【事件の表示】
　特許第２７６６０６３号「有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法および該駆動方法を用いた発光装置」の請求項１ないし２に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結論】
　訂正を認める。
　特許第２７６６０６３号の請求項１ないし２に係る特許を維持する。
【理由】
〔１〕手続の経緯
　特許第２７６６０６３号の請求項１、２に係る発明は、平成２年９月２７日に特許出願され、平成１０年４月３日にその特許の設定登録がされ、その後、高松万里より特許異議の申立てがされ、取消理由通知がされ、その指定期間内である平成１１年６月２５日に訂正請求がされたものである。
〔２〕訂正の適否についての判断
ア．訂正の内容
　特許権者が求めている訂正の内容は、以下ａ〜ｅのとおりである。
ａ．特許請求の範囲の請求項１に記載される「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」に訂正する。
ｂ．特許請求の範囲の請求項２に記載される「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」に訂正する。
ｃ．発明の詳細な説明中（特許公報の第４欄第２８〜３２行）「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
ｄ．発明の詳細な説明中（特許公報の第４欄第３７〜４１行）「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
ｅ．発明の詳細な説明中（特許公報の第７欄第４０〜４１行）「発光時間」を「無発光時間」と訂正する。
イ．訂正の目的の適否、新規事項の有無及び拡張・変更の存否
　上記ａの訂正事項に関連する記載として、願書に添付した明細書（以下、「特許明細書」という。）の発明の詳細な説明には、『「直流駆動を行う際の標準輝度」の値は、素子の発光色や用途によって異なるが、一般に１００ｃｄ／ｍ２程度が要求特性であり、素子の輝度低下を評価する場合は１００ｃｄ／ｍ２に設定することが妥当である。』と記載されていること、および『一般的には、発光と発光の間隔が３０ｍｓ程度以下であれば、肉眼には連続発光しているかのように認識される。』と記載されていることから、「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と特許明細書に記載されているものと認める。
　そうすると、上記ａの訂正は、特許明細書に記載された事項の範囲内において標準時間と見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間を限定したものといえるから、特許請求の範囲の減縮に該当するものであり、新規事項の追加に該当しない。
　上記ｂの訂正は、上記ａと実質的に同じ内容であり、上記ａと同じ理由により、特許請求の範囲の減縮に該当するものであり、新規事項の追加に該当しない。
　上記ｃ、ｄの訂正は、特許請求の範囲の訂正に伴い、不明瞭な部分を訂正するものであり、明りょうでない記載の釈明に相当し、新規事項の追加に該当しない。
　上記ｅの訂正は、誤記の訂正であり、新規事項の追加に該当しない。
　そして、上記ａ〜ｅのいずれの訂正も実質上特許請求の範囲を拡張し、又は変更するものでもない。
ウ．独立特許要件
（請求項１、２に係る発明）
　訂正明細書の請求項１、２に係る発明（以下、「請求項１に係る発明」等という。）は、以下のとおりである。
「（１）陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子の発光駆動において、一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるような発光駆動波形を用いて駆動することを特徴とした有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法。
（２）陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子と、一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるように発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるように発光駆動波形を設定した駆動源とを具備することを特徴とした発光装置。」
（引用刊行物）
