（６Ｈ，ｍ），３．５１−３．５６（２Ｈ，ｍ），２．６１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），２．２０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），１．４４−１．７０（６Ｈ，ｍ），１．２１−１．４１（２６Ｈ，ｍ），０．８８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３−ＭｅＯＨ４：１）：１７４．０８，１４２．２５，１２８．１０，１２８．０１，１２５．４２，９９．４９，７４．６４，７１．８６，７０．４９，７０．０４，６９．５３，６８．７０，６７．２７，６１．６９，５０．１７，３６．１４，３５．４６，３２．４９，３１．６７，３０．９３，２９．５４，２９．４９，２９．４６，２９．４０，２９．１１，２９．００，２８．６７，２５．６０，２５．４０，２２．４２，１３．７６．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ３６Ｈ６４ＮＯ９＋［Ｍ＋Ｈ］＋に対する計算値６５４．４５７５，実測値６５４．４５６８．
【化８９】
2008525495.tif 000091
【０２８９】
Ｒ２の中間体：収量２８ｍｇ（６５％）．１ＨＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：７．９９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．９１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．９Ｈｚ），７．６１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．５３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．４７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．３７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．２４−７．２８（２Ｈ，ｍ），７．１４−７．１８（３Ｈ，ｍ），６．６２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．８Ｈｚ），５．７１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．３Ｈｚ，９．９Ｈｚ），５．４３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），５．３５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．３Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），５．２９−５．３１（１Ｈ，ｍ），５．１５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），４．８１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ），４．５９−４．６４（１Ｈ，ｍ），４．０９−４．１２（１Ｈ，ｍ），４．０６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，１１．２Ｈｚ），３．９７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１１．３Ｈｚ），３．７３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，１０．８Ｈｚ），３．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，１０．９Ｈｚ），２．６０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），２．３５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），２．１０（３Ｈ，ｓ），２．００５（３Ｈ，ｓ），１．９９６（３Ｈ，ｓ），１．９４（３Ｈ，ｓ），１．８９−１．９３（２Ｈ，ｍ），１．５９−１．７６（４Ｈ，ｍ），１．１９−１．４３（３０Ｈ，ｍ），０．８７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：１７２．９９，１７０．６０，１７０．３８，１７０．２３，１７０．１６，１６６．５２，１６５．０３，１４２．８０，１３３．