(57)【要約】本発明は、伝導角度（Θｐ）の設定値を可変リラクタンス機械（６）へ適用することからなる、自動車の駆動組立体の制御方法に関する。この駆動組立体の制御方法は、伝導角度（Θｐ）の設定値を、駆動組立体によって発生されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度（ΔΘｐ）を用いて調整することを特徴とする。このトルクの制御の基準は、トルクの設定値とトルクの推定値との間の差を計算することによって作られる。また本発明は、熱エンジン（４）と、可変リラクタンス機械（６）と、可変リラクタンス機械（６）へ伝導角度（Θｐ）の設定値を適用するように適合化された制御装置（１０）とを含む自動車の駆動組立体（２０）にも関する。この駆動組立体（２０）は、制御装置が、さらに、発生されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度（ΔΘｐ）を用いて伝導角度（Θｐ）の設定値を調整するように適合化されたことを特徴とする。
2008522570.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝導角度（Θｐ）の設定値が可変リラクタンス機械（６）へ適用される、自動車の駆動組立体の制御方法において、上記伝導角度（Θｐ）の上記設定値を、上記駆動組立体によって発生されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度（ΔΘｐ）を用いて調整することを特徴とする、自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項２】
上記トルクの制御の上記基準は、上記トルクの上記設定値と上記トルクの推定値との間の差を計算することによって作られることを特徴とする、請求項１に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項３】
上記差は、上記伝導角度（Θｐ）の上記設定値を調整して上記差をゼロにするように上記可変リラクタンス機械へ適用するための上記追加伝導角度（ΔΘｐ）を決定するのに適した修正則を備えた修正器によって処理されることを特徴とする、請求項２に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項４】
上記トルクの制御の基準は、相磁束の推定値を用いて作られることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項５】
上記相磁束は、
Φ推定＝∫（Ｕ相−Ｒ相・Ｉ相）ｄｔ
ここに、Ｒ相はステータコイルの抵抗、Ｕ相は相電圧、Ｉ相は相電流である、
によって、１電気周期においてその相へ加えられる電圧を積分することによって推定されることを特徴とする、請求項４に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項６】
上記相電圧の直接測定を実行することを特徴とする、請求項５に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項７】
磁化の開始および終了の制御指令と上記相電流が、上記相電圧を決定するために用いられ、上記相電圧は、上記磁化の持続時間中は供給電圧ＶＤＣに等しく、消磁の持続時間中は−ＶＤＣに等しく、フリーホイール過程または上記相電流がゼロの時はゼロに等しいことを特徴とする、請求項５に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項８】
上記相磁束の上記推定値は、上記相磁束の測定値を用いて周期的に更新されることを特徴とする、請求項４〜７のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項９】
上記相磁束の上記推定値は、電気周期毎に、逆位相への移行の際に、
Ｌｏ・Ｉ相、ここに、Ｌｏは上記逆位相におけるインダクタンス、Ｉ相は上記逆位相への上記移行の瞬間に測定された相電流、
