(57)【要約】  動物へ治療上有効な量の複素環式化合物を投与することを含む、動物における癌、炎症性状態及び／又は感染疾患を治療する方法が開示される。上記動物は、哺乳動物、好ましくはヒト又はげっ歯類である。
2008522975.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
薬物耐性細胞の治療用の薬剤の製造における化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルの使用であって、前記化合物は
式Ｉ：
【化１】
2008522975.tif 000160
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ
、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）の構造を有し、
前記薬物耐性細胞は、白血病、卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌、直腸癌、胃癌、リンパ腫、多発性骨髄腫、膵臓癌、肝臓癌、腎臓癌、内分泌癌、肉腫、皮膚癌、血管腫、及び脳腫瘍から成る群から選択される癌細胞である、使用。
【請求項２】
前記化合物は、
式ＩＩ：
【化２】
2008522975.tif 000161
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１に記載の使用。
【請求項３】
前記化合物は、
式ＩＩＩ：
【化３】
2008522975.tif 000162
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロ
アルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１に記載の使用。
【請求項４】
前記化合物は、
式ＩＶ：
【化４】
2008522975.tif 000163
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキ
ルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１に記載の使用。
【請求項５】
前記化合物は、
式Ｖ：
【化５】
2008522975.tif 000164
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキ
ルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１に記載の使用。
【請求項６】
前記化合物は、
式ＶＩ：
【化６】
2008522975.tif 000165
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニ
ルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり得る）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１に記載の使用。
【請求項７】
前記化合物は、
下記：
【化７】
2008522975.tif 000166
（式中、Ｒ８は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）
である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の使用。
【請求項８】
前記化合物は、
式ＩＩ−１６：
【化８】
2008522975.tif 000167
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項７に記載の使用。
【請求項９】
前記薬物耐性細胞は、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、肉腫又は多発性骨髄腫である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１０】
前記薬物耐性細胞は、ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＨＬ−６０／ＭＸ２、ＭＭ．１Ｒ多発性骨髄腫、又はドキソルビシン耐性Ｄｏｘ−４０多発性骨髄腫である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１】
前記細胞が耐性である薬物は、ボルテゾミブ、グリベック（登録商標）、ミトキサントロン、ドキソルビシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、ビンクリスチン、タキソール、コルヒチン、マイトマイシンＣ、リツキシマブ、デキサメタゾン、サリドマイド、パクリタキセル又はメルファランである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１２】
薬物耐性細胞の増殖を阻害する方法であって、該細胞を、
式Ｉ：
【化９】
2008522975.tif 000168
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有する化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルと接触させることを含み、
前記癌は、白血病、卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌、直腸癌、胃癌、リンパ腫、多発性骨髄腫、膵臓癌、肝臓癌、腎臓癌、内分泌癌、肉腫、皮膚癌、血管腫、又は脳腫瘍である、方法。
【請求項１３】
前記化合物は、
式ＩＩ：
【化１０】
2008522975.tif 000169
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキ
ルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記化合物は、
式ＩＩＩ：
【化１１】
2008522975.tif 000170
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアル
コキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項１２に記載の薬物耐性細胞を阻害する方法。
【請求項１５】
前記化合物は、
式ＩＶ：
【化１２】
2008522975.tif 000171
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群か
ら選択され、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、それぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記化合物は、
式Ｖ：
【化１３】
2008522975.tif 000172
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
前記化合物は、
式ＶＩ：
【化１４】
2008522975.tif 000173
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１８】
前記化合物は、
【化１５】
2008522975.tif 000174
（式中、  Ｒ８は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）
である、請求項１２〜１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記化合物は、
式ＩＩ−１６：
【化１６】
2008522975.tif 000175
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記薬物耐性細胞は、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、肉腫又は多発性骨髄腫である、請求項１２〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記薬物耐性細胞は、ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＨＬ−６０／ＭＸ２、ＭＭ．１Ｒ多発性骨髄腫、又はドキソルビシン耐性Ｄｏｘ−４０多発性骨髄腫である、請求項１２〜２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記細胞が耐性である薬物は、ボルテゾミブ、グリベック（登録商標）、ミトキサントロン、ドキソルビシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、ビンクリスチン、タキソール、コルヒチン、マイトマイシンＣ、リツキシマブ、デキサメタゾン、サリドマイド、パクリタキセル又はメルファランである、請求項１２〜２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
過剰又は不適切な血管新生を特徴とする疾患の治療における使用のための薬剤の製造における化合物の使用であって、該化合物は、
式Ｉ：
【化１７】
2008522975.tif 000176
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲ
ン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含み、
前記癌は、白血病、卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌、直腸癌、胃癌、リンパ腫、多発性骨髄腫、膵臓癌、肝臓癌、腎臓癌、内分泌癌、肉腫、皮膚癌、血管腫、又は脳腫瘍である、
使用。
【請求項２４】
前記化合物は、
式ＩＩ：
【化１８】
2008522975.tif 000177
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ
２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２３に記載の使用。
【請求項２５】
前記化合物は、
式ＩＩＩ：
【化１９】
2008522975.tif 000178
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニルの一置換、多置換又は非置換の変異体、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、
アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２３に記載の使用。
【請求項２６】
前記化合物は、
式ＩＶ：
【化２０】
2008522975.tif 000179
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアル
コキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、それぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２３に記載の使用。
【請求項２７】
前記化合物は、
式Ｖ：
【化２１】
2008522975.tif 000180
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカ
ルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２３に記載の使用。
【請求項２８】
前記化合物は、
式ＶＩ：
【化２２】
2008522975.tif 000181
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、
フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり得る）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２３に記載の使用。
【請求項２９】
前記化合物は、
下記：
【化２３】
2008522975.tif 000182
（式中、Ｒ８は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）
である、請求項２３〜２８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３０】
前記化合物は、
式ＩＩ−１６：
【化２４】
2008522975.tif 000183
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項２９に記載の使用。
【請求項３１】
前記疾患は炎症性状態である、請求項２３〜３０のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３２】
前記炎症性状態は、免疫性及び非免疫性炎症、関節リウマチ、慢性関節リウマチ並びに乾癬である、請求項３１に記載の使用。
【請求項３３】
前記疾患は、脈管の不適切又は不適当な浸潤を特徴とする、請求項２３〜３２のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３４】
前記疾患は、糖尿病性網膜症、血管新生緑内障、未熟児網膜症、黄斑変性、角膜移植片拒絶、水晶体後線維増殖症、ルベオーシス、アテローム斑における毛細血管増殖、骨粗しょう症、白血病、血管線維腫、カポージ肉腫、血管腫、聴神経腫、神経線維腫、トラコーマ及び化膿性肉芽腫である、請求項３３に記載の使用。
【請求項３５】
抗血管新生剤の使用をさらに含む、請求項２３〜３４のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３６】
前記抗血管新生剤は、アルファ−Ｖ−ベータ−３（αＶβ３）．インテグリン阻害抗体
、細胞接着タンパク質、細胞接着結合配列を含有する細胞接着タンパク質の機能的フラグメント、アンジオスタチン、アンジオスタチンの機能性フラグメント、エンドスタチン、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）阻害剤、ＦＧＦ受容体阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、ＶＥＧＦ受容体阻害剤、血管透過性因子（ＶＰＦ）阻害剤、ＶＰＦ受容体阻害剤、トロンボスポンジン、血小板第４因子、インターフェロン−アルファ、インターフェロン−ガンマ、インターフェロン誘導性タンパク質１０、インターロイキン１２、ｇｒｏ−ベータ、プロラクチンの１６ｋＤａ  Ｎ末端フラグメント及びサリドマイドである、請求項３５に記載の使用。
【請求項３７】
前記動物は哺乳動物である、請求項２３〜３６のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３８】
前記動物はヒトである、請求項２３〜３６のいずれか一項に記載のの使用。
【請求項３９】
前記動物はげっ歯類である、請求項２３〜３６のいずれか一項に記載の使用。
【請求項４０】
血管新生を阻害する作用物質の投与から益を得る被療者を同定する工程、及び
前記被療者に対して前記方法を実施すること
をさらに含む、請求項２３〜３６のいずれか一項に記載の使用。
【請求項４１】
血管新生を阻害する方法であって、動物への、
式Ｉ：
【化２５】
2008522975.tif 000184
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有する化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを投与することを含み、
前記癌は、白血病、卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌、直腸癌、胃癌、リンパ腫、多発性骨髄腫、膵臓癌、肝臓癌、腎臓癌、内分泌癌、肉腫、皮膚癌、血管腫、又は脳腫瘍である、
方法。
【請求項４２】
前記化合物は、
式ＩＩ：
【化２６】
2008522975.tif 000185
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキ
ルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
前記化合物は、
式ＩＩＩ：
【化２７】
2008522975.tif 000186
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４４】
前記化合物は、
式ＩＶ：
【化２８】
2008522975.tif 000187
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキ
ル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４５】
前記化合物は、
式Ｖ：
【化２９】
2008522975.tif 000188
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アル
キルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４６】
前記化合物は、
式ＶＩ：
【化３０】
2008522975.tif 000189
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロア
ルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４７】
前記化合物は、
下記：
【化３１】
2008522975.tif 000190
（式中、Ｒ８は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）
である、請求項４１〜４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４８】
前記化合物は、
式ＩＩ−１６：
【化３２】
2008522975.tif 000191
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
前記動物は疾患を患っており、該疾患は炎症性状態である、請求項４１〜４８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５０】
前記炎症性状態は、免疫性及び非免疫性炎症、関節リウマチ、慢性関節リウマチ並びに乾癬である、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
前記疾患は、脈管の不適切又は不適当な浸潤を特徴とする、請求項４９又は５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記疾患は、糖尿病性網膜症、血管新生緑内障、未熟児網膜症、黄斑変性、角膜移植片拒絶、水晶体後線維増殖症、ルベオーシス、アテローム斑における毛細血管増殖、骨粗しょう症、白血病、血管線維腫、カポージ肉腫、血管腫、聴神経腫、神経線維腫、トラコー
マ及び化膿性肉芽腫である、請求項５１に記載の方法。
【請求項５３】
抗血管新生剤の使用をさらに含む、請求項４１〜５２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５４】
前記抗血管新生剤は、アルファ−Ｖ−ベータ−３（αＶβ３）．インテグリン阻害抗体、細胞接着タンパク質、細胞接着結合配列を含有する細胞接着タンパク質の機能的フラグメント、アンジオスタチン、アンジオスタチンの機能性フラグメント、エンドスタチン、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）阻害剤、ＦＧＦ受容体阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、ＶＥＧＦ受容体阻害剤、血管透過性因子（ＶＰＦ）阻害剤、ＶＰＦ受容体阻害剤、トロンボスポンジン、血小板第４因子、インターフェロン−アルファ、インターフェロン−ガンマ、インターフェロン誘導性タンパク質１０、インターロイキン１２、ｇｒｏ−ベータ、プロラクチンの１６ｋＤａ  Ｎ末端フラグメント及びサリドマイドである、請求項５３の方法。
【請求項５５】
前記動物は哺乳動物である、請求項４１〜５４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５６】
前記動物はヒトである、請求項４１〜５５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５７】
前記動物はげっ歯類である、請求項４１〜５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５８】
血管新生を阻害する作用物質の投与から益を得る被療者を同定する工程、及び
前記被療者に対して前記方法を実施する工程
をさらに含む、請求項４１〜５８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５９】
グリベック（登録商標）に感受性又は耐性である癌を治療する方法であって、動物へ、
式Ｉ：
【化３３】
2008522975.tif 000192
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアル
コキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有する化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを投与することを含み、
前記癌は、白血病、卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌、直腸癌、胃癌、リンパ腫、多発性骨髄腫、膵臓癌、肝臓癌、腎臓癌、内分泌癌、肉腫、皮膚癌、血管腫、又は脳腫瘍である、
方法。
【請求項６０】
前記化合物は、
式ＩＩ：
【化３４】
2008522975.tif 000193
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項５９に記載の方法。
【請求項６１】
前記化合物は、
式ＩＩＩ：
【化３５】
2008522975.tif 000194
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ４は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項５９に記載の方法。
【請求項６２】
前記化合物は、
式ＩＶ：
【化３６】
2008522975.tif 000195
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ３は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアル
コキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、それぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項５９に記載の方法。
【請求項６３】
前記化合物は、
式Ｖ：
【化３７】
2008522975.tif 000196
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、
Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロ
アルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１に等しく、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５は、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項５９に記載の方法。
【請求項６４】
前記化合物は、
式ＶＩ：
【化３８】
2008522975.tif 000197
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロ
ヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項５９に記載の方法。
【請求項６５】
前記化合物は、
下記：
【化３９】
2008522975.tif 000198
（式中、Ｒ８は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）
である、請求項５９〜６４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６６】
前記化合物は、
式ＩＩ−１６：
【化４０】
2008522975.tif 000199
の構造を有し、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを含む、請求項６５に記載の方法。
【請求項６７】
前記癌は、慢性骨髄性白血病、フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ芽球性白血病及び急性骨髄性白血病である、請求項５９〜６６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６８】
グリベック（登録商標）の使用をさらに含む、請求項５９〜６６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６９】
前記動物は哺乳動物である、請求項５９〜６６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７０】
前記動物はヒトである、請求項５９〜６６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７１】
前記動物はげっ歯類である、請求項５９〜６６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７２】
癌を治療する方法であって、動物へ、
式ＶＩ：
【化４１】
2008522975.tif 000200
（式中、
Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノール）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリ
ールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり得る）
の構造を有する化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルを投与することを含む、方法。
【請求項７３】
前記癌は多発性骨髄腫である、請求項７２に記載の方法。
【請求項７４】
前記癌は前立腺癌である、請求項７２に記載の方法。
【請求項７５】
前記癌は卵巣腺癌である、請求項７２に記載の方法。
【請求項７６】
前記癌は膵臓癌である、請求項７２に記載の方法。
【請求項７７】
化学療法剤の使用をさらに含む、請求項７２に記載の方法。
【請求項７８】
前記化学療法剤は、アドリアマイシン、ドキソルビシン、５−フルオロウラシル、シトシンアラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）、シクロホスファミド、チオテパ、ブスルファン、サイトキシン(Cytoxin)、タキソール、トクソテーレ、メトトレキサート、シスプラチン、メルファラン、ビンブラスチン、ブレオマイシン、エトポシド、イホスファミド、マイトマイシンＣ、ミトキサントロン、ビンクリスチン（Vincreistine）、ビノレルビン、カルボプラチン、テニポシド、ダウノマイシン、カルミノマイシン、アミノプテリン、ダクチノマイシン、マイトマイシン、エスペラミシン、メルファラン、タモキシフェン又はオナプリストンである、請求項７２〜７７のいずれか一項に記載の癌を治療する方法。
【請求項７９】
前記癌は薬物耐性癌である、請求項７２に記載の方法。
【請求項８０】
前記薬物耐性癌は、肉腫、多発性骨髄腫又は白血病である、請求項７９に記載の方法。
【請求項８１】
前記薬物耐性癌は、下記事項：Ｐ−糖タンパク質排出ポンプのレベルの上昇、ＭＲＰ１によりコードされる多剤耐性関連タンパク質１の発現の増大、薬物取込みの低減、薬物の標的の変更又は薬物誘導性ＤＮＡ損傷の増大する修復、アポトーシス経路の変更又はシトクロムＰ４５０酵素の活性化のうちの少なくとも１つを示す、請求項８０に記載の方法。
【請求項８２】
前記動物は哺乳動物である、請求項７２に記載の方法。
【請求項８３】
前記動物はヒトである、請求項７２に記載の方法。
【請求項８４】
前記動物はげっ歯類である、請求項７２に記載の方法。
【請求項８５】
抗癌剤の投与から益を得る被療者を同定する工程、及び
前記被療者に対して前記方法を実施する工程
をさらに含む、請求項７２に記載方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［発明の分野］
本発明は、或る特定の化合物、並びに化学及び医学の分野における或る特定の化合物の調製及び使用に関する方法に関する。本明細書中で開示される本発明の実施の形態は、複素環式化合物を使用する方法に関する。幾つかの実施の形態では、化合物は、プロテアソーム阻害剤として使用される。他の実施の形態では、化合物は、炎症、癌、及び感染疾患を治療するのに使用される。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）項に基づき、２００４年１２月３日に出願された米国仮出願第６０／６３３，３７９号、２００５年１月１３日に出願された同第６０／６４３，９２２号、２００５年３月４日に出願された同第６０／６５８，８８４号、及び２００５年４月２９日に出願された同第６０／６７６，５３３号、（これらはそれぞれ、「［３．２．０］複素環式化合物及びそれらの類縁体を使用する方法（METHODS OF USING
[3.2.0] HETEROCYCLIC COMPOUNDS AND ANALOGS THEREOF）」という表題が付され、これらはそれぞれ、その全体が参照により本明細書に援用される）に対して優先権を主張する。
【背景技術】
【０００３】
［関連技術の説明］
癌は、米国において主な死亡原因である。癌を治療するための新たなアプローチを見出すための多大な努力にもかかわらず、主要な治療選択は依然として、単独で、あるいは併用して、手術、化学療法及び放射線療法である。しかしながら、手術及び放射線療法は一般的に、極めて特定のタイプの癌に対してのみ有用であり、播種性疾患を伴う患者を治療するのに使用が限られている。化学療法は、転移性癌又はびまん性癌（例えば、白血病）を伴う患者を治療するのに一般的に有用な方法である。化学療法は、治療的有益性を提供することができるが、化学療法は、患者の癌細胞が化学療法剤に耐性となることにより、疾患の治癒をもたらすことができないことが多い。癌細胞が化学療法剤に耐性となる可能性に幾分起因して、このような化学療法剤は一般的に、患者を治療するのに併用して使用される。
【０００４】
同様に、例えば細菌、真菌及び原虫により引き起こされる感染性疾患は、治療及び治癒するのがますます困難になっている。例えば、より一層多くの細菌、真菌及び原虫が、現在の抗生物質及び化学療法剤に対して耐性となっている。このような微生物の例としては、バシラス属(Bacillus)、リーシュマニア属（Leishmania）、プラスモディウム属（Plasmodium）及びトリパノソーマ属（Trypanosoma）が挙げられる。
【０００５】
さらに、より多くの疾患及び病状が、炎症性疾患として分類される。このような疾患は、喘息のような状態から心血管疾患までを包含する。これらの疾患は、新たな療法及び医療の進歩にもかかわらず、依然として世界中でより一層多数の人々に影響を及ぼしている。
【０００６】
したがって、癌、炎症性疾患及び感染性疾患を治療するのに、さらなる化学療法剤、抗菌剤、及び抗炎症剤が必要とされる。新たな潜在的に有用な化学療法剤及び抗菌剤を同定するための継続的な努力が、個々の研究者、学界及び企業により行われている。
【０００７】
海洋由来の天然産物は、潜在的な新たな抗癌剤及び抗菌剤の豊富な供給源である。海洋
は、非常に複雑であり、圧力、塩分、及び温度が極端に変動する環境で生じる、微生物の多様な集合を収容している。したがって、海洋微生物は、特有の代謝能力及び生理学的能力を発達させてきた。それらの能力は、極端且つ変化に富む生息環境における生存を確実にするだけでなく、地上の微生物からは観察されないであろう代謝産物を生産する潜在力を付与する(Okami, Y. 1993 J Mar Biotechnol 1:59)。このような代謝産物の代表的な構造的種類としては、テルペン、ペプチド、ポリケチド、及び混合された生合成起源を有する化合物が挙げられる。これらの分子の多くは、明らかな抗腫瘍活性、抗細菌活性、抗真菌活性、抗炎症活性又は免疫抑制活性を有し(Bull, A.T.他、2000 Microbiol Mol Biol Rev 64:573; Cragg, G.M. & D.J. Newman 2002 Trends Pharmacol Sci 23:404; Kerr, R.G. & S.S. Kerr 1999 Exp Opin Ther Patents 9:1207; Moore, B.S 1999 Nat Prod Rep 16:653; Faulkner, D.J. 2001 Nat Prod Rep 18:1; Mayer, A.M. & V.K. Lehmann 2001 Anticancer Res 21:2489)、非常に貴重な治療剤を単離するためのこの供給源の有用性を確証する。さらに、現在市場に出回っているものに対して代替的なメカニズム種類をを代表する新規抗癌剤及び抗菌剤の単離は、バイオテロリズム目的で病原体に操作（engineered）され得る任意のメカニズムベースの耐性を含む、耐性問題に対処する助けとなるであろう。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
［発明の概要］
本明細書中に開示される実施の形態は包括的には、複素環式化合物及びそれらのアナログを含む、化学化合物に関する。幾つかの実施の形態は、プロテアソーム阻害剤としての化合物の使用に関する。
【０００９】
他の実施の形態では、化合物は、腫瘍性疾患を治療するのに、例えば腫瘍、癌及び他の腫瘍性組織の成長を阻害するのに使用される。本明細書中で開示される治療方法は、腫瘍状成長、癌又は他の腫瘍性成長（良性又は悪性のいずれか）を保有する疑いがある任意の患者に使用することができる（「腫瘍（単数）」又は「腫瘍（複数）」は本明細書中で使用される場合、腫瘍、癌、播種性腫瘍性細胞及び限局性腫瘍性成長を包含する）。かかる成長の例としては、乳癌；骨肉腫、血管肉腫、線維肉腫及び他の肉腫；白血病；洞腫瘍；卵巣癌、尿管癌、膀胱癌、前立腺癌及び他の尿生殖器癌；結腸癌、食道癌及び胃癌並びに他の胃腸癌；肺癌；リンパ腫；骨髄腫；膵臓癌；肝臓癌；腎臓癌；内分泌癌；皮膚癌；黒色腫；血管腫；並びに脳癌又は中枢神経系（ＣＮＳ、神経膠腫）癌が挙げられるが、これらに限定されない。概して、治療されるべき腫瘍又は成長は、任意の癌又は腫瘍（原発性又は続発性）であり得る。或る特定の実施の形態は、動物における腫瘍性疾患を治療する方法に関する。上記方法は、例えば有効量の化合物を、治療を必要とする患者へ投与することを包含し得る。他の実施の形態は、腫瘍性疾患の治療用の医薬品又は薬剤の製造における化合物の使用に関する。
【００１０】
化合物は、化学療法、放射線、及び生物学的療法のような治療と組み合わせて投与又は使用することができる。幾つかの実施の形態では、化合物は、化学療法剤とともに投与又は使用することができる。かかる化学療法剤の例としては、アルカロイド、アルキル化剤、抗生物質、代謝拮抗物質、酵素、ホルモン、白金化合物、免疫療法薬（抗体、Ｔ−細胞、エピトープ）、ＢＲＭ等が挙げられる。例としては、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、パクリタキセル（タキソール）、ドセタキセル、トポイソメラーゼ阻害剤エピポドフィロトキシン（エトポシド（ＶＰ−１６）、テニポシド（ＶＭ−２６））、カンプトテシン、ナイトロジェンマスタード（シクロホスファミド）、ニトロソ尿素、カルムスチン、ロムスチン、ダカルバジン、ヒドロキシメチルメラミン、チオテパ及びマイトマイシンＣ、ダクチノマイシン（アクチノマイシンＤ）、アントラサイクリン系抗生物質（ダウノルビシン、ダウノマイシン、セルビジン(Cerubidine)）、ドキソルビシン（アド
リアマイシン）、イダルビシン（イダマイシン）、アントラセンジオン（メトキサントロン）、ブレオマイシン（ブレノキサン）、プリカマイシン（ミトラマイシン）、葉酸代謝拮抗薬（メトトレキサート（フォレックス(Folex)、メキサート(Mexate)）、プリン代謝拮抗物質（６−メルカプトプリン（６−ＭＰ、プリントール）及び６−チオグアニン（６−ＴＧ）が挙げられる。この部類における２つの主要な抗癌剤は、６−メルカプトプリン及び６−チオグアニン、クロロデオキシアデノシン及びペントスタチン、ペントスタチン（２’−デオキシコフォルマイシン）、ピリミジン拮抗物質、フルオロピリミジン（５−フルオロウラシル（アドルシル）、５−フルオロデオキシウリジン（ＦｄＵｒｄ）（フロクスウリジン））、シトシンアラビノシド（サイトサール、ａｒａ−Ｃ）、フルダラビン、Ｌ−アスパラギナーゼ、ヒドロキシ尿素、グルココルチコイド、抗エストロゲン剤、タモキシフェン、非ステロイド性抗アンドロゲン剤、フルタミド、アロマターゼ阻害剤アナストロゾール（アリミデクス）、シスプラチン、６−メルカプトプリン及びチオグアニン、メトトレキサート、サイトキサン、シタラビン、Ｌ−アスパラギナーゼ、ステロイド：プレドニゾン及びデキサメタゾンである。また、例えば、ボルテゾミブのようなプロテアソーム阻害剤も本発明の化合物と組み合わせて使用することができる。生物製剤の例としては、ＴＲＡＩＬに対するＴＲＡＩＬ抗体、インテグリン（例えば、アルファ−Ｖ−ベータ−３（αＶβ３））及び／又は血管新生に関与する他のサイトカイン／成長因子、ＶＥＧＦ、ＥＧＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦのような作用物質を挙げることができる。幾つかの態様では、化合物は、抗体に結合され得るか、或いは抗体とともに送達され得る。上述の組合せ方法を使用して、様々な状態（癌及び腫瘍性疾患、炎症並びに微生物感染を包含する）を治療することができる。
【００１１】
さらに他の実施の形態では、化合物は、炎症性状態を治療するのに使用される。或る特定の実施の形態は、動物における炎症性状態を治療する方法に関する。上記方法は、例えば有効量の化合物を、治療を必要とする患者へ投与することを包含し得る。他の実施の形態は、炎症の治療用の医薬品又は薬剤の製造における化合物の使用に関する。
【００１２】
或る特定の実施の形態では、化合物は、感染疾患を治療するのに使用される。感染因子は、微生物、例えば細菌、真菌、原生動物及び微視的藻類、又はウイルスであり得る。さらに、感染因子は、例えば炭疽菌(B. anthracis)（炭疽）であり得る。幾つかの実施の形態では、感染因子は寄生虫である。例えば、感染因子は、プラスモジウム属、リーシュマニア属及びトリパノソーマ属であり得る。或る特定の実施の形態は、動物における感染因子を治療する方法に関する。上記方法は、例えば有効量の化合物を、治療を必要とする患者へ投与することを包含し得る。他の実施の形態は、感染因子の治療用の医薬品又は薬剤の製造における化合物の使用に関する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
幾つかの実施の形態は、癌、炎症性疾患及び感染性疾患の治療における、式Ｉの構造を有する化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラックエステルの使用に関する：
【００１４】
【化４２】
2008522975.tif 000003
【００１５】
（式中、
破線は、単結合又は二重結合を表し、Ｒ１は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
【００１６】
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル（例えば、シクロヘキシルカルビノールを含む）、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボニルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、
【００１７】
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボニルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びハロゲン化アルキル（ポリハロ
ゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択されることができ、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
。
【００１８】
幾つかの実施形態では、好ましくは、Ｒ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５のアルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【００１９】
他の実施の形態は、動物における腫瘍性疾患を治療する方法に関する。当該方法は、例えば上記動物へ、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の治療上有効な量の化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを投与することを包含し得る。
【００２０】
さらなる実施の形態は、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の化合物を含む薬学的組成物に関する。薬学的組成物は、抗抗菌剤をさらに含み得る。
【００２１】
またさらなる実施の形態は、癌細胞の成長を阻害する方法に関する。当該方法は、例えば、癌細胞を、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させることを包含し得る。
【００２２】
他の実施の形態は、細胞を、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を包含する、プロテアソーム活性を阻害する方法に関する。
【００２３】
他の実施の形態は、細胞を、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の化合物、並びにその薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を包含する、核内因子κＢ（ＮＦ−κＢ）活性化を阻害する方法に関する。
【００２４】
幾つかの実施の形態は、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の有効量の化合物を、炎症性状態治療を必要とする患者へ投与することを包含する、炎症性状態を治療する方法に関する。
【００２５】
さらなる実施の形態は、式Ｉ〜ＶＩから選択される式の有効量の化合物を、微生物病治療を必要とする患者へ投与することを包含する、微生物病を治療する方法に関する。
【００２６】
本明細書中に組み込まれ、且つ本明細書の一部を成す添付の図面は、単に本発明の或る特定の好ましい実施形態を説明するに過ぎない。本明細書の残部とともに、添付の図面は、本発明の或る特定の化合物を作製する好ましい形態を当業者に説明するのに役立つと意図される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
［好ましい実施形態の詳細な説明］
多数の参照文献が本明細書中で引用される。本明細書中に引用される米国特許を含む本明細書中に引用される参照文献はそれぞれ、それらの全体が参照により本明細書へ引用されるとみなされる。
【００２８】
本発明の実施形態は、化合物（例えば、本明細書中に記載する化合物及びそれらの類縁体を包含する）の調製方法を提供すること、並びに例えば、薬学的に許容可能な抗菌組成物、抗癌組成物及び抗炎症組成物を生産する方法を提供することを包含するが、これらに限定されない。上記方法は、比較的高収率で組成物を含むことができ、ここでこれらの組
成物中の有効成分の中に、化合物及び／又はこれらの誘導体が含まれる。他の実施形態は、現在利用可能な方法により得られない新規化合物を提供することに関する。さらに、実施形態は、癌、炎症及び感染疾患、特にヒトを侵すものを治療する方法に関する。幾つかの実施形態では、１つ又は複数の式、１つ又は複数の化合物、又は化合物群は、本明細書に記載される状態を治療するいずれか１つ又は複数の方法における使用から特異的に除外される。例示的な一例として、式ＩＩ−１６の化合物は幾つかの実施形態において、例えば、包括的に癌を、又は特定の種類の癌を治療する方法から除外される。上記方法は、例えば、有効量の新たな化合物の種類の成員を投与する工程を包含し得る。好ましい実施形態は、上記化合物並びに本明細書中に開示するかかる化合物を作製及び使用する方法に関するが、本発明のすべての実施形態において、必ずしもこれらの目的が満たされるとは限らない。
【００２９】
本明細書中に記載する化合物に関して、不斉炭素はそれぞれ、Ｒ又はＳ立体配置であり得る。本出願に例示される特定の化合物は、特定の立体配置で表され得るが、任意の所定のキラル中心で反対の立体化学を有する化合物又はそれらの混合物もまた想定される。キラル中心が本発明の派生物で見出される場合、化合物はすべての考え得る立体異性体を包含することが理解されよう。
【００３０】
式Ｉの化合物
幾つかの実施形態は、化合物、並びにある種の化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、下記式Ｉで表される：
【００３１】
【化４３】
2008522975.tif 000004
【００３２】
特定の実施形態において、置換基（複数可）である、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４のアルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４のアルケニル又はＣ２〜Ｃ２４のアルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロへキシルカルビノールを含む）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキ
シ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにポリハロゲン化アルキルを含むハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換の変異体を含んでもよい。さらに、特定の実施形態では、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４のそれぞれが置換又は非置換へテロ原子（例えば、窒素、硫黄及び酸素から成る群から独立して選択されるヘテロ原子）であり得る。
【００３３】
幾つかの実施形態では、ｎは、１に等しくあり得るか、又は２に等しくあり得る。ｎが２に等しい場合、置換基は、同じであり得るか、又は異なり得る。さらに、幾つかの実施形態では、Ｒ３は水素ではない。
【００３４】
幾つかの実施形態では、好ましくは、Ｒ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５のアルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【００３５】
幾つかの実施形態では、Ｒ１置換基の１つがエチル又はクロロエチルであり、Ｒ３がメチルである場合、Ｒ２はシクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【００３６】
好ましくは、Ｒ２は、ホルミルであり得る。例えば、上記化合物は、以下の構造Ｉ−１を有してもよい。：
【００３７】
【化４４】
2008522975.tif 000005
【００３８】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００３９】
好ましくは、式Ｉ−１の構造が以下の立体化学を有してもよい。：
【００４０】
【化４５】
2008522975.tif 000006
【００４１】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００４２】
好ましくは、Ｒ２は、カルビノールであり得る。例えば、上記化合物が、以下の構造Ｉ−２を有してもよい。：
【００４３】
【化４６】
2008522975.tif 000007
【００４４】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００４５】
一例として、式Ｉ−２の構造が以下の立体化学を有してもよい。：
【００４６】
【化４７】
2008522975.tif 000008
【００４７】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００４８】
例示のように、式Ｉの化合物が、以下の構造Ｉ−３を有する化合物であり得る。：
【００４９】
【化４８】
2008522975.tif 000009
【００５０】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００５１】