　当審が取消理由で引用した刊行物（Ｊａｐａｎ　Ｄｉｓｐｌａｙ’８９　０ｃｔｏｂｅｒ　１６−１８，１９８９）には、「パルス駆動発光はダイオードを通過する導電電流に比例しており、有機ＥＬの発光層の厚さにほとんど無関係である。しかしながら、発光層の厚さを増加すると、敷居値電圧が著しく増加し、これが効率を低下させる。１０ｍＡ／ｃｍ２近辺を越えた導電電流はダイオードの直列抵抗により飽和傾向にある。敷居値電圧における急激な発光の増加にも４図に図示されるように飽和傾向にある。発光の飽和水準は、デユーテイに関係している。発光は、周波数の繰り返しに無関係であって、デユーテイに比例している。なぜならば、発光の立ち上がり時間は５図に図示されるように２、３マイクロ秒であるからである。」と記載され、１図、５図が図示されている。
（対比・判断）
　請求項１に係る発明と上記刊行物に記載された発明を対比すると、上記刊行物に記載された発明には、「陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子」は記載されているものの、請求項１に係る発明の必須構成である「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるような発光駆動波形を用いて駆動する」構成を具備していない。
　そして、請求項１に係る発明は、上記構成を備えることにより、「素子の発熱による輝度低下を抑え、素子の高寿命化を図ることができる。」という明細書に記載の格別の効果を奏することができる。
　したがって、請求項１に係る発明は、上記刊行物に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものとすることはできない。
　同様に、請求項２に係る発明と上記刊行物に記載された発明を対比すると、上記刊行物には、「陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子」は記載されているものの、請求項１に係る発明の必須構成である「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるように発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるように発光駆動波形を設定した駆動源とを具備」した構成を有しない。
　そして、請求項２に係る発明は、上記構成を備えることにより、「素子の発熱による輝度低下を抑え、素子の高寿命化を図ることができる。」という明細書に記載の格別の効果を奏することができる。
　したがって、請求項２に係る発明は、上記刊行物に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものとすることはできない。
　よって、本件請求項１、２に係る発明は、特許出願の際独立して特許を受けることができるものである。
エ．むすび
　以上のとおりであるから、上記訂正は、特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項で準用する同法第１２６条第２−４項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
〔３〕特許異議の申立てについての判断
ア．申立ての理由の概要
　申立人高松万里は、請求項１、２に係る発明は、甲第１号証（上記刊行物と同じ。）に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定に違反するものであり、また、特許請求の範囲及び発明の詳細な説明の欄に記載された「素子内の温度緩和時間」、「直流駆動を行なう際の標準輝度」の意味が不明であるから、特許法第３６条第４項及び第５項に規定する要件を満たしていないので、当該特許を取り消すベき、と主張している。
イ．判断
ｉ）特許法第２９条第２項についての判断
　請求項１、２に係る発明は、上記〔２〕ウ．独立特許要件の項で判断したとおり、甲第１号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をしたものとは認められない。
ｉｉ）特許法第３６条についての判断
　「素子内の温度緩和時間」について、特許公報第８欄第１３〜１６行に『ここで、「温度緩和時間」とは、素子への電圧（もしくは電流）の印加を中止したときの時刻を時刻０とし、その後、素子の温度が最高温度の１／ｅ（ｅは自然対数）の値に達するまでに要する時間をさす。』と記載されており、「緩和時間」は、岩波、理化学辞典、第５版（株式会社岩波書店、１９９８年発行）第２９５頁にも定義されている事柄であり、温度の測定方法は、熱電対等の通常の方法で測定すればよいから、特に不明瞭な点はない。
　また、「標準輝度」は、１００ｃｄ／ｍ２以上と訂正されたので、特に不明な点はなくなった。
〔４〕むすび