へ再調整されることを特徴とする、請求項８に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１０】
上記トルクが、上記相磁束の上記推定値を用いて、磁化過程において伝達されるエネルギと、消磁過程において戻されるエネルギとの間の差を計算することによって推定されることを特徴とする、請求項４〜９のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１１】
上記修正則は、比例−積分型のものであることを特徴とする、請求項３〜１０のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１２】
１電気周期において、上記電気周期に先行する電気周期において計算された上記相磁束の上記推定値に基づいて計算された上記伝導角度を、上記可変リラクタンス機械へ適用することを特徴とする、請求項４〜１１のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１３】
最初の電気周期における上記伝導角度の上記設定値に、上記トルクの上記設定値によってアドレスを指定される角度表から供給される上記伝導角度の設定値（Θｐ表）である、あらかじめ定められた値が付与されることを特徴とする、請求項１２に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１４】
上記伝導角度（Θｐ）の上記設定値は、上記追加伝導角度（ΔΘｐ）と、上記トルクの上記設定値によってアドレスを指定される角度表から供給される上記伝導角度の設定値（Θｐ表）との和に等しいことを特徴とする、請求項２〜１３のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１５】
上記可変リラクタンス機械は、不連続電流モードまたは連続電流モードにおいて動作し、上記連続電流モードにおいて動作中には、上記角度表によって供給される上記伝導角度の上記設定値（Θｐ表）は、１８０°に等しいことを特徴とする、請求項１４に記載の自動車の駆動組立体の制御方法。
【請求項１６】
−熱エンジン（４）と、
−可変リラクタンス機械（６）と、
−上記可変リラクタンス機械（６）へ伝導角度（Θｐ）の設定値を適用するように適合化された制御装置（１０）と、
を含む自動車の駆動組立体（２０）において、上記制御装置は、さらに、発生されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度（ΔΘｐ）を用いて上記伝導角度（Θｐ）の上記設定値を調整するように適合化されたことを特徴とする、自動車の駆動組立体。
【請求項１７】
上記トルクの推定値を計算し、上記トルクの設定値と上記トルクの上記推定値との間の差を見積もって、上記トルクの制御の規準を作るための手段（１７、１８、１９）と、上記トルクの制御の上記規準に応じて、上記伝導角度（Θｐ）の上記設定値を調整するための手段（２２）とを含むことを特徴とする、請求項１６に記載の自動車の駆動組立体。
【請求項１８】
相磁束の推定値を計算するための手段（１７）と、上記相磁束の上記推定値に基づいて上記トルクの上記推定値を計算するための手段（１８）とを含むことを特徴とする、請求項１７に記載の自動車の駆動組立体。
【請求項１９】
伝導角度（Θｐ表）を供給するために、上記トルクの上記設定値によって角度表のアドレスが指定され、上記制御装置は、上記可変リラクタンス機械（６）へ、上記追加伝導角度（ΔΘｐ）と、上記角度表から供給される上記伝導角度（Θｐ表）の値との和に等しい伝導角度（Θｐ）の設定値を適用するように適合化されたことを特徴とする、請求項１６〜１８のいずれかの１つに記載の自動車の駆動組立体。
【請求項２０】
