【事件の表示】
　特許第２６６９４１９号「耐熱軸受用鋼」の特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結論】
　訂正を認める。
　特許第２６６９４１９号の特許を維持する。
【理由】
１．手続の経緯
　本件特許第２６６９４１９号発明についての出願は、昭和６１年９月２日に出願され、平成９年７月４日に、その発明について特許の設定登録がなされ、その後、その特許について特許異議の申立てがなされ、取消理由通知がなされ、その指定期間内である平成１０年１１月３０日に訂正請求がなされたものである。
２．訂正の要旨
　▲１▼特許請求の範囲第１項の「長径１０μ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．５ｐｐｍ以下に規制したを、「０：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制した」と訂正する。
　▲２▼明細書第４頁１７行「長径１０μ以上の」を「Ｏ：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μ以上の」と訂正する。
　▲３▼明細書第４頁１８行、同第７頁１２行及び同８頁４行の「１．５ｐｐｍ」を「１．２ｐｐｍ」に訂正する。
　▲４▼明細書第７頁１０行と１１行との間に下記の文を加入する。
　「Ｏ：９ｐｐｍ以下
　前述のように、長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の量を低減するためには、ＡｌとともにＯの量を抑制しなければならない。この観点からのＯ量の許容限界が、後記する実施例にみるように、０．０００９％すなわち９ｐｐｍである。ただし、こうした極低酸素領域に至ると、次に述べるように、Ｏ量そのものはもはや転動疲労寿命を直接左右する因子ではなくなる。それゆえこの条件は、大型のＡｌ２Ｏ３の生成を防ぐための前提である。」
　▲５▼明細書第７頁１８行の「相関を」を「直接の相関を」に、同２０行の「相関が」を「直接的には相関が」に、それぞれ訂正する。
３．訂正の適否についての判断
３−１．訂正の目的の適否、新規事項の有無及び拡張・変更の存否
　▲１▼の訂正は、特許請求の範囲第１項において限定がなかった酸素の含有量を実施例の表のデータ（表にはＯの含有量は０．０００６％及び０．０００９％であると示されている。）に基づいて限定するとともに、長径１０μ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を訂正前の「１．５ｐｐｍ」から「１．２ｐｐｍ」と実施例の表のデータ（表にはＡｌ２Ｏ３≧１０μは６〜１．２ｐｐｍのものが示されている。）に基づいて訂正するものであり、いずれも特許法第１２０条の４第２項ただし書第１号の特許請求の範囲の減縮に該当し、願書に添付した明細書又は図面に記載した事項の範囲内のものであり、実質上特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
　▲２▼及び▲３▼の訂正は、▲１▼の訂正に伴って生じる明細書の対応する部分の明りょうでない記載を明りょうにする訂正であるから、特許法第１２０条の４第２項ただし書第３号の明りょうでない記載の釈明に該当し、願書に添付した明細書又は図面に記載した範囲内のものであり、実質上特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
　▲４▼の訂正は、▲１▼の訂正の根拠を表のデータに基づき明らかにする訂正であるから、特許法第１２０条の４第２項ただし書第３号の明りょうでない記載の釈明に該当し、願書に添付した明細書又は図面に記載した範囲内のものであり、実質上特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