　以上のとおりであるから、特許異議申立ての理由及び証拠によっては、本件特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１１年９月２７日（１９９９．９．２７）
【訂正の要旨】
▲１▼特許請求の範囲の請求項１において、
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形であって、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を、
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
▲２▼特許請求の範囲の請求項２において、
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を、
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
▲３▼特許公報第４欄第２８−３２行の
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形であって、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
▲４▼特許公報第４欄第３７−４１行の
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下であり、」を
　「一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形を設定し、かつ、
　この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、」と訂正する。
▲５▼特許公報第７欄第４０−４１行の
　「発光時間」を「無発光時間」と訂正する。
（５４）【発明の名称】
有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法および該駆動方法を用いた発光装置
（５７）【特許請求の範囲】
（１）陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子の発光駆動において、
　一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、
　かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、
　素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるような発光駆動波形を用いて駆動すること
　を特徴とした有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法。
（２）陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子と、
　一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるように発光駆動波形を設定し、
　かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、
　素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるように発光駆動波形を設定した駆動源とを具備すること
　を特徴とした発光装置。
【発明の詳細な説明】
［産業上の利用分野］
　本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法および該駆動方法を用いた発光装置に関し、特に、素子の発熱による輝度低下を抑え、高寿命化を図ることのできる有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法および該駆動方法を用いた発光装置に関する。
［従来の技術と解決すべき課題］
　エレクトロルミネッセンス素子（ＥＬ素子）は、自己発光のため視認性が高く、また完全固体素子であることから耐衝撃性に優れるという特徴を有している。このようなことから、現在、無機，有機化合物を用いたいろいろな素子が提案され、かつ実用化が試みられている。
　これらの素子のうち特に有機ＥＬ素子は、印加電圧を大幅に低下させることができることから、各種の有機材料を素子として利用する研究、開発が進められている。
　しかしながら、上述した有機ＥＬ素子は、動作（発光）が安定せず、劣化が激しいため実用性に欠けるという問題がある。すなわち、有機ＥＬ素子の劣化の要因は、動作時の発熱によるところが大きく、無機ＥＬ素子に比べ低発熱量にて劣化が進行し易い。したがって、連続駆動時における素子の発熱による劣化の問題を解消し、輝度の低下を抑制することは、有機ＥＬ素子の高寿命化を図る上で重要なことといえる。
