【事件の表示】
　特許第２９４１１５９号「強化ポリアミド樹脂組成物およびその製造法」の特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第２９４１１５９号の請求項１ないし７に係る特許を維持する。
【理　由】
　［１］手続きの経緯及び本件発明
　
　本件特許第２９４１１５９号は、平成５年１１月１８日（優先日　平成４年１２月２９日）に特許出願され、平成１１年６月１８日に特許権の設定登録がなされ、その後、株式会社豊田中央研究所によって特許異議の申立てがなされたものである。
　そして、本件特許の請求項１〜７に係る発明（以下各々「本件発明１」〜「本件発明７」という）は、願書に添付した明細書の記載からみて、請求項１〜７に記載された次のとおりのものと認める。
「【請求項１】　ポリカプロアミド（ナイロン６）１００重量部を形成するモノマー量に対して下式（１）で表される膨潤性フッ素雲母系鉱物を０．２〜２０重量部存在せしめた状態でモノマーを重合して得られる強化ポリアミド樹脂組成物であって、吸水処理（６０℃、９５％ＲＨの条件下で２４時間）後のＡＳＴＭ　Ｄ６３８に基づく引張強度値が４７０ｋｇ／ｃｍ２以上であることを特徴とする強化ポリアミド樹脂組成物。
　α（ＭＦ）・β（ａＭｇＦ２　・ｂＭｇＯ）・γＳｉＯ２　　　（１）
（ただし、Ｍはナトリウムまたはリチウムを表し、α，β，γ，ａおよびｂは各々係数を表し、０．１≦α≦２、２≦β≦３．５、３≦γ≦４、０≦ａ≦１、０≦ｂ≦１、ａ＋ｂ＝１である。）
【請求項２】　膨潤性フッ素雲母系鉱物が、タルクとナトリウムおよび／またはリチウムの珪フッ化物またはフッ化物の混合物を加熱して得られたものであることを特徴とする請求項１記載の強化ポリアミド樹脂組成物。
【請求項３】　膨潤性フッ素雲母系鉱物が、タルク９０〜６５重量％とナトリウムおよび／またはリチウムの珪フッ化物またはフッ化物の混合物１０〜３５重量％との混合物を加熱して得られたものであることを特徴とする請求項２記載の強化ポリアミド樹脂組成物。
【請求項４】　ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン６６）１００重量部と、前記式（１）で表される膨潤性フッ素雲母系鉱物０．２〜２０重量部とからなる強化ポリアミド樹脂組成物であって、吸水処理（６０℃、９５％ＲＨの条件下で２４時間）後のＡＳＴＭ　Ｄ６３８に基づく引張強度値が４７０ｋｇ／ｃｍ２以上であることを特徴とする強化ポリアミド樹脂組成物。
【請求項５】　ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン４６）１００重量部と、前記式（１）で表される膨潤性フッ素雲母系鉱物０．２〜２０重量部とからなる強化ポリアミド樹脂組成物であって、吸水処理（６０℃、９５％ＲＨの条件下で２４時間）後のＡＳＴＭ　Ｄ６３８に基づく引張強度値が４７０ｋｇ／ｃｍ２　以上であることを特徴とする強化ポリアミド樹脂組成物。
【請求項６】　ポリドデカンアミド（ナイロン１２）１００重量部と、前記式（１）で表される膨潤性フッ素雲母系鉱物０．２〜２０重量部とからなる強化ポリアミド樹脂組成物であって、吸水処理（６０℃、９５％ＲＨの条件下で２４時間）後のＡＳＴＭ　Ｄ６３８に基づく引張強度値が４７０ｋｇ／ｃｍ２以上であることを特徴とする強化ポリアミド樹脂組成物。
【請求項７】　ポリアミド１００重量部を形成するモノマー量に対して膨潤性フッ素雲母系鉱物を０．２〜２０重量部存在せしめた状態でモノマーを重合することを特徴とする強化ポリアミド樹脂組成物の製造法。」
　
　［２］特許異議の申立ての理由の概要
　
　特許異議申立人は、甲第１号証［「第１回高分子ＡＢＣ研究会講座　講演要旨集」　１９９２年９月９日発表　第２５頁〜第３０頁］、甲第２号証［「高分子学会予稿集　４１巻４号」１９９２年５月２６日〜２９日発表　第１３６１頁］、甲第３号証［「サイエンス　Ｖｏｌ．８　ＮＯ．３」１９７８年３月１日発行　第９頁〜第１９頁］、甲第４号証［福本修編「ポリアミド樹脂ハンドブック」初版　昭和６３年１月３０日　日刊工業新聞社　第８９頁］、甲第５号証［特開平２−１４９４１５号公報］、甲第６号証［特開平２−３０５８２８号公報］、参考図１〜３を提出し、本件発明１は参考図１を考慮すると甲第１〜４号証に、本件発明２、３は甲第１〜５号証に、本件発明４は参考図２を考慮すると甲第１〜４、６号証に、本件発明５は甲第１〜４号証に、本件発明６は参考図３を考慮すると甲第１〜４号証に、本件発明７は甲第１〜３号証に、それぞれ記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本件発明１〜７は、特許法第２９条第２項の規定に違反して特許されたものであると主張している。
　
　［３］判断
　
　１．本件発明１について
　