　▲５▼の訂正は、第１図によるＯ含有量と転動疲労寿命との関係及び表によるＡｌ２Ｏ３介在物の総量と転動疲労寿命との関係に基づき両者の関係をより的確に表現する訂正であるから、特許法第１２０条の４第２項ただし書第３号の明りょうでない記載の釈明に該当し、願書に添付した明細書又は図面に記載した範囲内のものであり、実質上特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
３−２．独立特許要件
（本件発明）
　訂正明細書の特許請求の範囲第１項に記載された発明（以下、「本件発明」という。特許請求の範囲第２項は、同第１項の実施態様であるから、まとめて「本件発明」として検討する。）は次のとおりのものである。
　「１．Ｃ：０．６〜０．９％、Ｓｉ：０．５％以下、Ｍｎ：０．５％以下、Ｃｒ：３．０〜５．５％、Ｍｏ：３．０〜５．０％およびＶ：０．５〜１．５％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなる鋼において、Ｏ：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制したことを特徴とする耐熱軸受用鋼。
（取消理由の概要）
　取消理由は、本件発明は、刊行物１及び刊行物２に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本件発明の特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである、というものである。
（刊行物に記載された発明）
　取消理由に引用された本出願前頒布された刊行物１（「電気製鋼」第４６巻、第３号、１９７５年７月、電気製鋼研究会発行、第２１０〜２１５頁）には、
　「大同の軸受鋼」と題し、
　「また、新しい軸受鋼については、プラズマ炉，ＥＳＲ炉，ＶＡＲ炉等の特殊溶解法により試作しているが、非常に非金属介在物の少ない軸受鋼で、寿命は１０〜３０倍になっている。新幹線や大型圧延機用ベアリング、ジェットエンジン用耐熱ベアリング等いろいろな新しい用途が開拓されている。」（第２１０頁左欄１９〜２４行）
　「いろいろな軸受鋼の化学成分および寸法については第１，２表を参照して下さい。
　当社の生産する軸受鋼の大部分は高炭素クロム軸受鋼であるが、最近は浸炭軸受鋼、ステンレス軸受鋼の需要も開発されつつある。」（第２１０頁右欄１２〜１６行）
と記載され、
　第１表には、各種軸受鋼の化学成分が示され、耐熱軸受鋼Ｍ５０は、Ｃ：０．８％、Ｓｉ≦０．３０％、Ｍｎ：≦０．３０％、Ｐ≦０．０１５％、Ｓ≦０．０１５％、Ｎｉ≦０．１０％、Ｃｒ：４．００％、Ｍｏ＝４．３０％、Ｃｕ≦０．１０％、Ｖ：１．００％であることが示されており、また、
　「非金属介在物
　最も悪影響を及ぼすのでＪＩＳ　Ｇ０５５５により清浄度の判定を行っている。規格は、ｄ＜０．２，実績はｄ＜０．０５（ｄＡ＝０．０４０，ｄＢ＝０．００２，ｄＣ＝０．０２６）で充分満足されている。とくに鋼中の酸素とアルミ量を重点に製造管理を行っている。おのおののレベルは、
　Ｏ　　　０．００２％
　Ｓｏｌ　Ａｌ　０．０２０〜０．０４０％　である。
　非金属介在物と転勤寿命との関係
　酸化物がとくに悪影響があり、幅が８μを越える大きな介在物の数が半減することにより転勤寿命が２倍になることがテストの結果判明している。
　当社の転勤寿命のレベルはＢ１０＝７〜８Ｘ１０６であり、最低６×１０６を確保するような管理を行っている。」（第２１５頁左欄３〜１８行）
　「Ｍ５０・・・・・耐熱軸受鋼（実用テスト中）
　　　　　　　　　　　　　　（ジェットエンジン用）
　従来、ＶＩＦ一ＶＡＦで作っていたものをＰＩＦに置き換えたもので、プラズマの超高温の効果を期待している。」（第２１５頁右欄１〜５行）
と記載されている。
　同じく引用された本出願前頒布された刊行物２（ＭＥＴＡＬＬＵＲＧＩＣＡＬ　ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ　Ａ，Ｖｏｌ．１１Ａ，ＪＵＮＥ　１９８０，ｐ．１００１〜１００６）には、
