(57)【要約】  本明細書で開示する実施形態は、無線通信システムにおいて効果的な干渉制御を提供することに関する。一実施形態では、アクセス網の各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するステップであって、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関しているステップと、各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率（ρ）を算出するステップと、ＲｏＴメトリックおよび干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するステップとを含む、無線通信システムにおける干渉レベルを算出するための方法を説明する。方法は、ＲｏＴｅｆｆをしきい値と比較するステップ、およびその比較の結果（例えば、セクタ負荷ステータス）を、アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるステップをさらに含むことが可能である。【選択図】      図３
2008536399.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アクセス網の各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するように構成され、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関していて、
各受信アンテナにおいて受信された前記合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率を算出するように構成され、
前記ＲｏＴメトリックおよび前記干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するように構成された
プロセッサを含む無線通信のための装置。
【請求項２】
前記プロセッサは、前記有効ＲｏＴを第１のしきい値と比較するようにさらに構成される請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記プロセッサは、前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるようにさらに構成される請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記関係付けることは、各アクセス端末装置に伝送されるべきＲＡＢ（逆方向活動ビット）に関する対応するステータスを設定することを含む請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記プロセッサは、前記比較の前記結果に基づいて、前記無線通信システムに関連する負荷ステータスを判定するようにさらに構成される請求項２に記載の装置。
【請求項６】
前記プロセッサは、前記有効ＲｏＴが、前記第１のしきい値未満である場合、前記アクセス網の特定の受信アンテナにおいて受信された最大ＲｏＴを第２のしきい値と比較し、前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるようにさらに構成される請求項２に記載の装置。
【請求項７】
前記関係付けることは、各アクセス端末装置に伝送されるべき逆方向活動ビットに関する対応するステータスを設定することを含む請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記有効ＲｏＴは、前記干渉低減率と前記ＲｏＴメトリックの積に比例する請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記干渉低減率は、所定のスキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に基づいて算出される請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記低減される干渉エネルギーは、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置から伝送されたパイロット通信路、データ通信路、およびオーバヘッド通信路の少なくとも１つに関連するエネルギーを含む請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記アクセス網は、複数の受信アンテナを含み、空間的干渉低減スキームを実施するように構成され、前記プロセッサは、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関連するＳＩＮＲ（信号対干渉雑音比）を算出するようにさらに構成される請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記空間的干渉低減スキームは、ＭＭＳＥ（最小平均自乗誤差）合成技術を含み、
【数１】
2008536399.tif 000058
請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記空間的干渉低減スキームは、ＭＭＳＥ（最小平均自乗誤差）合成技術およびＭＲＣ（最大比合成）技術を含み、前記プロセッサは、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関して、前記ＭＲＣ技術によって算出される信号対干渉雑音比、ＳＩＮＲＭＲＣと、前記ＭＭＳＥ技術によって算出される信号対干渉雑音比、ＳＩＮＲＭＭＳＥとの比を計算するようにさらに構成され、前記干渉低減率は、前記アクセス網と通信する１つまたは複数のアクセス端末装置の間で最大のＳＩＮＲＭＲＣ対ＳＩＮＲＭＭＳＥ比に関連する請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
前記アクセス網は、前記空間的干渉低減スキームと併せて時間的干渉低減スキームを実施するようにさらに構成され、前記プロセッサは、前記最大のＳＩＮＲＭＲＣ対ＳＩＮＲＭＭＳＥ比に基づくとともに、前記時間的干渉低減スキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に基づいて、前記干渉低減率を算出するようにさらに構成される請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
アクセス網の各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するように構成され、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関していて、
各受信アンテナにおいて受信された前記合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率を算出するように構成され、
前記ＲｏＴメトリックおよび前記干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するように構成された