　一方、従来におけるＥＬ素子の駆動方法としては、直流駆動方式と交流駆動方式とが知られている。
　直流駆動方式は、主として電荷注入型発光素子における駆動方式であり、その発光原理は、電圧印加によって正孔および／または電子が電極から有機多層部へ注入され、両者が高電界による加速を受けずに移動し、発光層において再結合することにより発光するものである。
　また、交流駆動方式は、主として衝突励起型発光素子における駆動方式であり、その発光原理は、発光層内にあらかじめ存在する伝導電子、もしくは界面より注入した電子が高電界により加速され、この加速された電子が発光中心を励起し、このとき生ずる電子と正孔が発光中心を介して発光するものである。
　その他、特開平２−１５５９５号には、素子の発光の確認法の一つとして電荷注入型発光素子を交流駆動する技術が開示されている。
　また、特開昭６２−１８９４９７号には、交流型薄膜ＥＬ素子（ＭＩＳ構造のＥＬ素子）の交流駆動方式として、非対称の交流電圧を印加する技術が開示されている。この方法は、空間電荷の蓄積を抑制することにより輝度低下を防止する方法である。
　さらに、光電相互変換第１２５委員会第１２９回研究会資料には、有機ＥＬ素子（発光層がアルミキレートであるもの）をパルス駆動する技術が開示されている。
［発明が解決しようとする課題］
　しかしながら上述したＥＬ素子の駆動方法には、以下に示すような問題がある。
　まず、電荷注入型発光素子における直流駆動方式は、連続発光するため、素子が発光により劣化し、輝度の低下をきたし易いという問題がある。
　同様に、衝突励起型発光素子における交流駆動方式は、電極に極性がないので、原理的に連続発光するための方法である。
　また、特開平２−１５５９５号、特開昭６２−１８９４９７号および上記資料に記載の技術は、作製した素子の発光能力の有無の確認や、初期発光効率の検討のために交流電圧を印加するものであり、素子を交流駆動しようとするものではない。したがって、電荷注入型発光素子を交流駆動するための具体的条件（見掛け上連続発光として認識される条件や平均発光輝度の条件など）および交流駆動を継続した場合の素子の劣化等に関しては何ら開示されていない。
　なお、発光ダイオードの分野において、発光ダイオードを変調駆動する技術が開示されている（電子ディスプレイデバイス第７章）が、かかる技術は注入されたキャリヤの寿命に周波数が関係するというものであり、本発明を何ら示唆するものではない。
　本発明は、上述した事情にかんがみてなされたもので、素子の発熱による輝度低下を抑え、高寿命化を図ることのできる有機エレクトロルミネッセンス素子の駆動方法および該駆動方法を用いた発光装置の提供を目的とする。
　上記目的を達成するために本発明者等は鋭意研究を重ねた結果、有機ＥＬ素子の駆動方式として交流駆動方式を採用し、かつ、駆動波形を特定のものとすることにより、熱劣化を抑えつつ直流駆動の場合と同等の発光を行なわせることができることを見出し本発明を完成させるに至った。
［課題を解決するための手段］
　すなわち、本発明の請求項１記載の有機ＥＬ素子の駆動方法は、陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子の発光駆動において、一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるような発光駆動波形であって、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるような発光駆動波形を用いて駆動するようにしてある。
　また、請求項２記載の発光装置は、陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機エレクトロルミネッセンス素子と、一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度である１００ｃｄ／ｍ２以上となるように発光駆動波形を設定し、かつ、この発光駆動波形における無発光時間が、見掛け上連続発光駆動と認識される周期時間である３０ｍｓ以下であり、素子内の温度緩和時間以上かつ直前の発光時間以上であるように発光駆動波形を設定した駆動源とを具備した構成としてある。
　以下、本発明を詳細に説明する。
　本第一発明は、陽極と陰極の間に有機化合物からなる発光層を含む有機多層部を有する有機ＥＬ素子を特定の駆動波形によって駆動するものである。
　ここで、有機ＥＬ素子は、基板上に作製されたものであることが好ましい。この基板の材料については、特に制限はなく、従来より有機ＥＬ素子に慣用されているもの、例えば、ガラス，透明プラスチックあるいは、石英等を用いることができる。また、基板の厚さは、有機ＥＬ素子の１０倍以上であることが好ましい。