　「軸受鋼の疲労ダメ−ジ−マルテンサイト中に分散した拡散層の影響」と題し、耐熱軸受鋼Ｍ５０のＢＥＡによる溶解、ＥＳＲによる溶解及びＶＭによる溶解で得られたマトリックス中に存在する酸化物及び炭化物の影響について記載されており、
　第１００６頁には、表ＩＩＩの説明として、
　「ｄ）ＥＳＲのＭ５０の場合、１０μｍのアルミネートとＭＣ又はＭ６Ｃ炭化物とはほぼ同様な挙動を示す。
　ｅ）同程度のサイズの場合、塑性硫化物に包囲されているアルミナ介在物は耐疲労強度において良好である。」と記載され、
　また、表ＩＩＩには欠陥−マトリックスの組合せに要する最小初期応力値が示され、欠陥及びマトリックスの種類と各種軸受鋼の疲労限値σＤ５０ｐｃｔ，疲労限値の最小値σＥｍｉｎｉのデ−タから、マトリックスがＭ５０の場合、カルシウムシリコアルミネートとＭ６Ｃ及びＭＣ炭化物は、σＤ５０ｐｃｔが８．９×１０８で同一で、σＥｍｉｎｉはそれぞれ８．７×１０８、８．８×１０８と同程度であること、マトリックスが５２１００の場合、アルミナ（φ＝１０−１２×１０−６ｍ）の介在物はσＤ５０ｐｃｔが９．３×１０８であり、同程度のサイズのＭ６Ｃ及びＭＣ炭化物より疲労限値が高いこと、介在物の大きさが小さくなるほど疲労限値σＤ５０ｐｃｔが向上し、σＥｍｉｎｉとの差が小さくなること、が読み取れる。
（対比・判断）
　本件発明と刊行物１に記載された発明とを対比すると、刊行物１に記載された耐熱軸受鋼（耐熱軸受用鋼）であるＭ５０に着目すれば、刊行物１に記載された発明の耐熱軸受用鋼におけるＰ，Ｓ，Ｎｉ，Ｃｕは、本件、発明の耐熱軸受用鋼における不可避の不純物に相当するから、両者は、「Ｃ，Ｓｉ，Ｍｎ，Ｃｒ，ＭｏおよびＶを含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなる耐熱軸受用鋼。」である点で一致し、本件発明が、「Ｏ：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制した」ものであるのに対して、刊行物１に記載された発明の耐熱軸受鋼は、このような限定がなされていない点で相違する。
　この相違点について検討すると、刊行物１には、Ｏの含有量を０．００２％（２０ｐｐｍ）に規制することが示されているが、本件発明における「Ｏ：９ｐｐｍ以下」とは大きな差異があり、また、非金属介在物と転動寿命との関係について、酸化物がとくに悪影響があり、幅が８μを越える大きな介在物の数が半減すると転動寿命が２倍になることが記載されているものの、該酸化物が即Ａ１２Ｏ３を指すとはいえず、「幅が８μ」が「長径１０μｍ」に相当するともいえず、また、介在物の具体的な量が示されていないから、該記載が、本件発明における「長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制する」ことを示唆しているとはいえない。
　刊行物２には、表ＩＩＩに非金属介在物と疲労寿命との関係が示されており、介在物の大きさが小さくなるほど疲労限値が向上することが示唆されているものの、本件発明と化学組成が一致するＭ５０をマトリックスとする場合、介在物はＡｌ２Ｏ３ではなくアルミネート（カルシウムシリコアルミネート）か、Ｍ６Ｃ及びＭＣ炭化物であり、Ａｌ２Ｏ３介在物と疲労寿命の関係を示すデータはなく、また、Ｍ５０以外のマトリックスについて、１０−１２×１０−６ｍ（１０−１２μｍ）のＡ１２０３介在物は、同程度のサイズの他の介在物より耐疲労強度において良好であることが示されているから、長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を規制することが示唆されているとはいえない。
　そして、本件発明は、刊行物１及び２に記載されていない「長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制する」という構成要件を具備することにより、転動疲労寿命が顕著に向上するという効果を奏するものである（１０％破損におけるサイクル寿命が、本件発明においては、Ｌ１０＝約１９〜約５０×１０６であるのに対して、刊行物１に記載された発明においては、Ｂ１０＝７〜８×１０６であることからみても本件発明の上記効果は明らかである）。