４７，１３３．０７，１２９．８７，１２９．７６，１２９．６１，１２９．３０，１２８．６１，１２８．３６，１２８．３１，１２８．１８，１２５．５２，９７．２４，７４．１６，７１．３５，６７．９３，６７．５２，６７．２９，６７．１２，６６．７０，６１．７７，４８．１５，３６．７１，３５．９２，３１．８９，３１．４７，２９．６６，２９．６３，２９．６０，２９．５６，２９．５３，２９．３４，２９．３０，２９．２６，２９．２３，２９．１９，２７．８０，２５．７２，２５．６７，２２．６６，２０．６７，２０．６３，２０．５８，２０．４９，１４．１１．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ６０Ｈ８４ＮＯ１５＋［Ｍ＋Ｈ］＋に対する計算値１０５８．５８３５，実測値１０５８．５８１９．
【化９０】
2008525495.tif 000092
【０２９０】
Ｒ２：収量１４ｍｇ（７９％）．１ＨＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３−ＭｅＯＨ４：１）δ：７．２５−７．２９（２Ｈ，ｍ），７．１５−７．１８（３Ｈ，ｍ），４．９１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．８Ｈｚ），４．１７−４．２２（１Ｈ，ｍ），３．９４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），３．８７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．７Ｈｚ），３．６７−３．８１（６Ｈ，ｍ），３．５１−３．５６（２Ｈ，ｍ），２．６０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），２．１９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），１．４９−１．７０（６Ｈ，ｍ），１．２０−１．４１（３０Ｈ，ｍ），０．８８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）．１３ＣＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３−ＭｅＯＨ４：１）：１７４．１８，１４２．５４，１２８．１１，１２７．９７，１２５．３４，９９．４９，７４．６４，７１．８６，７０．４８，７０．０５，６９．５４，６８．７１，６７．２８，６１．７１，５０．１７，３６．２８，３６．２３，３５．６７，３２．４７，３１．６７，３１．２４，２９．５４，２９．４９，２９．４７，２９．４１，２９．１１，２９．０４，２９．０１，２８．９２，２５．６０，２５．５７，２２．４２，１３．７６．ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）Ｃ３８Ｈ６８ＮＯ９＋［Ｍ＋Ｈ］＋に対する計算値６８２．４８８８，実測値６８２．４８８０．
【０２９１】
一般に、フィトスフィンゴシン骨格は、Ｓａｖａｇｅ及び共同研究者により記述された方法の修正方法により構築した［Ｒ．Ｄ．Ｇｏｆｆ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，２００４，１２６，１３６０２−１３６０３］。ＧａｒｎｅｒアルデヒドＡを、Ｂｅｒｏｖａの方法に従い臭化ホスホニウムＢから調整したウィッティッヒ試薬とカップリングさせて［Ｏ．Ｓｈｉｒｏｔａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，１９９９，５５，１３６４３−１３６５８］、シスオレフィンＢを収率６６％で得た。オレフィンＢを四酸化オスミウムと処理して、対応するジオールＣ及びその望ましくない異性体を得た。ジオールＣの２つのヒドロキシル基をベンゾイル基で保護し、次いでイソプロピリデン基を連続的ＴＦＡ処理により除去し、そのあと無水Ｂｏｃで保護して、フィトスフィンゴシンアクセプターＤを３工程にわたる収率６７％で得た。
【０２９２】
ＢＦ３・ＯＥｔ２存在下にフィトスフィンゴシンアクセプターＤ及び供与体ｄのグリコシル化により、大部分がα立体配置の生成物を得た。より多様な化合物のセットへの接近可能性を保証するために、最終脱保護工程としての水素化を回避した。ガラクトース保護基を除去し、次いでアセテートで保護して、重要な中間体Ｅを３工程にわたる収率３３％で得た。
【０２９３】
化合物ＥをＴＦＡで脱保護して、脱保護したアミンを得た。次いで様々な脂肪酸鎖類似体をアミンにカップリングさせて、アセチル基の除去後、Ｒを得た。
【実施例８】
【０２９４】
《マウスＮＫＴ細胞系による糖脂質の認識は、ＩＬ−２分泌に帰着する：》