式Ｉ−３の化合物が以下の立体化学構造を有してもよい。：
【００５２】
【化４９】
2008522975.tif 000010
【００５３】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００５４】
別の例示的な式Ｉの化合物が、以下の構造Ｉ−４を有する化合物であり得る。：
【００５５】
【化５０】
2008522975.tif 000011
【００５６】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００５７】
好ましくは、式Ｉ−４の化合物が以下の立体化学構造を有してもよい。：
【００５８】
【化５１】
2008522975.tif 000012
【００５９】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００６０】
またさらなる式Ｉの例示的な化合物が、以下の構造Ｉ−５を有する化合物である。：
【００６１】
【化５２】
2008522975.tif 000013
【００６２】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００６３】
例えば、式Ｉ−５の化合物が以下の立体化学を有してもよい。：
【００６４】
【化５３】
2008522975.tif 000014
【００６５】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００６６】
幾つかの実施形態において、式ＩのＲ２は、例えば、シクロヘキサ−２−エニリデンメチルであり得る。例えば、上記化合物が式Ｉ−６の以下の構造を有してもよい。：
【００６７】
【化５４】
2008522975.tif 000015
【００６８】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００６９】
好ましくは、式Ｉ−６の化合物が、以下の立体化学を有してもよい。：
【００７０】
【化５５】
2008522975.tif 000016
【００７１】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００７２】
さらなる実施形態において、式ＩのＲ２は、例えば、シクロヘキサ−２−エニルメチルであり得る。例えば、上記化合物が式Ｉ−７の以下の構造を有してもよい。：
【００７３】
【化５６】
2008522975.tif 000017
【００７４】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００７５】
好ましくは、式Ｉ−７の化合物が、以下の立体化学を有してもよい。：
【００７６】
【化５７】
2008522975.tif 000018
【００７７】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００７８】
他の実施形態において、Ｒ２は、シクロヘキシルアルキルアミンであり得る。
【００７９】
また、他の実施形態においては、Ｒ２は、Ｃ−シクロヘキシル−メチレンアミンであり得る。他には、Ｒ２は、シクロヘキサンカルバルデヒドＯ−オキシムであり得る。
【００８０】
さらにまた、幾つかの実施形態において、Ｒ２は、シクロアルキルアシルであり得る。
【００８１】
式ＩＩの化合物
他の実施形態は、化合物、並びにある種の化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＩＩで表される：
【００８２】
【化５８】
2008522975.tif 000019
【００８３】
特定の実施形態において、置換基（複数可）である、Ｒ１、Ｒ３、及びＲ４は独立して水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４のアルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４のアルケニル又はＣ２〜Ｃ２４のアルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体を含んでもよい。さらに、特定の実施形態では、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４のそれぞれが置換へテロ原子又は非置換ヘテロ原子、例えば、窒素、硫黄及び酸素から成る群から選択されたヘテロ原子又は置換へテロ原子であり得る。
【００８４】
幾つかの実施形態では、ｎは１に等しくあり得る一方で、他方では、ｎは２に等しくあり得る。ｎが２に等しい場合、置換基は、同じであり得るか、又は異なり得る。さらに、幾つかの実施形態では、Ｒ３は水素ではない。ｍは、１又は２に等しく、ｍが２に等しい場合、Ｒ４は、同じであり得るか、又は異なり得る。
【００８５】
Ｅ５は、例えばＯＨ、Ｏ、ＯＲ１０、Ｓ、ＳＲ１１、ＳＯ２Ｒ１１、ＮＨ、ＮＨ２、ＮＯＨ、ＮＨＯＨ、ＮＲ１２及びＮＨＯＲ１３（式中、Ｒ１０〜１３は独立して、例えば水素、以下のいずれかのもの：アルキル、アリール、ヘテロアリール等の置換又は非置換のものを包含し得る）であり得る。また、Ｒ１は、ＣＨ２ＣＨ２Ｘ（式中、Ｘは、例えばＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩであり得る）であり得る。Ｒ３はメチルであり得る。さらに、Ｒ４はシクロヘキシルを含んでもよい。また、Ｅ１、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、Ｏであってもよく、Ｅ２はＮＨであり得る。好ましくは、Ｒ１は、ＣＨ２ＣＨ２Ｘ（式中、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される）であり得て、Ｒ４はシクロヘキシルを含んでもよく、ここでＲ３はメチルであり得て、ここでＥ１、Ｅ３及びＥ４は独立に、
Ｏであってもよく、Ｅ２はＮＨであり得る。
【００８６】
幾つかの実施形態では、Ｒ１置換基の１つがエチル又はクロロエチルであり、Ｒ３がメチルである場合、Ｒ２はシクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【００８７】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【００８８】
例えば、式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１を有する：
【００８９】
【化５９】
2008522975.tif 000020
【００９０】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【００９１】
例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【００９２】
【化６０】
2008522975.tif 000021
【００９３】
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物は、下記の構造のいずれかを有する：
【００９４】
【化６１】
2008522975.tif 000022
【００９５】
下記は、それぞれ式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【００９６】
【化６２】
2008522975.tif 000023
【００９７】
他の実施形態では、Ｒ４は、７−オキサ−ビシクロ［４．１．０］ヘプタ−２−イル）を含んでもよい。式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−５である：
【００９８】
【化６３】
2008522975.tif 000024
【００９９】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１００】
下記は、式ＩＩ−５の構造を有する化合物の例である：
【０１０１】
【化６４】
2008522975.tif 000025
【０１０２】
またさらなる実施形態では、少なくとも１つのＲ４は、置換又は非置換の分岐状アルキルを含んでもよい。例えば、式ＩＩの化合物は、下記の構造ＩＩ−６であり得る：
【０１０３】
【化６５】
2008522975.tif 000026
【０１０４】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１０５】
下記は、式ＩＩ−６の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１０６】
【化６６】
2008522975.tif 000027
【０１０７】
別の例として、式ＩＩの化合物は、下記の構造ＩＩ−７であり得る：
【０１０８】
【化６７】
2008522975.tif 000028
【０１０９】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１１０】
下記は、式ＩＩ−７の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１１１】
【化６８】
2008522975.tif 000029
【０１１２】
他の実施形態では、少なくとも１つのＲ４はシクロアルキルであり、Ｅ５は酸素であり得る。式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−８であり得る：
【０１１３】
【化６９】
2008522975.tif 000030
【０１１４】
Ｒ８は、例えば、水素（ＩＩ−８Ａ）、フッ素（ＩＩ−８Ｂ）、塩素（ＩＩ−８Ｃ）、臭素（ＩＩ−８Ｄ）及びヨウ素（ＩＩ−８Ｅ）を包含し得る。
【０１１５】
下記は、式ＩＩ−８の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１１６】
【化７０】
2008522975.tif 000031
【０１１７】
幾つかの実施形態では、Ｅ５は、オキシムを生じるアミンオキシドであり得る。式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−９を有する：
【０１１８】
【化７１】
2008522975.tif 000032
【０１１９】
Ｒ８は、例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよく、Ｒは、例えば、水素、又は置換アルキル、非置換アルキル、アリル及びヘテオアリル等であり得る。
【０１２０】
下記は、式ＩＩ−９の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１２１】
【化７２】
2008522975.tif 000033
【０１２２】
式ＩＩのさらなる例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１０を有する：
【０１２３】
【化７３】
2008522975.tif 000034
【０１２４】
Ｒ８は、例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１２５】
下記は、式ＩＩ−１０の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１２６】
【化７４】
2008522975.tif 000035
【０１２７】
幾つかの実施形態では、Ｅ５はＮＨ２であり得る。式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１１を有する：
【０１２８】
【化７５】
2008522975.tif 000036
【０１２９】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１３０】
下記は、式ＩＩ−１１の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１３１】
【化７６】
2008522975.tif 000037
【０１３２】
幾つかの実施形態では、少なくとも１つのＲ４はシクロアルキルを含んでもよく、Ｅ５はＮＨ２であり得る。式ＩＩの例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１２を有する：
【０１３３】
【化７７】
2008522975.tif 000038
式ＩＩ−１２
【０１３４】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１３５】
下記は、式ＩＩ−１２の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１３６】
【化７８】
2008522975.tif 000039
【０１３７】
式ＩＩのさらなる例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１３を有する：
【０１３８】
【化７９】
2008522975.tif 000040
【０１３９】
Ｒ８は、例えば、水素（ＩＩ−１３Ａ）、フッ素（ＩＩ−１３Ｂ）、塩素（ＩＩ−１３Ｃ）、臭素（ＩＩ−１３Ｄ）及びヨウ素（ＩＩ−１３Ｅ）を含んでもよい。
【０１４０】
下記は、式ＩＩ−１３の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１４１】
【化８０】
2008522975.tif 000041
【０１４２】
式ＩＩのさらなる例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１４を有する：
【０１４３】
【化８１】
2008522975.tif 000042
【０１４４】
Ｒ８は、例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０１４５】
下記は、式ＩＩ−１４の構造を有する化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１４６】
【化８２】
2008522975.tif 000043
【０１４７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ４として少なくとも１つのシクロアルケンを包含してもよい。さらに、幾つかの実施形態では、化合物は、例えばＥ５でヒドロキシを包含してもよい。式ＩＩのさらなる例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−１５を有する：
【０１４８】
【化８３】
2008522975.tif 000044
【０１４９】
Ｒ８は、例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含してもよい。
【０１５０】
例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【０１５１】
【化８４】
2008522975.tif 000045
【０１５２】
下記は、それぞれ式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９の構造の化合物に関する例示的な立体化学である：
【０１５３】
【化８５】
2008522975.tif 000046
【０１５４】
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９の化合物は、以下で説明するように発酵、合成又は半合成により得ることができ、単離／精製され得る。さらに、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９の化合物は、本明細書中に記載する他の化合物を作製するのに使用することができ、「出発材料」と称される。
【０１５５】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ１としてメチル基を包含してもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−２０は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１５６】
【化８６】
2008522975.tif 000047
【０１５７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ１としてヒドロキシメチル基を包含してもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−２１は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１５８】
【化８７】
2008522975.tif 000048
【０１５９】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−２１の水酸基は、Ｒ１が例えばエチルプロピオネートを包含し得るようにエステル化することができる。例示的な化合物である式ＩＩ−２２は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１６０】
【化８８】
2008522975.tif 000049
【０１６１】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ３としてエチル基を包含してもよい。式ＩＩのさらなる例示的な化合物は、下記の構造ＩＩ−２３を有する：
【０１６２】
【化８９】
2008522975.tif 000050
【０１６３】
Ｒ８は、例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含してもよい。例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【０１６４】
【化９０】
2008522975.tif 000051
【０１６５】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−２３の化合物は、式ＩＩ−２４Ｃ（式中、Ｒ８は塩素である）により例示される下記の構造及び立体化学を有してもよい：
【０１６６】
【化９１】
2008522975.tif 000052
【０１６７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−１５の化合物は、式ＩＩ−２５（式中、Ｒ８は塩素である）の化合物により例示される下記立体化学を有してもよい：
【０１６８】
【化９２】
2008522975.tif 000053
【０１６９】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−１５の化合物は、式ＩＩ−２６の化合物（式中、Ｒ８は塩素である）により例示される下記立体化学を有してもよい：
【０１７０】
【化９３】
2008522975.tif 000054
【０１７１】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、式ＩＩ−２７（式中、Ｒ１はエチルである）により例示される下記の構造及び立体化学を有してもよい：
【０１７２】
【化９４】
2008522975.tif 000055
【０１７３】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、式ＩＩ−２８（式中、Ｒ１はメチルである）により例示される下記の構造（例示的な立体化学で示される）を有してもよい：
【０１７４】
【化９５】
2008522975.tif 000056
【０１７５】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ１としてアジドエチルを含んでもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−２９は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１７６】
【化９６】
2008522975.tif 000057
【０１７７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ１としてプロピルを含んでもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−３０は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１７８】
【化９７】
2008522975.tif 000058
【０１７９】
またさらなる例示的な化合物である式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１８０】
【化９８】
2008522975.tif 000059
【０１８１】
他の例示的な化合物である式ＩＩ−３３、式ＩＩ−３４、式ＩＩ−３５及びＩＩ−３６は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１８２】
【化９９】
2008522975.tif 000060
【０１８３】
別の実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ１としてシアノエチルを含んでもよく、例えば、式ＩＩ−３７の化合物は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１８４】
【化１００】
2008522975.tif 000061
【０１８５】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ１としてエチルチオシアネートを含んでもよく、例えば、式ＩＩ−３８の化合物は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０１８６】
【化１０１】
2008522975.tif 000062
【０１８７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ１としてチオールを含んでもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−３９は、下記の構造及び立体化学（式中、Ｒ＝Ｈ、アルキル、アリール又は置換アルキル若しくは置換アリール）を有する：
【０１８８】
【化１０２】
2008522975.tif 000063
【０１８９】
さらなる例示的な化合物では、式ＩＩ−３９の化合物の硫黄は、式ＩＩ−４０で見られるように、例えば、スルホキシド（ｎ＝１）又はスルホン（ｎ＝２）へ酸化され得る：
【０１９０】
【化１０３】
2008522975.tif 000064
【０１９１】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物の置換基Ｒ１は、化合物ＩＩ−１８又は化合物ＩＩ−１９で見られるように脱離基（例えば、ハロゲン）又はスルホン酸エステルのような別の脱離基を包含してもよい。一例は、式ＩＩ−４１のメタンスルホネート（メシレート）である：
【０１９２】
【化１０４】
2008522975.tif 000065
【０１９３】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物の置換基Ｒ１は、電子受容体を包含してもよい。電子受容体は、例えばボロン酸又はエステルのようなルイス酸であり得る。例示的な化合物である式ＩＩ−４２は、下記の構造及び立体化学（式中、例えばｎ＝０、１、２、３、４、５又は６、及び例えばＲ＝Ｈ又はアルキル）を有する：
【０１９４】
【化１０５】
2008522975.tif 000066
【０１９５】
式ＩＩ−４２のさらなる例示的な化合物は、式ＩＩ−４２Ａ（式中、ｎ＝２及びＲ＝Ｈ）の化合物、及び式ＩＩ−４２Ｂ（式中、ｎ＝１及びＲ＝Ｈ）の化合物である：
【０１９６】
【化１０６】
2008522975.tif 000067
【０１９７】
式ＩＩの化合物の置換基Ｒ１が電子受容体を包含する幾つかの実施形態では、電子受容体は、例えばマイケル受容体であり得る。例示的な化合物である式ＩＩ−４３は、下記の構造（式中、ｎ＝０、１、２、３、４、５、６、及びＺ＝電子求引基（例えば、ＣＨＯ、ＣＯＲ、ＣＯＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＮ、ＮＯ２、ＳＯＲ、ＳＯ２Ｒ等）である）を有する：
【０１９８】
【化１０７】
2008522975.tif 000068
【０１９９】
式ＩＩ−４３のさらなる例示的な化合物は、式ＩＩ−４３Ａ（式中、ｎ＝１及びＺ＝ＣＯ２ＣＨ３）の化合物である：
【０２００】
【化１０８】
2008522975.tif 000069
【０２０１】
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩの化合物のプロドラッグエステル又はチオエステルであり得る。例えば、式ＩＩ−４４の化合物（式ＩＩ−１６の化合物のプロドラッグチオエステル）は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０２０２】
【化１０９】
2008522975.tif 000070
【０２０３】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ１としてアルケニル基、例えばエチルエニルを包含してもよい。さらなる例示的な化合物である式ＩＩ−４６は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０２０４】
【化１１０】
2008522975.tif 000071
【０２０５】
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩの化合物のプロドラッグエステル又はチオエステルであり得る。例えば、式ＩＩ−４７の化合物（式ＩＩ−１７の化合物のプロドラッグチオエステル）は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０２０６】
【化１１１】
2008522975.tif 000072
【０２０７】
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩの化合物のプロドラッグエステル又はチオエステルであり得る。例えば、式ＩＩ−４８の化合物は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０２０８】
【化１１２】
2008522975.tif 000073
【０２０９】
他の例示的な化合物である式ＩＩ−４９は、下記の構造及び立体化学を有してもよい：
【０２１０】
【化１１３】
2008522975.tif 000074
【０２１１】
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩの化合物のプロドラッグエステル又はチオエステルであり得る。例えば、式ＩＩ−５０の化合物（式ＩＩ−１６の化合物のプロドラッグチオエステル）は、下記の構造及び立体化学を有する：
【０２１２】
【化１１４】
2008522975.tif 000075
【０２１３】
式ＩＩＩの化合物
他の実施形態は、化合物、並びに化合物の種類、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、式ＩＩＩで表される：
【０２１４】
【化１１５】
2008522975.tif 000076
【０２１５】
特定の実施形態において、置換基（複数可）である、Ｒ１は例えば独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４のアルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４のアルケニル又はＣ２〜Ｃ２４のアルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体を含んでもよい。例えば、ｎは、１又は２に等しくてもよい。
【０２１６】
或る特定の実施形態では、Ｒ４は、例えば水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体であってもよい。幾つかの実施形態では、ｍは、１又は２に等しくあり得る。ｍが２に等しい場合、置換基は、同じであっても、異なっていてもよい。また、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、例えば置換又は非置換のヘテロ原子であり得る。例えば、ヘテロ原子は、窒素、硫黄又は酸素であり得る。
【０２１７】
幾つかの実施形態では、Ｒ１置換基の１つが、エチル又はクロロエチルである場合、Ｒ
２は、シクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【０２１８】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【０２１９】
式ＩＶの化合物
他の実施形態は、化合物、並びに化合物の種類、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＩＶで表される：
【０２２０】
【化１１６】
2008522975.tif 000077
【０２２１】
或る特定の実施形態では、置換基（複数可）Ｒ１、Ｒ３及びＲ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体を包含し得る。また、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ
５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子、例えば窒素、硫黄又は酸素であり得る。幾つかの実施形態では、Ｒ３は、水素ではない。ｎは、１又は２に等しい。ｎが２に等しい場合、置換基は、同じであっても、異なっていてもよい。また、ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であってもよい。ｍが１より大きい場合、置換基は、同じであっても、異なっていてもよい。
【０２２２】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【０２２３】
幾つかの実施形態では、Ｒ５は、二置換シクロヘキシルを生じ得る。式ＩＶの例示的な化合物は、例示的な立体化学の有無に関わらず、下記の構造ＩＶ−１である：
【０２２４】
【化１１７】
2008522975.tif 000078
【０２２５】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられ得る。置換基（複数可）である、Ｒ６及びＲ７は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４のアルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４のアルケニル又は不飽和Ｃ２〜Ｃ２４のアルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、並びにポリハロゲン化アルキルを含むハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換の変異体を含んでもよい。さらに、Ｒ６及びＲ７の両方が、同じであっても、異なっていてもよい。
【０２２６】
例えば、式ＩＶを有する例示的な化合物は、下記の構造ＩＶ−２を有する：
【０２２７】
【化１１８】
2008522975.tif 000079
【０２２８】
例えば、Ｒ８は、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含んでもよい。
【０２２９】
例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【０２３０】
【化１１９】
2008522975.tif 000080
【０２３１】
例えば、式ＩＶを有する例示的な化合物は、下記の構造ＩＶ−３を有する：
【０２３２】
【化１２０】
2008522975.tif 000081
【０２３３】
Ｒ８は、例えば水素（ＩＶ−３Ａ）、フッ素（ＩＶ−３Ｂ）、塩素（ＩＶ−３Ｃ）、臭素（ＩＶ−３Ｄ）及びヨウ素（ＩＶ−３Ｅ）を含んでもよい。
【０２３４】
例示的な構造及び立体化学は下記の通りであり得る：
【０２３５】
【化１２１】
2008522975.tif 000082
【０２３６】
さらなる例示的な構造及び立体化学は下記の通りであり得る：
【０２３７】
【化１２２】
2008522975.tif 000083
【０２３８】
例えば、式ＩＶの例示的な化合物は、下記の構造ＩＶ−４を有する：
【０２３９】
【化１２３】
2008522975.tif 000084
【０２４０】
Ｒ８は、例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含してもよい。
【０２４１】
例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【０２４２】
【化１２４】
2008522975.tif 000085
【０２４３】
式Ｖの化合物
幾つかの実施形態は、化合物、並びに化合物の種類、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、下記式Ｖで表される：
【０２４４】
【化１２５】
2008522975.tif 000086
【０２４５】
或る特定の実施形態では、置換基（複数可）Ｒ１及びＲ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボニルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体を包含し得る。或る特定の実施形態では、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子、例えば窒素、硫黄又は酸素であり得る。ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、置換基は、同じであっても、異なっていてもよい。好ましくは例えば、ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であってもよい。ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよい。
【０２４６】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ１は、置換又は非置換の未分岐状Ｃ６アルキルではない。
【０２４７】
式ＶＩの化合物
幾つかの実施形態は、化合物、並びに化合物の種類、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを生産する方法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＶＩ：
【０２４８】
【化１２６】
2008522975.tif 000087
【０２４９】
（式ＶＩ中、Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
【０２５０】
Ｒ２は、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノールを含む）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、
【０２５１】
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アル
ケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり得る。）
で表される。
【０２５２】
幾つかの実施形態では、Ｒ１置換基の１つが、エチル又はクロロエチルであり、Ｒ３がメチルである場合、Ｒ２は、シクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【０２５３】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０２５４】
Ｒ１４は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され得る。
【０２５５】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１４は、アルキルチオール又は置換アルキルチオールであり、Ｅ３は酸素である。
【０２５６】
例えば、幾つかの実施形態では、幾つかの式ＶＩの化合物は、式ＶＩ−１と称される以下の構造を有することができる。：
【０２５７】
【化１２７】
2008522975.tif 000088
【０２５８】
（式中、Ｒ１は独立して、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボニルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホン、ボロン酸エステル及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、ｎは、１又は２に等しく、ｎが２に等しい場合、Ｒ１は、同じであっても、異なっていてもよく、
【０２５９】
Ｒ３は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
【０２６０】
Ｒ５は独立して、水素、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカ
ルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、並びにハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択することができ、ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ５は、同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ５は環を形成することができ、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４及びＥ５はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である）
【０２６１】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ１は、置換又は非置換のＣ１〜Ｃ５アルキルである。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０２６２】
Ｒ１４は、ハロゲン、以下の残基：飽和Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、不飽和Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル若しくはＣ２〜Ｃ２４アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ及びハロゲン化アルキル（ポリハロゲン化アルキルを含む）の一置換、多置換又は非置換の変異体から成る群から選択され得る。
【０２６３】
例えば、化合物は、下記の構造ＶＩ−１Ａを有する：
【０２６４】
【化１２８】
2008522975.tif 000089
【０２６５】
例示的な立体化学は下記の通りであり得る：
【０２６６】
【化１２９】
2008522975.tif 000090
【０２６７】
例えば、式ＶＩの例示的な化合物は、下記の構造及び立体化学ＶＩ−１Ｂを有する：
【０２６８】
【化１３０】
2008522975.tif 000091
【０２６９】
別の例である式ＶＩの化合物は、下記の構造及び立体化学ＶＩ−１Ｃを有する：
【０２７０】
【化１３１】
2008522975.tif 000092
【０２７１】
或る特定の実施形態はまた、式Ｉ〜式ＶＩの化合物の薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを提供し、本明細書中に開示する方法によりかかる化合物を獲得(obtaining：生成)及び精製する方法を提供する。
【０２７２】
「プロドラッグエステル」という用語は、特に本明細書中に開示する方法により合成される式Ｉの化合物のプロドラッグエステルについて言及する場合、例えば血中又は組織内部での加水分解により、ｉｎ  ｖｉｖｏで迅速に変換されて、化合物を生じる化合物の化学的誘導体を指す。「プロドラッグエステル」という用語は、生理学的条件下で加水分解される任意の幾つかのエステル形成基又はチオエステル形成基の付加により形成される本明細書中に開示される化合物の誘導体を指す。プロドラッグエステル基の例としては、ピボイルオキシメチル（pivoyloxymethyl）、アセトキシメチル、フタリジル、インダニル及びメトキシメチル、及び当業者に既知の他のかかる基（（５−Ｒ−２−オキソ−１，３−ジオキソレン−４−イル）メチル基を包含する）が挙げられる。他のプロドラッグは、例えば、適切なチオール（例えば、チオフェノール、システイン又はその誘導体、或いはプロパンチオール等）と反応させることにより化合物の相当するチオエステルを調製することにより調製することができる。プロドラッグエステル基の他の例は、例えば、T. Highchi and V. Stella,「Pro-drugs as Novel Delivery Systems」, Vol. 14, A.C.S. Symposium Series, American Chemical Society (1975)及び「Bioreversible Carriers in Drug Design: Theory and Application」, E.B. Roche著, Pergamon Press: New York, 14-21 (1987)）（カルボキシル基を含有する化合物に関してプロドラッグとして有用なエステルの例を提供する）に見出すことができる。上述の参照文献はそれぞれ、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０２７３】
「プロドラッグエステル」という用語は、本明細書中で使用する場合、例えば血中での
加水分解により、ｉｎ  ｖｉｖｏで迅速に変換されて、化合物を生じる化合物の化学的誘導体も指す。
【０２７４】
「薬学的に許容可能な塩」という用語は、本明細書中で使用する場合、また特に本明細書中に開示する方法により生産及び合成されるような式Ｉ〜式ＶＩを包含する化合物の薬学的に許容可能な塩について言及する場合、化合物の任意の薬学的に許容可能な塩を指し、好ましくは化合物の酸付加塩を指す。薬学的に許容可能な塩の好ましい例は、アルカリ金属塩（ナトリウム又はカリウム）、アルカリ土類金属塩（カルシウム又はマグネシウム）、或いはアンモニア又は薬学的に許容可能な有機アミン（例えば、Ｃ１〜Ｃ７アルキルアミン、シクロヘキシルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン又はトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンに由来するアンモニウム塩である。塩基性アミンであるこの実施形態の方法により合成される化合物に関しては、薬学的に許容可能な塩の好ましい例は、薬学的に許容可能な無機酸又は有機酸（例えばハロゲン化水素酸、硫酸、リン酸）或いは脂肪族若しくは芳香族カルボン酸又はスルホン酸（例えば、酢酸、コハク酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、ニコチン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸又はナフタレンスルホン酸の酸付加塩である。
【０２７５】
本明細書中に開示する好ましい薬学的組成物は、本明細書中に開示する方法により獲得及び精製される式Ｉ〜式ＶＩの化合物の薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを包含する。したがって、薬学的配合物の製造が、薬学的賦形剤及び有効成分の緊密な混合をその塩の形態で包含する場合、非塩基性、即ち酸性又は中性のいずれかの賦形剤である薬学的賦形剤を使用することが好ましい。
【０２７６】
また、「化合物、及び化合物を含む組成物」という語句又は任意の同様の語句は、本明細書中でさらに詳述されるように、薬学的送達に関して任意の適切な形態で化合物を包含することを意味することが理解されよう。例えば、或る特定の実施形態では、化合物又はそれらを含む組成物は、化合物の薬学的に許容可能な塩を包含し得る。
【０２７７】
一実施形態では、化合物は、微生物疾患、癌及び炎症を治療するのに使用することができる。疾患は、感染性疾患、また自己免疫疾患、非感染性性疾患及びそれらの慢性状態を網羅するように広く解釈されることを意味する。好ましい実施形態では、疾患は、例えば細菌、真菌又は原虫のような微生物により引き起こされる。使用方法はまた、化合物又は化合物を含む組成物を、感染性疾患又は癌を伴う個人へ投与する工程を包含し得る。化合物又は組成物は、特定の感染性疾患、癌又は炎症性状態を治療するのに有効な量で投与することができる。
【０２７８】
感染性疾患は、例えば、バシラス属（例えば、炭疽菌及びＢ．セレウス(B. cereus)により引き起こされる疾患であり得る。感染性疾患は、原虫、例えばリーシュマニア属、プラスモディウム属及びトリパノソーマ属により引き起こされる疾患であり得る。化合物又は組成物は、薬学的に許容可能なキャリア、希釈剤、賦形剤等とともに投与することができる。
【０２７９】
癌は、例えば、多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、黒色腫等であり得る。
【０２８０】
炎症状態は、例えば慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、発作、心筋梗塞、再灌流障害等であり得る。
【０２８１】
「ハロゲン原子」という用語は、本明細書中で使用する場合、元素の周期表の第７列の放射安定性元素、即ち、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素のいずれか１つを意味し、臭素及
び塩素が好ましい。
【０２８２】
用語「アルキル」は、本明細書中で用いられる場合、任意の未分岐状又は分岐状、置換又は非置換の飽和炭化水素を意味し、Ｃ１〜Ｃ２４を有するのが好ましく、Ｃ１〜Ｃ６の未分岐状又は分岐状、飽和又は不飽和、非置換又は置換の炭化水素がより好ましく、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、及びペンチルが最も好ましい。置換された飽和炭化水素の中では、Ｃ１〜Ｃ２４が好ましく、Ｃ１〜Ｃ６のハロゲン一置換、ハロゲン二置換及びハロゲン多置換の飽和炭化水素並びにアミノ置換の炭化水素が最も好ましい。
【０２８３】
用語「置換」は、関連技術分野における多くの最新の特許において見られるような、一般的な意味を有する。例えば、米国特許第６，５０９，３３１号、同第６，５０６，７８７号、同第６，５００，８２５号、同第５，９２２，６８３号、同第５，８８６，２１０号、同第５，８７４，４４３号、及び同第６，３５０，７５９号を参照のこと。これら全ては、参照によりそれらの全体が本明細書中に援用される。具体的に、置換の定義は、米国特許第６，５０９，３３１号により提供されるもののように広義であり、これは、１〜５の置換基（及び、好ましくは１〜３の置換基）を有する、好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基で表されるような用語「置換アルキル」を定義していて、アルコキシ、置換アルコキシ、シクロアルキル、置換シクロアルキル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アシル、アシルアミノ、アシルオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアシル、アミノアシルオキシ、オキシアシルアミノ、シアノ、ハロゲン、ヒドロキシル、カルボキシル、カルボキシルアルキル、ケト、チオケト、チオール、チオアルコキシ、置換チオアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘテロアリール、ヘテロアリールオキシ、複素環式、ヘテロシクロオキシ、ヒドロキシアミノ、アルコキシアミノ、ニトロ、−−ＳＯ−アルキル、−−ＳＯ−置換アルキル、−−ＳＯ−アリール、−−ＳＯ−ヘテロアリール、−−ＳＯ２−アルキル、−−ＳＯ２−置換アルキル、−−ＳＯ２−アリール及び−−ＳＯ２−ヘテロアリールから成る群から選択される。他の上記で挙げた特許もまた、当業者によく理解されている用語「置換」の標準定義を提供している。
【０２８４】
「シクロアルキル」という用語は、好ましくは環を含む５〜１２個の原子を有する任意の非芳香族炭化水素環を指す。「アシル」という用語は、オキソ酸に由来するアルキル又はアリール基を指し、アセチル基が好ましい。
【０２８５】
「アルケニル」という用語は本明細書中で使用する場合、任意の未分岐状若しくは分岐状の置換又は非置換の不飽和炭化水素（多不飽和炭化水素を含む）を意味し、Ｃ１〜Ｃ６未分岐状の一不飽和及び二不飽和の非置換炭化水素が好ましく、一不飽和の二ハロゲン置換された炭化水素が最も好ましい。「シクロアルケニル」という用語は、好ましくは環を含む５〜１２個の原子を有する任意の非芳香族炭化水素環を指す。
【０２８６】