　以上のとおり、本件発明は、刊行物１及び２に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものではない。
（まとめ）
　したがって、本件発明は、特許出願の際独立して特許を受けることができない発明とすることはできない。
３−３．訂正の適否についての結論
　よって、上記訂正請求は、特許法第１２０条の４第２項、第３項で準用する同法第１２６条第２項〜第４項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
４．特許異議申立てについての判断
４−１．申立て，理由の概要
　特許異議申立人は、甲第１号証（刊行物１）及び甲第２号証（刊行物２）を提出して、本件発明は、甲第１号証及び甲第２号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本件発明の特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである、と主張している。
４−２．当審の判断
　上記３−２に述べたとおり、本件発明は、甲第１号証（刊行物１）及び甲第２号証（刊行物２）に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとすることはできない。
４−３．むすび
　　したがって、特許異議申立ての理由及び証拠によっては、本件発明の特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件発明の特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１１年５月２８日（１９９９．５．２８）
【訂正の要旨】
訂正の要旨
　▲１▼特許請求の範囲第１項の「長径１０μ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．５ｐｐｍ以下に規制した」を、特許請求の範囲の減縮を目的として「Ｏ：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制した」と訂正する。
　明りょうでない記載の釈明を目的として、明細書を下記の▲２▼〜▲５▼のとおり訂正する。
　▲２▼明細書第４頁１７行「長径１０μ以上の」を「０：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μ以上の」と訂正する。　
　▲３▼明細書第４頁１８行、同第７頁１２行及び同８頁４行の「１．５ｐｐｍ」を「１．２ｐｐｍ］に訂正する。
　▲４▼明細書第７頁１０行と１１行との間に下記の文を加入する。
　「Ｏ：９ｐｐｍ以下
　前述のように、長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の量を低減するためには、ＡｌとともにＯの量を抑制しなければならない。この観点からのＯ量の許容限界が、後記する実施例にみるように、０．０００９％すなわち９ｐｐｍである。ただし、こうした極低酸素領域に至ると、次に述べるように、Ｏ量そのものはもはや転動疲労寿命を直接左右する因子ではなくなる。それゆえこの条件は、大型のＡｌ２Ｏ３の生成を防ぐための前提である。」
　▲５▼明細書第７頁１８行の「相関を」を「直接の相関を」に、同２０行の「相関が」を「直接的には相関が」に、それぞれ訂正する。
（５４）【発明の名称】
耐熱軸受用鋼
（５７）【特許請求の範囲】
（１）Ｃ：０．６〜０．９％，Ｓｉ：０．５％以下、Ｍｎ：０．５％以下、Ｃｒ：３．０〜５．５％、ＭＯ：３．０〜５．０％およびＶ：０．５〜１．５％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなる鋼において、Ｏ：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制したことを特徴とする耐熱軸受用鋼。