　本件発明１に係る強化ポリアミド樹脂組成物は、ポリカプロアミド（ナイロン６）を形成するモノマーに対して「式（１）で表される膨潤性フッ素雲母系鉱物」（以下「式（１）の雲母」という）を存在せしめた状態でモノマーを重合して得られるから、「式（１）の雲母」を構成要件として具備するものである。
　これに対して、
甲第１号証には、１２−アミノラウリン酸でインターカレーションした合成マイカ等の存在下でε−カプロラクタムを重合して得られた、ポリアミド樹脂組成物が記載され、
甲第２号証には、モンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、マイカの４種類の粘土鉱物を用い、層間でナイロンを重合して得られたハイブリッドが記載され、
甲第３号証には、人工雲母の中に、膨潤性フッ素雲母系鉱物があることが記載され、
甲第４号証には、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン１２等の吸水率と引っ張り降伏強さの関係が記載されている。
　しかし、これら甲第１〜４号証には、「式（１）の雲母」に関する記載は一切存在しない。
　また、参考図１は、「マイカ−ナイロン６複合材料」の吸水率と引張強度の関係の予測値を記載したものであって、「式（１）の雲母」に関するものではない。
　したがって、本件発明１は、参考図１をみても、甲第１〜４号証に記載された発明に基づいて、当業者が、容易に発明をすることができたものとは認められない。　
　但し、甲第５号証には、「式（１）の雲母」が記載されており、これが合成雲母であることは、甲第５号証の記載から明らかである。
　そこで、特許異議申立人の主張に加えて、本件発明が、甲第１〜５号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたか否かについても検討する。
　まず、本件発明１では、「式（１）の雲母」を、ポリカプロアミド樹脂組成物に使用しており、「式（１）の雲母」の使用により、機械的強度、耐熱性、寸法安定性が、ポリカプロアミド単独の場合に比較して優れたものとなるという効果を奏するものと認められる。
　そして、その効果の程度を、本件特許明細書に基づいて検討するに、ナイロン６のみの比較例１（配合物なし）の吸水処理後の引っ張り強度が３４０ｋｇ／ｃｍ２であるのに対して、ナイロン６に、「式（１）の雲母」に相当する「Ｍ−１」〜「Ｍ−６」を５重量％配合した実施例２、４、５、１１、１２、１３の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、６００、５９０、５９０、６００、６００、６１０ｋｇ／ｃｍ２であるから、吸水処理後の引っ張り強度の増大が確認できる。また、「式（１）の雲母」に代えて、Ｍ−７（「式（１）の雲母」には該当しないフッ素雲母系鉱物）、モンモリロナイト、およびカオリンを同じく５重量％配合した比較例２、３、４の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、３７０、３６０、３９０ｋｇ／ｃｍ２であるから、「式（１）の雲母」に基づく吸水処理後の引っ張り強度の増大効果は、他のフッ素雲母系鉱物（他の合成マイカ）、モンモリロナイト、カオリンに比較して、顕著に優れていると認められる。
　これに対して、甲第１〜４号証には、前記のとおり、「式（１）の雲母」について何も記載されておらず、まして、「式（１）の雲母」の使用による上記顕著な効果についての記載は認められない。
　甲第５号証には、「式（１）の雲母」を各種の用途に用いることが記載されているが、ポリアミド樹脂組成物に使用することについては、記載もしくは示唆するところがなく、まして、「式（１）の雲母」の使用による上記顕著な効果についての記載は認められない。
　そして、「式（１）の雲母」の使用に基づく、上記顕著な効果を参酌すると、本件発明１は、甲第１〜５号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとは認められない。
　
　２．本件発明２、３について
　
　本件発明２、３は、本件発明１において、「式（１）の雲母」の製法を特定したものに相当し、いずれも、「式（１）の雲母」をポリアミド樹脂組成物に使用することを構成要件として具備するものである。
　したがって、本件発明２、３も、上記本件発明１について記載した理由により、甲第１〜５号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとは認められない。
　
　３．本件発明４について
　
　本件発明４に係る強化ポリアミド樹脂組成物は、「式（１）の雲母」を、構成要件とするものである。
　これに対して、上記「１．本件発明１について」の項で述べたとおり、甲第１〜４号証には、「式（１）の雲母」についての記載はない。また、甲第６号証には、ポリアミド樹脂中に層状珪酸塩が分散した複合材料が記載されており、層状珪酸塩であるモンモリロナイトと、ナイロン６６とからなるポリアミド複合材料も記載されているが、「式（１）の雲母」についての記載は存在しない。