「アリール」、「置換アリール」、「ヘテロアリール」及び「置換ヘテロアリール」という用語は本明細書中で使用する場合、好ましくは環を含む５個、６個又は７個の原子を有し、最も好ましくは６個の原子を有する芳香族炭化水素環を指す。「ヘテロアリール」及び「置換ヘテロアリール」は、少なくとも１つのヘテロ原子（例えば、酸素、硫黄又は窒素原子）が少なくとも１つの炭素原子と一緒に環中に存在する芳香族炭化水素環を指す。「複素環」又は「複素環式」という用語は、１つ又は複数のへテロ原子を含有する任意の環状化合物を指す。置換アリール、複素環及びヘテロアリールは、上述するもの及び当業者に既知のものを含む任意の置換基で置換することができる。
【０２８７】
用語「アルコキシ」は、任意の未分岐状又は分岐状、置換又は非置換、飽和又は不飽和のエーテルを意味し、Ｃ１〜Ｃ６の未分岐状、非置換の飽和エーテルが好ましく、メトキ
シが好ましく、ジメチル、ジエチル、メチルイソブチル、及びメチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテルもまた好ましい。用語「シクロアルコキシ」は、任意の非芳香族炭化水素環を意味し、好ましくは、環を含む５〜１２の原子を有する。用語「アルコキシカルボニル」は、カルボニル基と結合する任意の直鎖状、分岐状、環状、飽和、不飽和、脂肪族又は芳香族のアルコキシを示す。例としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロピルオキシカルボニル基、イソプロピルオキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブトキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基、シクロペンチルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、アリルオキシカルボニル基、フェニルオキシカルボニル基、ピリジルオキシカルボニル基等が挙げられる。
【０２８８】
本明細書中で使用する場合「純粋な」、「精製された」、「実質的に精製された」及び「単離された」という用語は、化合物がその自然状態で見出される場合に、その自然状態で関連される他の異なる化合物を含まない実施形態の化合物を指す。本明細書中で「純粋な」、「精製された」、「実質的に精製された」又は「単離された」と記載される或る特定の実施形態では、化合物は、所定の試料の質量の少なくとも０．５重量％、１重量％、５重量％、１０重量％又は２０重量％、最も好ましくは少なくとも５０重量％又は７５重量％を構成し得る。
【０２８９】
「誘導体」、「変異体」という用語又は他の類似の用語は、他の化合物のアナログである化合物を指す。
【０２９０】
式Ｉ〜ＶＩの化合物の幾つかは、上述するように、獲得及び精製され得るか、或いは精製化合物から半合成により獲得され得る。概して、これに限定されることなく、式ＩＩ−１５の化合物、好ましくは式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９は、合成的に又は発酵により獲得され得る。例示的な発酵手順を以下に提供する。さらに、式ＩＩ−１５、好ましくは式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９は、本明細書中に記載する様々な他の化合物を獲得／合成するために出発化合物として使用することができる。例示的な非限定的な合成を本明細書中に提供する。
【０２９１】
【化１３２】
2008522975.tif 000093
【０２９２】
【化１３３】
2008522975.tif 000094
【０２９３】
式ＩＩ−１６は、高収量生理食塩水発酵（約３５０〜４００ｍｇ／Ｌ）により一般的に生産され、条件の修飾により、発酵抽出物中に新たなアナログが生じた。図１は、ＩＩ−１６の化学構造を示す。さらなるアナログは、定方向生合成により生成することができる。定方向生合成は、生合成前駆体アナログを、生産用微生物の発酵へ添加することによる天然産物の修飾である(Lam他, J Antibiot (Tokyo) 44:934 (1991), Lam他, J Antibiot (Tokyo) 54:1 (2001)、これはその全体が参照により本明細書に援用される）。
【０２９４】
生産用培養物を酢酸、フェニルアラニン、バリン、酪酸、シキミ酸及びハロゲン（好ましくは、塩素以外）の類縁体へ暴露させることにより、新たな類縁体の形成が導かれ得る。生産される新たな類縁体は、ＨＰＬＣ及びＬＣ−ＭＳにより粗製抽出物中で容易に検出することができる。例えば、種々の濃度の臭化ナトリウムで培地を操作した後、ブロモ類縁体である式ＩＩ−１８が、力価１４ｍｇ／Ｌで振とうフラスコ培養において首尾よく生産された。
【０２９５】
新たな類縁体を生成するための第２のアプローチは、生体内変換によるものである。生体内変換反応は、酵素又はこれらの酵素を含有する全細胞により触媒される化学反応である。Zaks, A., Curr Opin Chem Biol 5:130 (2001)。微生物天然産物は、それらが微生物細胞内部で一連の酵素反応により合成されるため、生体内変換反応にとって理想的な基質である。Riva, S., Curr Opin Chem Biol 5: 106 (2001)。
【０２９６】
例えば、式ＩＩ−１５の化合物を含む記載する化合物の構造を仮定すると、考え得る生合成起源は、アセチルＣｏＡ、エチルマロニルＣｏＡ、フェニルアラニン及び塩素である。エチルマロニルＣｏＡは、ブチリルＣｏＡに由来し、ブチリルＣｏＡは、バリン又はクロトニルＣｏＡのいずれかに由来し得る。Liu他, Metab Eng 3:40 (2001)。フェニルアラニンは、シキミ酸に由来する。
【０２９７】
式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７及びＩＩ−２８の化合物の生産
式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７及びＩＩ−２８の化合物の生産は、本明細書中に記載する条件下で、好ましくは液内好気性条件下で、相当量の化合物が発酵中に検出されるまで、株ＣＮＢ４７６及び株ＣＮＢ４７６の自然変異体である株ＮＰＳ２１１８４を培養すること、適切な溶媒を用いて、発酵ブロスから活性構成成分を抽出することにより収集すること、所望の構成成分を含有する溶媒を濃縮すること、続いて濃縮した材料をクロマトグラフィ分離に付して、同様に培養培地中に存在する他の代謝産物から化合物を単離することにより実施することができる。
【０２９８】
図２は、サリノスポラ属(Salinospora)とも称される培養物（ＣＮＢ４７６）に関する世界的な幾つかの収集場所を示す。図３は、サリノスポラ属(Salinospora)のコロニーを示す。図４は、サリノスポラ属(Salinospora)の典型的な１６Ｓ  ｒＤＮＡ配列を示す。バーは、サリノスポラ属(Salinospora)をそれらの最も近い類縁体と区別するサリノスポラ属(Salinospora)の特徴的なヌクレオチドを表す。
【０２９９】
培養物（ＣＮＢ４７６）は、Rockville、MDにあるAmerican Type Culture Collection（ＡＴＣＣ）に２００３年６月２０日に寄託され、ＡＴＣＣ特許寄託番号ＰＴＡ−５２７５を割り当てられた。株ＣＮＢ４７６の自然変異体である株ＮＰＳ２１１８４は、単一コロニー単離体として株ＣＮＢ４７６から得られた。株ＮＰＳ２１１８４は、２００５年４月２７日にＡＴＣＣへ寄託されている。ＡＴＣＣ寄託は、ブダペスト条約の要件をすべて満たす。培養物はまた、10480 Wateridge Circle、San Diego、CA 92121にあるNereus Pharmaceutical Culture Collectionで保管され、そこから入手可能である。本明細書中に
記載する特定の微生物の他に、化学的又は物理的突然変異誘発因子（Ｘ線等を含む）を使用することにより生産されるもの等の突然変異体、及び遺伝子構造が分子生物学的技法により改変された微生物もまた、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、及びＩＩ−１８の化合物を生産するのに培養してもよいことが理解されるべきである。
【０３００】
株ＣＮＢ４７６及び株ＮＰＳ２１１８４の発酵
化合物の生産は、生産細菌を十分な成長へと導く温度、例えば１６℃〜４０℃で達成することができるが、２２℃〜３２℃で発酵を行うことが好ましい。水性培地は、例えば、高圧液体クロマトグラフィ（ＨＰＬＣ）によりモニタリングされる場合に化合物の生産を完結させるのに必要な期間、好ましくは約２〜１０日間、約５０ｒｐｍ〜４００ｒｐｍで、好ましくは１５０ｒｐｍ〜２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機でインキュベートすることができる。化合物の生産はまた、生産株の成長に適した発酵槽系のようなバイオリアクター中で生産株を培養することにより達成することができる。
【０３０１】
微生物の成長は、適切な培地を使用することで当業者により達成され得る。概して、炭素の供給源としては、グルコース、フルクトース、マンノース、マルトース、ガラクトース、マンニトール及びグリセロール、他の糖及び糖アルコール、デンプン及び他の炭水化物、又は炭水化物誘導体（例えば、デキストラン、セレローズ）並びにエンバク粉、コーンミール、アワ、トウモロコシ等の複合栄養素が挙げられる。培地中で利用される炭素供給源の正確な量は、一部培地中の他の成分に依存するが、例えば、培地の０．５〜２５重量パーセントの量の炭水化物を満たすように使用され得る。これらの炭素供給源は、例えば、独立して使用され得るか、或いは幾つかのかかる炭素供給源が、同じ培地中で併用され得る。これ以降に記述するように、或る特定の炭素供給源が好ましい。
【０３０２】
窒素の供給源としては、グリシン、アルギニン、スレオニン、メチオニン等のアミノ酸、アンモニウム塩、並びに酵母抽出物、コーンスティープリカー、蒸留可溶物、ダイズミール、綿実ミール、フィッシュミール、ペプトン等の複合供給源が挙げられる。窒素の各種供給源は、例えば、単独で、或いは併用して、培地の０．５〜２５重量パーセントの範囲の量で使用することができる。
【０３０３】
培地中に組み込まれ得る栄養素無機塩には、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、ホスフェート、スルフェート、クロリド、カーボネート等のイオンを生じることが可能な通例の塩が存在する。また、コバルト、マンガン、鉄、モリブデン、亜鉛、カドミウム等のような微量金属も包含される。
【０３０４】
化合物の生物活性及び使用
幾つかの実施形態は、癌、炎症及び感染疾患、特にヒトを冒すものを治療する方法に関する。上記方法は、例えば有効量の新たな化合物の種類の成員を投与する工程を包含し得る。したがって、本明細書中に開示する化合物は、癌、炎症及び感染疾患を治療するのに使用することができる。
【０３０５】
化合物は、様々な生物活性を有する。例えば、化合物は、化学感作活性、抗菌活性、抗炎症活性、放射線感作活性及び抗癌活性を有する。
【０３０６】
化合物は、プロテアソーム阻害活性を有する。プロテアソーム阻害活性は、全体又は一部として、化合物の抗癌剤、抗炎症剤及び抗菌剤として作用する能力に寄与し得る。
【０３０７】
プロテアソームは、そのキモトリプシン様活性、トリプシン様活性及びペプチジルグルタミル−ペプチド加水分解（ＰＧＰＨ、またカスパーゼ様活性としても既知）活性により細胞内タンパク質を分解するマルチサブユニットプロテアーゼである。２６Ｓプロテアソ
ームは、２０Ｓプロテアソームと呼ばれるタンパク質分解性コア、及び１つ又は２つの１９Ｓ調節サブユニットを含有する。２０Ｓプロテアソームは、損傷されたタンパク質、転写因子ＮＦ−κＢ及びその阻害剤ＩκＢ、シグナル伝達分子、腫瘍抑制因子及び細胞周期調節因子を含む多くの基質に対するタンパク質分解活性を担う。プロテアソーム内に３つの異なったプロテアーゼ活性が存在する：１）キモトリプシン様活性、２）トリプシン様活性及び３）ペプチジルグルタミルペプチド加水分解（ＰＧＰＨ）活性。
【０３０８】
例として、式ＩＩ−１６の化合物は、ウサギ筋肉プロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害する際にオムラリド(Omuralide)（ＥＣ５０  ５２ｎＭ）よりも強力であり（ＥＣ５０  ２ｎＭ）、またヒト赤血球由来プロテアソームのキモトリプシン様活性も阻害した（ＥＣ５０およそ２５０ｐＭ）。図５は、ラクタシスチンの分解産物であるオムラリドを示し、図５は、式ＩＩ−１６の化合物を示す。式ＩＩ−１６の化合物は、キモトリプシンの触媒活性を阻害することを上回って、プロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害することに対して有意な優先を示す。式ＩＩ−１６の化合物はまた、低ｎＭトリプシン様阻害活性（およそ１０ｎＭ）を示すが、プロテアソームのＰＧＰＨ活性を阻害する際にはあまり強力でない（ＥＣ５０およそ３５０ｎＭ）。
【０３０９】
さらなる研究は、ＮＦ−κＢ／ＩκＢシグナル伝達経路に対する式ＩＩ−１６を包含する本明細書中に記載する化合物の影響を特性化した。腫瘍壊死因子−アルファ（ＴＮＦ−α）によるＨＥＫ２９３細胞（ヒト胎児腎臓）の処理は、ＩκＢαのリン酸化及びプロテアソーム媒介性分解、続くＮＦ−κＢ活性化を誘導する。プロテアソーム阻害を確認するために、ＨＥＫ２９３細胞を式ＩＩ−１６の化合物で１時間前処理して、続いてＴＮＦ−α刺激した。式ＩＩ−１６の化合物による処理は、リン酸化ＩκＢαの蓄積を促進し、プロテアソーム媒介性ＩκＢα分解が阻害されることを示唆した。
【０３１０】
さらに、５×ＮＦ−κＢ結合部位の調節下でルシフェラーゼレポーター遺伝子を保有する安定なＨＥＫ２９３クローン（ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３）を生成した。ＴＮＦ−αによるＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞の刺激は、ＮＦ−κＢ活性化の結果としてルシフェラーゼ活性を増大する一方で、式ＩＩ−１６の化合物による前処理は、活性を減少させる。ウェスタンブロット分析により、式ＩＩ−１６の化合物が、ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞においてリン酸化ＩκＢαの蓄積を促進し、且つ総ＩκＢαの分解を減少させることが実証された。式ＩＩ−１６の化合物はまた、細胞周期調節タンパク質であるｐ２１及びｐ２７のレベルを増大させることが示された。
【０３１１】
腫瘍細胞は、正常細胞よりもプロテアソーム阻害に対して感受性が高くあり得る。さらに、プロテアソーム阻害は、抗癌剤に対する癌細胞の感受性を増大させる。式ＩＩ−１６を包含する本明細書中に記載する化合物の細胞障害性活性は、様々な癌細胞系に対する細胞障害性活性に関して検査した。式ＩＩ−１６は、例えば６０個のヒト腫瘍細胞系のthe National Cancer Instituteスクリーンにおいて検査された。式ＩＩ−１６は、１０ｎＭ未満の平均ＧＩ５０値（５０％成長阻害を達成するための濃度）で選択的な細胞障害活性を示した。最も高い効力は、ＳＫ−ＭＥＬ−２８黒色腫細胞及びＭＤＡ−ＭＢ−２３５乳癌細胞に対して観察された［ともに１０ｎＭ未満のＬＣ５０（５０％細胞死亡率を伴う濃度）を有する］。
【０３１２】
ヒト結腸直腸（ＨＴ−２９及びＬｏＶｏ）、前立腺（ＰＣ３）、胸部（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）、肺（ＮＣＩ−Ｈ２９２）、卵巣（ＯＶＣＡＲ３）、急性Ｔ細胞白血病（ジャーカット）、マウス黒色腫（Ｂ１６−Ｆ１０）及び正常なヒト線維芽細胞（ＣＣＤ−２７ｓｋ）を含む細胞系のパネルを、サリノスポラミドＡで４８時間処理して、細胞障害性活性を評価した。ＨＴ−２９、ＬｏＶｏ、ＰＣ３、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＯＶＣＡＲ３、ジャーカット及びＢ１６−Ｆ１０は、それぞれ４７ｎＭ、６９ｎＭ、７
８ｎＭ、６７ｎＭ、９７ｎＭ、６９ｎＭ、１０ｎＭ及び３３ｎＭのＥＣ５０値で感受性であった。対比して、ＣＣＤ−２７ｓｋ細胞に関するＥＣ５０値は、１９６ｎＭであった。およそＥＣ５０でのサリノスポラミドＡによるジャーカット細胞の処理は、カスパーゼ−３活性化及びＰＡＲＰの切断をもたらし、アポトーシスの誘導を確認した。
【０３１３】
記載の化合物の抗炭疽活性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＬｅＴｘ誘導性細胞障害性アッセイを使用して評価した。一例として、式ＩＩ−１６がマウスマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７細胞のＬｅＴｅ誘導性細胞障害性の強力な阻害剤であることが結果により示される。式ＩＩ−１６によるＲＡＷ２６４．７細胞の処理は、ＬｅＴｘ処理単独（４ｎＭ未満の平均ＥＣ５０）と比較して、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の１０倍増加をもたらした。
【０３１４】
式ＩＩ−１６の潜在的な化学感作効果
さらなる研究は、ＮＦ−κβ／ＩκＢシグナル伝達経路に対する本明細書中に記載する化合物の影響を特性化した（実施例を参照）。非刺激細胞では、転写因子である核内因子κＢ（ＮＦ−κＢ）は、阻害タンパク質ＩκＢ（ＮＦ−κＢの阻害剤）と不活性な複合体で細胞質に存在する。様々な刺激は、ＩκＢキナーゼによるＩκＢリン酸化、続くプロテアソームによるユビキチン化及び分解を引き起こし得る。ＩκＢの分解に続いて、ＮＦ−κＢは、核へ移行して、遺伝子発現を調節し、アポトーシスの阻害を含む多くの細胞プロセスに影響を及ぼす。ＣＰＴ−１１（イリノテカン）のような化学療法剤は、ＬｏＶｏ細胞を含むヒト結腸癌細胞系においてＮＦ−κＢを活性化することができ、これらの細胞の、アポトーシスを受ける能力の減少をもたらす。Painter, R.B. Cancer Res 38:4445 (1978)。ベルケード（Ｖｅｌｃａｄｅ）（商標）は、トリプシン及びＰＧＰＨ活性を増強すると同時に、プロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害するジペプチジルボロン酸である（Lightcap他, Clin Chem 46:673 (2000)、Adams他, Cancer Res 59:2615 (1999)、Adams, Curr Opin Oncol 14:628 (2002)）。プロテアソーム阻害剤として最近認可されたベルケード（商標）（ＰＳ−３４１、Millennium Pharmaceuticals, Inc.)は、癌細胞に対して直接的に毒性であり、またプロテアソームによるＩκＢ分解を阻害することによりｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＬｏＶｏ細胞において、及びＬｏＶｏ異種移植片モデルにおいてＣＰＴ−１１の細胞障害性活性を増強することが示されている。Blum他, Ann Intern Med 80:249 (1974)。さらに、ベルケード（商標）は、おそらくＮＦ−κＢ経路の阻害により扁平上皮細胞癌腫において血管新生誘発性(proangiogenic)ケモカイン／サイトカイン成長関連癌遺伝子−アルファ（ＧＲＯ−α）及び血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）の発現を阻害することがわかった。Dick他, J Biol Chem 271:7273 (1996)。これらのデータにより、プロテアソーム阻害が、腫瘍細胞生存及び成長だけでなく、血管新生も減少させ得ることが示唆される。
【０３１５】
抗炭疽活性
プロテアソーム阻害剤に関する別の潜在的な適用は、生物テロ防御カテゴリーＡ因炭疽菌(B. anthracis)（炭疽）に関する最近の研究に源を発する。炭疽胞子が吸入されて、肺中に滞在し、そこで炭疽胞子はマクロファージにより摂取される。マクロファージ内で、胞子は発芽して、生物が複製して、最終的には細胞の死滅をもたらす。しかしながら、死滅が起きる前に、感染マクロファージは、リンパ節へと遊走して、そこで死に際して、それらはその内容物を放出し、生物を血流に進入させて、さらには複製させて、致死毒素を分泌させる。Hanna他, Proc Natl Acad Sci USA 90:10198 (1993)。炭疽毒素は、炭疽に関連した症状を招く。炭疽の病因において重要な役割を果たす２つのタンパク質は、防御抗原（ＰＡ、８３ｋＤａ）及び致死因子（ＬＦ、９０ｋＤａ）であり、これらは集約して致死毒素（ＬｅＴｘ）として既知である。ＬＦは、酵素機能を有するが、その生物学的効果を達成するにはＰＡを要する。ＰＡもＬＦも個々には死を引き起こさないが、組み合わせられると、動物において静脈内注射される場合にそれらは死を引き起こす。Kalns他, Biochem Biophys Res Commun 297:506 (2002)、Kalns他, Biochem Biophys Res Commun 29
2:41 (2002)。
【０３１６】
炭疽毒素の受容体結合構成成分である防御抗原（ＰＡ）は、致死因子を宿主細胞へ輸送することを担う。ＰＡは、環状７量体へとオリゴマー形成する（図６を参照）。細胞の表面上でその受容体へ結合される７量体はそれぞれ、ＬＦの最大３つの分子を結合する能力を有する。ＰＡ７量体とＬＦとの間に形成される複合体は、受容体媒介性エンドサイトーシスにより細胞へ取り込まれる。エンドサイトーシス後に、ＬＦは細胞質ゾルへ放出され、そこでＬＦは、様々な細胞標的を攻撃する。Molgridge他, Biochemistry 41:1079 (2002、  Lacy, 他., J Biol Chem 277: 3006 (2002)、Bradley他, Nature 414:225 (2001)。
【０３１７】
致死因子（ＬＦ）は、亜鉛依存性メタロプロテアーゼであり、それは細胞質ゾル中で、マイトジェン活性化プロテインキナーゼキナーゼファミリー（ＭＡＰＫＫ）のシグナル伝達タンパク質を切断及び活性化し得る。Duesbery他, Science 280:734 (1998)、Bodart他, Cell Cycle 1:10 (2002)、Vitale, 他., J Appl Microbiol 87:288 (1999)、Vitale他,
Biochem J 352 Pt 3:739 (2000)。７つの異なる既知のＭＡＰＫキナーゼのうち、６つがＬＦにより切断されることが示されている。細胞内では、ＭＡＰＫキナーゼ経路は、細胞死、増殖及び分化に関与する様々なシグナルを伝達して、これらのタンパク質を非常に有意な標的とさせている。しかしながら、ＬｅＴｘ誘導性細胞死を防止する或る特定の阻害剤は、ＬＦによるＭＡＰＫＫ切断を防止せず、この活性は、細胞死の誘導に十分ではないことを示唆する。Kim他, J Biol Chem 278: 7413 (2003)、Lin他, Curr Microbiol 33:224 (1996)。
【０３１８】
研究により、プロテアソームの阻害がＬｅＴｘ誘導性細胞死を防止し得ることが示唆された。Tang他, Infect Immun 67:3055 (1999)。データは、プロテアソーム活性がＲＡＷ２６４．７マクロファージ様細胞のＬｅＴｘ媒介性死滅に要されること、及びプロテアソーム阻害剤がＬｅＴｘからＲＡＷ２６４．７細胞を防御することを示している。プロテアソーム阻害は、ＭＥＫ１切断を阻止せず、これらの研究においてＬｅＴｘ経路は、ＭＥＫ１切断の上流では阻止されないことを示唆した。さらに、ＬｅＴｘで処理した細胞ではプロテアソーム活性の増加は見られない。これらのデータにより、本明細書中に記載する化合物のような新規の強力なプロテアソーム阻害剤はまた、図６で示されるようにＬｅＴｘ誘導性細胞死を防止し得ることが示唆された。
【０３１９】
ＰＡに関する受容体は同定されており、多くの細胞型により発現される。Escuyer他, Infect Immun 59:3381 (1991)。致死毒素は、マクロファージの少数の細胞培養系で活性であり、数時間以内に細胞死を引き起こす。Hanna他, Proc Natl Acad Sci USA 90:10198 (1993)、Kim他, J Biol Chem 278:7413 (2003)、Lin他,m Curr Microbiool 33:224 (1996)。ＬｅＴｘは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの処理時にマウスマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７及びＪ７７４Ａ．１細胞において壊死及びアポトーシスの両方を誘導し得る。
【０３２０】
結果は、本明細書中に記載する化合物がマウスマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７細胞のＬｅＴｘ誘導性細胞障害性の強力な阻害剤として作用することを示す。例えば式ＩＩ−１６の化合物によるＲＡＷ２６４．７の処理は、ＬｅＴｘ処理単独（４ｎＭ未満の平均ＥＣ５０）と比較して、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の１０倍増加をもたらし、したがって炭疽感染に対する有益な療法を提供する。例えば、式ＩＩ−１６は、ＬｅＴｘの存在下でＲＡＷ２６４．７マクロファージ様細胞の生存を促進し、この化合物及びその誘導体が炭疽感染に対する有益な臨床的治療薬を提供することが示された。
【０３２１】
薬学的組成物
一実施形態では、本明細書中に開示する化合物は、薬学的組成物中で使用される。化合物は、好ましくは、本明細書中に開示する方法により生産される。化合物は、例えば保管
、それに続く投与用に調製される薬学的に許容可能なキャリアを含む薬学的組成物中で使用することができる。また、実施形態は、薬学的に許容可能なキャリア又は希釈剤中の薬学的に有効な量の上記で開示する生成物及び化合物に関する。治療用途に許容可能なキャリア又は希釈剤は、医薬品技術分野で既知であり、例えば、Remington's Pharmaceutical
Sciences、 Mack Publishing Co. (A.R. Gennaro edit. 1985)（これは、その全体が参照により本明細書に援用される）に記載されている。防腐剤、安定剤、染料、さらには風味剤を薬学的組成物中に提供することができる。例えば、安息香酸ナトリウム、アスコルビン酸及びｐ−ヒドロキシ安息香酸のエステルを防腐剤として添加することができる。さらに、酸化防止剤及び懸濁化剤を使用することができる。
【０３２２】
組成物、特に式Ｉ〜式ＶＩを有するものは、経口投与に関しては錠剤、カプセル又はエリキシル、直腸投与に関しては坐剤、注射可能投与に関しては滅菌溶液、懸濁液、経皮投与に関してはパッチ、及び皮下埋蔵物等として配合及び使用することができる。注射可能物質は、従来の形態で、液体溶液又は懸濁液、注射前の液体中での溶液又は懸濁液に適した固体形態として、或いはエマルジョンとして調製され得る。適切な賦形剤は、例えば、水、生理食塩水、デキストロース、マンニトール、ラクトース、レシチン、アルブミン、グルタミン酸ナトリウム、塩酸システイン等である。さらに、望ましい場合、注射可能薬学的組成物は、少量の無毒性補助物質（例えば、湿潤剤、ｐＨ緩衝剤）等を含有してもよい。望ましい場合、吸収増強製剤（例えば、リポソーム）を利用することができる。
【０３２３】
非経口投与用の薬学的配合物としては、水溶性形態の活性化合物の水溶液が挙げられる。さらに、活性化合物の懸濁液は、適切な油状注射懸濁液として調製することができる。適切な親油性溶媒又はビヒクルとしては、ゴマ油のような脂肪油、若しくはダイズ、グレープフルーツ又は扁桃油のような他の有機油、又はオレイン酸エチル又はトリグリセリドのような合成脂肪酸エステル、或いはリポソームが挙げられる。水性注射懸濁液は、懸濁液の粘性を増大させる物質（例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール又はデキストラン）を含有してもよい。任意に、懸濁液はまた、非常に濃縮された溶液の調製を可能にするように、適切な安定剤又は化合物の溶解度を増大させる作用物質を含有してもよい。
【０３２４】
経口用の医薬品は、活性化合物を固形賦形剤と混合すること、任意で、得られた混合物を粉砕すること、及び必要に応じて、錠剤又は糖衣錠のコア(dragee cores)を得るために、適切な補助剤を添加した後、顆粒状の混合物を処理することで得ることができる。適切な賦形剤は、特に糖（ラクトース、スクロース、マンニトール又はソルビトールを含む）等の充填剤；例えばトウモロコシデンプン、小麦デンプン、米デンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、及び／又はポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）等のセルロース製剤である。必要に応じて、架橋ポリビニルピロリドン、寒天、又はアルギン酸又はその塩（アルギン酸ナトリウム等）等の崩壊剤を添加することができる。糖衣錠のコアは、適切なコーティングによって提供される。この目的のために、濃縮糖溶液（これは任意でアラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、ｃａｒｂｏｐｏｌゲル、ポリエチレングリコール、及び／又は二酸化チタン、ラッカー溶液、並びに適切な有機溶媒或いは溶媒混合物を含んでもよい）を使用することができる。染料又は顔料は、同定のため又は活性化合物の用量の異なる組み合わせを特徴付けるために錠剤又は糖衣錠のコーティングに添加することができる。この目的のために、濃縮糖溶液（これは任意選択でアラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、ｃａｒｂｏｐｏｌゲル、ポリエチレングリコール、及び／又は二酸化チタン、ラッカー溶液、並びに好適な有機溶媒或いは溶媒混合物を含んでもよい）を使用することができる。染料又は顔料は、同定のため又は活性化合物の用量の異なる組み合わせを特徴付けるために錠剤又は糖衣錠のコーティングに添加することができる。このような配合は、当該技術分野で既知の方法を用いて為され得
る（例えば、米国特許第５，７３３，８８８号「injectable compositions」、同第５，７２６，１８１号「poorly water soluble compounds」、同第５，７０７，６４１号「therapeutically active proteins or peptides」、同第５，６６７，８０９号「lipophilic agents」、同第５，５７６，０１２号「solubilizing polymeric agents」、同第５，７０７，６１５号「anti-viral formulations」、同第５，６８３，６７６号「particulate medicaments」、同第５，６５４，２８６号「topical formulations」、同第５，６８８，５２９号「oral suspensions」、同第５，４４５，８２９号「extended release formulations」、同第５，６５３，９８７号「liquid formulations」、同第５，６４１，５１５号「controlled release formulations」及び同第５，６０１，８４５号「spheroid formulations」を参照のこと）。これら全ては、参照によりそれらの全体が本明細書中に援用されている）。
【０３２５】
さらに、局所、眼内、鼻内及び耳介内送達を包含する使用のための医薬品技術分野で既知の様々な薬学的組成物が本明細書中で開示される。薬学的配合物としては、点眼薬のような水溶性形態での、或いはジェランガム(Shedden他,m Clin. Ther., 23(3):440-50 (2001))又はヒドロゲル(Mayer他, Ophthalmologica, 210(2):101-3 (1996))中での活性化合物の眼科用水溶液、眼科用軟膏、眼科用懸濁液（例えば、微粒子状物質）、液体キャリア媒質中に懸濁される薬物含有小ポリマー粒子(Joshi, A. 1994 J Ocul Pharmacol 10:29-45)、脂溶性配合物(Alm他, Prog. Clin. Biol. Res., 312:447-58 (1989))及びミクロスフェア(Mordenti, Toxicol. Sci., 52(1):101-6 (1999))）、並びに眼用挿入物が挙げられる。上述の参照文献はすべて、それらの全体が参照により本明細書に援用される。かかる適切な薬学的配合物は、ほとんどの場合及び好ましくは、安定性及び快適さのために、滅菌性であり、等張性であり、且つ緩衝化されるように配合される。薬学的組成物はまた、多くの場合確実に正常な繊毛作用を維持するために、多くの点で鼻分泌を刺激するように調製される点滴剤及びスプレーを包含してもよい。Remington's Pharmaceutical Sciences(Mack Publishing， 18th Edition)（これは、その全体が参照により本明細書に援用され、且つ当業者に既知である）に開示されるように、適切な配合物は、ほとんどの場合及び好ましくは、等張性であり、ｐＨ５．５〜６．５を維持するようにわずかに緩衝化され、ほとんどの場合及び好ましくは、抗菌防腐剤及び適切な薬物安定剤を包含する。耳介内送達用の薬学的配合物としては、耳中での局所塗布のための懸濁液及び軟膏が挙げられる。かかる耳用配合物のための一般的な溶媒としては、グリセリン及び水が挙げられる。
【０３２６】
例えば、抗癌化合物、抗炎症化合物又は抗菌化合物として使用する場合、式Ｉ〜式ＶＩの化合物又は式Ｉ〜式ＶＩを含む組成物は、経口又は非経口のいずれかの経路により投与され得る。経口投与される場合、式Ｉ〜式ＶＩの化合物又は式Ｉ〜式ＶＩを含む組成物は、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態で投与することができる。非経口投与される場合、式Ｉ〜式ＶＩの化合物又は式Ｉ〜式ＶＩを含む組成物は、注射により、皮下、腹腔内、静脈内、筋内等で投与される場合、水性懸濁液、油状調製物等として、或いは点滴、坐剤、軟膏剤（salve）、軟膏（ointment）等として投与することができる。
【０３２７】
一実施形態では、抗癌化合物、抗炎症化合物又は抗菌化合物は、それらの有効性を増大するためにさらなる物質と混合することができる。一実施形態では、抗菌化合物は、さらなる抗菌化合物と併用される。別の実施形態では、抗菌剤化合物は、抗菌化合物を摂取中の患者に役立つ薬物又は薬剤と併用される。
【０３２８】
投与方法
代替的実施形態では、開示する化学化合物及び開示する薬学的組成物は、抗菌剤として特定の方法により投与される。かかる方法として、特に（ａ）経口経路を介した投与であって、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態での投与を包含す
る投与、（ｂ）非経口経路を介した投与であって、水性懸濁液、油状調製物等としての、或いは点滴、坐剤、軟膏剤、軟膏等としての投与、注射による、皮下的、腹腔内、静脈内、筋内、皮内等での投与を包含する投与、並びに（ｃ）局所投与、（ｄ）直腸投与、又は（ｅ）この実施形態の化合物を生体組織と接触させるのに当業者により適切であると考えられるような膣投与、及び（ｆ）制御放出配合物、デポ配合物及び注入ポンプ送達による投与が挙げられる。かかる投与様式のさらなる例として、また投与様式のさらなる開示として、眼内、鼻内及び耳介内経路を介した投与様式を含む開示する化学化合物及び薬学的組成物の様々な投与様式が本明細書中に開示される。
【０３２９】
用量として要される式Ｉ〜式ＶＩの化合物を包含する記載の化合物を含む組成物の薬学的に有用な量は、投与経路、治療される動物のタイプ（ヒト）、及び考慮中の特定の動物の身体特性に依存する。用量は、所望の効果を達成するように調整することができるが、体重、食事、同時投薬等の要因、及び医療技術分野における習熟者が認識する他の要因に依存する。
【０３３０】
実施形態の方法を実施する際に、生成物又は組成物は、単独で又は互いに併用して、或いは他の治療剤又は診断剤と併用して使用することができる。これらの生成物は、ｉｎ  ｖｉｖｏで、通常哺乳動物において、好ましくはヒトにおいて、或いはｉｎ  ｖｉｔｒｏで利用することができる。生成物又は組成物をｉｎ  ｖｉｖｏで使用する際には、生成物又は組成物は、非経口的、静脈内、皮下、筋内、結腸的、直腸的、膣的、鼻的又は腹腔内を包含する様々な方法で、様々な投与形態を使用して哺乳動物へ投与することができる。かかる方法はまた、ｉｎ  ｖｉｖｏで化学活性を試験するのに適用され得る。
【０３３１】
当業者にとって容易に明らかであるように、投与されるべき有用なｉｎ  ｖｉｖｏ投与量、及び特定の投与様式は、年齢、体重及び治療される哺乳動物種、使用される特定の化合物、並びにこれらの化合物が使用される特定用途に応じて様々である。有効な投与量レベル、即ち所望の結果を達成するのに必要な投与量レベルの決定は、日常的な薬理学的方法を使用して当業者により達成され得る。通常、生成物のヒト臨床的適用は、より低い投与量レベルで開始されて、所望の効果が達成されるまで投与量レベルを増大させる。あるいは、許容可能なｉｎ  ｖｉｔｒｏ研究を使用して、確立された薬理学的方法を使用して本方法により同定される組成物の有用な投与量及び投与経路を確立することができる。
【０３３２】
非ヒト動物研究では、潜在的な生成物の適用は、より高い投与量レベルで開始されて、所望の効果がもはや達成されないか、又は不都合な副作用が消失するまで、投与量を減少させる。投与量は、所望の影響及び治療指標に応じて広範囲に及び得る。通常、投与量は、約１０マイクログラム／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ（体重）、好ましくは約１００マイクログラム／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ（体重）であり得る。あるいは、投与量は、当業者により理解されるように、患者の表面積に基づいて、算出することができる。投与は好ましくは、１日１回又は１日２回経口で行われる。
【０３３３】
正確な配合、投与経路及び投与量は、患者の状態を考慮して、個々の医師により選択され得る。例えば、Fingle他,The Pharmacological Basis of Tjerapeutics, 1975（これは、その全体が参照により本明細書に援用される）を参照されたい。主治医は、毒性又は臓器機能不全に起因して、投与を終結、中断又は調節する方法及びタイミングを理解していることに留意すべきである。反対に、主治医はまた、臨床的応答が適正でない場合、より高レベルへと治療を調節すること（毒性は排除すること）もまた認識している。所定の障害の管理における投与量の規模は、治療されるべき状態の重篤性及び投与経路により様々である。状態の重篤性は、例えば、標準的な予後評価方法により一部評価され得る。さらに、投与量、及びおそらく投与回数もまた、個々の患者の年齢、体重及び応答に従って様々であるだろう。上述のプログラムに匹敵するプログラムは、獣医学薬で使用することが
できる。
【０３３４】
治療される具体的な状態に応じて、このような作用物質が配合され、全身に又は局所的に投与することができる。処方及び投与の様々な技術が「Remington's Pharmaceutical Sciences」(18th Ed., Mack Publishing Co., Easton, PA (1990))に見出され得る。これは、参照によってその全体が本明細書中に援用されている。適切な投与経路は、経口投与、直腸投与、経皮投与、膣投与、経粘膜投与、又は腸管投与；筋肉内注射、皮下注射、髄内注射、及び鞘内注射、心室内直接注射、静脈注射、腹腔内注射、鼻腔内注射、又は眼球内注射等の非経口供給を含んでもよい。
【０３３５】
注射に関して、実施形態の作用物質は、水溶液中で、好ましくはハンクス溶液、リンガー溶液又は生理食塩水のような生理学的に適合性の緩衝液中で配合することができる。かかる経粘膜投与に関して、浸透されるべきバリアに適した浸透剤が配合物中で使用される。かかる浸透剤は、当該技術分野で一般的に既知である。全身投与に適した投薬へと、実施形態の実施に関して本明細書中に開示する化合物を配合するための薬学的に許容可能なキャリアの使用は、実施形態の範囲内である。キャリア及び適切な製造実践の適正な選択により、本明細書中に開示する組成物、特に溶液として配合されるものは、非経口的に、例えば静脈内注射により投与することができる。化合物は、経口投与に適した投薬へと、当該技術分野で既知の薬学的に許容可能なキャリアを用いて容易に配合することができる。かかるキャリアは、実施形態の化合物を、治療されるべき患者による経口摂取用に、錠剤、丸剤、カプセル、液体、ゲル、シロップ、スラリー、懸濁液等として配合することを可能にする。
【０３３６】
細胞内投与されるよう意図される作用物質は、当業者に既知の技法を用いて投与することができる。例えば、かかる作用物質は、リポソームへ封入して、続いて上述のように投与することができる。リポソーム形成時に水溶液中に存在する分子はすべて、水性内部へ組み込まれる。リポソーム内容物はともに、外部微小環境から保護され、リポソームが細胞膜と融合するため、細胞質へ効率的に送達される。さらに、それらの疎水性に起因して、小有機分子を直接細胞内投与することができる。
【０３３７】
有効量の決定は、特に本明細書中に提供される詳細な開示を鑑みて、十分当業者の手腕内である。有効成分のほかに、これらの薬学的組成物は、薬学的に使用することができる調製物への活性化合物の加工を容易にする賦形剤及び助剤を含む適切な薬学的に許容可能なキャリアを含有してもよい。経口投与用に配合される調製物は、錠剤、糖衣錠、カプセル又は溶液の形態であり得る。薬学的組成物は、それ自体既知である様式で、例えば従来の混合、溶解、顆粒化、糖衣錠作製、浮揚、乳化、封入、捕捉又は凍結乾燥プロセスを用いて製造することができる。
【０３３８】
本明細書中に開示する化合物は、既知の方法を用いて有効性及び毒性に関して評価することができる。例えば、特定の化合物又は或る特定の化学部分を共有する化合物のサブセットの毒性学は、哺乳動物、好ましくはヒトの細胞系のような細胞系に対してｉｎ  ｖｉｔｒｏ毒性を決定することにより確定することができる。かかる研究の結果は多くの場合、哺乳動物、又はより具体的にはヒトのような動物において毒性の予測となる。あるいは、マウス、ラット、ウサギ、イヌ又はサルのような動物モデルにおける特定の化合物の毒性は、既知の方法を用いて決定することができる。特定の化合物の有効性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ方法、動物モデル又はヒト臨床試験のような幾つかの当該技術分野で認識される方法を用いて確立することができる。当該技術分野で認識されるｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルは、本明細書中に開示する化合物により軽減される状態（癌、心臓血管疾患及び各種免疫不全、並びに感染疾患を包含する）のほぼあらゆる種類に存在する。同様に、許容可能な動物モデルを使用して、化学物質のかかる状態を治療する有効性を確立することができる。
有効性を決定するためのモデルを選択する場合、当業者は、適切なモデル、投与量及び投与経路、並びにレジメンを選択するように最先端技術により導かれ得る。当然のことながら、ヒト臨床試験もまた、ヒトにおける化合物の有効性を決定するのに使用することができる。
【０３３９】
抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤として使用する場合、本明細書中に開示する化合物は、経口又は非経口のいずれかの経路により投与され得る。経口投与される場合、本明細書中に開示する化合物は、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態で投与することができる。非経口投与される場合、本明細書中に開示する化合物は、注射により、皮下、腹腔内、静脈内、筋内、皮内等で投与される場合、水性懸濁液、油状調製物等として、或いは点滴、坐剤、軟膏剤、軟膏等として投与することができる。制御放出配合物、デポ配合物及び注入ポンプ送達は、同様に意図される。
【０３４０】
薬学的組成物における本明細書中に開示する組成物はまた、薬学的に許容可能なキャリアを含んでもよい。かかる組成物は、保管、それに続く投与用に調製することができる。治療用途に許容可能なキャリア又は希釈剤は、医薬品技術分野で十分既知であり、例えば、Remington's Pharmaceutical Sciences、Mack Publishing Co. (A.R. Gennaro edit. 1985)に記載されている。例えば、かかる組成物は、経口投与に関しては錠剤、カプセル又は溶液、直腸又は膣投与に関しては坐剤、注射可能投与に関しては滅菌溶液又は懸濁液として配合及び使用することができる。注射可能物質は、従来の形態で、液体溶液又は懸濁液、注射前の液体中での溶液又は懸濁液に適した固体形態として、或いはエマルジョンとして調製され得る。適切な賦形剤としては、生理食塩水、デキストロース、マンニトール、ラクトース、レシチン、アルブミン、グルタミン酸ナトリウム、塩酸システイン等が挙げられるが、これらに限定されない。さらに、必要であれば、注射可能薬学的組成物は、少量の無毒性補助物質（例えば、湿潤剤、ｐＨ緩衝剤等）を含有してもよい。必要であれば、吸収増強製剤（例えば、リポソーム）を利用することができる。
【０３４１】
投与量として必要とされる組成物の薬学的に有用な量は、投与経路、治療される動物のタイプ、及び考慮中の特定の動物の身体特性に依存する。投与量は、所望の効果を達成するように調整することができるが、体重、食事、同時投薬及び医療技術分野における当業者が認識する他の要因等の要因に依存する。
【０３４２】
上述のような実施形態の生成物又は組成物は、単独で又は互いに併用して、或いは他の治療剤又は診断剤と併用して使用することができる。これらの生成物は、ｉｎ  ｖｉｖｏで、又はｉｎ  ｖｉｔｒｏで利用することができる。有用な投与量及び最も有用な投与様式は、年齢、体重及び治療される動物、使用される特定の化合物、並びにこれらの組成物（単数又は複数）が使用される特定用途に応じて様々である。特定の障害の管理又は治療における投与量の規模は、治療されるべき状態の重篤性及び投与経路により、また疾患状態及びそれらの重篤性に応じて多様であり、組成物は配合されて、全身又は局所的に投与され得る。配合及び投与に関する様々な技法は、Remington's Pharmaceutical Sciences,
18th ed., Mack Publishing Co., Easton, PA (1990)に見出すことができる。
【０３４３】
抗菌剤として、式Ｉ〜式ＶＩの化合物を配合するために、抗癌剤又は抗炎症剤、既知の表面活性剤、賦形剤、平滑剤、懸濁剤及び薬学的に受容可能な膜形成物質並びにコーティング補助剤等を用いることができる。好ましくは、アルコール、エステル、硫酸脂肪族アルコール等を表面活性剤として用いることができる。スクロース、グルコース、ラクトース、デンプン、結晶化セルロース、マンニトール、軽質無水ケイ酸塩、アルミン酸マグネシウム、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、合成ケイ酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、リン酸水素カルシウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム等を賦形剤として用いることができる。ステアリン酸マグネシウム、タルク、硬化油等を平滑
剤として用いることができる。ココナッツ油、オリーブ油、ゴマ油、ピーナッツ油、ダイズ油を懸濁剤又は滑剤として用いることができる。セルロース若しくは糖等の炭水化物の誘導体としてセルロースアセテートフタレート又はポリビニル誘導体としてメチルアセテートメタクリレート共重合体を懸濁剤として用いることができる。エステルフタレート等の可塑剤を懸濁剤として用いることもできる。特に化合物が経口で投与される場合、上記の好ましい成分に加えて、実施形態の方法により生産される化合物の投与される配合物に甘味料、香料、着色剤、防腐剤等を添加することができる。
【０３４４】
化合物及び組成物は、約０．００１ｍｇ／ｋｇ／日〜約１０，０００ｍｇ／ｋｇ／日の有効成分、より好ましくは約０．１ｍｇ／ｋｇ／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ／日の有効成分の量で、好ましくは１日１回、或いはより好ましいわけではないが、１日２〜１０回以上で、ヒト患者へ経口又は非経口投与することができる。あるいは、また好ましくは、実施形態の方法により生産される化合物は好ましくは、例えば静脈内点滴により連続的に規定の量で投与され得る。したがって、７０キログラムの体重を有する患者の例に関して、有効成分又は抗感染成分の好ましい日用量は、約０．０７ｍｇ／日〜約７００ｍｇ／日、より好ましくは７ｍｇ／日〜約７グラム／日である。それにもかかわらず、当業者に理解されるように、或る特定の状況では、特に進行性の癌又は感染を効果的に且つ積極的に治療するために上述の好ましい投与量範囲を超過するか、或いはさらにははるかに超過する量で、実施形態の抗癌、抗炎症又は抗感染化合物を投与することが必要であり得る。
【０３４５】
生化学試験試薬として実施形態の方法により生産される抗癌剤、抗炎症剤又は抗菌薬を使用する場合、実施形態の方法により生産される化合物は、それが有機溶媒又は含水有機溶媒中に溶解され、且つそれが様々な培養細胞系のいずれかに直接適用される場合に疾患の進行を阻害する。使用可能な有機溶媒としては、例えばメタノール、メチルスルホキシド等が挙げられる。配合物は、例えば粉末、顆粒状又は他の固形阻害剤、或いは有機溶媒又は含水有機溶媒を使用して調製される液体阻害剤であり得る。抗菌化合物、抗癌化合物又は抗腫瘍化合物としての使用のための実施形態の方法により生産される化合物の好ましい濃度は概して、約１〜約１００μｇ／ｍｌの範囲であるのに対して、最も適切な使用量は、当業者により理解されるように、培養細胞系のタイプ及び使用の目的に応じて様々である。また、或る特定の用途では、前述の範囲外の量を使用することが当業者にとって必要であり得るか、又は好ましくあり得る。