請求項１６〜１９のいずれかの１つに記載の駆動組立体を含むことを特徴とする自動車。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は熱エンジンを有する自動車の駆動組立体と、その制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１は、このような組立体の従来の形態の１つを示す。この組立体２は、自動車の駆動組立体を形成する。周知のように、この組立体は、ガソリンエンジンまたはディーゼルエンジンのような、熱エンジン４を含む。この組立体は、周知の可変リラクタンス機械６によって形成されたオルタネータ−スタータを含む。特に停止中の熱エンジン４を始動するために、可変リラクタンス機械６を熱エンジン４へ機械的に連結して、トルクを供給することができる。この周知の機械的連結装置は、図１に符号８で示されている。組立体２は、以下に示す組立体２の様々な装置の制御を可能にする、従来の計算機手段からなる制御装置１０を含む。また、組立体２は、インバータ１２も含む。制御装置１０は、インバータ１２によって、可変リラクタンス機械６の作動を制御する。
【０００３】
また、組立体２は、制御装置１０に、各瞬間における可変リラクタンス機械６の速度の測定値を知らせることを可能にする、位置センサと速度のセンサ１４との少なくとも一方を有する。
【０００４】
図２は、モータの相を制御するための、従来のインバータのトポロジーを示す。図２において、ＶＤＣはインバータに電力を供給するＤＣ電圧を、Ｉ１とＩ２は開と閉とに切り換え可能な２つの電気スイッチを、Ｄ１とＤ２は２つのダイオードを表す。
【０００５】
このような自動車に搭載される駆動組立体（上述したように、インバータと組み合わされた可変リラクタンス機械を含む）の制御方法は、駆動組立体によって発生されるトルクを制御するために通常用いられる。
【０００６】
しかしながら、大量生産の場合には、同一の型の２つの異なる駆動組立体によって供給されるトルクの変動が、選択されるその他のもの（制御、供給電圧、等）が全て等しいときに、できるだけ小さいことを保証することが不可欠である。
【０００７】
ところで、スイッチング式のリラクタンス可変リラクタンス機械から発生されるトルクは、この可変リラクタンス機械の寸法上のバラツキ、鉄板の磁気的なバラツキ、更には、導線の電気的なバラツキに強く依存する。
【０００８】
図３、４は、それぞれ低速と高速における、図２に示されたような相電流と相電圧を、電気角度（この角度は、ロータの歯の位置とステータの歯の位置が一致したときにゼロである）の関数として示す。
【０００９】
図１におけるような可変リラクタンス機械６は、次の３つの変数：
−磁化開始角度ＯＮと、磁化停止角度ＯＦＦ；
−低速において制限される尖頭相電流（Ｉｌｉｍ）；
によって主に制御されることが知られている。
【００１０】
可変リラクタンス機械の相は、伝導角度Θｐ＝ＯＦＦ−ＯＮによって構成される時間間隔中に磁化される。
【００１１】
可変リラクタンス機械を制御するために、低速における制御パラメータ（ＯＮ、Θｐ、Ｉｌｉｍ）と高速における制御パラメータ（ＯＮ、Θｐ）が、制御装置１０に対する入力として使用され、これらのパラメータは、各トルク−速度動作点について最適化される。
【００１２】
図１に示され、また周知のように、可変リラクタンス機械６は、制御装置１０によって制御則を用いて制御される。この制御則は、センサ１４から得られる可変リラクタンス機械の速度に応じて、磁化開始角度（ＯＮ）と、伝導角度（Θｐ）と、尖頭相電流（Ｉｌｉｍ）とを与える表によって具現される。またこれらの量は、機械的連結装置８から伝達するべきトルクに応じて決定される。また、インバータのＤＣ供給電圧が変化する場合にはＤＣ供給電圧ＶＤＣと、例えばコイルの温度のようなその他のパラメータも、考慮に入れることができる。
【００１３】
各電気周期において、ポインタがこれらの外部パラメータ（速度、供給電圧、コイルの温度、等）とトルク設定点に応じて定義される。次いで、このポインタは、低速における制御パラメータ（ＯＮ、Θｐ、Ｉｌｉｍ）と高速における制御パラメータ（ＯＮ、Θｐ）を与える（場合によっては、外挿後に）角度表のアドレスを指定する。
【００１４】