（２）鋼の合金組成が、Ｃ：０．７７〜０．８５％、Ｓｉ：０．３５％以下、Ｍｎ：０．３５％以下、Ｃｒ：３．７５〜４．２５％、ＭＯ：４．００〜４．５０％およびＶ：０．９０〜１．１０％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物である特許請求の範囲第１項の耐熱軸受用鋼。
【発明の詳細な説明】
　【産業上の利用分野】
　本発明は軸受鋼、とくに高温で使用する軸受けの材料として好適な鋼に関する。
【従来の技術】
　たとえばガスタービンの回転主軸を支持する軸受は、周速が著しく高いことに加えて、温度が高い苛酷な条件で使用される。
　いうまでもなく、熱機関は高温で運転するほど効率が高いから、タービンなどの作動温度は限界まで高めたく、軸受も３００℃以上の耐熱性を要求される。また、いっそうの高速化と大型化に伴って、軸受の周速はさらに高くならざるを得ない。長時間にわたる回転機器の安全な運転の確保のため、軸受に対しても高い信頼性が求められている。
　現在使用されている耐熱軸受用鋼としては、ＡＩＳＩ−Ｍ５０鋼すなわちＣ：０．７７〜０．８５％，Ｓｉ：０．３５％以下、Ｍｎ：０．３５％以下、Ｃｒ：３．７５〜４．２５％、Ｍｏ：４．００〜４．５０％およびＶ：０．９０〜１．１０％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなる鋼が代表的なものである。
　この材料または類似の合金組成の鋼に対して、苛酷な条件で使用しても、高い信頼性を発揮することが要求されている。
　【発明が解決しようとする課題】
　本発明の目的は、上記の要望にこたえて、高い信頼性を確保できる耐熱軸受用鋼を提供することにある。
　【課題を解決するための手段】
　本発明の耐熱軸受用鋼は、Ｃ：０．６〜０．９％，Ｓｉ：０．５％以下、Ｍｎ：０．５％以下、Ｃｒ：３．０〜５．５％、Ｍｏ：３．０〜５．０％およびＶ：０．５〜１．５％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなる鋼において、０：９ｐｐｍ以下であって、かつ長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の含有量を１．２ｐｐｍ以下に規制したことを特徴とする。
　合金組成は、この範囲内で、とくに前記したＡＩＳＩ−Ｍ５０鋼の組成、すなわち、Ｃ：０．７７〜０．８５％、Ｓｉ：０．３５％以下、Ｍｎ：０．３５％以下、Ｃｒ：３．７５〜４．２５％、Ｍｏ：４．００〜４．５０％およびＶ：０．９０〜１．１０％を含有し、残部がＦｅおよび不可避の不純物からなるものが代表的である。
　長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の量を低減するには、まずＡｌ２Ｏ３を形成するＡｌおよびＯの量を低減することが必要であって、鋼の精錬手段として、たとえばとりべ精錬（ＬＦ）や真空アーク炉再溶解（ＶＡＲ）、あるいはさらに真空誘導炉溶解を先立てたＶＡＲや、真空脱ガス（ＲＨ）を採用することが推奨される。
　その上で、精錬の過程において、介在物の浮上分離に十分な静置時間をとることが好ましい。もちろん、精錬に使用する耐火物の選択も重要である。一方、鋳造は比較的小型の鋼塊とする方が、介在物の凝集巨大化を避けることができて有利である。
　【作　用】
　本発明の耐熱軸受用鋼の合金組成を前記のように限定した理由は、つぎのとおりである。
Ｃ：０．６〜０．９％、好ましくは０．７７〜０．８５％
　軸受に必要な硬さを得るため、０．６％以上の存在が必要であるが、Ｃ量の増大は残留オーステナイト量を大にして硬さを低くするので、０．９％を超えてはならない。好適な範囲は、上記のように比較的狭い。
Ｓｉ：０．５％以下、好ましくは０．３５％以下
　脱酸剤として必要であるが、多量になると清浄度を害し、靭性を低下させるので、上記の限度内とする。
Ｍｎ：０．５％以下、好ましくは０．３５％以下
　これも脱酸剤として役立つが、多量に入ると清浄度の観点からよくないことは、Ｓｉと同じであって、上記の限度内とする。