　電極（陽極または陰極）の形成材料としては、金，アルミニウム，インジウム，マグネシウム，銅，銀等の金属、これらの金属の合金、混合物、特開昭６３−２９５６９５号公報に開示されている合金、混合物電極、あるいは、ＩＴＯ（インジウムチンオキサイド；酸化インジウムと酸化スズの混合酸化物），ＳｎＯ２（酸化第二スズ），ＺｎＯ（酸化亜鉛）等の透明電極材料等が用いられる。
　この際、陽極には、仕事関数の大きい金属または電気伝導性化合物を用いるのが好ましい。陰極には、仕事関数の小さい金属または電気伝導性化合物を用いるのが好ましい。
　これらの電極は、少なくとも一方を透明もしくは半透明とすることが、発光の透過率を高める上で好ましい。電極の厚さは１０ｎｍ〜１μｍ、特に、２００ｎｍ以下であることが透過率を高める観点からすると好ましい。
　電極は、公知の方法、例えば、蒸着法やスパッタリング法によって形成される。
　有機多層部は少なくとも有機化合物からなる発光層を有し、この有機多層部の構成態様としては、発光層のみからなる場合（この場合有機多層部は単層である）、発光層／正孔注入層からなる場合、電子輸送層／発光層からなる場合、電子輸送層／発光層／正孔注入層からなる場合、その他の場合（特願平１−０６８３８７号等参照）等が挙げられる。この有機多層部の構成順序は電極により逆になってもよい。
　発光層は、注入機能、輸送機能および発光機能を有する。
　ここで、注入機能とは、電界印加時に陽極または正孔注入層より正孔を注入可能とする機能および陰極または電子注入層より電子を注入可能とする機能をいう。
　また、輸送機能とは、正孔及び電子を電界の力により移動（輸送）させる機能をいう。
　さらに、発光機能とは、正孔と電子の再結合の場を提供し、発光させる機能をいう。
　この場合、正孔注入性と電子注入性の能力に違いがあってもよい。発光層の厚さは、５ｎｍ〜５μｍの範囲内とすることが好ましい。
　正孔注入層および電子注入層は、必ずしも設ける必要はないが、発光性能向上のため設けることが好ましい。
　正孔注入層は、より低い電界で正孔を発光層に輸送する材料で形成される。正孔の移動度は、１０４〜１０６Ｖ／ｃｍの電場のもとで少なくとも１０−６ｃｍ２／ｖ・ｓｅｃの値を有することが好ましい。
　電子注入層は、より低い電界で電子を発光層に輸送する材料で形成される。
　なお、上記構成からなる有機ＥＬ素子の作製方法は特に制限されないが、蒸着法を用いれば、蒸着法だけで有機ＥＬ素子を作製することができ、設備面および生産時間面より有利であるため好ましい。
　上記構成からなる有機ＥＬ素子は、陽極と陰極の間に電圧を印加してエージングを行なったものであってもよい。
　ここでいうエージングとは、電圧を印加して、リーク電流を発生させる領域を除去するとともに、素子内に貯った正孔や電子を除去することをいう（特願平２−１１７８８５号参照）。これにより有機ＥＬ素子に、安定動作を行なわせる。本発明方法に用いられる有機ＥＬ素子は必ずしもこのエージングを行なったものである必要はないが、素子の動作の安定化の観点からするとエージングを行なったものであることが好ましい。
　本発明方法においては、上記構成からなる有機ＥＬ素子を特定の駆動波形を有する電圧（電流）によって駆動する。
　ここで、上記構成からなる有機ＥＬ素子は、陽極が陰極より高い電位（順電位）にあるときのみ発光を生じる。逆の電位を生じているとき、もしくは、ゼロ電位のときには、発光は生じず、また、電流も流れない。したがって、直流発光駆動時には、素子に定常的に熱が発生し、これが素子の劣化の原因となって、寿命が短くなっている。
　以下、本発明方法における駆動波形の条件について詳細に説明する。
　本発明方法においては、駆動波形として、一秒当たりの時間平均輝度が直流駆動を行なう際の標準輝度以上となるような発光駆動波形を用いることが必要である（波形条件１）。
　上述のように電荷注入型有機ＥＬ素子の基本的な駆動方法は直流であり、「直流駆動を行なう際の標準輝度」とは、この直流駆動の場合における標準輝度をさす。
　「直流駆動を行なう際の標準輝度」の値は、素子の発光色や用途によって異なるが、一般に１００ｃｄ／ｍ２程度が要求特性であり、素子の輝度低下を評価する場合は１００ｃｄ／ｍ２に設定することが妥当である。
　また、「一秒当たりの時間平均輝度」とは、連続発光でなく点滅を繰り返す駆動の場合（例えば、交流駆動やパルス駆動）における輝度の時間平均値を示す。すなわち、直流駆動の場合には発光が連続しているので通常「輝度」と表現されるが、点滅を繰り返す場合には、輝度の値は刻々変化し、発光しない時もあるため、輝度の時間平均値をとって「時間平均輝度」と表現するものである。さらに、本発明方法においては、一秒間で輝度が変化する場合も含まれるので、このような表現を用いる。