【０３４６】
一実施形態では、抗菌薬、抗癌剤又は抗炎症剤として化合物を使用する方法は、式Ｉ〜式ＶＩの化合物のいずれか又はこれらの化合物の組成物の有効量を投与することを包含する。好ましい実施形態では、上記方法は、必要性が有効に低減されるか、又はより好ましくは除去されるまで、抗菌剤を必要とする患者へ、式ＩＩで表される化合物を投与することを包含する。
【０３４７】
当業者に理解されるように、「必要性」は、絶対的な用語ではなく、単に患者が使用時に抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤の治療により益を得ることができることを含意する。「患者」とは、抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤の使用により益を得ることができる生物を意味する。例えば、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属、トリパノソーマ属等を伴う任意の生物は、順次患者に存在する微生物の量を低減し得る抗菌剤の適用により益を有し得る。別の例としては、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等のような癌を伴う任意の生物は、順次患者に存在する癌の量を低減し得る抗癌剤の適用により益を有し得る。さらに、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、発作、再灌流障害、心筋梗塞等のような炎症状態を伴う任意の生物は、順次患者に存在する炎症応答に関連する細胞の量を低減し得る抗炎症剤の適用により益を有し得る。一実施形態では、患者の健康は、抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤が投与されることを必要としないかもしれないが、患者は依然として、患者に存在する微生物、癌細胞
又は炎症細胞のレベルの低減により幾らか有益性を得る可能性があり、したがって必要としている可能性がある。一実施形態では、抗菌剤又は抗癌剤は、微生物又は癌の１つのタイプに対して有効であるが、他のタイプに対しては有効でなく、したがって、患者の治療において高度の選択性を可能にする。他の実施形態では、抗炎症剤は、炎症に関連した種々の細胞を特徴とする炎症状態に対して有効であり得る。かかる抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤を選択する際、実施例に開示する方法及び結果が有用であり得る。代替的実施形態では、抗菌剤は、広範囲の微生物、好ましくは広範囲の外来の微生物、より好ましくは宿主生物にとって有害な細菌に対して有効であり得る。実施形態では、抗癌剤及び／又は抗炎症剤は、広範囲の癌及び炎症状態／細胞／物質に対して有効であり得る。さらに別の実施形態では、抗菌剤は、すべての微生物、さらには宿主にとって自然であるものに対して有効である。抗菌剤の標的であり得る微生物の例としては、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属、トリパノソーマ属等が挙げられるが、これらに限定されない。またさらなる実施形態では、抗癌剤は、広範囲の癌又はすべての癌に対して有効である。化合物が有効であり得る癌の例としては、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等が挙げられる。作用物質が有効である例示的な炎症状態としては、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、発作、心筋梗塞等が挙げられる。
【０３４８】
「治療上有効な量」、「薬学的に有効な量」又は同様に用語は、探求される細胞、組織、系、動物若しくはヒトの生物学的応答又は医学的応答をもたらす薬物或いは薬学的作用物質の量を意味する。好ましい実施形態では、医学的応答は、研究者、獣医、医師又は他の臨床医により探求されるものである。
【０３４９】
「抗菌剤」は、微生物の生存の可能性を低減させるか、或いは微生物の有害な影響を阻止又は軽減する化合物を指す。一実施形態では、生存の可能性は、個々の微生物の関数として確定され、したがって、抗菌剤は、個々の微生物が死滅する見込みを増大させる。一実施形態では、生存の可能性は、微生物の集団の関数として確定され、したがって、抗菌剤は、微生物の集団の減少が見られる見込みを増大させる。一実施形態では、抗菌剤は、抗生物質又は他の同様の用語を意味する。かかる抗菌剤は、有害な影響を阻止することが可能であるか、細菌のような微生物の成長又は生殖を破壊又は抑制することが可能である。例えば、かかる抗菌剤及び他の抗菌剤は、「Antibiotics, Chemotherapeutics and Antibacterial Agents for Disease Control」 (M. Grayson, editor, 1982)及びE.Gale他著「The Molecular Basis of Antibiotic Action 2d edition」 (1981)に記載されている。別の実施形態では、抗菌剤は、生存の可能性を変化させないが、微生物が宿主に対して有害である見込みを何らかの方法で変化させる。例えば、微生物が、宿主に対して有害である物質を分泌する場合、抗菌剤は、分泌を停止させるように微生物に作用し得るか、或いは有害な影響に対抗し得るか、又は有害な影響を阻止し得る。一実施形態では、抗菌剤は、微生物（複数可）が死滅する可能性を増大させる一方で、周囲の非微生物細胞に対して低有害性である。代替的な実施形態では、抗菌剤が、微生物の生存の可能性を低減する限り、抗菌剤が周囲の非微生物細胞に対してどれほど有害であるかは重要ではない。
【０３５０】
「抗癌剤」は、癌細胞の生存の可能性を低減させる化合物又は化合物を含む組成物を指す。一実施形態では、生存の可能性は、個々の癌細胞の関数として確定され、したがって、抗癌剤は、個々の癌細胞が死滅する見込みを増大させる。一実施形態では、生存の可能性は、癌細胞の集団の関数として確定され、したがって、抗癌剤は、癌細胞の集団の減少が見られる見込みを増大させる。一実施形態では、抗癌剤は、化学療法剤又は他の同様の用語を意味する。
【０３５１】
「化学療法剤」は、癌等の腫瘍性疾患の治療に有用な化学的化合物である。化学療法剤の例としては、ナイトロジェンマスタード、エチレンイミン及びメチルメラミン、スルホ
ン酸アルキル、ニトロソ尿素、並びにトリアゼン等のアルキル化剤、葉酸拮抗剤、核酸代謝の抗代謝剤、抗生物質、ピリミジンアナログ、５−フルオロウラシル、シスプラチン、プリンヌクレオシド、アミン、アミノ酸、トリアゾールヌクレオシド、コルチコステロイド、ビンカアルカロイド、エピポドフィロトキシン、抗生物質、酵素、タキサン、及び生物学的反応修飾物質若しくは生物学的反応修飾物質に対する抗体等の天然産物又は他の作用物質；白金配位錯体、アントラセンジオン、アントラサイクリン、置換尿素、メチルヒドラジン誘導体、又は副腎皮質抑制剤等の混合型作用剤；或いは副腎皮質ステロイド、プロゲスチン、エストロゲン、抗エストロゲン、アンドロゲン、抗アンドロゲン、若しくはゴウアドトロピン放出ホルモンアナログ等のホルモン又は拮抗剤が挙げられる。具体的な例としては、アドリアマイシン、ドキソルビシン、５−フルオロウラシル、サイトシンアラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）、シクロホスファミド、チオテパ、ブスルファン、サイトキシン、タキソール、トキソテレ(Toxotere)、メトトレキサート、シスプラチン、メルファラン、ビンブラスチン、ブレオマイシン、エトポシド、イホスファミド、ミトマイシンＣ、ミトキサントロン、ビンクリスチン、ビノレルビン、カルボプラチン、テニポシド、ダウノマイシン、カルミノマイシン、アミノプテリン、ダクチノマイシン、ミトマイシン、エスペラミシン、メルファラン、及び他の関連ニトロジェンマスタードが挙げられる。この定義では、タモキシフェン及びオナプリストン等の腫瘍に対するホルモン作用を調節又は抑制するように作用するホルモン剤もまた含まれる。
【０３５２】
抗癌剤は、癌細胞に直接作用して癌細胞を死滅させ、癌細胞の死滅を誘起することで、癌細胞の分裂等を阻害し得る。或いは、抗癌剤は、例えば、癌細胞への栄養供給又は血液供給を制限することで、癌細胞に間接的に作用し得る。このような抗癌剤は、癌細胞（結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等）の成長若しくは複製（reproduction）を破壊又は抑制することができる。
【０３５３】
「腫瘍性疾患」又は「腫瘍」は、腫瘍若しくは組織等（骨髄等の細胞懸濁液及び血液或いは血清等の液体を含む）を含む細胞又は細胞の集団を意味し、これは、通常の組織より大きい細胞増殖によって、異常な成長を引き起こす。腫瘍は、良性又は悪性であり得る。
【０３５４】
「炎症状態」としては、例えば、虚血、敗血症ショック、自己免疫疾患、関節リウマチ、炎症性腸疾患、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、喘息、変形性関節症、骨粗しょう症、線維症、皮膚疾患（乾癬、アトピー性皮膚炎及び紫外線放射（ＵＶ）誘導性の皮膚損傷を含む）、乾癬性関節炎、強直性（alkylosing）脊椎炎、組織拒絶反応及び臓器拒絶反応、アルツハイマー症、発作、アテローム性動脈硬化、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、癌、ホジキン症、悪液質、感染並びに特定のウイルス感染（後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）、成人呼吸窮迫症候群及び毛細血管拡張性運動失調症を含む）に関連する炎症等の状態が挙げられる。
【０３５５】
一実施形態において、記載の化合物、好ましくは、本明細書中に記載のものを含む、式Ｉ〜式ＶＩの化合物は、例えば、その化合物が微生物、癌細胞、又は炎症細胞の１０％に影響を及ぼすことができる場合、効果的な抗菌剤、抗癌剤、又は抗炎症剤と考えられる。より好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞、又は炎症細胞の１０〜５０％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。さらにより好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞、又は炎症細胞の５０〜８０％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。さらにより好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞、又は炎症細胞の８０〜９５％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。さらにより好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞、又は炎症細胞の９５〜９９％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。「影響力」は、各化合物の作用メカニズムによって、定義される。このように、例えば、化合物が微生物の生殖を阻止する場合、影響力は、生殖の阻止の測定値である
。同様に、化合物が微生物を破壊する場合、影響力は、微生物の死滅の測定値である。例えばまた、化合物が癌細胞の分裂を阻止する場合、影響力は、癌細胞分裂の阻止の測定値である。さらに例えば、化合物が炎症細胞の増殖を阻止する場合、影響力は、炎症細胞の増殖の阻止の測定値である。作用メカニズムの全ての実効性が同じ割合である必要はない。代替的な実施形態では、例えば、化合物の特異性等の他の要因によって、低程度の実効性が補われる場合、実効性が低い割合であることが望ましくあり得る。このように、１０％のみの効果であるが、例えば、宿主に対する有害な副作用をほとんど示さない化合物、又は有害ではない微生物又は細胞は、依然として効果的であるとみなすことができる。
【０３５６】
一実施形態では、本明細書中に記載する化合物は、微生物、癌細胞又は炎症細胞を単に除去するために投与され、患者へ投与される必要はない。例えば、微生物が問題を提示し得る状況では、例えば食品においては、本明細書中に記載する化合物は、製品に直接投与して、製品中の微生物の危険性を低減させることができる。あるいは、化合物を使用して、周囲の環境中（例えば、作業面）に存在する微生物のレベルを低減させることができる。別の例としては、化合物は、骨髄又は幹細胞移植のような細胞試料へｅｘ  ｖｉｖｏで投与して、確実に非癌性細胞のみがレシピエントへ導入されるようにすることができる。化合物は投与された後に、任意に除去してもよい。これは、作業面又は食品が、化合物により害される危険性があり得る他の表面又は生物と接触し得る状況で特に望ましくあり得る。代替的な実施形態では、より多くの保護を可能にするために、化合物が、食品中又は作業面上に残され得る。これがそうであろうとそうでなかろうと、選択は、状況の相対的な必要性及び化合物に関連した危険性に依存し、これらは幾分、以下の実施例で記載されるように確定することができる。
【０３５７】
以下の非限定的な実施例は、上記方法の好ましい実施形態を記載することを意味する。使用される特定の方法の詳細及び得られる正確な化学組成物における変形形態は、当業者により明らかに理解されよう。
【０３５８】
［実施例１］
株ＣＮＢ４７６を用いた式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の発酵
株ＣＮＢ４７６は、脱イオン水１リットル当たり下記：グルコース４ｇ、バクトトリプトン３ｇ、バクトカシトン５ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコ中で成長させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含有する３個の５００ｍｌフラスコへ接種した。第２の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含有する３５個の５００ｍｌフラスコへ接種した。第３の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第３の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、脱イオン水１リットル当たり下記：デンプン１０ｇ、酵母抽出物４ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ４ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される生産培地Ａ１００ｍｌを含有する４００個の５００ｍｌフラスコへ接種した。生産培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを生産培養物へ添加した。生産培養物はさらに、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで５日間インキュベートして、化合物ＩＩ−１６に関して約２００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル６リットルで２回、続いて酢酸エチル１．５リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。乾燥抽出物は、３．８グラムの式ＩＩ−１６の化合物並びにそれより少量の式ＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃの
化合物を含み、式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の回収のために続いて処理された。
【０３５９】
［実施例２］
株ＮＰＳ２１１８４を用いた化合物式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の発酵
株ＮＰＳ２１１８４は、脱イオン水１リットル当たり下記：グルコース８ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコ中で成長させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第２の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第３の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第３の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、脱イオン水１リットル当たり下記：デンプン２０ｇ、酵母抽出物４ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ８ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される生産培地Ｂ１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。生産培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを生産培養物へ添加した。生産培養物はさらに、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで４日間インキュベートして、化合物ＩＩ−１６に関して３５０〜４００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。
【０３６０】
あるいは、化合物の生産は、株ＮＰＳ２１１８４を使用した４２Ｌ発酵槽系で達成することができる。株ＮＰＳ２１１８４は、脱イオン水１リットル当たり下記：グルコース８ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコ中で成長させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第２の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ２０ｍｌずつ、栄養培地４００ｍｌを含有する２．８ＬＦｅｒｎｂａｃｈフラスコへ接種した。第３の種培養物は、２８℃にて回転振とう機で２５０ｒｐｍで２日間インキュベートした。第３の種培養物１．２Ｌを、生産培地Ａ２６Ｌを含有する４２Ｌ発酵槽へ接種した。生産培地Ｂ及び生産培地Ｃ（下記組成を有する）もまた使用することができる。生産培地Ｃは、脱イオン水１リットル当たり下記：デンプン１５ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される。発酵槽培養物を、以下のパラメータ：温度２８℃、攪拌２００ｒｐｍ、通気１３Ｌ／分及び背圧４．５ｐｓｉで作業した。生産サイクル３６〜４４時間時に、滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ６００グラムを発酵槽培養物へ添加した。生産培養物はさらに、生産サイクル４日目まで上記作業パラメータでインキュベートした。通気速度は、８Ｌ／分へ下げた。生産サイクルの５日目に、発酵槽培養物は、化合物ＩＩ−１６に関して約３００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル４．５リットルで２回、続いて酢酸エチル１．５リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。続いて、乾燥抽出物は、式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の回収のために処理された。
【０３６１】
［実施例３］
式Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−
２８の化合物の精製
３Ａ：式ＩＩ−１６、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の精製
純粋な式ＩＩ−１６、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物は、フラッシュクロマトグラフィ、続くＨＰＬＣにより得られた。３．８グラムの式ＩＩ−１６の化合物並びにより少量のＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８を含有する粗製抽出物８グラムを、Ｂｉｏｔａｇｅ  Ｆｌａｓｈ４０ｉ系及びＦｌａｓｈ
４０Ｍカートリッジ（ＫＰ−Ｓｉｌシリカ、３２〜６３μｍ、９０グラム）を用いたフラッシュクロマトグラフィにより処理した。フラッシュクロマトグラフィは、以下の段階的グラジエントにより展開した：
１．ヘキサン（１Ｌ）
２．ヘキサン中の１０％酢酸エチル（１Ｌ）
３．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第１の溶出（１Ｌ）
４．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第２の溶出（１Ｌ）
５．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第３の溶出（１Ｌ）
６．ヘキサン中の２５％酢酸エチル（１Ｌ）
７．ヘキサン中の５０％酢酸エチル（１Ｌ）
８．酢酸エチル（１Ｌ）
【０３６２】
ＨＰＬＣによる、７０％より高いか、又はそれに等しいＵＶ純度で式ＩＩ−１６の化合物を含有する分画をプールして、以下に記載するようにＨＰＬＣ精製に付して、それぞれ純粋な化合物としてＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃとともに式ＩＩ−１６の化合物を得た。
【０３６３】
【表１】
2008522975.tif 000095
【０３６４】
式ＩＩ−１６の化合物に富んだ分画（上述、ＩＩ−１６に関しておよそ７０％純度）をアセトン中に溶解した（６０ｍｇ／ｍｌ）。この溶液の分取量（９５０μｌ）を、上記の条件を用いた順相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。化合物ＩＩ−１６は通常、１４分後に溶出し、化合物ＩＩ−２４Ｃ及びＩＩ−２６は、１１分に単一ピークとして同時溶出した。化合物ＩＩ−１７、ＩＩ−２０及びＩＩ−２８を含有する親試料を処理すると、１００％酢酸エチル洗浄中、化合物ＩＩ−１７は２２分で溶出するのに対して、ＩＩ−２０及びＩＩ−２８は２３分に同時溶出した。化合物ＩＩ−１６及び微量の類縁体を含有する分画は、存在する化合物の組成に基づいてプールされ、ロータリーエバポレータにて減圧下で蒸発させた。このプロセスにより、純粋な化合物Ａ、並びに微量の化合物ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８を含有する別個の分画を生じ、これらは以下に記載するようにさらに精製された。
【０３６５】
上述のプロセスから生成したＩＩ−２４Ｃ及びＩＩ−２６を含有する試料は、以下の通りに逆相分取用ＨＰＬＣを用いてさらに分離した。ＩＩ−２４Ｃを含有する試料（７０ｍｇ）を１０ｍｇ／ｍｌの濃度でアセトニトリル中に溶解させて、５００μｌを、Ｅｃｌｉｐｓｅ  ＸＤＢ−Ｃ１８支持体を含有する寸法２１ｍｍ内径×１５ｃｍ長のＨＰＬＣカラ
ム上へ負荷した。溶媒グラジエントは、流速１４．５ｍｌ／分で２３分かけて、１５％アセトニトリル／８５％水から１００％アセトニトリルへ直線的に増大させた。溶媒組成は、３分間１００％アセトニトリルを保持した後、出発溶媒混合物へ戻した。これらの条件下では、化合物ＩＩ−２６が１７．５分に溶出したのに対して、化合物ＩＩ−２４Ｃは１９分に溶出した。
【０３６６】
結晶質ＩＩ−２６は、蒸気拡散法を用いて得られた。化合物ＩＩ−２６（１５ｍｇ）を、１．５ｍｌのｖ底ＨＰＬＣバイアル中でアセトン１００μｌに溶解させた。続いて、このバイアルを、ペンタン１ｍｌを含有する、より大きな密封した容器内部に置いた。Ｘ線結晶学実験に適した結晶が、４℃でのインキュベーションの４８時間後に内部バイアルの側面及び底部に沿って観察された。結晶学データは、UCSD Crystallography LabにあるＢｒｕｋｅｒ  ＳＭＡＲＴ  ＡＰＥＸ  ＣＣＤ  Ｘ線回折計（Ｆ（０００）＝２６５６、ＭｏＫα放射、λ＝０．７１０７３Å、μ＝０．２６４ｍｍ−１、Ｔ＝１００Ｋ）で収集して、使用した改良法は、Ｆ２に関する密行列最小二乗であった。結晶データＮＰＩ−２０６５：Ｃ１５Ｈ２０ＣｌＮＯ４、ＭＷ＝３１３．７７、正方晶、空間群Ｐ４（１）２（１）２、a＝ｂ＝１１．４９０１（３）Å、ｃ＝４６．４４４（２）Å、α＝β＝γ＝９０°、ｖｏｌ＝６１３１．６（３）Å３、Ｚ＝１６、ρｃａｌｃｄ＝１．３６０ｇ  ｃｍ−３、結晶サイズ  ０．３０×０．１５×０．０７ｍｍ３、θ範囲  １．７５〜２６．００°、収集された反射３５３６７、独立した反射６０２５（Ｒｉｎｔ＝０．０４８０）、最終Ｒ指数（Ｉ＞２σ（Ｉ））：Ｒ１＝０．０３６９、ｗＲ２＝０．０７９４、ＧＯＦ＝１．０６０。
【０３６７】
ＩＩ−２０からＩＩ−２８を分離するために、逆相定組成法を使用した。両方の化合物を含有する試料（６９．２ｍｇ）をアセトニトリル中で１０ｍｇ／ｍｌの濃度へと溶解させて、注入１回当たり５００μｌを、逆相ＨＰＬＣカラム（ＡＣＥ  ５  Ｃ１８−ＨＬ、１５ｃｍ×２１ｍｍＩＤ）へ負荷した。１４．５ｍｌ／分の流速で２７％アセトニトリル／６３％水の定組成溶媒系を使用して、化合物ＩＩ−２８及びＩＩ−２０を分離し、これらはそれぞれ、１４分後及び１６分後に溶出した。所定の化合物を含有する分画をロータリーエバポレータにて減圧下で室温で即座に蒸発させた。続いて、試料をシリカの小カラム上へ負荷して、７０％ヘキサン／３０％アセトン１０ｍｌで溶出させて、さらなる不純物を除去した。
【０３６８】
ＩＩ−２０を含有するが、ＩＩ−２８を含まない上述の分取用順相ＨＰＬＣ法から生成された試料はまた、１００％ＥｔＯＡｃで粉砕して、微量の親油性不純物を除去した。
【０３６９】
式ＩＩ−１６の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）、３３６（Ｍ＋Ｎａ）。
【０３７０】
式ＩＩ−２０の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ２６６（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ２６６．１３９６（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝１．２ｐｐｍ。図７は、式ＩＩ−２０の構造を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０３７１】
式ＩＩ−２４Ｃの化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３２８（Ｍ＋Ｈ）、３５０（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３２８．１３０９（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝−２．０ｐｐｍ、Ｃ１６Ｈ２３ＮＯ４Ｃｌ。図８は、式ＩＩ−２４Ｃの構造を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０３７２】
式ＩＩ−２６の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ
；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３１４．１１５８（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝−０．４ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ４Ｃｌ。図５１は、ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２６の構造を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。図５２は、式ＩＩ−２６の化合物のコンピュータ生成したＯＲＴＥＰプロットを表す図である。
【０３７３】
式ＩＩ−２８の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ２６６．１３８８（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝−１．８ｐｐｍ、Ｃ１４Ｈ２０ＮＯ４。図５４は、ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２８の構造を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０３７４】
３Ｂ：式Ｉ−７の化合物の精製
Ｆｌａｓｈ  ７５Ｌ  ＫＰ−Ｓｉｌカートリッジを有するＢｉｏｔａｇｅ  Ｆｌａｓｈ
７５Ｌｉ系を使用して、化合物ＩＩ−１６に富んでおり、且つ式Ｉ−７の化合物を含有する濾過粗製抽出物（１０．０ｇ）を処理した。粗製抽出物は、アセトン中に１０７ｍｇ／ｍｌの濃度へ溶解させて、カートリッジ上へ直接負荷した。次に、以下の溶媒段階グラジエントを、２３５ｍｌ／分〜２５０ｍｌ／分の間の流速でカートリッジに流した：
１．ｎ−ヘプタン中１０％ＥｔＯＡｃ（３．２Ｌ）
２．ｎ−ヘプタン中２５％ＥｔＯＡｃ（１６Ｌ）
３．ｎ−ヘプタン中３０％ＥｔＯＡｃ（５．４Ｌ）
【０３７５】
式ＩＩ−１６に富んだ分画をプールして、プールした総容積のおよそ５％の溶媒が残留するまでロータリーエバポレーター(rotavapor)により濃縮した。溶媒を除去して、白色固体を残した。
【０３７６】
続いて、１：１のアセトン：ｎ−ヘプタン（９１０ｍｌ）中にサンプル（４．５６ｇ）を溶解させることにより、固体に対して結晶化を実施した。溶媒がその本来の溶液の約４３％に低減するまで、ロータリーエバポレーターを使用して溶媒を徐々に蒸発させた。溶液（上清）を除去して、濃縮した（５９８ｍｇ）。
【０３７７】
上述の上清材料をアセトン（８０ｍｇ／ｍｌ）中に溶解させた。この溶液の分取量（５００μｌ）を、化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の順相精製に関して上述の条件を使用した順相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。式Ｉ−７の化合物は、純粋な化合物として７．５分で溶出した。
【０３７８】
式Ｉ−７の化合物（図５８）：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ２９８（Ｍ＋Ｈ）、３２０（Ｍ＋Ｎａ）。
【０３７９】
［実施例４］
式ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−２７の化合物の発酵
株ＣＮＢ４７６は、脱イオン水１リットル当たり下記：グルコース４ｇ、バクトトリプトン３ｇ、バクトカシトン５ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから構成される第１の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコ中で成長させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、脱イオン水１リットル当たり下記：デンプン１０ｇ、酵母抽出物４ｇ、ペプトン２ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び臭化ナトリウム３０ｇから構成される第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第２の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて７日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第２の種培養物へ添加した。第２の種培養物はさらに、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第２の種培養物５ｍ
ｌを、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第３の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第３の種培養物へ添加した。第３の種培養物はさらに、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第３の種培養物５ｍｌを、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ接種した。第４の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第４の種培養物へ添加した。第４の種培養物はさらに、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。第４の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する１０個の５００ｍｌフラスコへ接種した。第５の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第５の種培養物へ添加した。第５の種培養物はさらに、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第５の種培養物はそれぞれ４ｍｌずつ、第２の栄養培地と同じ組成を有する生産培地１００ｍｌを含有する１５０個の５００ｍｌフラスコへ接種した。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムも生産培養物へ添加した。生産培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて６日間インキュベートした。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル３リットルで２回、続いて酢酸エチル１リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。続いて、式ＩＩ−１７の化合物０．４２ｇ及び式ＩＩ−１８の化合物０．１６グラムを含有する乾燥抽出物は、化合物の回収のために処理された。
【０３８０】
［実施例５］
式ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−２７の化合物の精製
純粋な化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８は、以下に記載するように逆相ＨＰＬＣにより得られた。
【０３８１】
【表２】
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【０３８２】
粗製抽出物（１００ｍｇ）は、アセトニトリル１５ｍｌ中に溶解させた。この溶液の分取量（９００μｌ）を、上述の条件を使用した逆相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。式ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物は、それぞれ７．５分及び９分に溶出した。純粋な化合物を含有する分画はまず、窒素を用いて濃縮して、有機溶媒を除去した。続いて、残存溶液を凍結させて、乾固するまで凍結乾燥させた。
【０３８３】
化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８に関する代替的な精製方法は、より大規模な精製用に開発され、順相ＶＬＣカラム上での粗製抽出物の分別を包含する。これらの条件下で、十分量の幾つかの微量代謝産物（式ＩＩ−２７の化合物を含む）が同定された。粗製抽出物（２，４ｇ）をアセトン（１０ｍｌ）中に溶解させて、この溶液を、真空中で乾燥させることによりシリカゲル（１０ｃｃ）上へ吸着させた。吸着された粗製抽出物を順相シリカＶＬＣカラム（シリカゲル２５０ｃｃ、カラム寸法  直径２．５ｃｍ×１５ｃｍ長）上へ
負荷して、５％ずつヘキサンの割合を増大させるヘキサン／ＥｔＯＡｃの段階的グラジエントで洗浄した（各段階当たり溶媒１００ｍｌ）。化合物ＩＩ−１６の大部分は、６０％ヘキサン／４０％ＥｔＯＡｃ洗浄で溶出したのに対して、化合物ＩＩ−１７の大部分は、５０％ヘキサン／５０％酢酸エチル洗浄で溶出した。化合物の最終的な分離は、３５％ＡＣＮ／６５％Ｈ２Ｏから構成される定組成溶媒系を用いたＣ１８  ＨＰＬＣクロマトグラフィ（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）を使用して達成された。これらの条件下では、化合物ＩＩ−２７は１１分に溶出して、化合物ＩＩ−１７は１２．００分に溶出して、微量の化合物Ａが２３．５分に溶出して、化合物ＩＩ−１８は２５．５分に溶出した。得られた試料は、熱を使用せずに真空中で乾燥されて、水性溶媒混合物を除去した。化合物ＩＩ−１６及び化合物ＩＩ−１８のこれらの試料に関する分光学的データは、前の精製方法から調製される試料のデータと一致することがわかった。化合物ＩＩ−１８の試料は、ラクトン加水分解生成物８％を含有することがわかり、順相シリカプラグ（直径１ｃｍ×高さ２ｃｍ）に通して洗浄すること、及び２０％ＥｔＯＡｃ／８０％ヘキサン（２５ｍｌ）の溶媒混合物を使用して溶出させることによりさらに精製された。得られた試料は、純粋な化合物ＩＩ−１８を含有することがわかった。
【０３８４】
上述の化合物ＩＩ−２７を含有する分画は、順相半分取用ＨＰＬＣ（Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｓｉ  １０μ、１００Å；２５０×１０ｍｍ（内径））を使用して、１００％ヘキサンから１００％ＥｔＯＡｃまで２０分かけて増大する溶媒グラジエントを用いて、流速４ｍｌ／分でさらに精製した。化合物ＩＩ−２７は、１１．５分後に純粋な化合物として溶出した（０．８ｍｇ、乾燥抽出物重量からの単離収率０．０３％）。
【０３８５】
式ＩＩ−１７の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。高分解能マス（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ２８０．１５６（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝２．２ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２２ＮＯ４。図４９は式ＩＩ−１７の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【０３８６】
式ＩＩ−１８の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。高分解能マス（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ３５８．０６５（Ｍ＋Ｈ）、Δｃａｌｃ＝−１．９ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ４Ｂｒ。図５０は式ＩＩ−１８の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【０３８７】
化合物ＩＩ−２７：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＭＳ（ＨＲ−ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ２８０．１５５６（Ｍ＋Ｈ）  Δｃａｌｃ＝２．７ｐｐｍ（Ｃ１５Ｈ２２ＮＯ４）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）は図５３を参照。
【０３８８】
［実施例６］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−１９の化合物の調製
式ＩＩ−１６の化合物の試料（２５０ｍｇ）をヨウ化ナトリウムのアセトン溶液（１０ｍｌ中１．５ｇ）へ添加して、得られた混合物を６日間攪拌させた。続いて、溶液を０．４５ミクロンシリンジフィルタに通して濾過して、０．９５ｍｌ分取量で順相シリカＨＰＬＣカラム（Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカ、２５ｃｍ×２１．２ｍｍ）上へ直接注入した。未反応化合物ＩＩ−１６からの式ＩＩ−１９の化合物の分離に関するＨＰＬＣ条件は、２４％酢酸エチル及び７６％ヘキサンから構成される定組成ＨＰＬＣ法を用いて、ここで化合物ＩＩ−１９の大部分は、化合物ＩＩ−１６の２．５分前に溶出した。１０回の注入それぞれからの同等の分画をプールして、化合物ＩＩ−１９  ３５ｍｇを得た。化合物ＩＩ−１９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）２２５（ｓｈ）、２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ４０６．０（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ
４０６．０５１３［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−０．５ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ４Ｉ；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図９を参照）。
【０３８９】
【化１３４】
2008522975.tif 000097
【０３９０】
［実施例７］
式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の化合物の合成
式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の化合物は、接触水素化により、それぞれ式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物から合成することができる。
【０３９１】
合成の例示的な描写
【０３９２】
【化１３５】
2008522975.tif 000098
【０３９３】
［実施例７Ａ］
式ＩＩ−１６の化合物の接触水素化
式ＩＩ−１６の化合物（１０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中でアセトン（５ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（１〜２ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を３ｃｃシリカカラムに通して濾過して、アセトンで洗浄した。濾液を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに再度通して濾過して、いくらかの微量の触媒を除去した。減圧下で濾液から溶媒を蒸発させて、純粋な白色粉末として式ＩＩ−２の化合物を得た。ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。図１０はＤＭＳＯ−ｄ６における、式ＩＩ−２の化合物のＮＭＲスペクトルを表す図である。図１１は式ＩＩ−２：ｍ／ｚ  ３１６（Ｍ＋Ｈ）、３３８（Ｍ＋Ｎａ）の化合物の低分解能マススペクトルを表す図である。
【０３９４】
［実施例７Ｂ］
ＩＩ−１７の化合物の接触水素化
出発化合物ＩＩ−１７（５ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中でアセトン（３ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（約１ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。濾液から溶媒を蒸発させて、白色粉末として式ＩＩ−３の化合物を得て、これは、下記条件を用いた順相ＨＰＬＣにより精製された：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μ  シリカ
寸法：２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ
流速：１４．５ｍｌ／分
検出：ＥＬＳＤ
溶媒：１９分間で５％〜６０％ＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で６０〜１００％ＥｔＯＡｃ、続いて１００％ＥｔＯＡｃで４分。
【０３９５】
式ＩＩ−３の化合物は、純粋な化合物として２２．５分に溶出した。ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）：λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。図１２はＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−３の化合物のＮＭＲスペクトルを表す図である。図１３は式ＩＩ−３：ｍ／ｚ  ２８２（Ｍ＋Ｈ）、３０４（Ｍ＋Ｎａ）の化合物の低分解能マススペクトルを表す図である。
【０３９６】
［実施例７Ｃ］
式ＩＩ−１８の化合物の接触水素化
式ＩＩ−１８の化合物３．２ｍｇをシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中でアセトン（３ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（約１ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。濾液から溶媒を蒸発させて、白色粉末として式ＩＩ−４の化合物を得て、これは、下記条件を用いた順相ＨＰＬＣによりさらに精製された：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μ  シリカ
寸法：２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ
流速：１４．５ｍｌ／分
検出：ＥＬＳＤ
溶媒：１９分間で５％〜８０％ＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、続いて１００％ＥｔＯＡｃで４分。
【０３９７】
式ＩＩ−４の化合物は、純粋な化合物として１６．５分で溶出した：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）：λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｍｍ。図１４は、ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−４の化合物のＮＭＲスペクトルを表す。図１５は、式ＩＩ−４の化合物の低分解能マスを表す：ｍ／ｚ  ３６０（Ｍ＋Ｈ）、３８２（Ｍ＋Ｎａ）。
【０３９８】
さらに、高分解能質量分析データが、化合物ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４に関して得られた。化合物ＩＩ−２：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１６．１３０５［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−３．５ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２３ＮＯ４Ｃｌ。化合物ＩＩ−３：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ２８２．１７０６［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝０．３ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２４ＮＯ４。化合物ＩＩ−４：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３６０．０７９８［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−３．４ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２３ＮＯ４Ｂｒ。
【０３９９】
［実施例８］
式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂの化合物の合成
式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂの化合物は、ｍＣＰＢＡによるエポキシ化により式ＩＩ−１６の化合物から合成することができる。
【０４００】