Ｃｒ：３．０〜５．５％、好ましくは３．７５〜４．２５％
Ｍｏ：３．０〜５．０％、好ましくは４．００〜４．５０％
Ｖ：０．５〜１．５％、好ましくは０．９０〜１．１０％
　これらの元素は炭化物を形成して耐摩耗性を発揮するため、それぞれ上記した下限値以上の量を添加する。ＣｒおよびＭｏには、焼入性を向上させるはたらきもある。多量に添加しても効果が飽和するので、経済性を考慮して、それぞれの上限値以内に止めるのが得策である。
Ｏ：９ｐｐｍ以下
　前述のように、長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物の量を低減するためには、ＡｌとともにＯの量を抑制しなければならない。この観点からのＯ量の許容限界が、後記する実施例にみるように、０．０００９％すなわち９ｐｐｍである。ただし、こうした極低酸素領域に至ると、次に述べるように、Ｏ量そのものはもはや転動疲労寿命を直接左右する因子ではなくなる。それゆえこの条件は、大型のＡｌ２Ｏ３の生成を防ぐための前提である。
長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３介在物：１．２ｐｐｍ以下
　耐熱軸受においてブレーキングなどの損傷をひきおこす要因について、材料の面から追求した本発明者は、はじめ酸化物系介在物の悪影響を考え、鋼のＯ含有量と転動疲労寿命との関係をしらべたが、後記する例にみるとおり、直接の相関を見出せなかった。また、酸化物系介在物の主体をなすＡｌ２Ｏ３の総量と転動疲労寿命との間にも、直接的には相関がないことを知った。最後に、Ａｌ２Ｏ３の大きさに注目してしらべたところ、長径１０μｍ以上の大型のものの多寡がキーポイントであることを見出し、後記する例により裏付けられるように、１．２ｐｐｍが許容量の臨界値であることを確認した。
　【実施例】
　表に示す組成の鋼を、いずれもアーク炉溶解−とりべ精錬−真空脱ガスの工程で製造した。このうち、実施例は、とりべ精錬において介在物の浮上分離が十分になるように配慮して溶製したものであり、比較例は、とりたてて配慮することなく溶製したものである。
　各供試材のＡｌ２Ｏ３介在物を、その大きさによって１０μ以上、１０〜５μ、５〜２μ、２〜０．２μの４段階に分けて定量した。介在物の分析は、ＪＩＳに定める温硫酸法によった。表に、Ａｌ２Ｏ３の全量、およびそのうちの長径１０μ以上の大型のものの量を掲げる。
　下記の条件でスラスト転動疲労寿命をしらべた。
　　　面圧：５０００Ｋｇｆ／ｍｍ２
　　　回転数：３６００ｒｐｍ
　　　潤滑油：＃１８０タービン油
　Ｌ１０（１０％破損確率）およびＬ５０を測定して、表に記した。その値をワイブル確率紙にプロットして得た係数ｅを、表に併記する。
　表に掲げたＯの含有量とＬ１０との関係をプロットすると、第１図のようになる。このグラフからは、Ｏ量とＬ１０との間に直接の相関は認められない。
　一方、長径１０μｍ以上の大型のＡｌ２Ｏ３の量とＬ１０との関係をプロットすると、第２図のようになり、明らかな相関が認められる。そして、Ａｌ２Ｏ３量１．２ｐｐｍ以下の条件をみたす本発明の軸受鋼は、比較例の鋼に対して明瞭にすぐれた転動疲労寿命を有することがわかる。
　また、表に示すワイブル係数ｅの値も、比較例では０．９７〜１．１７のレベルに止まっているが、実施例は２．２０〜３．１２と高いレベルに到達している。
　【発明の効果】
　本発明の耐熱軸受用鋼は、大型のＡｌ２Ｏ３介在物の規制により、転動疲労寿命が従来の材料より著しく延び、かつそのバラツキも小さいから、信頼性が高い。
　従って、ガスタービンをはじめとする熱機関の回転主軸の軸受のように、高い周速で、しかも高温で使用される軸受を製造するのに最適である。
【図面の簡単な説明】
　図面はいずれも本発明の実施例のデータを示すものであって、
　第１図は、軸受鋼中のＯ含有量と転動疲労寿命Ｌ１０との関係をプロットしたグラフであり、　第２図は、軸受鋼中の大型Ａｌ２Ｏ３量と転動疲労寿命Ｌ１０との関係をプロットしたグラフである。