　そして、この「時間平均輝度」は直流駆動の場合の輝度と比較するために用いられる。なお、輝度は素子を発光させて輝度測定装置（例えば、フォトダイオード等）によって測定される。
　上記波形条件１を満たす駆動波形は、直流駆動を行なう際の標準輝度をＬ０とし、点滅を繰り返す駆動の場合における輝度をＬとすると、下記（１）式で表わされる。
　　　　∫Ｌｄｔ／∫ｄｔ≧Ｌ０　　　　　　……（１）
　駆動波形は上記（１）式を満たせばよく、波形は特に制限されない。
　点滅を繰り返す駆動の場合の時間平均輝度Ｌを、直流駆動を行なう際の標準輝度Ｌ０以上とするためには、ピーク発光時の輝度を標準輝度Ｌ０より大きくしなければならなず、そのようにするため駆動波形（特に、ピーク電圧（電流）；ＶＨ）が設定される。
　時間平均輝度は、その値が小さい程発熱による輝度低下は小さい。したがって、直流駆動との比較においては、直流駆動と同等の輝度を発揮させれば十分であるため、時間平均輝度を標準輝度Ｌ０と等しく（∫Ｌｄｔ／∫ｄｔ＝Ｌ０）して、発熱による輝度低下を最小限とすることが好ましい。ただし、時間平均輝度を標準輝度Ｌ０より大きくした場合であっても、直流駆動の場合に比べれば、発熱による輝度低下を少なくすることができる。
　上記波形条件１は、時間の経過にともない発光駆動時と無発光時の両者を含み、しかも無発光時すなわち電流が０もしくは非常に小さい時には熱の発生がないため、素子内に蓄積された熱は拡散により放熱される。したがって、素子内の温度上昇は発光時に上昇するが、無発光時には温度上昇が抑えられるか、もしくは温度が下降するので、素子内の温度上昇は直流駆動の場合に比べ穏やかなものとなり、素子の発熱を抑制できる。
　なお、上述したようにピーク発光時の輝度は直流駆動の場合の標準輝度Ｌ０より大きくしなければならないので、瞬間的に電力は大きくなり、発光瞬間の熱の発生量は直流駆動の場合に比べ瞬間的に多くなるが、一般に輝度は電流の１〜２乗に比例し、また、電流は電圧の２乗以上に比例、すなわち、少しの電圧と電流の増加で大きな輝度の増加が得られ、かつ、これは瞬間的なものであるので、全体として見れば素子の温度上昇は小さくなる。
　また、駆動波形としては、見掛け上連続発光と認識できる駆動波形とする必要があり、このためには、発光時間を見掛け上連続発光駆動と認識される周期以下とすることが必要である（波形条件２）。
　ここで、「無発光時間」とは、素子が発光していない時間もしくは極めて低輝度発光している時間をいい、具体的には素子に０（ゼロ）もしくは負の電界が印加され素子が発光していない状態にある時間もしくは肉眼にて確認不可能な輝度で発光している時間が無発光時間に該当する。
　また、「見掛け上連続発光と認識される周期」とは、点滅が繰り返されているにもかかわらず、発光が連続しているかのように認識しうるための発光と発光の間の時間をさす。一般的には、発光と発光の間隔が３０ｍｓ程度以下であれば、肉眼には連続発光しているかのように認識される。
　さらに、駆動波形としては、無発光時間が素子内の温度緩和時間以上となり、かつ直前の発光時間以上となるような駆動波形を用いることが必要である（波形条件３）。
　ここで、「温度緩和時間」とは、素子への電圧（もしくは電流）の印加を中止したときの時刻を時刻０とし、その後、素子の温度が最高温度の１／ｅ（ｅは自然対数）の値に達するまでに要する時間をさす。
　このように、無発光時間を温度緩和時間以上とすることによって、素子内への熱の蓄積が抑えられ、素子の温度上昇を抑えることができる。
　また、「直前の発光時間」とは、ある任意の無発光時間に着目した場合に、その直前に発光している時間をいう。例えば、第２図に示すように、無発光時間ｔ２に対する直前の発光時間はｔ１となり、無発光時間ｔ４に対する直前の発光時間はｔ３となる。したがって、「無発光時間が直前の発光時間以上となる」ための条件は、ｔ１＜ｔ２、あるいはｔ３＜ｔ４となる。かかる条件は、温度上昇の抑制のため必要となる。
　以上の波形条件１〜３を満足する駆動波形としては、例えば、第１図（ａ）〜（ｅ）に示す波形が挙げられる。
　第１図（ａ）および（ｂ）はパルス矩形波形を示し、この場合、周波数５０Ｈｚ以上で、かつデューティ（負荷時間）５０％以下とするのが好ましい。
　第１図（ｃ）および（ｄ）は三角波形および交流波形を示し、第１図（ｅ）はパルス波形と交流波形との重ね合わせ波形を示す。
　なお、駆動波形は、第１図（ａ）〜（ｅ）に示すように同じ波形が繰り返えされる一定の周波数をもったものである必要はなく、時間とともに変化するものであってもよい。
　次に、第二発明に係る発光装置について図面を参照して説明する。
　第３図は、本発明の発光装置の一例を示す正面図である。
　同図において、１は有機ＥＬ素子、２は金属電極（陰極）、３は発光層、４はＩＴＯ電極（陽極）、５は駆動源である。