式ＩＩ−１６の化合物（１０１ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）を丸底フラスコ１００ｍｌ中で塩化メチレン（３０ｍＬ）中に溶解させて、そこへメタクロロ過安息香酸（ｍＣＰＢＡ）７９ｍｇ（０．４６ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で１８時間攪拌させた。反応混合物を２０ｃｃシリカフラッシュカラム上へ注ぎ、ＣＨ２Ｃｌ２  １２０ｍｌ、１：１の酢酸エチル／ヘキサン７５ｍｌ及び最終的に１００％酢酸エチル４０ｍｌで溶出させた。１：１の酢酸エチル／ヘキサン分画は、エポキシ誘導体のジアステレオマーの混合物である式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂを生じ、これらは、以下の条件を用いた順相ＨＰＬＣにより分離された：
【０４０１】
【表３】
2008522975.tif 000099
【０４０２】
化合物式ＩＩ−５Ａ（主要生成物）及びＩＩ−５Ｂ（少量の生成物）は、純粋な化合物として、それぞれ２１．５分及び１９分に溶出した。化合物ＩＩ−５Ｂはさらに、３ｃｃシリカフラッシュカラム上でクロマトグラフィに付して、微量のクロロ安息香酸試薬を除去した。
【０４０３】
化学構造：
【０４０４】
【化１３６】
2008522975.tif 000100
【０４０５】
構造特性化
式ＩＩ−５Ａ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３３０（Ｍ＋Ｈ）、３５２（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ
３３０．１０９９［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−２．９ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ５Ｃｌ。図１６及び図１７はそれぞれ、式ＩＩ−５Ａの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル及び式ＩＩ−５Ａのマススペクトルを表す。
【０４０６】
式ＩＩ−５Ｂ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３３０（Ｍ＋Ｈ）、３５２（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ
３３０．１１０５［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−０．９ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ５Ｃｌ。図１８及び図１９はそれぞれ、式ＩＩ−５Ｂの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル及び式ＩＩ−５Ｂのマススペクトルを表す。
【０４０７】
［実施例９］
式ＩＶ−１、ＩＶ−２、ＩＶ−３及びＩＶ−４の化合物の合成
ジオール誘導体（式ＩＶ−２）の合成
ジオールは、ＡＤｍｉｘ−α及びβを使用したシャープレスジヒドロキシル化により合
成することができる。ＡＤｍｉｘ−αは、４つの試薬、即ちＫ２ＯｓＯ２（ＯＨ）４、Ｋ２ＣＯ３、Ｋ３Ｆｅ（ＣＮ）６、（ＤＨＱ）２−ＰＨＡＬ［１，４−ビス（９−Ｏ−ジヒドロキニン）フタラジン］のプレミックスであり、ＡＤｍｉｘ−βは、Ｋ２ＯｓＯ２（ＯＨ）４、Ｋ２ＣＯ３、Ｋ３Ｆｅ（ＣＮ）６、（ＤＨＱＤ）２−ＰＨＡＬ［１，４−ビス（９−Ｏ−ジヒドロキニジン）フタラジン］のプレミックスであり、これらは、Aldrichから市販されている。ジオールはまた、エポキシ化合物（式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂ）の酸又は塩基加水分解により合成することができ、これは、ヒドロキシル基を保有する炭素でそれらの立体化学においてシャープレスジヒドロキシル化で得られる生成物のジオールと異なり得る。
【０４０８】
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物のシャープレスジヒドロキシル化
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物のいずれかを出発化合物として使用することができる。下記の実施例では式ＩＩ−１６の化合物が使用されている。出発化合物を、丸底フラスコ中でｔ−ブタノール／水に溶解させて、これにＡＤｍｉｘ−α又はβ、及び磁気攪拌棒を添加する。反応は、シリカＴＬＣ並びに質量分析計によりモニタリングされる。純粋なジオールは、通例のワークアップ及びフラッシュクロマトグラフィ又はＨＰＬＣによる精製により得られる。構造は、ＮＭＲ分光法及び質量分析法により確認される。この方法では、ヒドロキシル基はともに、同じ側に存在する。
【０４０９】
【化１３７】
2008522975.tif 000101
【０４１０】
エポキシ化合物（ＩＩ−５）の求核的開環
エポキシ環は、ＮａＣＮ、ＮａＮ３、ＮａＯＡｃ、ＨＢｒ、ＨＣｌ等のような様々な求核試薬により開環されて、シクロヘキサン環上にヒドロキシル置換基を含む、様々な置換基を生成（creat）する。例：
【０４１１】
【化１３８】
2008522975.tif 000102
【０４１２】
エポキシは、ＨＣｌにより開環されて、式ＩＶ−３を作製する：
【０４１３】
【化１３９】
2008522975.tif 000103
【０４１４】
式ＩＩ−５Ａ（３．３ｍｇ）の化合物を１ドラムバイアル中でアセトニトリル（０．５ｍｌ）に溶解させて、これに５％ＨＣｌ（５００μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約１時間攪拌させた。反応は、質量分析法によりモニタリングした。反応混合物を順相ＨＰＬＣ上に直接注入して、いかなるワークアップもせずに純粋な化合物として式ＩＶ−３Ｃの化合物を得た。精製に使用されるＨＰＬＣ条件は以下の通りであった：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、続いて１００％ＥｔＯＡｃで５分の溶媒グラジエント、流速１４．５ｍｌ／分。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＶ−３Ｃの化合物は、約１
８分に溶出した（２．２ｍｇ）。式ＩＶ−３Ｃの化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３６６（Ｍ＋Ｈ）、３８８（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３６６．０８７５［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝０．０ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２２ＮＯ５Ｃｌ２；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２０）。式ＩＶ−３Ｃの化合物の立体化学は、１：１のＣ６Ｄ６／ＤＭＳＯ−ｄ６中のシクロヘキサン環で観察される結合定数に基づいて確定された（図２１）。
【０４１５】
【化１４０】
2008522975.tif 000104
【０４１６】
エポキシド（ＩＩ−５）の還元的開環：式ＩＩ−５の化合物をＢＨ３−ＴＨＦ錯体のような金属水素化物で処理して、式ＩＶ−４の化合物を作製する。
【０４１７】
【化１４１】
2008522975.tif 000105
【０４１８】
［実施例１０］
式ＩＩ−１３Ｃ及びＩＩ−８Ｃの化合物の合成
化合物ＩＩ−１６（３０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でＣＨ２Ｃｌ２（６ｍｌ）に溶解させて、これにデスーマーチンペルヨージナン（１２２ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約２時間攪拌させた。反応の進行は、ＴＬＣ（Ｈｅｘ：ＥｔＯＡｃ、６：４）及び分析用ＨＰＬＣによりモニタリングした。反応混合物から、溶媒容量を３分の１に低減させて、シリカゲル上に吸着させて、２０ｃｃシリカフラッシュカラムの上部に注ぎ、１０〜１００％のヘキサン／ＥｔＯＡｃのグラジエントを用いて２０ｍｌ分画で溶出させた。ヘキサン中３０％ＥｔＯＡｃで溶出させた分画は、１．５：８．５の比で式ＩＩ−１３Ｃの回転異性体の混合物を含有していた。混合物は、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分かけて８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで５分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣによりさらに精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−１３Ｃの化合物は、１．５：８．５の比で回転異性体の混合物として、１３．０分及び１３．２分に溶出した（７ｍｇ）。式ＩＩ−１３Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２６（ｓｈ）及び３００（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１２（Ｍ＋Ｈ）＋、３３４（Ｍ＋Ｎａ）＋；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１２．１０１７［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝４．５ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ１９ＮＯ４Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２２を参照）。
【０４１９】
式ＩＩ−１３Ｃの回転異性体混合物（４ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でアセトン（１ｍｌ）に溶解させて、これに触媒量（０．５ｍｇ）の１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物は、水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍ  Ｇｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。溶媒を濾液から蒸発させて、無色ゴム状物質として式ＩＩ−８Ｃの化合物が得られ、これは、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで５分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣによりさらに精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−８Ｃの化合物（１ｍｇ）は、純粋な化合物として１３．５分に溶出した。式ＩＩ−８Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）＋、３３６（Ｍ＋Ｎａ）＋；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１４．１１４９［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝３．３ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ４Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２３を参照）。
【０４２０】
【化１４２】
2008522975.tif 000106
【０４２１】
［実施例１１］
式ＩＩ−１３Ｃからの式ＩＩ−２５の化合物の合成
式ＩＩ−１３Ｃの回転異性体混合物（５ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でジメトキシエタン（モノグライム、１．５ｍｌ）に溶解させて、これに水（１５μｌ（最終溶液濃度の１％））及び磁気攪拌棒を添加した。上記溶液をドライアイス−アセトン浴上で−７８℃へ冷却させて、水素化ホウ素ナトリウム溶液（モノグライム０．５ｍｌ中ＮａＢＨ４  ３．７ｍｇ（徐々に添加することが可能となるように創出される））を滴下した。反応混合物を−７８℃で約１４分間攪拌させた。反応混合物は、水中４％ＨＣｌ溶液２ｍｌを使用して酸性化して、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。有機層を蒸発させて、９．５：０．５の比で式ＩＩ−２５及び式ＩＩ−１６の化合物の混合物が白色固体として得られ、これは、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣによりさらに精製した。移動相は、２４％ＥｔＯＡｃ／７６％ヘキサンであり、これは１９分間定組成で保持して、続いて１分かけて２４〜１００％ＥｔＯＡｃの線形グラジエント、続いて１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持し、流速は、２５ｍｌ／分であった。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−２５の化合物（１．５ｍｇ）は、純粋な化合物として１１．６４分に溶出した。式ＩＩ−２５の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）＋、３３６（Ｍ＋Ｎａ）＋；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１４．１１５４［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝−０．６ｐｐｍ、Ｃ１５Ｈ２１ＮＯ４Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２４を参照）。
【０４２２】
【化１４３】
2008522975.tif 000107
【０４２３】
［実施例１２］
式ＩＩ−１３Ｃからの式ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＩ−４９の化合物、並びに式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２からの式ＩＩ−３３、ＩＩ−３４、ＩＩ−３５及びＩＩ−３６の化合物の合成
式ＩＩ−１３Ｃの化合物の回転異性体混合物（２０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でアセトン（４ｍｌ）に溶解させて、これに触媒量（３ｍｇ）の１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍ  Ｇｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。溶媒を濾液から蒸発させて、式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２のヒドロキシ誘導体のジアステレオマーの混合物（１：１）、並びに微量化合物ＩＩ−４９が得られ、これらは、１５分かけて９０％〜３０％までのＨ２Ｏ／アセトニトリル、５分かけて７０〜１００％アセトニトリル、１００％アセトニトリルで４分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５ｕ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより分離した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−３１（２ｍｇ）、ＩＩ−３２（２ｍｇ）及びＩＩ−４９（０．２ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１０．６分、１０．８分及び１１．５４分に溶出した。ＩＩ−３１：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２５０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ３２８．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び３５０．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。ＩＩ−３２：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２５０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２８．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び３５０．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。ＩＩ−４９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２５０（ｓｈ）及び３２０ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２６．０（Ｍ＋Ｈ）＋、３４３．１（Ｍ＋Ｈ２Ｏ）＋及び３４８．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。
【０４２４】
代替的な方法では、化合物ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＩ−４９は、２４分かけて１０％〜１００％までヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより分離された。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。
【０４２５】
式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２の化合物のケトンは、モノグライム溶媒中で０〜−１０℃にて水素化ホウ素ナトリウムを約１４分間使用することにより還元することができる。
反応混合物は、水中４％ＨＣｌ溶液を使用して酸性化して、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。有機層を蒸発させて、式ＩＩ−３３、ＩＩ−３４、ＩＩ−３５及びＩＩ−３６の化合物の混合物を得ることができ、これらは、クロマトグラフィ法により分離することができる。
【０４２６】
【化１４４】
2008522975.tif 000108
【０４２７】
［実施例１３］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２１の化合物の合成
アセトン（７．５ｍｌ）を５Ｎ  ＮａＯＨ（３ｍｌ）と激しく混合して、得られた混合物を真空中で最小容量まで蒸発させた。この溶液１００μｌの試料をアセトン（１ｍｌ）中で式ＩＩ−１９の化合物（６．２ｍｇ）と混合させて、得られた二相混合物を２分間ボルテックスした。反応溶液を即座に分取用Ｃ１８  ＨＰＬＣに付した。精製に関する条件は、寸法２２ｍｍ内径×１５０ｍｍ長のＡｃｅ  ５μ  Ｃ１８  ＨＰＬＣカラムを使用した１７分かけて１０％アセトニトリル／９０％水〜９０％アセトニトリル／１０％水の線形グラジエントを包含した。式ＩＩ−２１の化合物は、これらの条件下では９．１分に溶
出して、化合物０．５５ｍｇを生じた。式ＩＩ−２１の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ２９６．１（Ｍ＋Ｈ）；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２５を参照）。
【０４２８】
【化１４５】
2008522975.tif 000109
【０４２９】
［実施例１４］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２２の化合物の合成
プロピオン酸ナトリウム６０ｍｇの試料を、ＤＭＳＯ（１ｍｌ）中の式ＩＩ−１９の化合物（５．３ｍｇ）の溶液に添加して、混合物を５分間超音波処理したが、プロピオン酸ナトリウムは、完全に溶解しなかった。４５分後、溶液を０．４５μシリンジフィルタに通して濾過して、直接ＨＰＬＣを用いて精製した。精製に関する条件は、寸法２２ｍｍ内径×１５０ｍｍ長のＡｃｅ  ５μ  Ｃ１８  ＨＰＬＣカラムを使用した１７分かけて１０％アセトニトリル／９０％水〜９０％アセトニトリル／１０％水の線形グラジエントを包含した。これらの条件下では、式ＩＩ−２２の化合物は１２．３分に溶出して、化合物０．７ｍｇを生じた（単離収率１５％）。ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３５２．２（Ｍ＋Ｈ）、ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３５２．１７６２［Ｍ＋Ｈ］＋、Δｃａｌｃ＝０．６ｐｐｍ、Ｃ１８Ｈ２６ＮＯ６；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図２６を参照）。
【０４３０】
【化１４６】
2008522975.tif 000110
【０４３１】
［実施例１５］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２９の化合物の合成
ＮａＮ３（８０ｍｇ）のサンプルをＤＭＳＯ（１ｍｌ）中に溶解して、およそ１０％の化合物ＩＩ−１６が混入した式ＩＩ−１９（６．２ｍｇ）を含有するバイアルに移した。溶液を室温で１時間インキュベートした後、１７分かけて１０％アセトニトリル／９０％
Ｈ２Ｏ〜９０％アセトニトリル／１０％  Ｈ２Ｏの溶媒グラジエントを使用してＣ１８
ＨＰＬＣ（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）で精製した。この方法を使用して、所望のアジド誘導体ＩＩ−２９が、１２．５分で化合物ＩＩ−１６混入物とともに共溶出した（４．２ｍｇ、収率８５％）。化合物ＩＩ−２９の一部２．４ｍｇを、３５％アセトニトリル／６５％  Ｈ２Ｏから構成される定組成溶媒グラジエントを使用してさらなるＣ１８  ＨＰＬＣクロマトグラフィ（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）を用いてさらに精製した。これらの条件下で、式ＩＩ−２９は２０分後に溶出したのに対して、化合物ＩＩ−１６は、２１．５分後に溶出した。化合物ＩＩ−２９  １．１ｍｇから構成される得られたサンプルを生物学的アッセイにおける特性化に使用した。
【０４３２】
化合物ＩＩ−２９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２１．１（Ｍ＋Ｈ）；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図５５を参照）。
【０４３３】
【化１４７】
2008522975.tif 000111
【０４３４】
［実施例１６］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３７及びＩＩ−３８の化合物の合成
式ＩＩ−３７及び式ＩＩ−３８の化合物は、それぞれシアノ脱ハロゲン化又はチオシアノ脱ハロゲン化により、式ＩＩ−１９の化合物から調製することができる。化合物ＩＩ−１９をＮａＣＮ又はＫＣＮで処理して、化合物ＩＩ−３７を得ることができる。あるいは、化合物ＩＩ−１９をＮａＳＣＮ又はＫＳＣＮで処理して、化合物ＩＩ−３８を得ることができる。
【０４３５】
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３８の化合物の合成
式ＩＩ−１９の化合物（１０．６ｍｇ、０．０２６１６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でアセトン１．５ｍｌに溶解させて、これにチオシアン酸ナトリウム（１０．０ｍｇ、０．１２３４ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（５μｌ、０．０３５９７ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で７２時間攪拌させた。反応混合物を真空中で濃縮させて、化合物ＩＩ−３８を得て、これを、２１分かけて０〜９５％までのＨ２Ｏ／アセトニトリルの溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより精製した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−３８（３．０ｍｇ、収率３４％）は、純粋な化合物として１８．０分に溶出した。ＩＩ−３８：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２０３（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ３３７．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び３５９．１（Ｍ＋Ｎａ）＋。
【０４３６】
【化１４８】
2008522975.tif 000112
【０４３７】
［実施例１７］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３９の化合物の合成
式ＩＩ−３９のチオール及びチオエーテルは、式ＩＩ−１９の化合物の脱ハロゲン化により形成することができる。チオール（Ｒ＝Ｈ）は、例えばＮａＳＨにより化合物ＩＩ−１９の処理により形成することができるのに対して、チオエーテル（Ｒ＝アルキル）は、チオールの塩による化合物ＩＩ−１９の処理により、或いはＤＢＵの存在下でのベンゼン中の反応を行うことによるチオール自体による処理により形成することができる。
【０４３８】
【化１４９】
2008522975.tif 000113
【０４３９】
［実施例１８］
式ＩＩ−３９からの式ＩＩ−４０の化合物の合成
式ＩＩ−４０のスルホキシド（ｎ＝１）及びスルホン（ｎ＝２）は、例えば過酸化水素又は他の酸化剤による式ＩＩ−３９を有するチオエーテルの酸化により形成することができる。
【０４４０】
【化１５０】
2008522975.tif 000114
【０４４１】
［実施例１９］
式ＩＩ−２１からの式ＩＩ−４１の化合物の合成
式ＩＩ−４１の化合物は、例えばピリジン中での塩化メチルスルホニル（塩化メチル）による式ＩＩ−２１の化合物（又は式ＩＩ−２１の保護誘導体、ここでは例えばＣ−５アルコール又はラクタムＮＨが保護される）の処理により、或いはトリエチルアミンの存在下での塩化メシルによる処理により調製することができる。他のスルホン酸エステルも同様に調製することができる。
【０４４２】
【化１５１】
2008522975.tif 000115
【０４４３】
［実施例２０］
式ＩＩ−１９又はＩＩ−４１からの式ＩＩ−４６の化合物の合成
式ＩＩ−４６を有するアルケンは、式ＩＩ−１９の化合物の脱ヨウ化水素化により、或いは例えば塩基による処理による式ＩＩ−４１の化合物のヒドロメシルオキシ脱離により調製することができる。
【０４４４】
【化１５２】
2008522975.tif 000116
【０４４５】
［実施例２１］
式ＩＩ−４２Ａの化合物の合成
式ＩＩ−４２Ａの化合物である例えばボロン酸又はボロン酸エステルの合成は、以下の逆合成スキームに概要されるように達成することができる。式ＩＩ−４６を有するアルケンのヒドロホウ素化により相当するアルキルボランが得られ、これは、相当する式ＩＩ−４２Ａの化合物である例えばボロン酸又はボロン酸エステルに変換することができる。
【０４４６】
【化１５３】
2008522975.tif 000117
【０４４７】
［実施例２２］
式ＩＩ−４３Ａの化合物の合成
式ＩＩ−４３Ａの化合物は、リンイリドを作製するためのトリフェニルホスフィンによる式ＩＩ−１９の化合物の処理により調製することができ、リンイリドを様々なアルデヒド（例えば、グリオキシル酸又はメチルエステル）で処理して、式ＩＩ−４３Ａを作製することができる。
【０４４８】
【化１５４】
2008522975.tif 000118
【０４４９】
［実施例２３］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３０の化合物の合成
ＣｕＩの一部（１００ｍｇ）を２５ｍｌナス形フラスコ中に入れて、Ａｒガスを３０分間流した。Ａｒガス流は、反応の経過全体にわたってフラスコの至るところで維持された。容器を−７８℃へ冷却させた後、乾燥ＴＨＦ（５ｍｌ）を添加して、続いて強攪拌しながら乾燥ＴＨＦ中のメチルリチウムの溶液（５．０ｍｌ、１．６Ｍ）を即座に滴下した。乾燥ＴＨＦ中の化合物ＩＩ−１９の溶液（化合物ＩＩ−１９  １２ｍｇ、ＴＨＦ  １ｍｌ）を透明のジアルキル銅塩溶液へ徐々に添加して、得られた混合物を−７８℃で１時間攪拌した。反応は、５０％ＥｔＯＡｃ／５０％ヘキサンの溶液（５０ｍｌ）を用いたさらなる洗浄とともに、シリカゲルのプラグ（直径１ｃｍ×２ｃｍ長）に通してＴＨＦ溶液を洗浄することによりクエンチした。併せたシリカプラグ洗浄液を真空中で乾燥させて、３５％アセトニトリル／６５％Ｈ２Ｏから構成される定組成溶媒グラジエントを用いた２回の注入のさらなるＣ１８  ＨＰＬＣ精製（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）へ付した。化合物ＩＩ−３０は、これらの条件下では２３．５分に溶出し、分析用ＨＰＬＣで測定される場合に９０．８％純度で材料２．４ｍｇ（単離収率２７％）が得られた。代替的な順相精製方法は、２０分かけての１００％ヘキサン／酢酸エチル〜０％ヘキサンから構成される溶媒グラジエントによりＰｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用して利用することができる。化合物ＩＩ−３０は、これらの条件下では１６．５分に溶出し、分析用ＨＰＬＣで測定される場合に９７．１％純度で材料３．０ｍｇ（単離収率４１％）が得られた。
【０４５０】
化合物ＩＩ−３０：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ２９４．１（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ２９４．１６９６（Ｍ＋Ｈ）＋、Δｃａｌｃ＝−３．２ｐｐｍ、Ｃ１６Ｈ２４ＮＯ４；ＤＭＳＯ−ｄ６中の１Ｈ  ＮＭＲ（図５６を参照）。
【０４５１】
【化１５５】
2008522975.tif 000119
【０４５２】
［実施例２４］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−４４及び式ＶＩ−１Ａの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（３０ｍｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル中（２０ｍｌ）中でＣＨ２Ｃｌ２（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（４０μｌ、０．２９ｍｍｏｌ）、メチル−３−メルカプトプロピオネート（チオール、２５０μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４４及び式ＶＩ−１Ａの化合物の混合物（１９：１）が得られ、これらは、１７分かけて３５％〜９０％までのＨ２Ｏ／アセトニトリル、１分かけて９０〜１００％アセトニトリル、１００％アセトニトリルで１分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５μ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより分離した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４４（２０ｍｇ）及びＶＩ−１Ａ（１ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１１．６８分及び１０．８８分に溶出した。化合物ＩＩ−４４：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２４０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４３４．０（Ｍ＋Ｈ）＋及び４５６．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。化合物ＶＩ−１Ａ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２２０（ｓｈ）ｎｍ、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３９８．０（Ｍ＋Ｈ）＋及び４２０．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。
【０４５３】
【化１５６】
2008522975.tif 000120
【０４５４】
［実施例２５］
式ＩＩ−１６，ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物における第二ヒドロキシル基の酸化及びヒドロキシルアミン又はメトキシアミンとの反応：
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物のいずれかを出発化合物として使用することができる。出発化合物における第二ヒドロキシル基は、以下の試薬：重クロム酸ピリジニウム（ＰＤＣ）、クロロクロム酸ピリジニウム（ＰＣＣ）、デス−マーチンペルヨージナン又は塩化オキサリル（スワン酸化）（参照文献：Organic Syntheses, Collective volumes I-VII）のいずれかを使用して酸化される。好ましくは、デス−マーチンペルヨージナンがこの反応の試薬として使用され得る（参照文献：Fenteany G.他, Science, 1995, 268, 726-73）。得られたケト化合物をヒドロキシルアミン又はメトキシアミンで処理して、オキシムを生成する。
例：
【０４５５】
【化１５７】
2008522975.tif 000121
【０４５６】
［実施例２６］
ケト誘導体の還元的アミノ化：
ケト誘導体、例えば式ＩＩ−８及びＩＩ−１３を各種塩基の存在下でシアノ水素化ホウ素ナトリウム（ＮａＢＨ３ＣＮ）で処理して、出発化合物のアミン誘導体を得て、これらは続いて、１０％Ｐｄ／Ｃ、Ｈ２で水素化して、シクロヘキセン環中の二重結合を還元する。
例：
【０４５７】
【化１５８】
2008522975.tif 000122
【０４５８】
［実施例２７］
シクロヘキサン環開環：
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の化合物のいずれかを出発化合物として使用することができる。出発化合物は、例えばアルコールで及び／又はラクタム窒素位置で保護することができ、ＴＨＦ−Ｈ２Ｏ溶液中でＯｓＯ４及びＮａＩＯ４で処理して、ジアル誘導体が得られ、これらは、ＮａＢＨ４でアルコールへ還元される。保護基は、反応順序の適切な段階で除去されて、ＩＩ−７又はＩＩ−６を生じ得る。
例：
【０４５９】
【化１５９】
2008522975.tif 000123
【０４６０】
［実施例２８］
アルコールの脱水、それに続くラクトン−ラクタム環結合でのアルデヒド形成
式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８のいずれかの出発化合物は、例えば塩基の存在下での塩化メシルによる処理により、或いは例えばバージェス試薬又は他の脱水剤による処理により脱水される。得られた脱水化合物をＯｓＯ４、続いてＮａＩＯ４により、或いはオゾン分解により処理して、ラクトン−ラクタム環結合にアルデヒド基を生じる。
【０４６１】
【化１６０】
2008522975.tif 000124
出発化合物
【０４６２】
［実施例２９］
シクロヘキサジエン又はフェニル環を生産するためのシクロヘキセン環の酸化
式ＩＩ−１３Ｃのケトンのような出発化合物をＰｄ／Ｃで処理して、シクロヘキサジエン誘導体を生産する。新たな二重結合は、シクロヘキセン環の任意の位置であり得る。ケトンは、例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元されて、相当する第二アルコール（複数可）を得ることができる。あるいは、シクロヘキサジエン誘導体は、例えばＤＤＱでさらに処理されて、環をフェニル環へと芳香族化することができる。同様に、ケトンを例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元して、相当する第二アルコール（複数可）を得ることができる。
【０４６３】
【化１６１】
2008522975.tif 000125
【０４６４】
代替的方法として、式ＩＩ−４９の化合物のような出発化合物を例えばＴＭＳＣｌで処理して、シクロヘキサジエン誘導体を生産することができる。シクロヘキサジエン誘導体は、例えばＤＤＱでさらに処理されて、環をフェニル環へと芳香族化することができる。フェニル基上のＯＴＭＳは、例えば酸又は塩基により除去することができる。同様に、ケトンを例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元して、相当する第二アルコール（複数可）を得ることができる。
【０４６５】
【化１６２】
2008522975.tif 000126
【０４６６】
［実施例３０］
アルデヒド誘導体Ｉ−１における各種反応
様々なリンイリド（例えば、（トリフェニルホスホラニリデン）エタン）を用いて、Ｉ−１のアルデヒド基上でウィッティヒ反応を実施して、オレフィンが得られる。側鎖中の二重結合は、接触水素化により還元される。
例：
【０４６７】
【化１６３】
2008522975.tif 000127
【０４６８】
各種塩基（例えば、ＮＨ３）及びシアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いて、アルデヒド基上で還元的アミノ化を実施して、アミン誘導体が得られる。あるいは、アルデヒドをＮａＢＨ４で還元して、側鎖中にアルコールを形成する。
例：
【０４６９】
【化１６４】
2008522975.tif 000128
【０４７０】
アルデヒドカルボニルへの有機金属付加反応を実施して、各種置換第二級アルコールを生じることができる。
例：
【０４７１】
【化１６５】
2008522975.tif 000129
【０４７２】
［実施例３１］
式ＩＩ−１７からの式ＩＩ−４７の化合物の合成
式ＩＩ−１７の化合物（２５ｍｇ、０．０８９６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でＣＨ２Ｃｌ２（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（３８μｌ、０．２７ｍｍｏｌ）、メチル−３−メルカプトプロピオネート（チオール、２５０μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４７の化合物が得られ、これは、２４分かけて１０％〜１００％までのヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣによりさらに精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４７（１５ｍｇ）は、純粋な化合物として１０．９８分に溶出した。化合物ＩＩ−４７：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２４０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４００．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び４２２．１（Ｍ＋Ｎａ）＋。
【０４７３】
【化１６６】
2008522975.tif 000130
【０４７４】
［実施例３２］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−４８及び式ＶＩ−１Ｂの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（１５ｍｇ、０．０４８ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル中（２０ｍｌ）中で１：１の比のＡＣＮ／ＤＭＳＯ（８ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（４０μｌ、０．２９ｍｍｏｌ）、グルタチオン（４４．２ｍｇ、０．１４４ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約３時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４８の化合物が得られ、これは、１５分かけて１０％〜７０％までのＨ２Ｏ／アセトニトリル、５分かけて７０〜１００％アセトニトリル、１００％アセトニトリルで４分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５μ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより精製した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４８（１０ｍｇ）は、純粋な化合物として８．２５５分に溶出した。化合物ＩＩ−４８：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２３５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ６２１．０（Ｍ＋Ｈ）＋。化合物ＩＩ−４８は、溶液中で不安定であり、化合物ＶＩ−１Ｂへ変換されて、７：３の比で式ＩＩ−４８及び式ＶＩ−１Ｂの混合物として出現した。化合物ＶＩ−１Ｂ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２３５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ５８５．２（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０４７５】
【化１６７】
2008522975.tif 000131
【０４７６】
［実施例３３］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−５０及び式ＶＩ−１Ｃの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（１０ｍｇ、０．０３２ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中でＣＨ２Ｃｌ２（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（２６．５μｌ、０．１９２ｍｍｏｌ）、Ｎ−アセチル−Ｌ−システインメチルエステル（１７ｍｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−５０及び式ＶＩ−１Ｃの化合物が得られ、これは、２４分かけて１０％〜１００％までのヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０ｕシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣによりさらに精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−５０（２ｍｇ）及び化合物ＶＩ−１Ｃ（０．２ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１０．３９分及び１０．５７分に溶出した。化合物ＩＩ−５０：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２３０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４９１．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び５１３．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。化合物ＶＩ−１Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ２Ｏ）λｍａｘ２１５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４５５．１（Ｍ＋Ｈ）＋及び５７７．０（Ｍ＋Ｎａ）＋。
【０４７７】
【化１６８】
2008522975.tif 000132
【０４７８】
［実施例３４］
ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの生物学
サリノスポラミドＡとも称される式ＩＩ−１６の化合物の初期研究は、白血病、黒色腫並びに肺、結腸、脳、卵巣、胸部、前立腺及び腎臓の癌を表す６０個のヒト腫瘍細胞系から構成されるthe National Cancer Institute（ＮＣＩ）スクリーニングパネルを用いた。スクリーニング手順の詳細な説明は、ハイパーテキストトランスファープロトコル(http://)「dtp.nci.nih.gov/branches/btb/ivclsp.html」に見られ得る。
【０４７９】
簡潔に述べると、６０個のヒト腫瘍細胞系それぞれを、５％ウシ胎児血清及び２ｍＭのＬ−グルタミンを補充したＲＰＭＩ  １６４０培地中で成長させた。細胞は、９６ウェルマイクロタイタープレート中でそれらの適切な密度で播種（plate）して、３７℃、５％ＣＯ２、９５％空気及び１００％相対湿度でインキュベートした。２４時間後、サリノスポラミドＡの様々な１０倍段階希釈１００μＬを、細胞１００μＬを含有する適切なウェルへ添加して、１０ｎＭ〜１００μＭの範囲の最終サリノスポラミドＡ濃度をもたらした。細胞をさらに４８時間インキュベートして、スルホローダミンＢタンパク質アッセイを使用して、細胞生存度又は成長を推定した。
【０４８０】
３つの用量応答パラメータを以下の通りに算出した：
ＧＩ５０は、５０％分成長を阻害する濃度を示す。
ＴＧＩは、成長を完全に阻害する濃度を示す。
ＬＣ５０は、細胞の５０％に対して致死的である濃度を示す。
【０４８１】
ＮＣＩスクリーンにおいてサリノスポラミドＡを評価する研究の例を以下の表１に示す。
【０４８２】
サリノスポラミドＡの平均ＧＩ５０値は１０ｎＭ未満であったことがデータにより示される。最も感受性の高い腫瘍細胞系及び最も耐性である腫瘍細胞系に関する平均ＴＧＩ並びに平均ＬＧ５０の両方で観察される広範囲（１０００倍を上回る差異）は、サリノスポラミドＡが良好な選択性を示し、且つ全般的な毒性であるとは思われないことを示す。さらに、平均ＴＧＩデータにより、サリノスポラミドＡは、黒色腫及び乳癌細胞系に対して好ましい特異性を示すことが示唆される。アッセイを繰り返して、類似の結果が示された。
【０４８３】
ＮＣＩ腫瘍スクリーンの結果により、サリノスポラミドＡは、（１）１０ｎＭ未満の平均ＧＩ５０値を有する強力な化合物であること、並びに（２）最も感受性の高い腫瘍細胞系と最も耐性である腫瘍細胞系との間で平均ＴＧＩ値及び平均ＬＣ５０値の両方で１００倍を上回る差異の良好な腫瘍選択性を示すことが示される。
【０４８４】
【表４】
2008522975.tif 000133
【０４８５】
［実施例３５］
腫瘍細胞株の成長阻害
Ｂ１６−Ｆ１０（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−６４７５）、ＤＵ  １４５（ＡＴＣＣ；ＨＴＢ−８１）、ＨＥＫ２９３（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−１５７３）、ＨＴ−２９（ＡＴＣＣ；ＨＴＢ−３８）、ＬｏＶｏ（ＡＴＣＣ；ＣＣＬ−２２９）、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１（ＡＴＣＣ；ＨＴＢ−２６）、ＭＩＡ  ＰａＣａ−２（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−１４２０）、ＮＣＩ−Ｈ２９２（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−１８４８）、ＯＶＣＡＲ−３（ＡＴＣＣ；ＨＴＢ−１６１）、ＰＡＮＣ−1（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−１４６９）、ＰＣ−３（ＡＴＣＣ；ＣＲＬ−１４３５）、ＲＰＭＩ  ８２２６（ＡＴＣＣ；ＣＣＬ−１５５）及びＵ２６６（ＡＴＣＣ；ＴＩＢ−１９６）を適切な培地中で保存した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０４８６】