　また、参考図２は、「マイカ−ナイロン６６複合材料」の吸水率と引張強度の関係の予測値を記載したものであって、「式（１）の雲母」に関するものではない。
　したがって、本件発明４は、参考図２をみても、甲第１〜４、６号証に記載された発明に基づいて、当業者が、容易に発明をすることができたものとは認められない。
　但し、甲第５号証には、「式（１）の雲母」が記載されているので、特許異議申立人の主張に加えて、本件発明４が、甲第１〜６号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたか否かについても検討する。
　まず、本件発明４は、「式（１）の雲母」を、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン６６）に配合することを構成要件とするものである。そして、「式（１）の雲母」の配合により、機械的強度、耐熱性、寸法安定性が、ポリヘキサメチレンアジパミド単独の場合に比較して優れたものとなるという効果を奏するものと認められる。
　そして、その効果の程度を、本件特許明細書に基づいて検討するに、ナイロン６６のみを使用した比較例５（配合物なし）の吸水処理後の引っ張り強度が５４０ｋｇ／ｃｍ２であるのに対して、ナイロン６６に、「式（１）の雲母」に相当するＭ−１〜Ｍ−６を５重量％配合した実施例７、９、１０、１４、１５、１６の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、６９０、７００、７１０、６９０、６９０、６８０ｋｇ／ｃｍ２であるから、吸水処理後の引っ張り強度の増大が確認できる。また、「式（１）の雲母」に代えて、Ｍ−７（「式（１）の雲母」には該当しないフッ素雲母系鉱物（合成マイカ））、モンモリロナイト、およびカオリンを同じく５重量％配合した比較例６、７、８の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、５８０、５６０、５９０ｋｇ／ｃｍ２であるから、「式（１）の雲母」に基づく引っ張り強度の増大効果は、他のフッ素雲母系鉱物（合成マイカ）、モンモリロナイト、カオリンに比較して、顕著に優れていると認められる。
　これに対して、甲第１〜６号証には、ポリアミドに「式（１）の雲母」を配合することの記載はなく、その際の顕著な効果についての記載もない。
　そして、この顕著な効果を参酌すると、「式（１）の雲母」の使用が、甲第１〜６号証の記載から容易であったは認められない。
　したがって、本件発明４は、甲第１〜６号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとは認められない。
　
　４．本件発明５、６について
　
　本件発明５に係る強化ポリアミド樹脂組成物は、ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン４６）に、「式（１）の雲母」を配合することを構成要件とし、本件発明６に係る強化ポリアミド樹脂組成物は、ポリドデカンアミド（ナイロン１２）に、「式（１）の雲母」を配合することを構成要件とするものである。
　これに対して、上記「本件発明１について」の項で述べたとおり、甲第１〜４号証には、「式（１）の雲母」についての記載はない。また、参考図３は、「マイカ−ナイロン１２複合材料」の吸水率と引張強度の関係の予測値を記載したものであって、「式（１）の雲母」に関するものではない。
　したがって、本件発明５、６は、参考図３をみても、甲第１〜４号証に記載された発明に基づいて、当業者が、容易に発明をすることができたものとは認められない。
　但し、甲第５号証には、「式（１）の雲母」が記載されているので、特許異議申立人の主張に加えて、本件発明５、６が、甲第１〜５号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたか否かについても検討する。
　まず、本件発明５、６は、「式（１）の雲母」の配合により、機械的強度、耐熱性、寸法安定性が、ポリアミド単独の場合に比較して優れたものとなるという効果を奏するものと認められる。
　そして、本件特許明細書には、上述のとおり、ポリアミドとして、ナイロン６や、ナイロン６６を使用した場合、「式（１）の雲母」の配合に基づく吸水処理後の引っ張り強度の増大効果が、他のフッ素雲母系鉱物、モンモリロナイト、カオリンに比較して、顕著に優れていることが比較実験で示されている。ただ、ポリアミドとして、ナイロン４６や、ナイロン１２を使用した場合の同種の比較実験は本件特許明細書に記載されていない。しかし、ナイロン４６はナイロン６６と、ナイロン１２は、ナイロン６と類似のポリアミドであるから、ポリアミドとして、ナイロン４６や、ナイロン１２を使用した場合も、「式（１）の雲母」により、ナイロン６や、ナイロン６６でみられたと同様の、吸水処理後の引っ張り強度の顕著な増大効果が得られるものと認められる。