しかしながら、それに従って制御指示が適用される、このオープンループの従来の制御則は、位置と、速度と、トルク設定値と、電流（Ｉｌｉｍに調節される低速においてのみ考慮される）のみに依存しており、満足なものではない。すなわち、実際に発生されるトルクは、バラツキ（機械的、磁気的、電気的、等）に完全に依存したままであるからである。
【００１５】
図５に、従来の制御が用いられた時に、ロータとステータとの間の空隙（エアーギャップ）のバラツキが、発生される電磁トルク（すなわち、エネルギサイクルに含まれる面積）に及ぼす影響を示す。
【００１６】
その他のパラメータ（幾何学的寸法、電気的または磁気的パラメータ）のバラツキの影響もこの図に示すものと比較的類似している。
【００１７】
図５において、空隙１は空隙２よりも大きく、このことは、考慮対象の相のロータの歯とステータの歯が結合しているときの、飽和曲線における差をもたらす。逆位相においては、空隙のバラツキの影響は無視し得る。
【００１８】
図５から、同一の制御について、発生される電気トルクは、可変リラクタンス機械の空隙の大きさに応じて異なることが分る。
【００１９】
駆動組立体の品質レベルを改善し、複数の駆動組立体に亘って同一の性能を保証するための第１の解決策は、量産される可変リラクタンス機械の様々な公差（特に、機械的、磁気的および電気的公差）を小さくすることからなる。しかしながら、この解決策は、特に製造工程および原材料の点で、高価になる。
【特許文献１】ＵＳ  ４  ７０７  ６５０  Ａ
【特許文献２】ＥＰ  ０  ５３４  ７６１  Ａ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
本発明は、可変リラクタンス機械のコストを増加させることなく、運転中の機械に固有のバラツキを補償することを可能にする解決策を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記目的を達成するため、本発明は、本発明の第１の特徴によれば、伝導角度の設定値が可変リラクタンス機械へ適用される、自動車の駆動組立体の制御方法において、上記伝導角度の上記設定値を、上記駆動組立体によってエンジンへ送出されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度を用いて調整することを特徴とする。
【００２２】
本制御方法の望ましいが非限定的な特徴は、以下のとおりである。すなわち：
−上記トルクの制御の上記基準は、上記トルクの上記設定値と上記トルクの推定値との間の差を計算することによって作られ；
−上記差は、上記伝導角度の上記設定値を調整して上記差をゼロにするように上記可変リラクタンス機械へ適用するための上記追加伝導角度を決定するのに適した修正則を備えた修正器によって処理され；
−上記トルクの制御の基準は、相磁束の推定値を用いて作られ；
−上記相磁束は、
Φ推定＝∫（Ｕ相−Ｒ相・Ｉ相）ｄｔ
ここに、Ｒ相はステータコイルの抵抗、Ｕ相は相電圧、Ｉ相は相電流である、
によって、１電気周期においてその相へ加えられる電圧を積分することによって推定され；
−上記相電圧の直接測定が実行され；
−磁化の開始および終了の制御指令と上記相電流が、上記相電圧を決定するために用いられ、上記相電圧は、上記磁化の持続時間中は供給電圧ＶＤＣに等しく、消磁の持続時間中は−ＶＤＣに等しく、フリーホイール過程または上記相電流がゼロの時はゼロに等しく；
−上記相磁束の上記推定値は、上記相磁束の測定値を用いて周期的に更新され；
−上記相磁束の上記推定値は、電気周期毎に、逆位相への移行の際に、
Ｌｏ・Ｉ相、ここに、Ｌｏは上記逆位相におけるインダクタンス、Ｉ相は上記逆位相への上記移行の瞬間に測定された相電流、
へ再調整され；
−上記トルクが、上記相磁束の上記推定値を用いて、磁化過程において伝達されるエネルギと、消磁過程において戻されるエネルギとの間の差を計算することによって推定され；
−上記修正則は、比例−積分型のものであり；
−１電気周期において、上記電気周期に先行する電気周期において計算された上記相磁束の上記推定値に基づいて計算された上記伝導角度を、上記可変リラクタンス機械へ適用し；