〔材料及び方法〕
糖脂質
化合物ＫＲＮ７０００は購入した（Ｋｉｒｉｎ，Ｊａｐａｎ）。残りの化合物は上に記載したようにして合成した。
【０２９５】
１．２ハイブリドーマアッセイ
記述されているように、インバリアントＶａ１４ｉＴ細胞抗原受容体α鎖を有するＣＤ１ｄ反応性Ｔ細胞ハイブリドーマを使用した（Ｓｉｄｏｂｒｅ，Ｓ．，ｅｔ  ａｌ．（２００４）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  １０１，１２２５４−１２２５９）。記述されているように、Ｔ細胞ハイブリドーマを、ＣＤ１ｄトランスフェクトＡ２０Ｂリンパ腫細胞に添加された０．０００１〜１μｇ／ｍｌの表示された糖脂質で刺激した（Ｅｌｅｗａｕｔ，Ｄ．，ｅｔ  ａｌ．．（２００３）Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１９８，１１３３−１１４６）。Ｔ細胞活性化の指標として、１６時間培養後ＥＬＩＳＡアッセイにより、組織培養培地中へのＩＬ−２及びＩＦＮ−γ放出を測定した。
【０２９６】
ヒトＮＫＴ細胞系を用いたインビトロでのサイトカイン分泌アッセイ
Ｖα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系によるＩＬ−２分泌を、１６時間培養後、ＥＬＩＳＡ法により測定した（ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）。これらのアッセイのために、１ｘ１０５個のＶα２４ｉヒトＮＫＴ細胞を、９６ウェル平底プレート中、１０μｇ／ｍｌの糖脂質化合物存在下に、４ｘ１０５個の照射した未成熟なＣＤ１４＋樹状細胞とともに共培養した［Ｗｕ  ｅｔ  ａｌ．ＰＮＡＳ  ２００５  １０２：１３５１］。
【０２９７】
〔結果〕
α−ＧａｌＣｅｒの脂質部分に修飾を有する糖脂質が化合物の免疫原性に影響するかどうかを試験するために、脂質領域に様々な修飾を有する一連の糖脂質を合成して、アッセイした。
【０２９８】
細胞融合により固定化したマウスＶα１４ｉＮＫＴ細胞は、合成糖脂質がＴ細胞を活性化する能力をアッセイするための便利な方法を提供した。図１２に示すように、１μｇ／ｍｌで使用したときに、多数の化合物（６０、６１、６２、６４、６５、７４、７７）が、ハイブリドーマからの著しいＩＬ−２放出を刺激したけれども、ＫＲＮ７０００（α−ＧａｌＣｅｒ）が最大量のＩＬ−２放出を刺激すると思われた。
【０２９９】
様々な濃度で与えたときの別の一連の化合物のＩＬ−２放出を刺激する能力について評価した（図１３）。この場合、これらの化合物のうちのいくつかが、特に末端フェニル置換基を有する化合物が、ＫＲＮ７０００（α−ＧａｌＣｅｒ）に比較して、より大きくＩＬ−２放出を刺激した。
【０３００】
最も簡単なベンゾイル類似体５８は、わずかばかりの活性を示した。ベンゼン環上への電子供与基（６８；４−ＯＣＨ３、６９；４−ＣＨ３）又は電子吸引基（７０；４−Ｃｌ，５９；４−ＣＦ３）いずれかの導入により、活性が増加した。他のベンゾイル類似体、４−ピリジル８０、３−ピリジル７１、インドール類似体８１並びにビフェニル類似体７２、６３及び８０もまた、同様の傾向を示した。しかしながら、それでもこれらの活性はα−ＧａｌＣｅｒの約半分にとどまった。
【０３０１】
ベンジル類似体６０、６１、６９、７３及び７４は、ベンゾイル類似体と比較して、改良されたＩＬ−２産生を示した。これらの化合物のうち、６０、６１及び６９などのより小さい芳香族基の方が、より大きい芳香族基を有する類似体７３、７４の活性よりも良好な活性を示した。チオフェン類似体６９の活性及びベンゼン類似体６０の活性は同等であった。
【０３０２】
フェニルエチレン類似体６２、７７、８７及び８８は、ベンジル類似体と比較して、同等の又は更により強力なＩＬ−２産生を示した。４−ＣＦ３類似体８７及び４−イソブチル類似体８２は、４−ＯＣＨ３類似体６２及び４−Ｆ類似体８８と比較して、わずかに良好な活性を所有した。フェニル基を３−ピリジル基で置換した８６は、ＩＬ−２産生が劇的に減少した。これはベンゾイル類似体（５８及び７１）の傾向に矛盾していた。加えて、スペーサー基としてのトランス二重結合の導入は、飽和類似体（７５及び７７）と比較してＩＬ−２産生を著しく減少させた。ビフェニル類似体９３もまた、活性減少を示した。ピペリジニルエチル類似体９１のような塩基性官能基の導入は、サイトカイン産生の著しい減少を示した。この結果は、結合ポケット中での塩基性アミン部分と疎水性残基との間の反発のためである可能性がある。４−フルオロフェノキシメチル類似体６５は、対応する炭素類似体８８と同様の活性を与えた。それに対して、２，６−ジメチル置換類似体６６は活性減少を示した。これは、結合ポケットが、かさばった置換基を受け入れるのに十分大きくはないことを示唆している。それぞれ４−ビフェニルメチル基、２，２−ジフェニルメチル基及び９−フルオレニル基のようなかさばった置換基を有する化合物７２、８９及び９０では、同様の結果が観察された。