　第二発明に係る発光装置は、少なくとも有機ＥＬ素子１と所定の駆動源５からなるものである。
　ここで、有機ＥＬ素子１に関しては上述した第一発明の場合と同様である。
　また、所定の駆動源５とは、上述した第一発明の場合における特定の駆動波形を発生させるように設定された駆動源をさす。具体的には、ファンクション・ジェネレータ（ＳＧ＝４５１１岩崎通信機（株）社製）や電圧発生器（ＷＩＤＯ−ＢＡＮＤＯＦＵＮＫＵＴＩＯＮ　ＧＥＮＥＲＡＴＯＲ）ＭＯＤＥＬ　ＦＧ−１６１（ＮＦ　ＣＩＲＣＵＩＴ　ＤＥＳＩＧＮ　ＢＬＯＣＫ　ＣＯ．ＬＴＤ製）等の任意波形発生装置によれば特定の駆動波形を発生させることができる。
　上記構成からなる発光装置は、駆動源５から駆動波形が発せられ、これによって有機ＥＬ素子１が発光する。
［実施例］
　以下、実施例にもとづき本発明をさらに詳細に説明する。
実施例１
　２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍのサイズのガラス基板上にＩＴＯ電極を蒸着法にて１００ｎｍの厚さで製膜したものを透明支持基板とした。
　この透明支持基板を市販の蒸着装置（日本真空技術（株）製）の基板ホルダに固定し、モリブデン製の抵抗加熱ボードにＮ，Ｎ′−ジフェニルーＮ，Ｎ′−ビス−（３−メチルフェニル）−［１，１′−ビフェニル］−４，４′−ジアミン（ＴＰＤＡ）を２００ｍｇ入れ、また違うモリブデン製の抵抗加熱ボードにトリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ３）を２００ｍｇ入れて、真空槽を１×１０−４Ｐａまで減圧した。
　その後、ＴＰＤＡ入りの前記ボートを２１５〜２２０℃まで加熱し、ＴＰＤＡを蒸着速度０．１〜０．３ｎｍ／ｓで透明支持基板上に蒸着して、膜厚６０ｎｍの正孔注入層を製膜させた。このときの基板温度は室温であった。これを真空槽より取り出すことなく、正孔注入層の上に、もう一つのボートよりＡｌｑ３を発光層として６０ｎｍ積層蒸着した。蒸着条件はボート温度が２３０℃で蒸着速度が０．０１〜０．０２ｎｍ／ｓ、基板温度は室温であった。これを真空槽より取り出し、上記発光層の上にステンレススチール製のマスクを設置し、再び基板ホルダーに固定した。
　次に、モリブテン製の抵抗加熱ボートにマグネシウムリボン１ｇを入れ、また違うタングステン製バスケットに銀ワイヤー５００ｍｇを装着した。その後、真空槽を２×１０−４Ｐａまで減圧してから、銀を０．１ｎｍ／ｓの蒸着速度そ、同時に抵抗加熱法によりもう一方のモリブテン製ボートからマグネシウムを１．４ｎｍ／ｓの蒸着速度で蒸着し始めた。
　上記条件で、マグネシウムと銀の混合金属電極を発光層の上に１５０ｎｍの積層蒸着し対向電極とした。
　大気中にて、この素子に、ＩＴＯ電極を陽極、金属電極を陰極として、直流電界を０ｖ／ｃｍから８．３×１０５ｖ／ｃｍまで４．２×１０４ｖ／ｃｍ間隔で２秒づつ印加し、電圧電流特性を測定しながら、エージングを行なった。さらに、直流電界を０ｖ／ｃｍから−８．３×１０５ｖ／ｃｍまで４．２×１０４ｖ／ｃｍ間隔で２秒づつ印加し、同様に電圧電流特性を測定しながら、エージングを行なった。この後、直流電界５．６×１０５ｖ／ｃｍを１０分間印加し、工ージングを行なった。
　以上の工程後、窒素雰囲気中にて、周波数ＩＫＨｚ、デューティー５０％、ピーク電界６．８×１０５ｖ／ｃｍ−０Ｖ／ｃｍのパルス矩形波形を、電圧発生器（ＭＯＤＥＬ　ＦＧ−１６１　ＮＦ　ＣＩＲＣＵＩＴ　ＤＥＳＩＧＮ　ＢＬＯＣＫ　ＣＯ．ＬＴＤ製）を用いて印加し、素子を発光させた。なお、初期発光時における一秒当たりの時間平均輝度は１００ｃｄ／ｍ２であった。また、無発光時間は、温度緩和時間以上に設定した。
　上記条件で素子を連続発光させて２時間、４時問および５０時間後の輝度低下をフォトダイオードにて測定した。その結果を第１表に示す。
実施例２
　パルス矩形波形の周波数条件を２００Ｈｚとした以外は実施例１と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例３
　パルス矩形波形の周波数条件を５０Ｈｚとした以外は実施例１と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例４
　パルス矩形波形の周波数条件を２００Ｈｚとし、デューティー条件を３０％、ピーク電界条件を９．２×１０５ｖ／ｃｍ−０Ｖ／ｃｍとした以外は実施例１と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
比較例１
　直流電界５．８×１０５ｖ／ｃｍで素子を駆動した以外は実施例１と同様にして素子の輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例５