−最初の電気周期における上記伝導角度の上記設定値に、上記トルクの上記設定値によってアドレスを指定される角度表から供給される上記伝導角度の設定値である、あらかじめ定められた値が付与され；
−上記伝導角度の上記設定値は、上記追加伝導角度と、上記トルクの上記設定値によってアドレスを指定される角度表から供給される上記伝導角度の設定値との和に等しく；
−上記可変リラクタンス機械は、不連続電流モードまたは連続電流モードにおいて動作し、上記連続電流モードにおいて動作中には、上記角度表によって供給される上記伝導角度の上記設定値は、１８０°に等しい。
【００２３】
本発明の第２の特徴によれば、本発明は：
−熱エンジンと、
−可変リラクタンス機械と、
−上記可変リラクタンス機械へ伝導角度の設定値を適用するように適合化された制御装置と、
を含む自動車の駆動組立体において、上記制御装置は、さらに、上記駆動組立体によって発生されるトルクの制御の基準に応じて決定された追加伝導角度を用いて上記伝導角度の上記設定値を調整するように適合化されたことを特徴とする、自動車の駆動組立体に関する。
【００２４】
本駆動組立体の望ましいが非限定的な特徴は、以下のとおりである。すなわち：
−上記トルクの推定値を計算し、上記トルクの設定値と上記トルクの上記推定値との間の差を見積もって、上記トルクの制御の規準を作るための手段と、上記トルクの制御の上記規準に応じて、上記伝導角度の上記設定値を調整するための手段とを含み；
−相磁束の推定値を計算するための手段と、上記相磁束の上記推定値に基づいて上記トルクの上記推定値を計算するための手段とを含み；
−伝導角度を供給するために、上記トルクの上記設定値によって角度表のアドレスが指定され、上記制御装置は、上記可変リラクタンス機械へ、上記追加伝導角度と、上記角度表から供給される上記伝導角度の値との和に等しい伝導角度の設定値を適用するように適合化される。
【００２５】
最後に、本発明は、本発明の第２の特徴による駆動組立体を含む自動車も提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
本発明のその他の特徴、目的及び利点は、非限定的な例として示され、添付図面を参照する、本発明の望ましい実施の形態の詳細な説明を読むことによって明らかとなるであろう。これらの図面において、先に説明した図１〜５に加えて：
−図６は、高速における１電気周期において伝達されるエネルギを示す図であり；
−図７、８は、それぞれ磁化過程と消磁過程に伝達されるエネルギを示す図であり；
−図９は、本発明による駆動システムの可能な実施の形態を示す図であり；
−図１０は、トルクの制御の計算の順序の例を示す図であり；
−図１１は、伝導角度の設定値が、本発明の枠内において提案されるように制御されるときの、複数の電気周期に亘るエネルギサイクルの変化を示す図であり；
−図１２は、相磁束推定装置の可能な実施の形態を示す図である。
【００２７】
本発明は、発生される電磁トルクがバラツキによって影響されることを可能な限り小さくするために、可変リラクタンス機械およびその部品に固有のバラツキを補償することを目的とする。
【００２８】
このため、本発明は、電磁トルクの監視装置を使用することを提案する。この監視装置は、特に発生されるトルクを推定することを可能にする。次いで、トルクの設定値とトルクの推定値との間の差を修正することを可能にする制御則が定められる。この修正値は、伝導角度Θｐの設定値を調整するために使用される追加伝導角度へ、計算によって変換される。
【００２９】
電磁トルクの推定は、相における磁束（以下、相磁束）の推定値に基づいて実行される。
【００３０】
相磁束の推定値は、この相へ加えられる電圧を積分することによって得られる。すなわち：Φ推定＝∫（Ｕ相−Ｒ相・Ｉ相）ｄｔ、ここに、Ｒ相は、ステータコイルの抵抗を示し、Ｕ相とＩ相は、それぞれ相電圧と相電流（図２〜４に示すような）を示す。
【００３１】
相電圧Ｕ相は、磁化時間中の供給電圧ＶＤＣ、消磁過程中の電圧−ＶＤＣ、及びフリーホイール過程中または電流がゼロであるときの０に相当する。