【０３０３】
スペーサー鎖長の更なる伸長は、これらの条件下で最善の結果を与えた。３−フェニルプロピル類似体８２の活性は適度であった。しかしながら、５−フェニルペンチル類似体８３、７−フェニルヘプチル類似体８４及び１０−フェニルオクチル類似体８５はすべて、ＩＬ−２産生の著しい増加を示した。化合物８３〜８５はα−ＧａｌＣｅｒよりもはるかに強力であった。
【実施例９】
【０３０４】
《ヒトＮＫＴ細胞系による糖脂質の認識はＮＫＴ細胞のＩＦＮ−γ及びＩＬ−４分泌に帰着する》
〔材料及び方法〕
Ｖα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系の発生
Ｖα２４ｉＴ細胞受容体及びＣＤ１６１を発現するヒトＮＫＴ細胞系は、次のようにして発生させた：抗ＣＤ１６１モノクローナル抗体、及び抗ＣＤ１４モノクローナル抗体それぞれを磁性ビーズに結合し（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  ｂｉｏｔｅｃ，Ａｕｂｕｒｎ，ＣＡ）、順次に使用して、ロイコパック（ｌｅｕｋｏｐａｋｓ）からＣＤ１６１＋細胞及びＣＤ１４＋細胞を単離した。ＣＤ１４＋細胞から、３００Ｕ／ｍｌのＧＭ−ＣＳＦ（Ｒ＆Ｄ  ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，ＭＮ）及び１００Ｕ／ｍｌのＩＬ−４（Ｒ＆Ｄ  ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，ＭＮ）存在下に、２日間インキュベートした後、未成熟樹状細胞を発生させた。２０００ラドを照射後、未成熟樹状細胞を、同系のＣＤ１６１＋細胞とともに、１００〜０．１ｎｇ／ｍｌのα−ガラクトシルセラミド及び１０ＩＵ／ｍｌのＩＬ−２（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ，Ｃａｒｌｓｂａｄ  ＣＡ）存在下に、１０〜１４日間共培養した。α−ガラクトシルセラミドをパルスして、照射した未成熟樹状細胞とともに、ＣＤ１６１＋細胞を２度目に刺激した後、ＮＫＴ細胞系は、フローサイトメトリーにより、ＣＤ１６１＋及びＶ２４ｉＴＣＲの両方（９９％純度）を発現することを示した。
【０３０５】
いくつかの例で、Ｈｅｌａ細胞を、ヒトＣＤ１ｄコンストラクションでトランスフェクトし［Ｘｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．２００５．Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  １３：２９０７］、それぞれの化合物を表示された濃度でパルスすることにより、ＮＫＴ細胞系に対し糖脂質を提示するために使用した。
【０３０６】
Ｖα２４ｉヒトＮＫＴ細胞系によるＩＦＮ−γ分泌は、１６時間培養後にＥＬＩＳＡ法（ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）により測定した。これらのアッセイに対して、１ｘ１０５個のＶα２４ｉヒトＮＫＴ細胞を、９６ウェル平底プレート中、１０μｇ／ｍｌの糖脂質化合物存在下に、４ｘ１０５個の照射した未成熟ＣＤ１４＋ｄ樹状細胞とともに共培養した。
【０３０７】
〔結果〕
１０、１及び０．１μｇ／ｍｌのそれぞれの糖脂質並びに１０ＩＵ／ｍｌのＩＬ−２（図１４、１５及び１６）存在下に、照射した同系のＣＤ１４＋樹状細胞で刺激した後、Ｖα２４ｉＮＫＴ細胞系からのＩＦＮ−γ分泌を評価した。
【０３０８】
糖脂質化合物の多くによるＮＫＴ細胞の刺激では、陰性対照に比較して、かなり多くのＩＦＮ−γ分泌という結果を得た。そしていくつかの特定の化合物が、α−ＧａｌＣｅｒに比べて、更により大きなＩＦＮ−γ分泌を与えた。
【０３０９】
図１７及び１８に示すように、別の糖脂質化合物を製造して、濃度１００〜０．１ｎｇ／ｍＬで、α−ＧａｌＣｅｒに比べて、ＣＤ１４＋ＤＣｓによる糖脂質提示に対する応答におけるヒトＮＫＴ細胞によるインターフェロンγ分泌について評価した。これらの図において、化合物８３、８４及び８５は、評価したすべての用量で、ＫＲＮ及び他の化合物に比べて一貫してより大きいＩＦＮ−γ分泌を刺激した。
【０３１０】
ヒトＣＤ１ｄを発現するＨｅｌａ細胞はまた、ヒトＮＫＴ細胞への糖脂質の提示において有効であり、ＮＫＴ細胞ＩＦＮ−γ分泌の点で類似したプロファイルを有していた（図１９）。