細胞成長阻害アッセイに関して、Ｂ１６−Ｆ１０、ＤＵ  １４５、ＨＥＫ２９３、ＨＴ−２９、ＬｏＶｏ、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＩＡ  ＰａＣａ−２、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＯＶＣＡＲ−３、ＰＡＮＣ−1、ＰＣ−３、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞及びＵ２６６細胞は、完全培地９０μｌ中でそれぞれ１．２５×１０３、５×１０３、１．５×１０４、５×１０３、１×１０４、２×１０３、４×１０３、１×１０４、７．５×１０３、５×１０３、２×１０４及び２．５×１０４個の細胞／ウェルで、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。式ＩＩ−１６の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、分取して、−８０℃で保管した。式ＩＩ−１６を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加し、結果として最終濃度範囲は、２０μＭ〜０．２ｐＭであった。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、すべての試料において０．２５％であった。
【０４８７】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical Co.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝させるため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λｅｘ＝５３５ｎｍフィルタ及びλｅｍ＝５９０ｎｍフィルタを用いて、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard
Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これをすべての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ５０値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID
Business Solution Ltd又はＰｒｉｓｍ  ３．０、GraphPad software Inc）を使用して確定した。
【０４８８】
第２表におけるデータは、多様な腫瘍細胞系（１２個のヒト及び１個のマウスを含む）に対する式ＩＩ−１６の成長阻害効果を概要する。
【０４８９】
【表５】
2008522975.tif 000134
【０４９０】
＊ｎ（独立した実験の数）＝２である場合、平均値が提示される
【０４９１】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−１６がＢ１６−Ｆ１０、ＤＵ  １４５、ＨＥＫ２９３、ＨＴ−２９、ＬｏＶｏ、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＩＡ  ＰａＣａ−２、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＯＶＣＡＲ−３、ＰＡＮＣ−１、ＰＣ−３、ＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６細胞に対して細胞障害性であったことを示す。
【０４９２】
［実施例３６］
式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＩ−４７によるプロテアソーム活性のｉｎ  ｖｉｔｒｏ阻害
化合物はすべて、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭストック溶液として調製して、小分取量で−８０℃で保管した。精製ウサギ筋肉２０ＳプロテアソームをCalBiochem又はBoston Biochemから入手した。プロテアソームのキモトリプシン様活性を増強するために、アッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．３、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ及び０．０５％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ１００）にＳＤＳを補充して、最終ＳＤＳ濃度０．０３５％を生じた。使用した基質は、プロテアソームのキモトリプシン様活性により特異的に切断される蛍光発生的ペプチド基質であるｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣであった。アッセイは、９６ウェルＣｏｓｔａｒマイクロタイタープレート中で最終容量２００μｌで、プロテアソーム濃度１μｇ／ｍｌで実施した。式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２及びＩＩ−４４は、５００ｎＭ〜１５８ｐＭの範囲の最終濃度で、８点用量応答曲線として試験した。式Ｉ−７、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−２０、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−３８は、１μＭ〜０．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−３、及びＶＩ−１Ａは、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲の最終濃度で、８点用量応答曲線として試験した。式ＩＩ−４７は、５μＭ〜１．６ｎＭの範囲の濃度で試験したのに対して、式ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＶ−３Ｃは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の最終濃度で試験した。試料を、温度制御Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎ  Ａｓｃｅｎｔ９６ウェルマイクロプレートリーダー(Thermo Electron, Waltham, MA)中で３７
℃にて５分間インキュベートした。プレインキュベーション工程中に、基質をＳＤＳ含有アッセイ緩衝液中で２５倍希釈した。プレインキュベーション期間後、反応は、希釈基質１０μｌの添加により開始させて、プレートをプレートリーダーへ戻した。反応中の基質の最終濃度は２０μＭであった。切断されたペプチド基質の蛍光をλｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍで測定した。データはすべて、１．５時間より長時間の間に５分毎に収集し、三重データ点の平均値としてプロットした。ＥＣ５０値（最大相対蛍光の５０％が阻害される薬物濃度）を、Ｓ字状用量応答である可変勾配モデルを使用して、Ｐｒｉｓｍ(GraphPad Software)により算出した。２０Ｓプロテアソームのカスパーゼ様活性に対する化合物の活性を評価するために、反応を上述のように実施したが、但し、Ｚ−ＬＬＥ−ＡＭＣをペプチド基質として使用した。式ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−２は、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲の濃度で試験したのに対して、式ＩＩ−１６及び式ＩＩ−１９は、５μＭ〜１．５８ｎＭの範囲の濃度で試験した。プロテアソームのトリプシン様活性に対する化合物の評価に関して、アッセイ緩衝液からＳＤＳを取り除き、Ｂｏｃ−ＬＲＲ−ＡＭＣをペプチド基質として使用した。式ＩＩ−２０は、５μＭ〜１．６ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−３、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＶ−３Ｃ及びＶＩ−１Ａは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−２及び式ＩＩ−５Ｂに関しては、試験した濃度は、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲であったのに対して、式ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９は、１μＭ〜０．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−４４は、２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度で試験した。
【０４９３】
結果（ＥＣ５０値）は表３に示し、試験化合物の中でも、式ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２９、ＩＩ−３８及びＩＩ−４４が、２ｎＭ〜１１ｎＭの範囲のＥＣ５０値を伴って、２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の最も強力な阻害剤であることを示す。式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１７、ＩＩ−３０及びＩＩ−４７は、１３ｎＭ〜８８ｎＭの範囲のＥＣ５０値を伴って、プロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害するのに対して、式ＩＩ−３、ＩＩ−２６及びＶＩ−１ＡのＥＣ５０値は、２０７ｎＭ〜９６４ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８及びＩＶ−３Ｃは、１．４μＭ〜１０．６μＭの範囲のＥＣ５０値を伴って、キモトリプシン様活性を阻害した。式ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−３１及びＩＩ−３２に関するＥＣ５０値は、２０μＭを上回った。試験条件下で、式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、２０Ｓプロテアソームのトリプシン様活性を阻害することが可能であった。式ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９及びＩＩ−２９は、２１３ｎＭ〜８５０ｎＭの範囲のＥＣ５０値を伴って、カスパーゼ様活性を阻害したのに対して、式ＩＩ−２、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、９５６ｎＭ〜８．７μＭの範囲のＥＣ５０値を有した。
【０４９４】
【表６−１】
2008522975.tif 000135
【表６−２】
2008522975.tif 000136
【０４９５】
式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４を評価する代表的な実験からの結果は図４６に示され、式ＩＩ−２及び式ＩＩ−４が、それぞれ１８．５ｎＭ及び１５ｎＭのＥＣ５０値でプロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害することを示す。式ＩＩ−３は、８９０ｎＭのＥＣ５０値でこのアッセイでは活性である。同様の結果が、独立した実験から得られた。
【０４９６】
式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂを評価する代表的な実験からの結果は図４７に示され、式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂが、それぞれ６ｎＭ及び８８ｎＭのＥＣ５０値でプロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害することを示す。同様の結果が、独立した実験から得られた。
【０４９７】
［実施例３７］
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）は、ウサギ筋肉２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害する
プロテアソームに対するサリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）の影響は、蛍光発生ペプチド基質を使用して、ウサギ筋肉２０Ｓプロテアソームの活性を測定するCalbiochemからの市販のキット（カタログ番号５３９１５８）（Calbiochem製２０Ｓプロテアソームキット）を使用して検査した。このペプチド基質は、プロテアソームのキモトリプシン様酵素活性に特異的である。
【０４９８】
オムラリドは、ＤＭＳＯ中で１０ｍＭストックとして調製して、５μＬ分取量で−８０℃で保管した。サリノスポラミドＡは、ＤＭＳＯ中で２５．５ｍＭ溶液として調製して、分取量で−８０℃で保管した。アッセイは、Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ及びＡＭＣへのＳｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣの加水分解を測定する。放出されたクマリン（ＡＭＣ）は、λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光的に測定された。アッセイは、マイクロタイタープレート（Corning製３９０４）中で実施され、続いて５分毎に動力学的に測定を行った。使用した機器は、３７℃に設定されたインキュベーションチャンバを有するＴｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎであった。アッセイは、以下の変更を伴って製造業者のプロトコルに従って実施した。プロテアソームは、記載されるようにＳＤＳで活性化して、アッセイ前に氷上で保持した。サリノスポラミドＡ及びオムラリドは、８点の用量応答曲線を作製するためにアッセイ緩衝液中で段階希釈した。各用量  １０マイクロリットルを三重反復でアッセイプレートへ添加して、活性化させたプロテアソーム１９０μＬを添加して、混合した。サンプルをＦｌｕｏｒｏｓｋａ
ｎ中で３７℃で５分間プレインキュベートした。基質を添加して、ＡＭＣの動力学を１時間追跡した。全てのデータを収集して、三重反復データ点の平均値としてプロットした。データは、サリノスポラミドＡの非存在下で実施される反応に対して標準化されて、シグモイド用量応答（可変傾斜）としてＰｒｉｓｍでモデリングした。
【０４９９】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ細胞障害性に関して得られた結果（表２）に類似して(Feling他, Angew Chem Int Ed Engl 42:355 (2003))、２０ＳプロテアソームアッセイにおけるＥＣ５０値により、サリノスポラミドＡは、オムラリドよりもおよそ４０倍強力であり、それぞれ４９ｎＭに対して１．３ｎＭの平均値を有することが示された（図２７）。この実験を繰り返して、２つのアッセイにおける平均ＥＣ５０値は、サリノスポラミドＡに関しては２ｎＭ、またオムラリドに関しては５２ｎＭであることが確定された。
【０５００】
サリノスポラミドＡは、プロテアソームのキモトリプシン様活性の強力な阻害剤である。細胞障害性に関するＥＣ５０値は、１０〜２００ｎＭの範囲であり、サリノスポラミドＡの細胞死を誘導する能力が、少なくとも大部分がプロテアソーム阻害に起因することを示唆した。データは、サリノスポラミドＡがプロテアソームの強力な小分子阻害剤であることを示唆する。
【０５０１】
［実施例３８］
ウサギ筋肉２０ＳプロテアソームのＰＧＰＨ活性のサリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）阻害
オムラリドは、プロテアソームのＰＧＰＨ活性（カスパーゼ様としても既知）を阻害することができ、したがってサリノスポラミドＡの精製ウサギ筋肉２０ＳプロテアソームのＰＧＰＨ活性を阻害する能力を評価した。上述のプロテアソームアッセイキットで供給されるキモトリプシン基質に代わって、ＰＧＰＨ活性に特異的な市販の蛍光発生基質を使用した。
【０５０２】
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）は、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭ溶液として調製して、小分取量で−８０℃で保管した。基質Ｚ−ＬＬＥ−ＡＭＣは、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭストック溶液として調製して、−２０℃で保管した。プロテアソームの供給源は、Calbiochemからの市販のキット（カタログ番号５３９１５８）であった。キモトリプシン基質と同様に、プロテアソームは、Ｚ−ＬＬＥ−ＡＭＣをＺ−ＬＬＥ及び遊離のＡＭＣへと切断することができる。続いて、活性は、放出されたＡＭＣの蛍光を測定することにより確定することができる（λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍ）。プロテアソームは、製造業者の推奨通りにＳＤＳで、活性化して、氷上で保持した。サリノスポラミドＡは、ＤＭＳＯ中で希釈して、４００倍濃縮された８点希釈系列を生成した。系列をアッセイ緩衝液中で２０倍に希釈して、キモトリプシン様活性に関して記載されるようにプロテアソームとともにプレインキュベートした。基質の添加後、サンプルを３７℃でインキュベートして、蛍光ＡＭＣの放出を蛍光光度計でモニタリングした。全てのデータを収集して、三重反復データ点の平均値としてプロットした。これらの実験では、ＥＣ５０は、標準化された活性としてＰｒｉｓｍでモデリングした。この際、サリノスポラミドＡの非存在下で放出されたＡＭＣの量は１００％活性を表す。上述のように、選択したモデルは、可変傾斜を用いたシグモイド用量応答であった。
【０５０３】
データにより、サリノスポラミドＡが、ＥＣ５０値  ３５０ｎＭでウサギ筋肉２０ＳプロテアソームにおけるＰＧＰＨ活性を阻害することが明らかとなった（図２８）。反復実験を実施して、これは６１０ｎＭの予測ＥＣ５０を付与した。これらの結果により、サリノスポラミドＡは、キモトリプシン様活性に対して見られる効力よりも劣るものの、精製ウサギ筋肉２０Ｓプロテアソームのｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＰＧＰＨ活性を阻止することが示される。
【０５０４】
［実施例３９］
ヒト赤血球２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）の、ヒト赤血球２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害する能力をｉｎ  ｖｉｔｒｏで評価した。算出されたＥＣ５０値は、およそ３ｎＭである（図２９）。これらのデータにより、サリノスポラミドＡの阻害効果は、ウサギ骨格筋プロテアソームに限定されないことが示される。
【０５０５】
サリノスポラミドＡは、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭ溶液として調製して、小分取量で−８０℃で保管した。基質であるｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣは、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭ溶液として調製して、−２０℃で保管した。ヒト赤血球２０Ｓプロテアソームは、BIOMOL（カタログ番号ＳＥ−２１１）から入手した。プロテアソームは、ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣをｓｕｃ−ＬＬＶＹ及び遊離のＡＭＣへと切断することができ、続いて、活性は、放出されたＡＭＣの蛍光を測定することにより確定することができる（λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍ）。プロテアソームは、ウサギ筋肉プロテアソームを使用した実験と同様にＳＤＳにより活性化して、氷上で保管した。サリノスポラミドＡは、ＤＭＳＯ中で希釈して、４００倍濃縮された８点希釈系列を生成した。系列をアッセイ緩衝液中で２０倍に希釈して、３７℃でプロテアソームとともにプレインキュベートした。反応を基質で開始させて、ＡＭＣの放出をＦｌｕｏｒｏｓｋａｎマイクロプレート蛍光光度計で追跡した。データを収集して、三重反復点の平均値としてプロットした。データは、３時間動力学的に獲得されて、これらの反応がこの時間体制では線形動力学を示すことを示した。データは、サリノスポラミドＡの非存在下で実施される反応に対して標準化されて、シグモイド用量応答（可変傾斜）としてＰｒｉｓｍでモデリングした。
【０５０６】
別個のロット由来のヒト赤血球プロテアソームを使用して実施される反復実験は、およそ４ｎＭの一連のＥＣ５０値をもたらした。これらの結果は、ヒト赤血球２０Ｓプロテアソームのｉｎ  ｖｉｔｒｏでのキモトリプシン様活性がサリノスポラミドＡに対して感受性であることを示す。
【０５０７】
式ＩＩ−１６はまた、ヒト赤血球プロテアソームのトリプシン様及びカスパーゼ様活性の阻害を示した。トリプシン様に関しては、研究により約９ｎＭのＥＣ５０値が示され、カスパーゼ様に関しては、約３９０ｎＭのＥＣ５０が示された。ヒト赤血球におけるキモトリプシン様活性のさらなる研究は、約２５０ｐＭのＥＣ５０をもたらした。さらに、研究により、式ＩＩ−１６は、プロテアソームに特異的であることが示され、他のタンパク質分解酵素に対して、ほとんど又は全く影響を示さなかった。例えば、式ＩＩ−１６が、それぞれキモトリプシン、カテプシンＢ及びトロンビンの阻害に関して試験した場合、それぞれ、１８，０００ｎＭのＥＣ５０値、２０００００ｎｍを上回るＥＣ５０値、及び２００，０００ｎＭを上回るＥＣ５０値を有した。
【０５０８】
［実施例４０］
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）の特異性
サリノスポラミドＡがプロテアソームを阻害する考え得るメカニズムは、サリノスポラミドＡのβ−ラクトン官能性とプロテアソームの活性部位であるスレオニンとの反応によるものである。この残基がプロテアソームの触媒活性に不可欠であるため、プロテアソームのこの共有結合修飾は、活性部位を封鎖する。Fenteany他, J Biol Chem 273:8545 (1998)。構造的に関連した化合物であるラクタシスチンは、同様にカテプシンＡ(Ostrowska他, Int J Biochem Cell Biol 32:747 (2000), Kozlowski他, Tumor Biol 22:211 (2001), Ostrowska他, Biochem Biophys Res Commun 234:729 (1997))及びＴＰＰＩＩ(Geier他,
Science 283: 978 (1999))を阻害するが、トリプシン、キモトリプシン、パパイン、カルパイン(Fenteany他, Science 268:726 (1995))、トロンビン、又はプラスミノーゲン活
性化因子(Omura他, J Antibiot (Tokyo) 44:113 (1991))を阻害しないことが示されている。同様の研究に着手して、プロトタイプのセリンプロテアーゼであるキモトリプシンの触媒活性を阻害するその能力を評価することにより、プロテアソームに対するサリノスポラミドＡの特異性を探究した。
【０５０９】
サリノスポラミドＡは、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭ溶液として調製して、小分取量で−８０℃で保管した。基質であるｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣは、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭ溶液として調製して、−２０℃で保管した。プロテアソーム又はキモトリプシンのいずれかによるこの基質のタンパク質分解性切断により、蛍光産物ＡＭＣが遊離され、それを蛍光光度計でモニタリングすることができる（λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍ）。ウシ膵臓キモトリプシンは、Sigma（カタログ番号Ｃ−４１２９）から入手し、アッセイ緩衝液（１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、ｐＨ７．５）中で５ｍｇ／ｍｌ溶液として毎日調製した。アッセイの直前に、キモトリプシンをアッセイ緩衝液中で１μｇ／ｍｌ（０．２μｇ／ウェル）へ希釈して、氷上で保持した。サリノスポラミドＡは、８点用量応答曲線を作成するためにＤＭＳＯ中で希釈した。キモトリプシンの完全な阻害を得るのに必要とされる高い最終サリノスポラミドＡ濃度は、希釈された酵素が化合物希釈系列へ直接添加されることを要した。反応へ１％ＤＭＳＯ（試験ウェル中の溶媒の最終濃度）を含ませることは、この基質に対するキモトリプシン活性に対して有意な影響を有さなかった。反応は、３７℃で５分間プレインキュベートして、反応は、基質の添加により開始させた。データは、Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎで３７℃で１時間動力学的に収集されて、三重データ点の平均値としてプロットした。データは、サリノスポラミドＡの非存在下で実施される反応に対して標準化されて、シグモイド用量応答（可変傾斜）としてＰｒｉｓｍでモデリングした。ウサギ２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性のサリノスポラミドＡ阻害からの標準化データを同じグラフ上に包含させている。
【０５１０】
キモトリプシンのサリノスポラミドＡ前処理を使用した２つの実験で観察される平均阻害は、１７．５μＭであった（図３０は、代表的な実験を示す）。データは、キモトリプシンの触媒活性の阻害を上回って、プロテアソームのｉｎ  ｖｉｔｒｏでのキモトリプシン様活性のサリノスポラミドＡ媒介性阻害に対して優先性が存在することを示す。
【０５１１】
したがって、サリノスポラミドＡは、プロテアソームのキモトリプシン様活性及びＰＧＰＨ活性を阻害する。予備研究により、サリノスポラミドＡはまた、およそ１０ｎＭのＥＣ５０値でプロテアソームのトリプシン様活性を阻害することが示される（データは示していない）。
【０５１２】
［実施例４１］
式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３ＣによるＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性の阻害；ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポーター細胞系
ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポーター細胞系は、ヒト胚腎臓細胞系（ＡＴＣＣ、ＣＲＬ−１５７３）の誘導体であり、５Ｘ  ＮＦ−κＢ結合部位の調節下にあるルシフェラーゼレポーター遺伝子を保有する。レポーター細胞系は、２５０μｇ／ｍｌのＧ４１８を補充した完全ＤＭＥＭ培地（ＤＭＥＭ＋１０％（ｖ／ｖ）ウシ胎児血清、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌでペニシリン／ストレプトマイシン）中で日常的に保存された。ルシフェラーゼアッセイを実施する場合、ＤＭＥＭ基本培地を、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ基本培地と交換して、Ｇ４１８を取り除いた。細胞は、インキュベーター中で３７℃
にて５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５１３】
ＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼアッセイに関して、ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼ細胞は、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ完全培地９０μｌ中で１．５×１０４個の細胞／ウェルで、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９１７白色半透明底部組織培養プレートへ播種した。式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−１８に関して、４００μＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、この希釈物を使用して、８点半対数(half log)希釈系列を生成した。この希釈系列を適切な培地中でさらに４０倍希釈して、１０μｌ分取量を三重反復で試験ウェルへ添加して、１μＭ〜３２０ｐＭの範囲の最終試験濃度を得た。式ＩＩ−３、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３Ｃに関しては、８ｍＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、上述と同じ手順に従って、最終試験濃度は、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲で得た。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１９及びＩＩ−４４に関しては、１２７μＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、最終試験濃度は、３１７ｎＭ〜０．１ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−２０に関しては、２．５ｍＭ又は８ｍＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、最終試験濃度は、それぞれ、６．３μＭ〜２．０ｎＭ又は２０μＭ〜６．３ｎＭであった。プレートを１時間インキュベーターに戻した。１時間の前処理後、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ培地中で調製した５０ｎｇ／ｍｌのＴＮＦ−α溶液１０μｌを添加して、プレートをさらに６時間インキュベートした。ＤＭＳＯの最終濃度は、すべての試料において０．２５％であった。
【０５１４】
ＴＮＦ−α刺激の最後に、Ｓｔｅａｄｙ  Ｌｉｔｅ  ＨＴＳルシフェラーゼ試薬(Packard Bioscience)１００μｌを各ウェルへ添加して、プレートを室温で１０分間静置した後、ルシフェラーゼ活性を測定した。相対ルシフェラーゼ単位（ＲＬＵ）は、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用することにより測定した。ＥＣ５０値（最大相対ルシフェラーゼ活性の５０％が阻害される薬物濃度）を、Ｓ字状用量応答である可変勾配モデルを使用して、Ｐｒｉｓｍ(GraphPad Software)で算出した。
【０５１５】
式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３ＣによるＮＦ−κＢの阻害
ＮＦ−κＢは、炎症、アポトーシス、腫瘍形成及び自己免疫疾患で重要な多数の遺伝子の発現を調節する。したがって、ＮＦ−κＢ活性を変えるか又はこれに影響を与え得る化合物は例えば炎症、癌、及び自己免疫疾患に関連する疾患の治療において有用である。その不活性形態では、ＮＦ−κＢは、サイトゾル中でＩκＢと複合体形成をし、刺激時に、ＩκＢはリン酸化されて、ユビキチン化されて、続いてプロテアソームにより分解される。ＩκＢの分解は、ＮＦ−κＢの活性化及び核への移行を招く。ＮＦ−κＢの活性化に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３Ｃの影響は、ＴＮＦ−α刺激時にＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ細胞においてＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性を評価することにより判断した。
【０５１６】
式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−４４によるＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞の前処理は、ＴＮＦ−α刺激時にルシフェラーゼ活性の用量依存的減少をもたらした。ＮＦ−κＢ媒
介性ルシフェラーゼ活性を阻害するためのＥＣ５０値は表４に示し、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−４４の化合物がこの細胞ベースのアッセイにおいてＮＦ−κＢ活性を阻害したことを示す。
【０５１７】
【表７−１】
2008522975.tif 000137
【表７−２】
2008522975.tif 000138
【０５１８】
式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４を評価する代表的な実験からの結果（図４４）により、式ＩＩ−２及び式ＩＩ−４による前処理は、ＴＮＦ−α刺激時のＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞におけるルシフェラーゼ活性の用量依存的減少をもたらすことが明らかとなった。この実験におけるＮＦ−κＢ誘導性ルシフェラーゼ活性を阻害するための算出されたＥＣ５０は、式ＩＩ−２に関して７３ｎＭであった一方で、式ＩＩ−４に関するＥＣ５０値は６７ｎＭであった。同様のデータが反復実験で観察された。
【０５１９】
式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂを評価する代表的な実験からの結果は図４５に示され、式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂは、それぞれ３０ｎＭ及び２６１ｎＭのＥＣ５０値でＮＦ−κＢ誘導性ルシフェラーゼ活性を阻害することを示す。同様のデータが反復実験で観察された。
【０５２０】
［実施例４２］
ＮＦ−κＢシグナル伝達経路に対するサリノスポラミドＡの影響
ＮＦ−κＢシグナル伝達経路におけるサリノスポラミドＡの役割を研究するために実験を実施した。５×ＮＦ−κＢ結合部位の調節下でルシフェラーゼレポーター遺伝子を保有する安定なＨＥＫ２９３クローン（ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３）を生成した。ＴＮＦ−αによるこの細胞系の刺激は、ＮＦ−κＢ活性化の結果として増大されたルシフェラーゼ活性を招く。
【０５２１】
ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞は、サリノスポラミドＡの８点半対数(half-log)段階希釈（１μＭ〜３１７ｐＭの範囲）で１時間前処理した後、ＴＮＦ−α（１０ｎｇ／ｍＬ）で６時間刺激した。ＮＦ−κＢ誘導性ルシフェラーゼ活性を６時間で測定した。サリノスポラミドＡによる２４時間の処理後のＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞の生存度は、これまでに記載されるようにレザズリン色素の添加により評価した。
【０５２２】
サリノスポラミドＡによるＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞の前処理は、ＴＮＦ−α刺激時のルシフェラーゼ活性の用量依存的減少をもたらした（図３１、右側ｙ軸）。ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼ活性の阻害に関する算出されたＥＣ５０は、およそ７ｎＭであった。細胞障害性アッセイを同時に実施して、この濃度のサリノスポラミドＡが細胞生存度に影響を及ぼさないことが示された（図３１、左側ｙ軸）。これらの代表的なデータは、サリノスポラミドＡ処理によるルシフェラーゼ活性における観察された減少が、細胞死ではなく主としてＮＦ−κβ媒介性シグナル伝達事象に起因することを示唆した。
【０５２３】
［実施例４０］
ＮＦ−κＢルシフェラーゼレポーター遺伝子アッセイのほかに、リン酸化ＩκＢα及び総ＩκＢαのレベルに対するサリノスポラミドＡの影響をウェスタンブロットにより評価した。内因性タンパク質レベルは、ＨＥＫ２９３細胞及びＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３レポータークローンの両方で評価した。
【０５２４】
細胞は、表示した濃度でのサリノスポラミドＡで１時間前処理した後、１０ｎｇ／ｍＬのＴＮＦ−αで３０分間刺激した。総ＩκＢα及びリン酸化形態のＩκＢαに対する抗体を使用して、各タンパク質の内因性レベルを確定し、抗チューブリン抗体を使用して、タンパク質の同等の負荷を確認した。
【０５２５】
図３２に示されるように、５０ｎＭ及び５００ｎＭでのサリノスポラミドＡによる両方の細胞系の処理は、ＴＮＦ−αで刺激される場合に総ＩκＢαの分解を減少させただけでなく、ホスホ−ＩκＢαも保持した。これらの結果は、ＴＮＦ−α刺激時にリン酸化ＩκＢαの分解を防止するプロテアソーム阻害剤としてのサリノスポラミドＡの作用機序を強力に支持する。
【０５２６】
［実施例４１］
細胞周期調節タンパク質に対するサリノスポラミドＡの影響
ユビキチン−プロテアーゼ経路は、サイクリン及びサイクリン依存性キナーゼ（Ｃｄｋ）阻害剤（例えば、ｐ２１及びｐ２７）の分解を調節することにより細胞周期制御に関与する必須タンパク質分解系である。Pagano他, Science 269:682 (1995)、Kisselev他, Chem Biol 8:739 (2001)、King他, Science 274:1652 (1996)。さらに、ｐ２１及びｐ２７タンパク質レベルは、プロテアソーム阻害剤の存在下で増大される。Fukuchi他, Biochim
Biophys Acta 1451:206 (1999)、Takeuchi他, Jpn J Cancer Res 93:774 (2002)。したがって、ウェスタンブロット分析を実施して、ＨＥＫ２９３細胞及びＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポータークローンを使用してｐ２１及びｐ２７の内因性レベルに対するサリノスポラミドＡ処理の影響を評価した。
【０５２７】
図３３に提示されるウェスタンブロットは、ｐ２１及びｐ２７に対する抗体を使用して再プロービングされて、各タンパク質の内因性レベルを確定し、抗チューブリン抗体を使用して、抗チューブリン抗体を使用して、タンパク質の同等の負荷を確認した。
【０５２８】
図３３Ａ及び図３３Ｂで示されるように、予備結果は、両方の細胞系を様々な濃度でのサリノスポラミドＡで処理した場合に、ｐ２１及びｐ２７タンパク質レベルが上昇することを示した。データにより、サリノスポラミドＡは、プロテアソーム活性を阻害することにより作用して、それによりＮＦ−κＢのＴＮＦ−α誘導性活性化を防止することが示された。さらに、このプロテアソーム阻害は、細胞をアポトーシスに対して感作させることが報告されているＣｄｋ阻害剤であるｐ２１及びｐ２７の蓄積をもたらした。Pagano他、上述(1995)、King他, 上述(1996)。
【０５２９】
［実施例４２］
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）によるカスパーゼ３の活性化
サリノスポラミドＡがアポトーシスを誘導するかどうかに取り組むために、カスパーゼ−３活性の誘導に対するその影響を、ジャーカット細胞（American Type Culture Collection（ＡＴＣＣ）ＴＩＢ−１５２、ヒト急性Ｔ細胞白血病）を使用して評価した。
【０５３０】
ジャーカット細胞を、６ウェルプレート中でウェル１つ当たり２×１０６個の細胞／３ｍＬで播種して、３７℃、５％（ｖ／ｖ）ＣＯ２及び９５％（ｖ／ｖ）相対湿度でインキュベートした。サリノスポラミドＡ及びミトキサントロン(Sigma, St. Louis, MO. カタ
ログ番号Ｍ６５４５)は、それぞれ２０ｍＭ及び４０ｍＭのストック濃度でＤＭＳＯ中に調製した。ミトキサントロンは、ＤＮＡ合成及び修復の阻害により分裂細胞及び非分裂細胞においてアポトーシスを誘導する化学療法薬であり、陽性対照として包含された。Bhalla他, Blood 82:3133 (1993)。細胞をＥＣ５０濃度（表５）で処理して、１９時間インキュベートした後、カスパーゼ−３活性を評価した。０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞は、陰性対照として機能を果たした。細胞は、遠心分離により収集して、培地を除去した。細胞ペレットは、製造業者のプロトコル（Molecular ProbesからのＥｎｚＣｈｅｋカスパーゼ−３アッセイキット（Ｅ−１３１８３、付録Ｇを参照、これは本出願の一部を成し、且つ「probes.com/media/pis/mp13183.pdf.」でワールドワイドウェブ上のハイパーテキストトランスファープロトコルでも入手可能である）に記載されるように、カスパーゼ−３活性アッセイに関して加工処理した。簡潔に述べると、細胞ペレットを氷上で溶解させて、９６ウェルプレート中でＥｎｚＣｈｅｋカスパーゼ−３構成成分と混合させて、続いて暗所で３０分間インキュベートした後、λｅｘ＝４８５ｎｍ及びλｅｍ＝５３０ｎｍフィルタを用いてＰａｃｋａｒｄ  Ｆｕｓｉｏｎを使用して、切断されたベンジルオキシカルボニル−ＤＥＶＤ−ＡＭＣの蛍光を読取った。溶解産物に関するタンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイキット(Pierce)を使用して確定し、これらの値を標準化に使用した。
【０５３１】
代表的な実験からのデータにより、ジャーカット細胞のサリノスポラミドＡ処理が細胞障害性及びカスパーゼ−３の活性化をもたらすことが示される（第５表、図３４）。
【０５３２】
【表８】
2008522975.tif 000139
【０５３３】
［実施例４３］
ジャーカット細胞におけるサリノスポラミドＡによるＰＡＲＰ切断
サリノスポラミドＡの、ジャーカット細胞においてアポトーシスを誘導する能力を評価するために、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）の切断をモニタリングした。ＰＡＲＰは、カスパーゼ−３の主要な細胞内標的の１つである１１６ｋＤａの核タンパク質である。Decker他, J Biol Chem 275:9043 (2000)、Nicholsom, D.W, Nat Biotechnol 14:297 (1996)。ＰＡＲＰの切断により、安定な８９ｋＤａの産物が生成され、このプロセスは、ウェスタンブロッティングによりモニタリングすることができる。カスパーゼによるＰＡＲＰの切断は、アポトーシスの特徴であり、したがってこのプロセスに関する優れたマーカーとして機能を果たす。
【０５３４】
ジャーカット細胞は、実験に先立って、１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を補充したＲＰＭＩ中で、低密度（１ｍＬ当たり２×１０５個の細胞）で維持した。細胞を遠心分離により収集して、３ｍＬ当たり１×１０６個の細胞となるように培地中に再懸濁させた。細胞懸濁液２０ｍＬを１０ｎＭ  サリノスポラミドＡ（−８０℃で保管された２０ｍＭ  ＤＭＳＯストック）で処理して、３ｍＬ分取量を取り出して、Ｔ０サンプル用に氷上に置いた。細胞懸濁液＋サリノスポラミドＡの３ｍＬ分取量を６ウェル皿中に置いて、インキュベーターに戻した。ＰＡＲＰ切断に関する陽性対照として、同一細胞懸濁液を３５０ｎＭ  スタウロスポリン（既知のアポトーシス誘導因子）（Sigma S5921、−２０℃で保管され
た７００μＭ  ＤＭＳＯストック）で処理した。サリノスポラミドＡの場合は２時間、４時間、６時間、８時間及び２４時間目に、またスタウロスポリン対照に関しては４時間目に、サンプルを取り出した。各時点に関して、細胞は、簡素な遠心分離により回収されて、細胞をＰＢＳ  ４００μＬで洗浄して、細胞を再びペレット化した。ＰＢＳの除去後、ペレットは、ＳＤＳ  ＰＡＧＥに先立って−２０℃で保管された。細胞ペレットはそれぞれ、ＮｕＰＡＧＥサンプル緩衝液(Invitrogen 46-5030)１００μＬ中に再懸濁させて、各サンプル１０μＬを、１０％ＮｕＰＡＧＥ  ＢＩＳ−Ｔｒｉｓゲル(Invitrogen NB302)上で分離した。ニトロセルロースへのエレクトロトランスファー後、膜をＰＡＲＰに対するウサギポリクローナル抗体(Cell Signaling 9542)で、続いてヤギ抗ウサギアルカリホスファターゼ結合二次抗体(Jackson 11-055-045)でプロービングした。結合抗体は、ＢＣＩＰ／ＮＢＴ(Roche 1681451)を使用して比色測定で検出した。
【０５３５】
図３５に提示するウェスタンブロットは、時間依存的様式でのジャーカット細胞内のＰＡＲＰの切断を示す。切断形態（アスタリスク（＊）で表示される）は、サリノスポラミドＡに対する暴露の２時間後と４時間後の間で処理細胞において出現する一方で、残存ＰＡＲＰの大部分は、２４時間までには切断される。サリノスポラミド処理細胞（Ｓｔ）は、ＰＡＲＰの迅速な切断を示し、このタンパク質の大部分が４時間以内に切断される。これらのデータは、サリノスポラミドＡがジャーカット細胞においてアポトーシスを誘導することができることを強力に示唆する。
【０５３６】
［実施例４４］
抗炭疽活性
サリノスポラミドＡ又は他の化合物の、ＬｅＴｘ暴露に起因する細胞死を防止する能力に関してアッセイするために、ＲＡＷ２６４．７マクロファージ様細胞並びに組換えＬＦ構成成分及びＰＡ致死毒素構成成分を、以下に記載するように細胞障害性に関してアッセイするｉｎ  ｖｉｔｒｏモデル系として使用した。
【０５３７】
ＲＡＷ２６４．７細胞（ＡＴＣＣ  ＃ＴＩＢ−７１）を、５％ウシ胎児血清を補充したアドバンスド(Advanced)ダルベッコ変法イーグル培地(Invitrogen, Carsbad, CA)（ＡＤＭＥＭ、Mediatech, Herndon, VA）中で３７℃にて加湿５％ＣＯ２インキュベーターにおいて適応及び維持した。細胞は、９６ウェルプレート中で５００００個の細胞／ウェルの濃度で、５％ＦＢＳを補充したＡＤＭＥＭ中で３７℃にて加湿５％ＣＯ２インキュベーターにおいて一晩播種した。あるいは、１０％ウシ胎児血清を補充したＤＭＥＭ中で培養した細胞もまた使用され、このアッセイに順応し得ることがわかった。翌朝、培地を取り出して、８点用量応答に関して１μＭ〜０．５ｎＭの範囲の用量でのサリノスポラミドＡ若しくはオムラリドあり又はなしの無血清ＡＤＭＥＭと取り換えた。化合物は、１ｍｇ／ｍＬ  ＤＭＳＯストック溶液から調製され、ＡＤＭＥＭ中で最終濃度へと希釈された。１５分のプレインキュベーション後、単独で又は組み合わせた（ＬｅＴｘ）２００ｎｇ／ｍＬ
ＬＦ或いは４００ｎｇ／ｍＬ  ＰＡを細胞へ添加した。組換えＬＦ及びＰＡは、List Biological Laboratoriesから入手し、製造業者により記載されるように１ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡを含有する滅菌水中で１ｍｇ／ｍＬストック溶液として−８０℃で保管した。細胞は、３７℃で６時間インキュベートした後、これまでに記載されるようにレザズリンを添加した。プレートをさらに６時間インキュベートした後、蛍光を測定することにより細胞生存度を評価した。データは、１つの実験につき３回〜６回の反復を伴う３つの実験の要約であり、ＤＭＳＯ（陰性）及びＬｅＴｘ対照（陽性）を使用して生存度パーセントとして表され、以下の方程式：生存度％＝１００＊（観察されるＯＤ−陽性対照）／（陰性対照−陽性対照）を使用してデータを標準化する。
【０５３８】
図３６に表されるデータは、サリノスポラミドＡによる処理が、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７細胞のＬｅＴｘ誘導性細胞死を防止し得ることを示す。
ＬＦ又はＰＡのいずれか単独或いはサリノスポラミドＡ単独によるＲＡＷ細胞の処理は、細胞生存度においてわずかな低減をもたらしたのに対して、ＬｅＴｘによる処理は、対照と比較した場合におよそ０．２７％の細胞生存度をもたらした。サリノスポラミドＡは、特定のタンパク質の分解を阻害すること、及びサイトカインの合成を減少させることによりマクロファージ生存を増強し得て、最終的にはｉｎ  ｖｉｖｏで炭疽毒素の致死影響の阻害を導く。
【０５３９】
サリノスポラミドＡ処理単独は、１００ｎＭ以上の濃度で非常に穏やかな細胞障害性を引き起こしたが、より低い比較的無毒性レベルによる処理は、ＬｅＴｘ処理細胞におけるＲＡＷ  ２６４．７細胞生存度の顕著な増加を示した（図３６）。例えば、サリノスポラミドＡ＋ＬｅＴｘ処理群は、１２ｎＭ  サリノスポラミドＡで前処理した場合に８２％の細胞生存度を示し、これは、サリノスポラミドＡ単独で９６％の生存度を示す濃度であった。この研究におけるサリノスポラミドＡに関する平均ＥＣ５０は、３．６ｎＭであった。対比して、オムラリドは、１μＭの濃度に達するまで、細胞生存度に対して比較的わずかな影響を示した。この効能度のオムラリドでさえ、ほんの３７％の生存度が観察され、サリノスポラミドＡが、ＬｅＴｘ誘導性ＲＡＷ２６４．７細胞死のより強力な阻害剤であることを示した。これらのデータと一致して、Tang他, Infect Immun 67:3055 (1999)は、ＬｅＴｘアッセイにおけるＭＧ１３２及びラクタシスチン（オムラリドの前駆体）に関するＥＣ５０濃度が３μＭであることを見出した。総合すると、これらのデータはさらに、サリノスポラミドＡが、これまでに記載される任意の他の化合物よりも、ＬｅＴｘ誘導性細胞障害性のより強力な阻害剤であることを示す。