【００３２】
相電圧Ｕ相を計算するために、各ステータコイルの電圧の直接測定、あるいは、相電圧Ｉ相と、供給直流電圧ＶＤＣと、ＯＮ、ＯＦＦ制御信号が使用される。これは、磁化の開始と終了の制御信号と相電流Ｉ相の測定値は、コイルへ加えられる電圧の符号（正、負またはゼロ）を知ることを可能にし、したがってステータコイルの電圧の直接測定値を置き換えることを可能にするからである。
【００３３】
相電流Ｉ相の値は、周知のように、また図１に示すように、インバータ１２の出力における電気的な測定によって得られる。
【００３４】
図１２は、相磁束推定装置（相磁束の推定値を計算するための手段）１７の可能な実施の形態を示す。
【００３５】
したがって、相磁束推定装置１７は、相電圧Ｕ相の計算手段２２を含む。相電圧Ｕ相の計算手段２２は、入力パラメータとして各ステータコイルの電圧の直接測定値、相電圧Ｉ相、供給直流電圧ＶＤＣ、ＯＮ、ＯＦＦ制御信号を受ける。
【００３６】
相電流Ｉ相の値は、周知のように、また図１に示すように、インバータ１２の出力における電気的な測定によって得られる。
【００３７】
積分器２３は、上記の式、Φ推定＝∫（Ｕ相−Ｒ相・Ｉ相）ｄｔによって相磁束の推定値を計算することを可能にする。
【００３８】
しかしながら、実際には、測定値は常に誤差を含み、特にステータコイルの抵抗Ｒ相は極めて変化しやすい（特に温度とともに）。相磁束推定装置１７の有利な１実施の形態によれば、積分器２３の出力における相磁束推定値は、電気周期ごとに再調整される。
【００３９】
本発明の可能な１実施の形態によれば、この再調整は、逆位相への移行の際に実行される。これは、この瞬間に、相のインダクタンスは最も一定（したがって相電流に対して独立）であり、このことは誤差を最小化し、相磁束推定を簡単化するからである。逆位相への移行の際の推定相磁束Φ推定｜逆位相は、Φ推定｜逆位相＝Ｌｏ・Ｉ相である。ここに、Ｌｏは、逆位相におけるインダクタンス（これは、例えば、ロータを逆位相に固定して測定することができる。）であり、Ｉ相は、この瞬間に測定された相電流である。このように、積分器２３の出力は、電気周期ごとに逆位相への移行の際に、相磁束の値（Ｌｏ・Ｉ相）に更新される。
【００４０】
一定速度において可変リラクタンス機械によって発生されるトルクは、モータの相によって伝達されるエネルギに比例する。したがって、このトルクは、図６に示された曲線によって包まれる面積に比例する。ここに、図６は、高速で作動中の可変リラクタンス機械についての、オルタネータの相に関する相磁束の変化を、相電流の関数として示す。したがって、電気機械変換によって発生されるエネルギは、１電気周期中における相磁束と相電流が辿る軌跡によって範囲を限られた面積（すなわちエネルギサイクル）によって特徴付けされる。
【００４１】
したがって、１周期の間の相磁束の変化を知って、図６に示すような伝達されるエネルギを計算することによって、伝達される電磁トルクを推定することが可能になる。
【００４２】
相磁束を知ることによって、磁化過程の際に伝達されるエネルギＥ磁化と、消磁過程において戻されるエネルギＥ消磁との間の差によって、トルクを有効に推定することができる。
【００４３】
磁化の際に伝達されるエネルギは：Ｅ磁化＝∫ＯＮＯＦＦＩ相ｄΦ、ここにΦは推定相磁束である。この過程の間は相磁束は厳密に増加し、磁化の終わり（ＯＦＦ）に最大値に達することに注意するべきである。
【００４４】
消磁の際には、戻されるエネルギは、Ｅ消磁＝∫ＯＦＦＯＮＩ相ｄΦになる。この過程においては、相磁束は厳密に減少する。
【００４５】
代数的に、Ｅ磁化とＥ消磁は逆の符号を有する。これらの２つの量の和（またはこれらの値の絶対値の差）は、変換されたエネルギを表わし、したがって、可変リラクタンス機械の電磁トルクの像（ｉｍａｇｅ）である。
【００４６】
１電気周期に亘って発生される平均電磁トルクは、図６に示されたエネルギサイクルの面積に比例する。
【００４７】