　そして、この顕著な効果を参酌すると、「式（１）の雲母」の使用が、甲第１〜５号証の記載から容易であるとは認められない。
　したがって、本件発明５、６は、甲第１〜５号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとは認められない。
　
　５．本件発明７について
　
　本件発明７は、「ポリアミドを形成するモノマーに対して膨潤性フッ素雲母系鉱物を存在せしめた状態でモノマーを重合すること」を構成要件として具備するものである。
　これに対して、上述のとおり、甲第１号証には、１２−アミノラウリン酸でインターカレーションしたモンモリロナイトや合成マイカ等の存在下でε−カプロラクタムを重合して得られた、ポリアミド樹脂組成物が記載されているから、「ポリアミドを形成するモノマーに対して合成マイカを存在せしめた状態でモノマーを重合すること」が、記載されていると認められるが、合成マイカとして膨潤性のもの（膨潤性フッ素雲母系鉱物）を使用したことは記載されていない。また、甲第２号証には、モンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、マイカの４種類の粘土鉱物を用い、層間でナイロンを重合して得られたハイブリッドが記載されているが、膨潤性フッ素雲母系鉱物の使用についての記載は認められない。甲第３号証には、人工雲母の中に、膨潤性フッ素雲母系鉱物があることが記載されているが、ポリアミドを形成するモノマーに対して、これを存在せしめた状態でモノマーを重合することは記載されていない。
　これに対して、本件発明７は、膨潤性フッ素雲母系鉱物の使用により、下記のとおり、格別顕著な効果を奏するものと認められる。
　すなわち、ポリアミドを形成するモノマーが、ε−カプロラクタムの場合（ポリアミドが、ナイロン６の場合）については、ε−カプロラクタムのみを使用した比較例１（配合物なし）の吸水処理後の引っ張り強度が３４０ｋｇ／ｃｍ２であるのに対して、ε−カプロラクタムに、膨潤性フッ素雲母系鉱物に相当する「Ｍ−１」〜「Ｍ−６」を５重量％配合した実施例２、４、５、１１、１２、１３の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、６００、５９０、５９０、６００、６００、６１０ｋｇ／ｃｍ２である。これに対して、膨潤性フッ素雲母系鉱物に代えて、非膨潤性フッ素雲母系鉱物であるＭ−７（Ｍ−７が非膨潤性であるとは明記されてはいないが、本件明細書の［００２４］において、フッ素雲母系鉱物Ｍ−１〜Ｍ−７の製造が記載され、そのうち、Ｍ−１〜Ｍ−６は、膨潤性であることが確認されて、実施例に使用されているのに対して、Ｍ−７については、膨潤性であることが記載されておらず、比較例で使用されていることから、Ｍ−７は、非膨潤性と解される）を同じく５重量％配合した比較例２の吸水処理後の引っ張り強度は、３７０ｋｇ／ｃｍ２であり、膨潤性フッ素雲母系鉱物に代えて、モンモリロナイトを同じく５重量％配合した比較例３の吸水処理後の引っ張り強度は、３６０ｋｇ／ｃｍ２である。
　また、ポリアミドを形成するモノマーが、ナイロン６６塩の場合（ポリアミドが、ナイロン６６の場合）については、ナイロン６６塩のみを使用した比較例５（配合物なし）の吸水処理後の引っ張り強度が５４０ｋｇ／ｃｍ２であるのに対して、ナイロン６６塩に、膨潤性フッ素雲母系鉱物に相当するＭ−１〜Ｍ−６を５重量％配合した実施例７、９、１０、１４、１５、１６の吸水処理後の引っ張り強度は、それぞれ、６９０、７００、７１０、６９０、６９０、６８０ｋｇ／ｃｍ２である。これに対して、膨潤性フッ素雲母系鉱物に代えて、非膨潤性フッ素雲母系鉱物であるＭ−７を同じく５重量％配合した比較例６の吸水処理後の引っ張り強度は、５８０ｋｇ／ｃｍ２であり、膨潤性フッ素雲母系鉱物に代えて、モンモリロナイトを同じく５重量％配合した比較例７の吸水処理後の引っ張り強度は、５６０ｋｇ／ｃｍ２である。
　以上の比較実験データからみて、ポリアミドを形成するモノマーに対して、膨潤性フッ素雲母系鉱物を存在せしめた場合の効果は、非膨潤性フッ素雲母系鉱物を存在せしめた場合と比較しても、また、モンモリロナイト（甲第１号証には、モンモリロナイトを使用した系の機械的物性が、合成マイカを使用した系に比較して優れている旨の記載がある）を存在せしめた場合と比較しても顕著に優れていると認められる。
　そして、この顕著な効果を参酌すると、本件発明７が、甲第１〜３号証に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとは認められない。
　
　［４］むすび
　
　以上のとおりであるから、特許異議申立人の主張および証拠によっては、本件請求項１〜７に係る発明の特許を取り消すことができない。
　また、他にこれらの特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１２年７月１３日（２０００．７．１３）