【０５４０】
サリノスポラミドＡは、ＬｅＴｘの存在下でＲＡＷ２６４．７細胞の生存を助長し、この化合物又はその誘導体が、炭疽に対する価値のある臨床的治療薬であり得ることを示した。さらに、サリノスポラミドＡが、多くの腫瘍細胞に関してよりもＲＡＷ２６４．７細胞に対してはるかに細胞障害性が低いことは注目に値する。
【０５４１】
［実施例４５］
多発性骨髄腫及び前立腺癌細胞系に対するサリノスポラミドＡの活性
ＮＦ−κＢは、多発性骨髄腫における成長及びアポトーシスに対する耐性にとって重要であり得て、また様々な前立腺癌細胞系において構成的に活性であることが報告されている（Hideshima T他, 2002, Shimada K他, 2002及びPalayoor ST他, 1999）。ＮＦ−κＢ活性は、その阻害剤ＩκＢαのプロテアソーム分解により調節される。サリノスポラミドＡが、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでプロテアソームを阻害すること、及びＮＦ−κＢシグナル伝達経路を妨げることが示されたため、多発性骨髄腫細胞系ＲＰＭＩ  ８２２６並びに前立腺癌細胞系ＰＣ−３及びＤＵ  １４５に対するサリノスポラミドＡの活性を評価した。
【０５４２】
ＥＣ５０値は、レザズリン色素及び４８時間の薬物暴露を使用した標準的な成長阻害アッセイで確定された。２〜５回の独立した実験からの結果（第６表）により、ＲＰＭＩ  ８２２６及び前立腺癌細胞系に対するサリノスポラミドＡに関するＥＣ５０値は１０〜３７ｎＭの範囲であることが示される。
【０５４３】
【表９】
2008522975.tif 000140
【０５４４】
サリノスポラミドＡの、ＲＰＭＩ  ８２２６及びＰＣ−３細胞においてアポトーシスを誘導する能力は、ウェスタンブロット分析を使用してＰＡＲＰ及びプロ−カスパーゼ３の切断をモニタリングすることにより評価した。簡潔に述べると、ＰＣ−３及びＲＰＭＩ  ８２２６細胞を１００ｎＭ  サリノスポラミドＡ（２３４５Ｒ０１）で０、８時間又は２４時間処理した。総タンパク質溶解産物を作製して、続いて、溶解産物２０μｇを還元条件／変性条件下で分離させて、ニトロセルロース上へブロットした。続いて、ブロットを抗ＰＡＲＰ抗体又は抗カスパーゼ抗体でプロービングした後、剥ぎ取って、抗アクチン抗体で再プロービングした。
【０５４５】
これらの実験の結果により、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞のサリノスポラミドＡ処理は、時間依存的様式でＰＡＲＰ及びプロ−カスパーゼ３の切断を引き起こす（図３７）。ＰＡＲＰ切断の誘導は８時間目ですでに顕著であり、２４時間までには完了しているため、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞は、ＰＣ−３細胞よりもサリノスポラミドＡに対してより感受性が高いと思われる。対比して、ＰＣ−３細胞では、ＰＡＲＰの切断は、２４時間目で顕著であるのに対して、プロ−カスパーゼ３の切断は、この実験では検出されない（図３７）。
【０５４６】
ＲＰＭＩ  ８２２６細胞を使用して、細胞を様々な濃度のサリノスポラミドＡで８時間処理する影響を評価した。簡潔に述べると、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞を様々な濃度のサリノスポラミドＡ（２３４５Ｒ０１）で８時間処理して、タンパク質溶解産物を作製した。続いて、溶解産物２５μｇを還元条件／変性条件下で分離させて、ニトロセルロース上へブロットした。続いて、ブロットを抗ＰＡＲＰ抗体又は抗カスパーゼ３抗体でプロービングした後、剥ぎ取って、抗アクチン抗体で再プロービングした。図３８は、サリノスポラミドＡがＰＡＲＰ及びプローカスパーゼ３の両方の用量依存的切断を誘導することを実証する。
【０５４７】
［実施例４６］
式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０によるヒト多発性骨髄腫；ＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６細胞の成長阻害
ヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６（ＡＴＣＣ、ＣＣＬ−１５５）及びＵ２６６（ＡＴＣＣ、ＴＩＢ−１９６）を、適切な培地中に維持した。細胞は、インキュベーター中で３７℃で５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５４８】
成長阻害アッセイに関して、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞及びＵ２６６は、完全培地９０μｌ中それぞれ２×１０４個及び２．５×１０４個の細胞／ウェルで、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３
９０４黒壁付き透明底組織培養プレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、分取して、−８０℃で保管した。化合物は、段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。式Ｉ−７、ＩＩ−３、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＶＩ−１Ａ及びＩＩ−４７の最終濃度範囲は、２０μＭ〜６．３２ｎＭであった。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−４４及びＩＩ−５０の最終濃度は、６３２ｎＭ〜２００ｐＭの範囲であった。式ＩＩ−２、ＩＩ−４及びＩＩ−５Ａの最終濃度範囲は、２μＭ〜６３２ｐＭであった。ＤＭＳＯの最終濃度は、サンプル全てにおいて０．２５％であった。
【０５４９】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ２＋，Ｃａ２＋を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌ  レザズリン（Sigma-Aldrich Chemical Co.から入手）１０μｌを各ウェルに添加して、プレートをインキュベーターへ３〜６時間戻した。生細胞はレザズリンを代謝するため、レザズリンの還元産物の蛍光は、λｅｘ＝５３５ｎｍフィルタ及びλｅｍ＝５９０ｎｍフィルタを用いてＦｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用して測定した。細胞なしの培地中のレザズリン色素を使用して、バックグラウンドを確定し、これを全ての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞（１００％細胞成長）の平均蛍光に対して標準化し、ＥＣ５０値（最大観察成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）は、標準的なシグモイド用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ  ３．０又はＸＬｆｉｔ  ４．０により作成、ID Business Solutions Ltd）を使用して確定した。データは表１２及び表１３に概要する。
【０５５０】
［実施例４７］
サリノスポラミドＡ（ＩＩ−１６）は薬物耐性細胞系に対して活性を保持する
ヒト子宮肉腫ＭＥＳ−ＳＡ細胞系及びその多剤耐性誘導体ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５に対するサリノスポラミドＡのＥＣ５０値を確定して、サリノスポラミドＡが、Ｐ−糖タンパク質排出ポンプを過剰発現する細胞系に対して活性を保持するかどうかを評価した。Ｐ−糖タンパク質ポンプに関する既知の基質であるパクリタキセルを対照として包含させた。
【０５５１】
【表１０】
2008522975.tif 000141
【０５５２】
これらの成長阻害アッセイからの結果（第７表）により、予想通り、パクリタキセルは、ＥＣ５０値における４０８倍増加により反映されるように、ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５細胞に対してその活性を保持しなかったことが示される。ＭＥＳ−ＳＡ及びＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５に対するサリノスポラミドＡに関するＥＣ５０値は類似していた。このことは、サリノスポラミドＡが、多剤耐性細胞系ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５の成長を阻害することが可能であることを示し、サリノスポラミドＡは、Ｐ−糖タンパク質排出ポンプに関する基質ではないと思われることを示唆する。
【０５５３】
さらに、サリノスポラミドＡは、トポイソメラーゼＩＩ活性が低減されたことを特徴とし、且つ非定型の多剤耐性を有するとみなされる、ヒト白血病細胞系であるＨＬ−６０の薬物耐性誘導体であるＨＬ−６０／ＭＸ２に対して評価した。成長阻害に関するＥＣ５０値は、ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２に対するサリノスポラミドＡに関して確定された。ＤＮＡ結合剤であるミトキサントロンは、ＨＬ−６０／ＭＸ２細胞がこの化学療法剤に対して耐性であると報告されるため(Harker W.G.他.1989)、対照として包含させた。
【０５５４】
【表１１】
2008522975.tif 000142
【０５５５】
第８表におけるデータは、サリノスポラミドＡが、ＨＬ−６０細胞に相対してＨＬ−６０／ＭＸ２に対してその活性を保持することが可能であったことを明らかにし、サリノスポラミドＡが、低減されたトポイソメラーゼＩＩ活性を発現する細胞中で活性であることを示す。対比して、ミトキサントロンは、ＨＬ−６０／ＭＸ２細胞に対して約２９倍低い活性であった。
【０５５６】
サリノスポラミドＡはまた、薬物耐性多発性骨髄腫細胞系に対する活性を有することも示された。例えば、サリノスポラミドＡは、ＭＭ．１Ｒ及びドキソルビシン耐性Ｄｏｘ−４０細胞系に対して活性であることが示された。さらに、サリノスポラミドＡは、デキサメタゾン、ボルテゾミブ及びサリドマイドによる多数の事前療法後に再発したヒト多発性骨髄腫患者から得られる細胞系に対して活性であることが示された。したがって、サリノスポラミドＡは、ドキソルビシン、デキサメタゾン、ボルテゾミブ及びサリドマイドに対する耐性を示す多発性骨髄腫を包含する薬物耐性多発性骨髄腫に対して活性である。同様に、本明細書中で開示する他の化合物は、ドキソルビシン、デキサメタゾン、ボルテゾミブ及びサリドマイドに対する耐性を示す多発性骨髄腫を包含する薬物耐性多発性骨髄腫に対して活性である。
【０５５７】
［実施例４８］
サリノスポラミドＡ及び幾つかのアナログ：構造活性相関
サリノスポラミドＡに関する初期構造活性相関（ＳＡＲ）を確立するために、一連のサリノスポラミドＡアナログを、多発性骨髄腫細胞系ＲＰＭＩ  ８２２６に対して評価した。ＥＣ５０値は、レザズリン色素及び４８時間の薬物暴露を使用した標準的な成長阻害アッセイで確定された。
【０５５８】
この初期の一連のＳＡＲの結果（第９表）により、エチル基へのハロゲン基の付加が、細胞障害性を増強するように思われることが示される。
【０５５９】
【表１２】
2008522975.tif 000143
【０５６０】
［実施例４９］
ｉｎ  ｖｉｖｏでの生物学
最大最許容用量（ＭＴＤ）確定
雌ＢＡＬＢ／ｃマウスへ静脈内投与する場合のサリノスポラミドＡのＭＴＤを確定するようにｉｎ  ｖｉｖｏでの研究を設計した。
【０５６１】
ＢＡＬＢ／ｃマウスを秤量して、様々なサリノスポラミドＡ濃度（０．０１ｍｇ／ｋｇ〜０．５ｍｇ／ｋｇの範囲）を、単回用量として（ｑｄｘ１）又は連続５日間毎日（ｑｄｘ５）、静脈内投与した。動物は、臨床的徴候に関して毎日観察し、実験の最後（投薬の最終日後、最大１４日）まで週に２度、個別に秤量した。結果は第１０表に示され、０．２５ｍｇ／ｋｇの単回静脈内サリノスポラミド用量が許容されたことを示す。連続５日間毎日投与される場合、サリノスポラミドＡ濃度最大０．１ｍｇ／ｋｇが首尾よく許容された。行動上の変化は、実験の経過中では顕著でなかった。
【０５６２】
【表１３】
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【０５６３】
［実施例５０］
サリノスポラミドＡの吸収、分布、代謝及び排出（ＡＤＭＥ）特性の予備評価
サリノスポラミドＡのＡＤＭＥ特性の評価を開始するための研究を実施した。これらの研究は、溶解度評価、ＬｏｇＤ７．４確定及びシトクロムＰ４５０酵素阻害を検出するための予備スクリーンから構成された。これらの研究の結果により、ＰＢＳ（ｐＨ７．４）中のサリノスポラミドＡの推定溶解度９．６μＭ（３μｇ／ｍｌ）及びＬｏｇＤ７．４値２．４が示された。このＬｏｇＤ７．４値は、薬物開発に適合可能な一般に認められる限界（ＬｏｇＤ７．４＜５．０）内であり、経口による利用可能性を示唆する。予備ｐ４５０阻害スクリーンからの結果は、サリノスポラミドＡが１０μＭで試験される場合に、全てのｐ４５０アイソフォームの阻害を全く示さないか、或いは低い阻害を示すことが示され、ＣＹＰ１Ａ２、ＣＹＰ２Ｃ９及びＣＹＰ３Ａ４は、それぞれ３％、６％及び６％分阻害されたのに対して、ＣＹＰ２Ｄ６及びＣＹＰ２Ｃ１９は、それぞれ１９％及び２２％分阻害された。
【０５６４】
［実施例５１］
サリノスポラミドＡ及び全血プロテアソーム活性に対するｉｎ  ｖｉｖｏでのその影響
サリノスポラミドＡは、精製２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対して２ｎＭのＩＣ５０で、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいてプロテアソームの強力且つ特異的な阻害剤であることがすでに実証された。ｉｎ  ｖｉｖｏでサリノスポラミドＡの活性をモニタリングするために、迅速且つ再現性のあるアッセイ（Lightcap他. 2000から変化させた）を開発して、全血におけるプロテアソーム活性を評価した。
【０５６５】
簡潔に述べると、全血サンプルを氷上で１時間解凍させて、低張性ショックにより細胞を溶解させるために、氷冷５ｍＭ  ＥＤＴＡ（ｐＨ８．０）７００μＬ中に再懸濁させた。これは、充填された全血細胞のおよそ２〜３倍の容量を表す。溶解を１時間続行させて、細胞残片を、１４０００×ｇで１０分間の遠心分離により除去した。上清（充填全血溶解産物、ＰＷＢＬ）を新鮮なチューブへ移して、ペレットを廃棄した。ＰＷＢＬのタンパク質濃度は、標準物質としてＢＳＡを使用するＢＳＡアッセイ(Pierce)により確定した。サンプルのおよそ８０％が、８００〜１２００μｇ／ｍＬの総タンパク質濃度を有していた。
【０５６６】
プロテアソーム活性は、プロテアソームのキモトリプシン様活性に特異的な蛍光発生基質（ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ、Bachem Cat. I-1395）の加水分解を測定することにより確定した。対照実験は、これらの抽出物中でのこのペプチドの９８％を超える加水分解がプロテアソームにより媒介されることを示した。アッセイは、Ｃｏｓｔａｒ  ３９０４プレート中で、動物由来のＰＷＢＬ  ５μＬをアッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、０．０５％  ＳＤＳ、ｐＨ７．３）１８５μＬと混合させることにより設定した。滴定実験により、アッセイにおけるタンパク質濃度が２００〜１０００μｇである場合に、タンパク質濃度と加水分解速度との間に線形関係が存在することが明らかとなった。反応は、０．４ｍＭ  ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ（ＤＭＳＯ中のペプチドの１０ｍＭ溶液をアッセイ緩衝液で１：２５に希釈することにより調製される）１０μＭの添加により開始され、蛍光光度計（Ｌａｂｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎ）中で３７℃でインキュベートした。基質の加水分解は、遊離のＡＭＣの放出をもたらし、これを、λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光的に測定した。この系における加水分解の速度は、少なくとも１時間の間線形である。続いて、各サンプルの加水分解速度を、タンパク質１ミリグラム当たりの相対蛍光単位（ＲＦＵ／ｍｇ）に対して標準化する。
【０５６７】
サリノスポラミドＡのｉｎ  ｖｉｖｏ活性を探究するために、雄Ｓｗｉｓｓ−Ｗｅｂｓ
ｔｅｒマウス（１群につき５匹、体重２０〜２５ｇ）を、様々な濃度のサリノスポラミドＡで処理した。サリノスポラミドＡは、静脈内投与され、経口による利用可能性を示唆するそのＬｏｇＤ７．４値２．４を考慮して、サリノスポラミドＡはまた、経口的にも投与された。サリノスポラミドＡ投薬溶液は、１０％ソルトールを使用したサリノスポラミドＡストック溶液（１００％ＤＭＳＯ）の希釈により投与直前に生成され、２％ＤＭＳＯの最終濃度をもたらした。賦形剤対照は、１０％ソルトール中の２％ＤＭＳＯで構成された。動物の１群には、プロテアソーム活性に関するベースラインを確立するために賦形剤及びサリノスポラミドＡのいずれも投薬しなかった。サリノスポラミドＡ又は賦形剤は、１０ｍＬ／ｋｇで投与され、投与の９０分後に、動物を麻酔して、心臓穿刺により採血した。充填全血細胞は、遠心分離により収集され、ＰＢＳで洗浄して、再度遠心分離した。全てのサンプルを、プロテアソーム活性の評価に先立って−８０℃で保管した。
【０５６８】
これらの実験で観察される基質の加水分解が単独でプロテアソームの活性に起因し得ることを確信するために、高度に特異的なプロテアソーム阻害剤エポキソミシンを使用して、抽出物に対する用量応答実験を実施した。ＰＷＢＬ用溶解産物をアッセイ緩衝液中で１：４０に希釈して、１８０μＬをＣｏｓｔｅｒ  ３９０４プレートへ添加した。エポキソミシン(Calbochem Cat. 324800)は、８点用量応答曲線を作成するためにＤＭＳＯ中で段階希釈して、アッセイ緩衝液中で１：５０に希釈して、１０μＬを、三順反復で希釈ＰＷＢＬへ添加した。サンプルは、３７℃で５分間プレインキュベートして、反応は、上述のように基質で開始させた。用量応答曲線は、モデルとして可変傾斜を用いたシグモイド用量応答（可変傾斜）を使用してＰｒｉｓｍで分析した。
【０５６９】
図４０は、個々のマウス（１群につき５匹のマウス）に由来するＰＷＢＬにおける標準化したプロテアソーム活性を表示する散布図である。各群において、水平棒は、平均標準化活性を表す。これらのデータにより、サリノスポラミドＡは、ＰＷＢＬにおけるプロテアソーム活性の著しい減少を引き起こすこと、及びこの阻害は、用量依存的であることが示される。さらに、これらのデータは、サリノスポラミドＡが経口投与時に活性であることを示す。
【０５７０】
アッセイの特異性は、ペプチド基質の加水分解に対する、既知のプロテアソーム阻害剤であるエポキソミシンの影響を検査することにより示された。エポキソミシンは、任意の他の既知のプロテアソームに対する阻害活性を伴わずに、プロテアソームに高度に特異的であることが示されているペプチドエポキシドである(Meng他., 1999)。賦形剤対照由来、同様に０．１ｍｇ／ｋｇのサリノスポラミドＡで静脈内（ｉ．ｖ．）処理した動物由来の溶解産物を、様々な濃度のエポキソミシンとともにインキュベートして、ＩＣ５０値を確定した。Palayoor他, Oncogene 18:7389-94 (1999)。図４１に示されるように、エポキソミシンは、プロテアソーム基質の加水分解において用量依存的阻害を引き起こした。これらの実験で得られるＩＣ５０は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの精製２０Ｓプロテアソームを使用して観察される１０ｎＭ値と良好に合致する（データは示さず）。これらのデータはまた、０．１ｍｇ／ｋｇのサリノスポラミドＡで処理した動物から調製されるこれらの溶解産物におけるこの基質に対する残存活性は、プロテアソームに起因し、幾つかの他のプロテアーゼに起因しないことも示す。高用量のエポキソミシンで処理した抽出物で見られる残留活性は、総シグナルの２％未満であり、基質としてのｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣで観察される活性の９８％以上が、ＰＷＢＬ中に存在するプロテアソームの活性に単独で起因することを示す。
【０５７１】
ベースライン活性及びサリノスポラミドＡの、プロテアソーム活性を阻害する能力における実行内変動の比較も評価した。図４２では、数週間空けて実行した別個のアッセイの結果を示す。Qureshi,他, J. Immunol. 171 (3):1515-25 (2003)。明瞭にするために、賦形剤対照及び適合する用量の結果のみを示している。対照群における個々の動物に由来す
るＰＷＢＬ中のプロテアソーム活性では幾らか変動が見られたのに対して、全体的な平均値は、２群間で非常に類似していた。サリノスポラミドＡ（０．１ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．）で処理した動物もまた、非常に類似した残留活性及び平均阻害を示す。このことは、アッセイ間の結果が信頼性を伴って比較することができることを示唆する。
【０５７２】
［実施例５２］
サリノスポラミドＡによるｉｎ  ｖｉｖｏでの誘導性ＴＮＦの阻害
研究により、プロテアソームは、ＮＦ−κＢの阻害剤（ＩκＢ）のタンパク質分解性分解を介した転写因子ＮＦ−κＢを多くのシグナル伝達分子の活性化において役割を果たすことが示唆される。ＴＬＲ４受容体によるＬＰＳシグナル伝達は、ＮＦ−κＢ及び他の転写調節因子を活性化して、ＴＮＦ、ＩＬ−６及びＩＬ−βのような炎症誘発性遺伝子の宿主の発現をもたらす。炎症誘発性サイトカインの継続した発現は、多くの疾患における主要因子として同定されている。ＴＮＦ及びＩＬ−βの阻害剤は、ＬＰＳマウスモデル並びに関節リウマチ及び炎症性腸疾患の動物モデルを包含する多くの炎症モデルにおける有効性を示している。最近の研究により、プロテアソームの阻害は、ＬＰＳ誘導性ＴＮＦ分泌を防止することができることが示唆されている(Qureshi他., 2003)。これらのデータは、新規強力プロテアソーム阻害剤であるサリノスポラミドＡが、高用量ＬＰＳマウスモデルにおいてｉｎ  ｖｉｖｏでＴＮＦ分泌を防止し得ることを示唆する。
【０５７３】
サリノスポラミドＡの、マウスにおいてｉｎ  ｖｉｖｏでＬＰＳ誘導性血漿ＴＮＦレベルを阻害する能力を評価するために、ｉｎ  ｖｉｖｏでの研究をコロラド州ボールダーにあるBolderBioPATH, Inc.で開始した。以下の方法は、これらの研究に関するプロトコル設計を概説する。
【０５７４】
雄Ｓｗｉｓｓ  Ｗｅｂｓｔｅｒマウス（１２匹／群、体重２０〜２５ｇ）にｉ．ｐ．経路によりＬＰＳ（２ｍｇ／ｋｇ）を注射した。３０分後、マウスに、加熱ランプ下でおよそ５分後に２．５ｍｇ／ｋｇでサリノスポラミドＡをｉ．ｖ．（尾静脈）注射した。ＬＰＳ注射の９０分後、マウスをイソフルランで麻酔して、心臓穿刺により出血させて、血漿を得た。続いて、残存血液ペレットをＰＢＳ  ５００μＬ中に再懸濁させて、残留血清タンパク質を洗い流して、再び遠心分離した。上清を除去して、血液ペレットは、充填全血溶解産物におけるプロテアソーム阻害の分析用に凍結させた。
【０５７５】
【表１４】
2008522975.tif 000145
【０５７６】
投薬溶液は、１００％ＤＭＳＯ中で１０ｍｇ／ｍＬのサリノスポラミドＡストック溶液を使用して調製した。１０％ソルトール溶液は、エンドトキシンを含まない水でｗ／ｗ希釈することにより調製され、１：１６０希釈は、１０ｍｇ／ｍｌのサリノスポラミドＡストックで作製された。動物に４ｍｌ／ｋｇでｉ．ｖ．投薬した。賦形剤対照溶液もまた、１０％ソルトール溶液への１００％ＤＭＳＯによる同じ１：１６０希釈を作製することにより調製され、水中９．３７５％ソルトール及び０．６２５％ＤＭＳＯの最終濃度を付与した。血漿ＴＮＦの測定は、Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  ｍＴＮＦ  Ｃｙｔｏｓｅｔキット(Biosourse Intl., Comarillo, CA、カタログ番号ＣＭＣ３０１４）を使用して、製造業者の指示書に従って実施した。サンプルはアッセイ用に１：６０へ希釈した。
【０５７７】
１群当たり少なくとも１０匹の反復動物による２回の独立した実験からのデータにより、０．１２５ｍｇ／ｋｇ又は０．２５ｍｇ／ｋｇのサリノスポラミドＡによる処理は、ｉｎ  ｖｉｖｏでＬＰＳ誘導性ＴＮＦ分泌を減少させることが示された。代表的な実験を図４３に示す。これらのデータは、２ｍｇ／ｋｇのＬＰＳ注射の３０分後の０．２５ｍｇ／ｋｇのサリノスポラミドＡによる動物の処理が、血清ＴＮＦレベルの有意な低減をもたらしたことを明らかにする。充填全血サンプルもまた、ｅｘ  ｖｉｖｏでのプロテアソーム阻害に関して分析され、０．１２５ｍｇ／ｋｇで処理した動物では７０±３％阻害、また０．２５ｍｇ／ｋｇで処理した動物では９４±３％阻害を明らかにした。ＬＰＳで処理した動物又はＬＰＳで処理しなかった動物では、プロテアソーム阻害において有意な差が見られなかった。サリノスポラミドＡは、ＬＰＳ処理の３０分後に０．１２５ｍｇ／ｋｇ又は０．２５ｍｇ／ｋｇでｉ．ｖ．投与される場合に、ＬＰＳ誘導性血漿ＴＮＦレベルをおよそ６５％分低減させる。
【０５７８】
［実施例５３］
サリノスポラミドＡのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの化学感作効果
ＣＰＴ−１１（イリノテカン）のような化学療法剤は、ＬｏＶｏ細胞を包含するヒト結腸癌細胞系において転写因子核内因子κ−Ｂ（ＮＦ−κＢ）を活性化することができ、これらの細胞の、アポトーシスを受ける能力の減少をもたらす。Cusack他, Cancer Res 61:3535 (2001)。非刺激細胞では、ＮＦ−κＢは、阻害タンパク質ＩκＢ（ＮＦ−κＢの阻害剤）と不活性な複合体で細胞質に存在する。様々な刺激は、ＩκＢキナーゼによるＩκＢリン酸化、続くプロテアソームによるユビキチン化及び分解を引き起こし得る。ＩκＢの分解に続いて、ＮＦ−κＢは、核へ移行して、遺伝子発現を調節し、生存遺伝子のアップレギュレーションを含む多くの細胞プロセスに影響を及ぼして、それによりアポトーシスを阻害する。
【０５７９】
最近認可されたプロテアソーム阻害剤であるベルケード（Ｖｅｌｃａｄｅ）（商標）（ＰＳ−３４１、Millennium Pharmaceuticals, Inc.)は、癌細胞に対して直接的に毒性であり、またＩκＢのプロテアソーム誘導性分解を阻害することによりｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＬｏｖｏ細胞及びＬｏＶｏ異種移植片モデルに対してＣＰＴ−１１の細胞障害活性を増強することができる。Adams, J., Eur J Haematol 70:265 (2003。さらに、ベルケード（商標）は、おそらくＮＦ−κＢ経路の阻害により扁平上皮細胞癌腫において血管新生誘発性ケモカイン／サイトカインＧＲＯ−α及びＶＥＧＦの発現を阻害することがわかった。Sunwoo他, Clin Cancer Res 7:1419 (2001)。データにより、プロテアソーム阻害が、腫瘍細胞生存及び成長だけでなく、血管新生も減少させ得ることが示される。
【０５８０】
［実施例５４］
結腸、前立腺、胸部、肺、卵巣、多発性骨髄腫及び黒色腫の成長阻害
ヒト結腸腺癌（ＨＴ−２９、ＨＴＢ−３８）、前立腺腺癌（ＰＣ−３、ＣＲＬ−１４３５）、胸部腺癌（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＨＴＢ−２６）、非小細胞肺癌腫（ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＣＲＬ−１８４８）、卵巣腺癌（ＯＶＣＡＲ−３、ＨＴＢ−１６１）、多発性骨
髄腫（ＲＰＭＩ  ８２２６、ＣＣＬ−１５５）、多発性骨髄腫（Ｕ２６６、ＴＩＢ−１９６）及びマウス黒色腫（Ｂ１６−Ｆ１０、ＣＲＬ−６４７５）細胞はすべて、ＡＴＣＣから購入し、適切な培地中で保存した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５８１】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＨＴ−２９、ＰＣ−３、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＯＶＣＡＲ−３及びＢ１６−Ｆ１０細胞は、完全培地９０μｌ中でそれぞれ５×１０３、５×１０３、１×１０４、４×１０３、１×１０４及び１．２５×１０３個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種し、プレートを一晩インキュベートさせて、細胞に定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞及びＵ２６６細胞は、アッセイの当日に完全培地９０μｌ中でそれぞれ２×１０４及び２．５×１０４個の細胞／ウェルで、９６ウェルプレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、−８０℃で保管した。化合物を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。ＩＩ−２及びＩＩ−４に関しては、６．３２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度を試験した。ＩＩ−３及びＩＩ−１７は、２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−１８及びＩＩ−１９は、２μＭ〜２００ｐＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂは、それぞれ２μＭ〜６３２ｐＭ及び２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の最終濃度で試験した。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、すべての試料において０．２５％であった。
【０５８２】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝させるため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λｅｘ＝５３５ｎｍフィルタ及びλｅｍ＝５９０ｎｍフィルタを用いて、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard
Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これをすべての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ５０値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID
Business Solutions Ltd）を使用して確定した。細胞成長の最大阻害が５０％未満である場合、ＥＣ５０値は確定されなかった。
【０５８３】
表１２中のデータは、ヒト結腸直腸癌腫であるＨＴ−２９、ヒト前立腺癌腫であるＰＣ−３、ヒト胸部腺癌であるＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ヒト非小細胞肺癌腫であるＮＣＩ−Ｈ２９２、ヒト卵巣癌腫であるＯＶＣＡＲ−３、ヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６、並びにマウス黒色腫Ｂ１６−Ｆ１０細胞系に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９の成長阻害効果を要約している。
【０５８４】
【表１５】
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【０５８５】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９が、ＨＴ−２９、ＰＣ−３、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＲＰＭＩ
８２２６、Ｕ２６６及びＢ１６−Ｆ１０腫瘍細胞系に対して細胞障害性であったことを示す。ＩＩ−２、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ及びＩＩ−１９もまた、ＯＶＣＡＲ−３腫瘍細胞に対して細胞障害性であった。式ＩＩ−１７はＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＲＰＭＩ  ８２２６、Ｕ２２６及びＢ１６−Ｆ１０腫瘍細胞系に対して細胞障害性であった。
【０５８６】
表１３のデータは、ヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６に対する式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０の成長阻害効果を要約している。
【０５８７】
【表１６−１】
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【表１６−２】
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【０５８８】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９及びＩＩ−３０が、ＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６細胞に対して細胞障害性であったことを示す。式Ｉ−７、ＩＩ−３８、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０は、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞に対して細胞障害性であった。式ＩＩ−２１及び式ＩＶ−３Ｃは、Ｕ２６６細胞に対して細胞障害性であった。
【０５８９】
［実施例５５］
ＭＥＳ−ＳＡ、ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２腫瘍細胞系の成長阻害
ヒト子宮肉腫（ＭＥＳ−ＳＡ、ＣＲＬ−１９７６）、その多剤耐性誘導体（ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＣＲＬ−１９７７）、ヒト急性前骨髄球性白血病細胞（ＨＬ−６０、ＣＣＬ−２４０）及びその多剤耐性誘導体（ＨＬ−６０／ＭＸ２、ＣＲＬ−２５５７）を、ＡＴＣＣから購入し、適切な培地中で保存した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５９０】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＭＥＳ−ＳＡ及びＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５細胞はともに、完全培地９０μｌ中で３×１０３個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種し、プレートを一晩インキュベートさせて、細胞に定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２細胞はともに、化合物の添加の当日に完全培地９０μｌ中で５×１０４個の細胞／ウェルで、９６ウェルプレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、−８０℃で保管した。化合物を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。ＩＩ−２及びＩＩ−４に関しては、６．３２μＭ〜２ｎＭの範囲の濃度を試験した。ＩＩ−３及びＩＩ−１７は、２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。化合物ＩＩ−１８は、２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度で試験した。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、すべての試料において０．２５％であった。
【０５９１】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝させるため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λｅｘ＝５３５ｎｍフィルタ及びλｅｍ＝５９０ｎｍフィルタを用いて、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard
Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これをすべての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ５０値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID Business Solutions Ltd）を使用して確定した。細胞成長の最大阻害が５０％未満である場合、ＥＣ５０値は確定しなかった。
【０５９２】
多剤耐性ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５腫瘍細胞系は、ヒト子宮肉腫ＭＥＳ−ＳＡ腫瘍細胞系に由来し、増加量のＡＴＰ依存性排出ポンプであるＰ−糖タンパク質（Ｐ−ｇｐ）が発現される。第１４表中のデータは、ＭＥＳ−ＳＡ及びその多剤耐性誘導体ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の成長阻害効果を要約している。Ｐ−ｇｐポンプの既知の基質であるパクリタキセルを対照として包含した。
【０５９３】
【表１７】
2008522975.tif 000149
【０５９４】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８が、ＭＥＳ−ＳＡ及びＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５腫瘍細胞系の両方に対して細胞障害性活性を有することを示す。多剤耐性表現型は、パクリタキセルが耐性ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５細胞に対しておよそ８００倍活性が低いという観察により確認された。
【０５９５】
ＨＬ−６０／ＭＸ２は、ヒト前骨髄球性白血病細胞系であるＨＬ−６０に由来する多剤耐性腫瘍細胞系であり、低減されたトポイソメラーゼＩＩ活性を発現する。第１５表中で表されるデータは、ＨＬ−６０及びその多剤耐性誘導体ＨＬ−６０／ＭＸ２に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−１７、及びＩＩ−１８の成長阻害効果を要約している。トポイソメラーゼＩＩターゲッティング剤であるミトキサントロンを対照として包含
した。
【０５９６】
【表１８】
2008522975.tif 000150
【０５９７】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４及びＩＩ−１８が、ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２腫瘍細胞系の両方に対して細胞障害性活性を保持したことを示す。多剤耐性表現型は、ミトキサントロンが耐性ＨＬ−６０／ＭＸ２細胞に対しておよそ３０倍活性が低いという観察により確認された。
【０５９８】
［実施例５６］
ＲＰＭＩ  ８２２６細胞における２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリド(Omuralide)の影響
ヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６（ＡＴＣＣ、ＣＣＬ−１５５）は、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１００ユニット／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム及び１０％熱失活ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ  １６４０培地中で３７℃、５％ＣＯ２及び９５％加湿空気で培養した。２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する阻害効果を評価するために、ＤＭＳＯ中で調製した試験化合物を培地中で適切に希釈して、２．５×１０５個／ｍｌのＲＭＰＩ
８２２６細胞へ添加した。式ＩＩ−１６に関して、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１００ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリド(Calbiochem, San Diego, CA)に関しては、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１０μＭの範囲であった。ＤＭＳＯは、最終濃度０．１％で賦形剤対照として使用した。化合物とのＲＭＰＩ  ８２２６細胞の１時間のインキュベーション後に、細胞は、室温にて２０００ｒｐｍで１０秒間の遠心分離によりペレット化して、氷冷１×ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水（ＤＰＢＳ、Mediatech,
Herndon, VA）で３度洗浄した。ＤＰＢＳ洗浄した細胞を、プロテアーゼ阻害剤カクテル(Roche Diagnostics, Indianapolis, IN)を補充した溶解緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、ｐＨ７．３）中に氷上で１５分間溶解させた。細胞片を４℃にて１４０００ｒｐｍで１０分間の遠心分離によりペレット化して、上清（＝細胞溶解産物）を新たなチューブへ移した。タンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイキット(Pierce Biotechnology, Rockford, IL)により確定した。２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性は、最終濃度０．０３５％のＳＤＳを含有するプロテアソームアッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ
、ｐＨ８．０）中でＳｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ蛍光発生的ペプチド基質(Boston Biochem,
Cambridge, MA)を使用することにより測定した。反応は、０．４ｍＭ  Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ（ＤＭＳＯ中のペプチドの１０ｍＭ溶液を、アッセイ緩衝液で１：２５に希釈することにより調製）１０μＬを細胞溶解産物１９０μＬへ添加することにより開始され、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎプレートリーダーにおいて３７℃でインキュベートした。放出されるクマリン（ＡＭＣ）は、λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光分析で測定した。アッセイは、マイクロタイタープレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４）において実施し、動力学的に５分毎に２時間測定を続けた。各アッセイに使用したタンパク質の総量は２０μｇであった。Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ及びＤＭＳＯの最終濃度は、それぞれ２０μＭ及び０．２％であった。結果は、ＤＭＳＯ対照に対する２０Ｓプロテアソームキモトリプシン様活性の％阻害として提示される。
【０５９９】
表１６中の結果は、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞の式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドへの暴露が２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害をもたらしたことを示す。それらの中でも、式ＩＩ−１６は、５ｎＭで２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の８５±７％を阻害する。１００ｎＭでは、式ＩＩ−１６は、２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性を完全に阻害することが可能である。１００ｎＭで、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドは、それぞれ３０±４％、６６±３％及び３２±８％でキモトリプシン様活性を阻害することが可能であるに過ぎない。
【０６００】
【表１９】
2008522975.tif 000151
【０６０１】
ＮＤ：測定値なし。
【０６０２】
［実施例５７］
ＰＣ−３細胞における２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドの影響
ヒト前立腺癌細胞系であるＰＣ−３（ＡＴＣＣ、ＣＲＬ−１４３５）は、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１００ユニット／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン及び１０％熱失活ウシ胎児血清を補充したＦ１２Ｋ培地中で３７℃、５％ＣＯ２及び９５％加湿空気で培養した。２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する阻害効果を評価するために、ＤＭＳＯ中で調製した試験化合物を培地中で適切に希釈して、１．２５×１０５個／ｍｌのＰＣ−３細胞へ添加した。式ＩＩ−１６に関して、最終試験濃度は、１ｎＭ〜５０ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリド(Calbiochem, San Diego, CA)に関しては、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１０μＭの範囲であった。ＤＭＳＯは、最終濃度０．１％で賦形剤対照として使用した。化合物とのＰＣ−３細胞の１時間のインキュベーション後に、細胞は、氷冷１×ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水（ＤＰＢＳ、Mediatech, Herndon, VA）で３度洗浄した。ＤＰＢＳ洗浄した細胞を、プロテアーゼ阻害剤カクテル(Roche Diagnostics, Indianapolis, IN)を補充した溶解緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、ｐＨ７．３）中に氷上で１５分間溶解させた。細胞片を４℃にて１４，０００ｒｐｍで１０分間の遠心分離によりペレット化して、上清（＝細胞溶解産物）を新たなチューブへ移した。タンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイキット(Pierce Biotechnology,
Rockford, IL)により確定した。２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性は、最終濃度０．０３５％のＳＤＳを含有するプロテアソームアッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ８．０）中でＳｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ蛍光発生的ペプチド基質(Boston Biochem, Cambridge, MA)を使用することにより測定した。反応は、０．４ｍＭ  Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ（ＤＭＳＯ中のペプチドの１０ｍＭ溶液を、アッセイ緩衝液で１：２５に希釈することにより調製）１０μＬを細胞溶解産物１９０μＬへ添加することにより開始され、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎプレートリーダーにおいて３７℃でインキュベートした。放出されるクマリン（ＡＭＣ）は、λｅｘ＝３９０ｎｍ及びλｅｍ＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光分析で測定した。アッセイは、マイクロタイタープレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４）において実施し、動力学的に５分毎に２時間測定を続けた。各アッセイに使用したタンパク質の総量は２０μｇであった。Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ及びＤＭＳＯの最終濃度は、それぞれ２０μＭ及び０．２％であった。結果は、ＤＭＳＯ対照に対する２０Ｓプロテアソームキモトリプシン様活性の％阻害として提示される。