上述した相磁束推定装置１７によって各瞬間における相磁束を知り、相電流の測定値とコイルへ加えられる電圧の像（ｉｍａｇｅ）（これは、先に述べたように、直接測定するか、制御と電流の値を介して推定可能である）を使用して、この面積を直接計算することによって、電磁トルクの像（ｉｍａｇｅ）を得ることができる。
【００４８】
したがって、この計算は、２段階で計算される。
【００４９】
第１段階においては、図７の面積によって表わされるような、磁化過程において交換されるエネルギＥ磁化＝∫ＯＮＯＦＦＩ相ｄΦが計算される。
【００５０】
第２段階においては、図８の面積によって表わされるような、消磁過程において交換されるエネルギＥ消磁＝∫ＯＦＦＯＮＩ相ｄΦが計算される。
【００５１】
変換されるエネルギは、図７と図８に示された面積に差、すなわちＥ磁化とＥ消磁（これらの値の符号は逆である）の代数和に相当する。
【００５２】
図９は、バラツキ、特に機械的バラツキ（図５で見た、空隙のバラツキに関して検討したような）、磁気的バラツキ、または電気的バラツキの影響を補償することを目的とする本発明による制御を実行する、自動車の駆動組立体２０の可能な１実施の形態を示す。
【００５３】
図９において、図１における部品と同じタイプの部品には、同じ参照符号が付されている。
【００５４】
図１の従来の駆動組立体の制御システムを元にして、本発明の可能な１実施の形態による図９の駆動組立体２０は、相磁束の推定手段（相磁束の推定値を計算するための手段）１７と、それに続くトルクの推定手段（トルクの推定値を計算するための手段）１８を含む。
【００５５】
トルクの推定手段１８を用いて推定されたトルクの推定値Ｃ推定が、比較器（トルクの制御の基準を作るための手段）１９を使用して、トルクの設定値Ｃ設定と比較される。トルクの設定値Ｃ設定は、角度表２１へも供給される。比較器１９の出力においては、トルクの推定値Ｃ推定とトルクの設定値Ｃ設定の間の差の量が、誤差εの形で出力される。
【００５６】
誤差εは、追加伝導角度ΔΘｐの決定に適した法則（例えば、比例−積分）を備えた修正器（設定値を調整するための手段）２２によって処理される。追加伝導角度ΔΘｐは、誤差εがゼロになるように（すなわち、トルクの推定値がトルクの設定値と等しくなるように）オルタネータへ適用される、伝導角度の設定値Θｐを調節することを可能にする。
【００５７】
伝導角度Θｐの設定値は、角度表から得られる伝導角度の設定値Θｐ表と追加伝導角度ΔΘｐとの和に等しい。すなわち：Θｐ＝Θｐ表＋ΔΘｐである。
【００５８】
図９によれば、伝導角度Θｐは、可変リラクタンス機械のトルクの直接制御を可能にするように制御される。
【００５９】
このようにして、様々なバラツキによるトルクの差は補償され、同一の動作点に対して、オルタネータに適用される伝導角度Θｐは、同じタイプの２つの可変リラクタンス機械の間で異なるようになる。
【００６０】
トルクの推定には、１電気周期が必要である。したがって、要求されるトルクは、幾つかの電気周期の後でのみ達成される（またバラツキの影響はそのとき補償される）。図９を参照して先に検討した制御において、最初の電気周期、またはトルク設定値の変更の後には、角度表２１から供給される伝導角度の設定値Θｐ表に等しい伝導角度Θｐが適用される（すなわち、誤差εをゼロに初期化する）。
【００６１】
次いで、追加伝導角度ΔΘｐが計算され、必要な場合には、２番目の周期（またはトルク設定値の変更が生じた周期に引き続く周期）の際に可変リラクタンス機械へ適用される伝導角度を変更する。
【００６２】
この手順は、特に角度表の分解能に対してトルクの設定値が大きく変化しない限り繰り返される。
【００６３】
したがって、１電気周期の間に、複数のタスクの順番付けが必要になる。
【００６４】
磁化開始の瞬間ＯＮ（すなわち角度ＯＮ）は不変のままである。磁化の周期の間に、（磁化の終了の瞬間ＯＦＦまで適用されるべき）伝導角度Θｐを与える設定値が計算される。
【００６５】
第１の選択可能な手順によれば、磁化の開始の際に、制御伝導角度Θｐの計算をトルク（したがって相磁束）の推定と並行して実行することができる。図１０の下の時系列図表は、この第１の選択可能な手順を示す。