【０３１１】
ＩＦＮ−ｇ分泌の刺激に有効な化合物は、ＩＬ−４分泌をも刺激することが見出された（図２０）。
【０３１２】
アルキル鎖がより長い類似体８３〜８５は、ＩＦＮ−γ産生及びＩＬ−４産生の両方に対して、アルキル鎖がより短い類似体よりも強力であった。７−フェニルヘプチル類似体８３は、高いＩＦＮ−γ／ＩＬ−４活性比を示し、これらの化合物のうちで最良の化合物であった。しかしながら、化合物７３及び７７は、ＩＬ−４産生に対してより選択的であるのに対して、８２はＩＦＮ−γ産生に対して特異的である。
【実施例１０】
【０３１３】
《糖脂質認識に対する可能な構造的基礎》
最近の糖脂質−ＣＤ１ｄタンパク質結晶構造は、脂肪族アシル鎖類似体を含む本化合物のフェニル基と相互作用をすることができる可能性のある様々な芳香族残基、Ｔｙｒ７３、Ｐｈｅ１１４、Ｐｈｅ７０及びＴｒｐ１１４の存在を明らかにした。これらの結晶構造によれば、スペーサー鎖を有しないベンゾイル類似体８〜１４は、あまり短かすぎてこれらの芳香族残基と相互作用することができないと思われた。フェニル類似体とヒトＣＤ１ｄとの間の相互作用を更に調べるために、オートドック（Ａｕｔｏｄｏｃｋ）３．０［Ｇ．Ｍ．Ｍｏｒｒｉｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｃｈｅｍ．，１９９８，１９，１６３９−１６６２］を用いて、ｈＣＤ１ｄ疎水性溝中のこれらの化合物の結合をモデル化した（図２１）。化合物４０〜４２は、個別にドッキングさせた。その結果はｈＣＤ１ｄに結合したα−ＧａｌＣｅｒの結晶構造と著しくは異ならなかった［Ｍ．Ｋｏｃｈ，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２００５，６，８１９−８２６］。各例において、フィトスフィンゴシン末端は、Ｆ’ポケット中に伸長し、Ａ’ポケットは脂肪族アシル鎖により占有され、ガラクトースのヘッドグループがほとんどすべて同じ立体配置で提示された状態にあった。しかしながら、α−ＧａｌＣｅｒ類似体への末端フェニル基の導入は、化合物４０、４１とフェノール環Ｔｙｒ７３との間及び４２とＴｒｐ４０との間の更なる特異的相互作用を促進すると思われた。
【０３１４】
ビフェニル類似体１６〜１８及びシンナモイル類似体３０、３２は、曲げやすい脂肪族アシル鎖を欠き、何らかの特異的相互作用をするのに十分なほど深くＡ’ポケット中に伸長することができなかった可能性がある。ベンジル類似体１９〜２２、フェニルエチレン類似体２４〜２８、及び４−フルオロフェノキシメチル類似体３４などのスペーサー鎖長の伸長は、恐らく芳香族側鎖Ｔｙｒ７３とのπ−π相互作用により強固に結合することを可能にした。ペンタメチレン類似体８３、ヘプタメチレン類似体８４及びデカメチレン類似体８５などのスペーサー鎖長の更なる伸長は、より強固な結合に、より適していた。これらの結果は、π−π相互作用の導入が、恐らくより強固なリガンド−ＣＤ１ｄタンパク質複合体の形成を介して、ＩＬ−２産生を増強するということを示唆する。
【０３１５】
芳香族基を有するこれらの脂肪族アシル鎖類似体は、対応する簡単な脂肪族アシル鎖類似体よりも強力な活性を所有すると思われた。それぞれ５、７、１０個の炭素スペーサー鎖を有する化合物８３〜８５は、Ｃ２６脂肪族アシル鎖を有するα−ＧａｌＣｅｒとともに、他の基のそれよりもより強力なＩＬ−２産生を示した。これらの結果は、脂肪族アシル鎖上への末端芳香族基の導入が、ＣＤ１ｄタンパク質の疎水性ポケット中の芳香族残基と脂質末端との間の相互作用を通して活性増強を引き起こすことを示唆する。
【０３１６】
本発明が上記本明細書に詳細に示し記載したことにより限定されないということは当業者により理解されるであろう。むしろ、本発明の範囲は以下の特許請求の範囲により定義される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図９ｃ】
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【図９ｄ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０ａ】
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【図２０ｂ】
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【図２１】
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【国際調査報告】
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