【０６０３】
第１７表中の結果は、ＰＣ−３細胞の式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドへの暴露がＲＰＭＩ  ８２２６細胞を基にした実験より得られた結果と同様の２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害をもたらしたことを示す。それらの中でも、式ＩＩ−１６は、５ｎＭで２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の６９％を阻害する。５０ｎＭでは、式ＩＩ−１６は、２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性を完全に阻害することが可能である。１００ｎＭで、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドは、それぞれ２６％、５７％及び３６％でキモトリプシン様活性を阻害する。
【０６０４】
【表２０】
2008522975.tif 000152
【０６０５】
ＮＤ：測定値なし。
【０６０６】
［実施例５８］
１％又は１０％血清を含有する培地中でのヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ  ８２２６、
ヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞細胞の成長阻害
１％又は１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）の存在下でのヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ
８２２６、ヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞に対する式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の成長阻害活性を確定した。
【０６０７】
ＲＰＭＩ  ８２２６（ＣＣＬ−１５５）、ＨＴ−２９（ＨＴＢ−３８）及びＢ１６−Ｆ１０（ＣＲＬ−６４７５）細胞はＡＴＣＣから購入した。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌでのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＲＰＭＩ  １６４０培地中で保存した。ＨＴ−２９細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム、１％（ｖ／ｖ）非必須アミノ酸、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌでのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＭｃＣｏｙｓ  ５Ａ中で保存した。Ｂ１６−Ｆ１０細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌでのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＤＭＥＭ中で保存した。細胞は、３７℃にて５％ＣＯ２及び９５％加湿空気中で培養した。
【０６０８】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＨＴ−２９及びＢ１６−Ｆ１０細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ又は１％（ｖ／ｖ）ＦＢＳを含有する培地９０μｌ中でそれぞれ５×１０３及び１．２５×１０３個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。プレートを一晩インキュベートさせて、細胞に定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ又は１％（ｖ／ｖ）ＦＢＳを含有するＲＰＭＩ培地９０μｌ中２×１０４個の細胞／ウェルで、９６ウェル黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、分取して、−８０℃で保管した。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及び式ＩＩ−１８を、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中で段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。式ＩＩ−１６の最終濃度は、２μＭ〜２００ｐＭの範囲であった。式ＩＩ−１７の最終濃度範囲は、２０μＭ〜６．３ｎＭであった。式ＩＩ−１８の最終濃度は、２μＭ〜６３０ｐＭの範囲であった。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、すべての試料において０．２５％であった。
【０６０９】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ２＋、Ｃａ２＋を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical Co.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝させるため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λｅｘ＝５３５ｎｍフィルタ及びλｅｍ＝５９０ｎｍフィルタを用いて、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard
Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これをすべての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ５０値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID
Business Solution Ltd、により作り出す）を使用して確定した。
【０６１０】
第１７表中のデータは、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でのヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６に対する式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の成長阻害効果を要約している。
【０６１１】
【表２１】
2008522975.tif 000153
【０６１２】
ＥＣ５０値は、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８が、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でＲＰＭＩ  ８２２６に対して細胞障害性であったことを示す。１％ＦＢＳを含有する培地に対して１０％ＦＢＳを含有する培地中で試験した場合、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の平均ＥＣ５０値の３倍未満の減少が見られた。
【０６１３】
第１８表中のデータは、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でのヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞系に対する式ＩＩ−１６の成長阻害効果を要約している。
【０６１４】
【表２２】
2008522975.tif 000154
【０６１５】
平均ＥＣ５０値は、式ＩＩ−１６が、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でＨＴ−２９及びＢ１６−Ｆ１０細胞に対して細胞障害性であったことを示す。１％ＦＢＳを含有する培地に対して１０％ＦＢＳを含有する培地中で試験した場合、式ＩＩ−１６の平均ＥＣ５０値の２倍未満の減少が見られた。総括すると、これらのデータは、腫瘍細胞系に対するｉｎ  ｖｉｔｒｏ細胞障害活性に関して、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８が、１％又は１０％ＦＢＳの存在下で同程度の生物活性を維持することを示す。
【０６１６】
［実施例５９］
炭疽致死毒素の阻害
炭疽毒素は、炭疽に関連した症状を招く。この疾患では、炭疽菌胞子が吸入されて、肺にとどまり、そこで胞子はマクロファージにより摂取される。マクロファージ内で、胞子は発芽して、複製して、細胞の死滅をもたらす。しかしながら、死滅が起きる前に、感染されたマクロファージはリンパ節へ移動して、そこで死滅に際して、マクロファージは、
それらの内容物を放出して、生物体が血流に入り、さらに複製して、且つ致命的な毒素を分泌するのを可能にする。
【０６１７】
防御抗原（ＰＡ  ８３ｋＤａ）及び致死因子（ＬＦ、９０ｋＤａ）と呼ばれる２つのタンパク質は、炭疽の病因において重要な役割を果たす。これらのタンパク質は、集約して致死毒素（ＬｅＴｘ）として既知である。ＰＡ及びＬＦは組み合わさると、動物において静脈内注射した場合に死を引き起こす。致死毒素はまた、マクロファージの数個の細胞培養系において活性であり、数時間以内に細胞死を引き起こす。ＬｅＴｘは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの処理時に、マウスマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７細胞において壊死及びアポトーシスの両方を誘導し得る。
【０６１８】
致死毒素媒介性細胞障害の阻害剤に関するｉｎ  ｖｉｔｒｏ細胞ベースのアッセイ
ＲＡＷ２６４．７細胞（the American Type Culture Collectionから入手）は、加湿５％ＣＯ２インキュベーターにおいて、３７℃にて１０％ウシ胎児血清、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン及び１％ペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＲＰＭＩ−１６４０培地（完全培地）に適応され及びＲＰＭＩ−１６４０に保存された。アッセイに関して、細胞は、完全培地中で５０，０００個の細胞／ウェルの濃度で、９６ウェルプレートにおいて一晩平板培養(plated)した。培地を翌日取り出して、３３０ｎＭで始まり、８点用量応答に関して１／２ｌｏｇ間隔で希釈する様々な濃度の式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＶ−３Ｃを有するか、又は有さない無血清培地と交換した。４５分のプレインキュベーション後に、１μｇ／ｍｌのＬＦ及び１μｇ／ｍｌのＰＡを単独で或いは併用して（ＬＦ：ＰＡ、致死毒素（ＬｅＴｘ）とも称される）を細胞へ添加した。組換えＬＦ及びＰＡは、List Biological Laboratoriesから入手した。ＬｅＴｘを添加しないさらなるプレートを対照として包含した。続いて、細胞を６時間インキュベートした後、Ｍｇ＋＋、Ｃａ＋＋を含まないＰＢＳ(Mediatech, Herndon, VA)で調製した０．０２ｍｇ／ｍｌのレザズリン染料(Molecular Probes, Eugene, OR)を添加した。次に、プレートをさらに１．５時間インキュベートした後、細胞生存度を評価した。レザズリンは生細胞により代謝されるため、細胞障害性又は細胞生存度は、５３０励起フィルタ及び５９０放出フィルタを用いて蛍光を測定することにより評価することができる。データは、下記方程式：生存度％＝１００＊（（測定したＯＤ−低対照）／（高対照−低対照））を使用して、ＤＭＳＯ単独対照（高）及びＬｅＴｘ単独対照（低）と比較した場合の生存％として表す。
【０６１９】
ＲＡＷ２６４．７細胞における炭疽致死毒素媒介性細胞障害の阻害
図４８中のデータは、マウスマクロファージ様細胞系であるＲＡＷ２６４．７のＬｅＴｘ媒介性細胞障害に対する式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４の影響を要約している。ＲＡＷ２６４．７細胞の式ＩＩ−２及び式ＩＩ−４による処理は、１４ｎＭのＥＣ５０値を伴って、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の増加をもたらした（図４８）。ＬｅＴｘ防御に対する式ＩＩ−３に関するＥＣ５０値は、試験した濃度で確定されなかった（ＥＣ５０＞３３０ｎＭ、評価した最大濃度）。表１９中のデータは、マウスマクロファージ様細胞系であるＲＡＷ２６４．７のＬｅＴｘ媒介性細胞障害に対する式ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及びＩＶ−３Ｃの影響を示す。ＲＡＷ２６４．７細胞の式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−１８による処理は、それぞれ３ｎＭ及び４ｎＭのＥＣ５０値を伴って、ＬｅＴｘ処理ＲＡＷ２６４．７細胞の生存度の増加を示した。式ＩＩ−１７及び式ＩＩ−５Ｂによる処理は、それぞれ４２ｎＭ及び４５ｎＭのＥＣ５０値を伴って、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の増加をもたらした。ＬｅＴｘ防御に対する式ＩＩ−１３及び式ＩＶ−３Ｃに関するＥＣ５０値は、試験した濃度で確定することができなかった（ＥＣ５０＞３３０ｎＭ、評価した最大濃度）。
【０６２０】
【表２３】
2008522975.tif 000155
【０６２１】
［実施例６０］
Ｒ１側鎖の構造活性相関
開示する化合物、具体的には式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）及び（Ｖ）の化合物のＲ１側鎖に関する構造活性相関は、下記式を有する様々な化合物の相対活性を分析することにより推論した：
【０６２２】
【化１６９】
2008522975.tif 000156
【０６２３】
これらの化合物は、ＲＰＭＩ細胞の細胞障害性に関して、及びＮＦ−κＢ活性並びに２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性、トリプシン様活性及びカスパーゼ様活性の阻害に関してアッセイした。６つの代表的な化合物の結果を表２０に提示する。
【０６２４】
【表２４】
2008522975.tif 000157
【０６２５】
上記アッセイの結果は、クロロエチル、ブロモエチル又はヨードエチルのＲ１基を有する化合物がプロテアソームの強力な阻害剤であり、且つ非常に強力な細胞障害性を示すことを示唆すると解釈することができる。対して、メチル、エチル又はヒドロキシエチルのＲ１基を有する化合物は、比較的より低い細胞障害性（効力において３ｌｏｇ減少）、より低いＮＦ−κＢ阻害（効力において３ｌｏｇ減少）、並びにより低いカスパーゼ様（２〜１０倍効力が低い）プロテアソーム阻害及びトリプシン様（２０〜５０倍効力が低い）プロテアソーム阻害を示した。
【０６２６】
任意の特定の理論に拘束されないが、上記結果は、Ｒ１基においてＣｌ、Ｂｒ又はＩを含有する化合物の活性の増大が、良好な脱離基であるハロゲン特性に起因し得るという仮定を支持することに本出願人らは留意する。この仮定は、求核置換により化合物ＩＩ−１６のラクトン環の開環が観察されて、環状エーテルが形成される（ここで塩素は、下記反応に従って置換される）という事実により支持される：
【０６２７】
【化１７０】
2008522975.tif 000158
【０６２８】
Ｒ１側鎖において良好な脱離基を有する化合物（例えば、化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９）において、β−ラクトン環へのプロテアソームの求核付加は、上記反応に類似した様式で環状エーテルを形成すると仮定される。環状エーテルは、プロテアソームと好適に相互作用すると仮定される。
【０６２９】
任意の特定の理論に拘束されないが、上記結果はまた、プロテアソーム上の第２の求核基が、脱離基を置換して、したがって化合物と酵素との間に２点共有結合付加化合物を形成するという代替的な仮定を支持することに本出願人らは留意する。いずれにせよ、Ｒ１側鎖上の脱離基の官能性は、化合物と酵素との間の相互作用の増大を促進し、したがって活性の増大を促進する。それゆえ、Ｒ１側鎖上に他の脱離基を有する化合物は、高い活性を示すと予想することができる。
【０６３０】
任意の特定の理論に拘束されないが、上記結果はまた、一点脱離基の仮定を支持することに本出願人らは留意する。一例として、Ｒ１側鎖におけるハロゲン又は他の脱離基の存在は、化合物のその標的（例えば、細胞内標的又は他の生物学的標的）への送達を促進して、それによりその治療上の効果を増強する。一点脱離基の例を、以下に示す図式で説明する。
【０６３１】
【化１７１】
2008522975.tif 000159
【０６３２】
「脱離基」は本明細書中で使用する場合、化学反応において別の原子又は部分により置換されることが可能な任意の原子又は部分を指す。より具体的には、幾つかの実施形態では、「脱離基」は、求核置換反応において置換される原子又は部分を指す。幾つかの実施形態では、「脱離基」は、強酸の共役塩基である任意の原子又は部分である。脱離基の非限定的な特徴及び例は、例えば、「Organic Chemistry, 2d ed. 」, Francis Carey (1992), pages 328-331、「Introduction to Organic Chemistry, 2d ed.」, Andrew Streiwieser及びClayton Heathcock (1981), pages 169-171、及び「Organic Chemistry, 5th ed.」, John McMurry (2000), pages 398 and 408（これらはすべて、その全体が参照により本明細書に援用される）に見出すことができる。
【０６３３】
［実施例６１］
構造活性相関
上記に列挙した表に記載するデータは、多数の好ましい実施形態を示す。式ＩＩに関しては、Ｒ１にてハロゲン化置換基を有する化合物が好ましく、かかる化合物は概して、上述のアッセイにわたって等しい効力を有する。Ｒ１でのｎ−ハロゲン化エチルが最も好ましい。
【０６３４】
また、Ｅ５でヒドロキシ基を有する化合物が好ましく、結合される炭素はＳ配置である（例えば、化合物ＩＩ−１８の立体化学を有する化合物）。ヒドロキシ基からケトンへの酸化は、あまり好ましくない。
【０６３５】
１つの好ましい実施形態では、Ｒ４での好ましい置換基はシクロヘキセンである。別の好ましい実施形態では、シクロヘキセンは、エポキシドへ酸化される。シクロヘキセン置換基の二重結合の水素化を有する化合物はあまり好ましくない。
【０６３６】
さらに、幾つかの実施形態では、好ましくはＲ３はメチルであり、エチルはあまり好ましくない。
【０６３７】
［実施例６２］
血管新生の阻害
血管新生は、重要な生理学的プロセスであり、血管新生なしでは、胚発達及び創傷治癒は起こらない。しかしながら、過度の又は不適切な血管新生は、多数の疾患、状態及び不都合な治療結果に関連する。過度の血管新生に関連した疾患タイプ及び状態の例としては、免疫炎症及び非免疫炎症、関節リウマチ、慢性関節リウマチ並びに乾癬のような炎症障害；糖尿病性網膜症、血管新生緑内障、未熟児網膜症、黄斑変性、角膜移植片拒絶反応、
水晶体後線維増殖症、ルベオーシス、アテローム斑における毛細血管増殖及び骨粗しょう症のような血管の不適切又は不適当な侵襲に関連した障害；並びに例えば固形腫瘍、腫瘍転移、血行性腫瘍（例えば、白血病、血管線維脂肪腫、カポージ肉腫）、良性腫瘍（例えば、血管腫、聴神経腫、神経線維腫、トラコーマ及び化膿性肉芽腫）、並びに腫瘍成長を支持するのに新生血管形成を要する他の癌を包含する癌関連障害が挙げられる。血管新生依存性疾患のさらなる例としては、例えば、オースラー・ウェーバー症候群、心筋血管新生、プラーク新生血管形成、毛細血管拡張症、血友病性関節及び創傷顆粒化が挙げられる。さらに、過度の血管新生はまた、生物学的移植片及び機械的移植片（組織移植片／臓器移植片、ステント等）の一部として臨床的な問題に関連する。本組成物が、血管新生を阻害するために、したがってかかる状態の治療において使用することができる。血管新生が役割を果たし、且つそれに対して本化合物及び組成物を使用することができる他の疾患は、当業者に既知である。
【０６３８】
癌、関節リウマチ、糖尿病性網膜症、加齢性黄斑変性、子宮内膜症及び肥満症等の多くの病態生理学的状態での血管新生の特別な考察は、Folkman J.著(1985)「Tumor angiogenesis」(Adv Cancer Res. 1985;43:175-203)、Folkman, J.著(2001)「Angiogenesis-dependent diseases」(Semin Oncol, 28, 536-42.)、Grosios, K.、Wood, J.、Esser, R.、Raychaudhuri, A.及びDawson, J.著(2004)「Angiogenesis inhibition by the novel VEGF receptor tyrosine kinase inhibitor, PTK787/ZK222584, causes significant anti-arthritic effect in models of rheumatoid arthritis.」(Inflamm Res, 53, 133-42)、Hull, M.L.、Charnock-Jones, D.S.、Chan, C.L.、Bruner-Tran, K.L.、Osteen, K.G.、Tom, B.D.、Fan, T.P.及びSmith, S.K.著(2003)「Antiangiogenic agents are effective inhibitors of endometriosis」(J Clin Endocrinol Metab, 88, 2889-99)、Liu, L.及びMeydani, M.著(2003)「Angiogenesis inhibitors may regulate adiposity」(Nutr Rev, 61, 384-7)、Mousa, S.A.及びMousa, A.S.著(2004)「Angiogenesis inhibitors: current & future directions」(Curr Pharm Des, 10, 1-9)に見出される。上記の引例は、それぞれ参照によってその全体が本明細書中に援用される。
【０６３９】
本明細書中に開示されている化合物は、血管新生を阻害する。このことは、例えば、式ＩＩ−１６の化合物により立証され、この化合物は、トランスウェルマイグレーションアッセイで多発性骨髄腫細胞の血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）誘導性マイグレーションをブロックした。本明細書中に開示されている他の化合物は、トランスウェルマイグレーションアッセイ(transwell migration assay)で試験され、マイグレーションを抑制する。
【０６４０】
本明細書中に開示されている化合物は、以下のもののうちの１つ又は複数を含む、任意の他の様々な血管新生試験及び血管新生アッセイで、血管新生阻害作用を示す。
【０６４１】
本明細書中に開示されている化合物は、他の様々なｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイ及びｉｎ
ｖｉｖｏアッセイで抗血管新生作用を示す。幾つかの例として、抗血管新生化合物の評価のためのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイが挙げられ、これには、１）プロ血管新生因子に対応する内皮細胞のマイグレーションを評価する変性Ｂｏｙｄｅｎチャンバーアッセイ(Alessandri G、Raju K、Gullino PM.著(1983)「Mobilization of capillary endothelium in
vitro induced by effectors of angiogenesis in vivo」(Cancer Res. 43 (4):1790-7))、２）細管への内皮細胞の接着、マイグレーション及び分化が分析されるＭａｔｒｉｇｅｌアッセイ等の分化アッセイ(Lawley TJ、Kubota Y.著(1989)「Induction of morphologic differentiation of endothelial cells in culture」（J Invest Dermatol. Aug;93
(2 Suppl): 59S-61S))、及び３）内皮（及び他の細胞）の副産物をモニタリングする器官培養アッセイ(Nicosia RF、Ottinetti A.著(1990)「Growth of microvessels in serum-free matrix culture of rat aorta.  A quantitative assay of angiogenesis in vitro」（Lab Invest. Jul;63 (1):115-22))が含まれる。血管新生阻害剤の評価のための幾つ
かのｉｎ  ｖｉｖｏアッセイとしては、１）ｉｎ  ｖｉｖｏ血管新生の研究のために細胞及び／又は血管新生因子並びに試験物質を含むスポンジを動物に皮下移植する、スポンジ移植アッセイ(Plunkett ML、Hailey JA.著(1990)「An in vivo quantitative angiogenesis model using tumor cells entrapped in alginate」(Lab Invest. 1990 Apr; 62 (4):
510-7))、２）試験化合物をウインドウを通して挿入し、卵の殻(eggshell)に切り込みを入れる、ニワトリ絨毛尿膜アッセイ（７〜８日齢のニワトリ胚における成熟した免疫システムの欠如が腫瘍誘導性の血管新生の研究を可能にする）(Folkman J.著(1985)「Tumor angiogenesis」(Adv Cancer Res. 1985;43:175-203))、及び３）具体的な組織学的分析が、血管密度（ＣＤ３１／ＣＤ３４染色）、血流及び付随する腫瘍壊死／アポトーシス（ＴＵＮＥＬ染色）等の血管における効果を検査するのに用いることができる様々な腫瘍モデルが挙げられる。ｉｎ  ｖｉｖｏアッセイの例として、内皮細胞試験（ＨＵＶＥＣ（ヒト臍静脈内皮細胞）、大動脈、毛細血管）；内皮細胞増殖アッセイ；内皮細胞ＤＮＡ合成アッセイ；内皮細胞副産物アッセイ（大動脈輪）；内皮細胞マイグレーションアッセイ（上記；化学運動性（コロイド金）、走化性（Ｂｏｙｄｅｎチャンバー））；内皮細胞チューブ形成アッセイ；内皮アポトーシスアッセイ；内皮細胞生存率アッセイ（トリパンブルー）；血管新生因子導入細胞系；及び内皮細胞の帯磁マイクロビーズが挙げられる。この段落の引例はそれぞれ、参照によってその全体が本明細書中に援用される。
【０６４２】
ｉｎ  ｖｉｖｏアッセイの例としては、透明なチャンバー試験（例えば、ウサギの耳、ハムスターの頬、頭蓋窓、及び背面皮膚）；マトリクス移植（例えば、アルギン酸ナトリウムを用いた皮下注射、皮下ディスク（ポリビニルフォーム移植）、ラット舌背気嚢、スポンジ移植）；角膜マイクロポケットアッセイ（例えば、ウサギ及び他の齧歯類）；前眼部／虹彩チャンバー移植アッセイ、マウス及びノックアウトアッセイ；ブタ及びイヌにおけるアメロイド収縮（心臓）；ウサギ後肢虚血試験；組織への脈管化（皮内接種、移植を伴う腹膜腔／網）；腫瘍移植（例えば、ウサギ、マウス又はラット）が挙げられる。
【０６４３】
ｅｘ  ｖｉｖｏアッセイもまた、開示される化合物を用いて実施される。例としては、ポリマーゲルを用いるＣＡＭ（ニワトリ漿尿膜アッセイ）及び垂直ＣＡＭが挙げられる。血清アッセイ、尿アッセイ、脳脊髄液アッセイ及び組織の免疫組織化学的アッセイ等の免疫学的検定。
【０６４４】
上記のアッセイの幾つかが以下の論文に記載されていて、これらはそれぞれ、参照によりその全体が本明細書中に援用されている。Grant他(In Vitro Cell Dev. Biol. 27A: 327-336 (1991)); Min他(Cancer Res. 56: 2428-2433 (1996)); Schnaper他(J. Cell. Physiol. 165:107-118 (1995)); Schnaper他(J. Cell. Physiol. 165: 107-118 (1995); Oikawa他(Cancer Lett. 59:57-66 (1991))。
【０６４５】
実施形態は、血管新生を阻害するための、並びに過度の又は不適切な血管新生に関連した疾患及び状態を治療又は軽減するための、本明細書中に記載する化合物及び組成物を、単独で或いは他の作用物質と併用して使用する方法に関する。好ましくは、阻害は、血管新生に関連する疾患（例えば、癌又は上述の他の疾患のいずれか）及び当業者により既知であるものと関連した血管化と関連して行われる。化合物及び組成物は、適切な阻害量で送達され得る。阻害量は、組織、動物又は個体へ投与される場合に、新生血管形成の程度、量又は速度の減少を達成するのに必要とされる化合物又は組成物の量を意味すると意図される。治療上有効であるのに必要とされる化合物又は組成物の投与量は、例えば治療されるべき血管新生依存性疾患、投与の経路及び形態、投与される分子の効力及び大きい半減期、組織、動物又は個体の重量及び状態、並びに薬歴又は併用療法に依存する。上記方法の適切な量の適用は、本明細書中に提供されるガイダンスを用いて、当業者により確定され得る。例えば、量は、上述のｉｎ  ｖｉｔｒｏ又はｉｎ  ｖｉｖｏ血管新生アッセイから推定することができる。患者の状態は、療法の経過全体にわたってモニタリングされ
る必要があること、及びそれに応じて投与される組成物の量を調節することができることは、当業者に理解されよう。
【０６４６】
本発明の化合物及び組成物は、他の血管新生阻害剤と組み合わせて用いることができ、且つ用いられる。血管新生阻害剤は、当該技術分野で既知であり、既知の方法で調製することができる。例えば、血管新生阻害剤としては、α−Ｖ−β−３（αＶβ３）インテグリン阻害抗体等のインテグリン阻害化合物、細胞粘着タンパク質又は細胞粘着結合配列を含むその機能性フラグメントが挙げられる。付加的な血管新生阻害剤は、例えば、アンギオスタチン、アンギオスタチンの機能性フラグメント、エンドスタチン、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）阻害剤、ＦＧＦ受容体阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、ＶＥＧＦ受容体阻害剤、血管透過性因子（ＶＰＦ）阻害剤、ＶＰＦ受容体阻害剤、トロンボスポンジン、血小板因子４、インターフェロン−α、インターフェロン−γ、インターフェロン誘導性タンパク質１０、インターロイキン１２、グローβ、並びにプロラクチン、サリドマイド、及び血管新生阻害のための他のメカニズムの１６ｋＤａのＮ末端フラグメントを含む。
【０６４７】
したがって、上記方法は、過度の血管新生に関連した状態を患う動物へ化合物又は組成物を投与する工程を包含し得る。上記方法はさらに、別の抗血管新生薬と一緒に、又は治療されるべき状態のための他の療法と一緒に（例えば、癌を治療するための化学療法薬又は免疫療法薬とともに）、本化合物又は組成物を投与することを包含し得る。
【０６４８】
化合物又は組成物は、任意の疾患及び／又は患者に適切な様式で送達され得る。例としては、静脈内、経口、筋肉内、眼内、鼻内、腹腔内等が挙げられる。
【０６４９】
以下の参照文献は、血管新生阻害を使用する方法、血管新生阻害を施す方法及び血管新生阻害に関してアッセイする方法に関するさらなる教示を提供する：J. Clifford Murrayによる「Angiogenesis Protocols(Methods in Molecular Medicine)」, Humana Press（２００１年３月１５日）ＩＳＢＮ：０８９６０３６９８７、R. J. Bicknell, Claire E. Lewis, Napoleone Feによる「Tumour Angiogenesis」Oxford University Press（１９９７年９月１日）ＩＳＢＮ：０１９８５４９３７７及びGabor M. Rubanyi, Marcel Dekkerによる「Angiogenesis in Health and Disease: Basic Mechanisms and Clinical Applications」（１９９９年１１月１日）ＩＳＢＮ：０８２４７８１０２３。書物はそれぞれ、その全体が参照により本明細書に援用される。特に、プロトコル及び方法が本明細書に援用される。
【０６５０】
［実施例６３］
経口等で投与されるべき配合物
当該実施形態の方法により獲得及び精製される化合物１ｇ、ラクトース９８ｇ及びヒドロキシプロピルセルロース１ｇを完全にブレンドすることにより得られる混合物は、任意の従来の方法により顆粒へと成形される。顆粒を完全に乾燥させて、ふるいにかけて、瓶中に又はヒートシーリングによりパッケージングするのに適切な顆粒調製物が得られる。得られた顆粒調製物は、ヒトにおいて癌性腫瘍を治療する分野の当業者により適切であるとみなされるように、症状に応じて、およそ１００ｍｌ／日〜およそ１，０００ｍｌ／日で経口投与される。
【０６５１】
［実施例６４］
グリベック感受性腫瘍及び耐性腫瘍の処理
慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）及び急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）細胞は、ほとんどの場合、正常細胞では見いだされない染色体異常を共有する。ｔ（９；２２）として称される異常性は、９番染色体と２２番染色体間での相互転座である。この転座は、正常よりも長い９番染色体、及び正常よりも短い２２番染色体をもたらす。２２番染色体における
断裂は、ＢＣＲと称される遺伝子の中央で行われる。得られた２２番染色体、即ちフィラデルフィア染色体（Ｐｈ１）は、ｃ−ＡＢＬと称される癌原遺伝子の大部分と融合されたＢＣＲのセクションを有する。この融合フラグメントは、絶えず活性化される異常チロシンキナーゼをコードする異常「ｂｃｌ−ａｂｌ」癌遺伝子を形成して、細胞分裂及びアポトーシスへの耐性を刺激する。
【０６５２】
グリベック（登録商標）（ＳＴＩ−５７１、シグナル伝達阻害剤５７１、即ちメシル酸イマチニブ）は、ＣＭＬにおける原因となる突然変異であるＢＣＲ−ＡＢＬチロシンキナーゼの選択的阻害剤である。グリベック（登録商標）はまた、幹細胞因子（ＳＣＦ）に関する受容体チロシンキナーゼであるｃ−ＫＩＴの阻害剤でもあり、血小板由来成長因子（ＰＧＤＦ）受容体及びＳＣＦ媒介性細胞事象を阻害する。臨床研究では、グリベック（登録商標）は、処理したものの６０パーセントにおいて、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）を縮小させることが示されている。類似した劇的な応答がＣＭＬで観察されている。しかしながら、グリベック（登録商標）に対する耐性は、多数の提唱メカニズムにより全ての患者で発現する。任意の特定の理論に拘束されないが、グリベック（登録商標）に対する考え得る耐性メカニズムは、ｂｃｒ−ａｂｌの過剰発現、グリベック（登録商標）が結合するａｂｌ−キナーゼドメインにおける突然変異、或いは他の癌遺伝子経路の活性化に起因し得る。
【０６５３】
本明細書中に開示する化合物を使用して、グリベック（登録商標）感受性腫瘍及び耐性腫瘍を処理する。これは、例えばＣＭＬ、フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ芽球性白血病（Ｐｈ＋ＡＬＬ、患者から単離したばかりのＰｈ＋ＡＬＬ細胞を含む）及び急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）細胞系おいてアポトーシスを誘導することが実証された式ＩＩ−１６の化合物により立証される。式ＩＩ−１６の化合物は、単一作用物質として、或いはグリベック（登録商標）と組み合わせて使用され得る。特に、式ＩＩ−１６の化合物は、感受性又は耐性フィラデルフィア染色体陽性白血病の処理において、単一作用物質として、或いはグリベック（登録商標）と組み合わせて使用され得る。
【０６５４】
式ＩＩ−１６の化合物又は式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩを包含する任意の他の化合物を使用して、グリベック（登録商標）感受性腫瘍及び耐性腫瘍を処理してもよい。
【０６５５】
上述の実施例は、単に実施形態の理解を助長するために記述される。したがって、上記方法は化合物の誘導体を提供し得ることが当業者に理解されよう。
【０６５６】
本発明は、目的を実施して、且つ上述の結末及び利点、並びに本明細書中の固有のものを得るように十分適応されることは、当業者に容易に理解されよう。本明細書中に記載する方法及び手順は、好ましい実施形態の目下の代表例であり、例示であり、本発明の範囲に対する限定と意図されない。本明細書での変更及び他の使用は、当業者が思い付くものであり、これらは、本発明の精神内に包含される。
【０６５７】
本明細書中に開示する実施形態に対して、本発明の範囲及び精神を逸脱することなく、様々な置換及び変更がなされ得ることは、当業者には容易に明らかであろう。
【０６５８】
本明細書中で言及した特許及び刊行物はすべて、本発明が属する技術分野における当業者の水準を示す。特許及び刊行物はすべて、個々の刊行物が参照により援用されるように具体的且つ個別に示されたのと同程度に参照により本明細書に援用される。
【０６５９】
適切に本明細書中で実例的に記載する本発明は、本明細書中で具体的に開示されない任意の要素（単数又は複数）、限定（単数又は複数）の非存在下で実施することができる。
用いた用語及び表現は、説明の用語として使用されるものであり、限定の用語として使用されるものではなく、かかる用語及び表現の使用が、図示且つ記載される特徴又はその一部の均等物の除外を示すという意図はない。様々な変更が本発明の範囲内で可能であることが認識される。したがって、本発明は、好ましい実施形態及び任意の特徴により具体的に開示されているが、本明細書中に開示する概念の変更及び変形が当業者により行われ得ること、及びかかる変更及び変形は、本発明の実施形態の範囲内に収まるとみなされることが理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【０６６０】
【図１】サリノスポラミドＡの化学構造を示す図である。
【図２】サリノスポラ属の汎熱帯分布を示す図である。Ｘはサリノスポラ属採取点を示す。
【図３】サリノスポラ属のコロニーを示す図である。
【図４】サリノスポラ属の典型的な１６Ｓ  ｒＤＮＡ配列を示す図である。バーは、サリノスポラ属をそれらの最も近い類縁体と区別するサリノスポラ属の特徴的なヌクレオチドを表す。
【図５】微生物代謝産物ラクタシスチンの分解産物であるオムラリドを示す図である。また、サリノスポラミドＡとも称される式ＩＩ−１６の化合物も示される。
【図６】致死的な毒素媒介性マクロファージ細胞障害性を示す図である。ＮＰＩ−００５２は、式ＩＩ−１６の化合物を表す。
【図７】構造式ＩＩ−２０を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図８】構造式ＩＩ−２４Ｃを有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図９】構造式ＩＩ−１９を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１０】構造式ＩＩ−２を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１１】構造式ＩＩ−２を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図１２】構造式ＩＩ−３を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１３】構造式ＩＩ−３を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図１４】構造式ＩＩ−４を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１５】構造式ＩＩ−４を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図１６】構造式ＩＩ−５Ａを有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１７】構造式ＩＩ−５Ａを有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図１８】構造式ＩＩ−５Ｂを有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１９】構造式ＩＩ−５Ｂを有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図２０】ＤＭＳＯ−ｄ６中の構造式ＩＶ−３Ｃを有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２１】Ｃ６Ｄ６／ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＶ−３Ｃの化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２２】式ＩＩ−１３Ｃの化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２３】式ＩＩ−８Ｃの化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２４】式ＩＩ−２５の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２５】式ＩＩ−２１の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２６】式ＩＩ−２２の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２７】ウサギ筋肉プロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害を示す図である。
【図２８】ウサギ筋肉プロテアソームのＰＧＰＨ及びカスパーゼ様活性の阻害を示す図である。
【図２９】ヒト赤血球プロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害を示す図である。
【図３０】ＬＬＶＹ−ＡＭＣ基質のキモトリプシン媒介性切断に対するＩＩ−１６処理の影響を示す図である。
【図３１】ＩＩ−１６の核内因子κＢ（ＮＦ−κＢ）／ルシフェラーゼ活性及び細胞障害性プロフィールを示す図である。
【図３２】ＨＥＫ２９３細胞（Ａ）及びＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポータークローン（Ｂ）におけるＩＩ−１６によるＩκＢα分解の低減並びにリン酸化ＩκＢαの保持を示す図である。
【図３３】ＨＥＫ２９３細胞（Ａ）及びＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポータークローン（Ｂ）のＩＩ−１６処理による細胞周期調節タンパク質であるｐ２１並びにｐ２７の蓄積を示す図である。
【図３４】ジャーカット細胞におけるＩＩ−１６によるカスパーゼ−３の活性化を示す図である。
【図３５】ジャーカット細胞におけるＩＩ−１６によるＰＡＲＰ切断を示す図である。
【図３６】ＲＡＷ２６４．７細胞におけるＩＩ−１６によるＬｅＴｘ誘導性細胞障害性の阻害を示す図である。
【図３７】ＲＰＭＩ８２２６及びＰＣ−３細胞におけるＰＡＲＰ並びにプロ−カスパーゼ３に対するＩＩ−１６処置の影響を示す図である。
【図３８】ＲＰＭＩ８２２６のＩＩ−１６処理がＰＡＲＰ及びプロ−カスパーゼ３の用量依存的切断をもたらすことを示す図である。
【図３９】ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８によるｉｎ  ｖｉｔｒｏでのプロテアソーム阻害を示す図である。
【図４０】ＩＩ−１６処理したマウスから調製されるＰＷＢＬにおけるプロテアソーム活性を示す図である。
【図４１】ＰＷＢＬアッセイにおけるエポキソミシン処理を示す図である。
【図４２】アッセイ内比較を示す図である。
【図４３】ＬＰＳで処理したマウスにおける減少された血漿ＴＮＦレベルを示す図である。
【図４４】ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ細胞におけるＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性に対する式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４の影響を示すアッセイ結果を表す図である。
【図４５】ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ細胞におけるＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性に対する式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂの影響を示すアッセイ結果を表す図である。
【図４６】ウサギ２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４の影響を示すアッセイ結果を表す図である。
【図４７】ウサギ２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂの影響を表す図である。
【図４８】ＬｅＴｘ媒介性細胞障害性に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の影響を表す図である。
【図４９】構造式ＩＩ−１７を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５０】構造式ＩＩ−１８を有する化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５１】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２６の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５２】式ＩＩ−２６の化合物のコンピュータ生成したＯＲＴＥＰプロットを表す図である。
【図５３】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２７の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５４】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２８の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５５】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−２９の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５６】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−３０の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５７】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−４４の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５８】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式Ｉ−７の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５９】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−４７の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図６０】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−３８の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図６１】ＤＭＳＯ−ｄ６中の式ＩＩ−５０の化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【国際調査報告】
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