【００６６】
第２の選択可能な手順によれば、磁化の開始時期には、制御伝導角度Θｐの計算のみを実行し、トルクの推定はその後に開始する。次いで、トルクと相磁束を推定するために、この周期に亘って線形外挿を実行する。図１０の上の時系列図表は、この第２の解決策を示す。
【００６７】
図１１に、不連続モードにおけるトルクの制御の効果の１例を示す。同一の制御において、図５に示すような、基準の可変リラクタンス機械（空隙２を有する）よりもトルクが小さい（下のエネルギサイクルの面積）、１つの可変リラクタンス機械（空隙１を有する）について考察する。
【００６８】
この可変リラクタンス機械の伝導角度Θｐの設定値を調整することによって、出力に基準の可変リラクタンス機械と同等なトルクが得られ、バラツキ（ここでは空隙の大きさ）の補償が可能になる。伝導角度は、幾つかの周期に亘って、エネルギサイクルが、最初の空隙２を有するオルタネータのエネルギサイクルの面積と同等な面積（すなわち同等なトルク）を有するまで増加する。エネルギサイクルは同等ではなく、エネルギサイクルの面積（したがってトルク）が同一になる。
【００６９】
本発明の枠内において、不連続電流モードにおいても、連続電流モードにおいても、先に示したように伝導角度Θｐは制御される。
【００７０】
不連続電流モードにおいては、このような制御は、同じ型の可変リラクタンス機械の間のバラツキを補償することを可能にする。
【００７１】
連続電流モードにおいては、このような制御は、発生されるトルクを安定化することを可能にする。このことは、高速におけるトルクの増大を可能にするが、一般に不安定である連続電流モードにおいて、特に有益である。
【００７２】
本発明の枠内において、不連続電流モードから連続電流モードへの移行は、従って自然に行われ、トルクは同じ制御側によって常時制御される。
【００７３】
さらに、様々なバラツキが常時補償される（連続電流モードにおいても、不連続電流モードにおいても）。したがって、角度表が１８０°の伝導角度の設定値Θｐ表を与えるときには、同じロットの２つの可変リラクタンス機械は、同一の出力トルクに対して、バラツキに応じて、一方が連続電流モードで、他方が不連続電流モードでありえる。
【００７４】
ここに、全トルク範囲（連続電流モードと不連続電流モード）に亘って角度表のアドレスを指定することが可能であることに言及する。連続電流モードによって到達可能な領域（高速で高トルク）においては、角度表は、Θｐ表＝１８０°の伝導角度の設定値を供給し、次いで、トルクの制御則が、オルタネータに適用される伝導角度Θｐを、一方では連続電流モードを安定させるように、他方ではトルク設定値を供給するように調整する。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】従来の熱エンジンを有する自動車の駆動組立体を示す図である。
【図２】モータの相を制御するための、従来のインバータのトポロジーを示す図である。
【図３】低速における、図２に示されたような相電流と相電圧を、電気角度の関数として示す図である。
【図４】高速における、図２に示されたような相電流と相電圧を、電気角度の関数として示す図である。
【図５】従来の制御が用いられた時に、ロータとステータとの間の空隙のバラツキが、発生される電磁トルクに及ぼす影響を示す図である。
【図６】高速における電気周期において伝達されるエネルギを示す図である。
【図７】磁化過程に伝達されるエネルギを示す図である。
【図８】消磁過程に伝達されるエネルギを示す図である。
【図９】本発明による駆動システムの可能な実施の形態を示す図である。
【図１０】トルクの制御の計算の順序の例を示す図である。
【図１１】本発明の制御方法による、複数の電気周期に亘るエネルギサイクルの変化を示す図である。
【図１２】相磁束推定装置の可能な実施の形態を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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