　１−ビス（４−ジ−ｐ−トリアルミノフェノール）シクロヘキサン（ＴＰＡＣ）を用いて正孔注入層を形成し、ピーク電界条件を６．９×１０５ｖ／ｃｍ−０Ｖ／ｃｍとした以外は実施例１と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例６
　パルス矩形波形の周波数条件を２００Ｈｚとした以外は実施例５と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例７
　パルス矩形波形の周波数条件を２００Ｈｚとし、デューティー条件を３０％、ピーク電界条件を９．１×１０５Ｖ／ｃｍ−０Ｖ／ｃｍとした以外は実施例５と同様にして輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
比較例２
　直流電界６．７×１０５ｖ／ｃｍで素子を駆動した以外は実施例５と同様にして素子の輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
実施例８
　２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍのサイズのガラス基板上にＩＴＯ電極を蒸着法にて１００ｎｍの厚さで製膜したものを透明支持基板とした。
　この透明支持基板を市販の蒸着装置（日本真空技術（株）製）の基板ホルダに固定し、モリブデン製の抵抗加熱ボードにＮ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス−（３−メチルフェニル）−［１，１′−ビフェニル］−４，４′−ジアミン（ＴＰＤＡ）を２００ｍｇ入れ、また違うモリブデン製の抵抗加熱ボードに１，４−ビス（２，２−ジ−ｐ−トリルビニル）キシレン（ＤＴＶＸ）を２００ｍｇ入れて、真空槽を１×１０−４Ｐａまで減圧した。
　その後、ＴＰＤＡ入りの前記ボートを２１５〜２２０℃まで加熱し、ＴＰＤＡを蒸着速度０．１〜０．３ｎｍ／ｓで透明支持基板上に蒸着して、膜厚７０ｎｍの正孔注入層を製膜させた。このときの基板温度は室温であった。これを真空槽より取り出すことなく、正孔注入層の上に、もう一つのボートよりＤＴＶＸを発光層として６０ｎｍ積層蒸着した。蒸着条件はボート温度が２３５℃で蒸着速度が０．１〜０．２ｎｍ／ｓ、基板温度は室温であった。これを真空槽より取り出し、上記発光層の上にステンレススチール製のマスクを設置し、再び基板ホルダーに固定した。
　次に、モリブテン製の抵抗加熱ボートにマグネシウムリボン１ｇを入れ、また違うタングステン製バスケットにインジウム５００ｍｇを装着した。その後、真空槽を２×１０−４Ｐａまで減圧してから、インジウムを０．０３〜０．０８ｎｍ／ｓの蒸着速度で、同時に抵抗加熱法によりもう一方のモリブテン製ボートからマグネシウムを１．７〜２．３ｎｍ／ｓの蒸着速度で蒸着し始めた。
　上記条件で、マグネシウムとインジウムの混合金属電極を発光層の上に１５０ｎｍ積層蒸着し対向電極とした。
　大気中にて、この素子に、ＩＴＯ電極を陽極、金属電極を陰極として、直流電界を０ｖ／ｃｍから７．７×１０５Ｖ／ｃｍまで４．２×１０４ｖ／ｃｍ間隔で２秒づつ印加し、電圧電流特性を測定しながら、エージングを行なった。さらに、直流電界を０ｖ／ｃｍから−７．７×１０５ｖ／ｃｍまで４．２×１０４ｖ／ｃｍ間隔で２秒づつ印加し、同様に電圧電流特性を測定しながら、エージングを行なった。この後、直流電界６．５×１０５ｖ／ｃｍを１０分間印加し、エージングを行なった。
　以上の工程後、窒素雰囲気中にて、周波数５０Ｈｚ、デューティー５０％、ピーク電界７．７×１０５ｖ／ｃｍ−０ｖ／ｃｍのパルス矩形波形を印加し、素子を発光させた。なお、初期発光時における一秒当たりの時間平均輝度は１００ｃｄ／ｍ２であった。
　上記条件で素子を連続発光させて２時間、４時問および５０時間後の輝度低下をフォトダイオードにて測定した。その結果を第１表に示す。
比較例３
　直流電界７．２×１０５ｖ／ｃｍで素子を駆動した以外は実施例８と同様にして素子の輝度低下の程度を調べた。その結果を第１表に示す。
　第１表から明らかなように、本発明の駆動方法（実施例１〜８）によれば、直流電圧駆動の場合（比較例１〜３）に比べ時間に対する輝度低下が小さくなっている。
［発明の効果］
　以上説明したように本発明の有機ＥＬ素子の駆動方法およびこの駆動方法を用いた発光装置によれば、素子の発熱による輝度低下を抑え、素子の高寿命化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
　第１図（ａ）〜（ｅ）は第一発明に係る有機ＥＬ素子の駆動方法に用いられる駆動波形の態様を示す図、第２図は同じく「直前の発光時間」を説明するための波形図、第３図は第二発明に係る発光装置の一例を示す正面図である。