プロセッサによって実行可能な命令を実体化するコンピュータ可読媒体。
【請求項１６】
前記有効ＲｏＴを第１のしきい値と比較する命令をさらに含む請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１７】
前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付ける命令をさらに含む請求項１６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１８】
前記関係付けることは、各アクセス端末装置に伝送されるべきＲＡＢ（逆方向活動ビット）に関する対応するステータスを設定することを含む請求項１７に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１９】
前記比較の前記結果に基づいて、前記無線通信システムに関連する負荷ステータスを判定する命令をさらに含む請求項１６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２０】
前記有効ＲｏＴが、前記第１のしきい値未満である場合、前記アクセス網の特定の受信アンテナにおいて受信された最大ＲｏＴを第２のしきい値と比較し、前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付ける命令をさらに含む請求項１６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２１】
前記干渉低減率は、所定のスキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に基づいて算出される請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２２】
前記低減される干渉エネルギーは、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置から伝送されたパイロット通信路、データ通信路、およびオーバヘッド通信路の少なくとも１つに関連するエネルギーを含む請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２３】
前記アクセス網は、複数の受信アンテナを含み、空間的干渉低減スキームを実施するように構成される請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体であって、
前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関連するＳＩＮＲ（信号対干渉雑音比）を算出する命令をさらに含む媒体。
【請求項２４】
前記アクセス網は、前記空間的干渉低減スキームと併せて時間的干渉低減スキームを実施するようにさらに構成される請求項２３に記載のコンピュータ可読媒体であって、
前記時間的干渉低減スキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に或る程度、基づいて、前記干渉低減率を算出する命令をさらに含むコンピュータ可読媒体。
【請求項２５】
少なくとも１つの受信アンテナと、
アクセス網の各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するように構成され、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関していて、
各受信アンテナにおいて受信された前記合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率を算出するように構成され、
前記ＲｏＴメトリックおよび前記干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するように構成された
プロセッサとを含む無線通信システムにおけるアクセス網。
【請求項２６】
前記プロセッサは、前記有効ＲｏＴを第１のしきい値と比較するようにさらに構成され、前記比較の結果を、アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるようにさらに構成される請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項２７】
前記関係付けることは、各アクセス端末装置に伝送されるべきＲＡＢ（逆方向活動ビット）に関する対応するステータスを設定することを含む請求項２６に記載のアクセス網。
【請求項２８】
前記プロセッサは、前記比較の前記結果に基づいて、前記無線通信システムに関連する負荷ステータスを判定するようにさらに構成される請求項２６に記載のアクセス網。
【請求項２９】
前記プロセッサは、前記有効ＲｏＴが、前記第１のしきい値未満である場合、アクセス網の特定の受信アンテナにおいて受信された最大ＲｏＴを第２のしきい値と比較し、前記比較の結果を、該アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるようにさらに構成される請求項２６に記載のアクセス網。
【請求項３０】
前記干渉低減率は、所定のスキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に基づいて算出される請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項３１】
前記低減される干渉エネルギーは、アクセス網と通信する各アクセス端末装置から伝送されたパイロット通信路、データ通信路、およびオーバヘッド通信路の少なくとも１つに関連するエネルギーを含む請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項３２】
複数の受信アンテナを含み、空間的干渉低減スキームを実施するように構成された請求項２５に記載のアクセス網であって、
前記プロセッサは、該アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関連するＳＩＮＲ（信号対干渉雑音比）を算出するようにさらに構成されるアクセス網。
【請求項３３】
前記空間的干渉低減スキームと併せて時間的干渉低減スキームを実施するようにさらに構成された請求項３２に記載のアクセス網であって、
前記プロセッサは、前記時間的干渉低減スキームによって一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値に或る程度、基づいて、前記干渉低減率を算出するようにさらに構成されるアクセス網。
【請求項３４】
前記プロセッサによって実行可能な命令を実体化するメモリをさらに含む請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項３５】
前記プロセッサと通信する干渉低減装置をさらに含む請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項３６】
前記少なくとも１つの受信アンテナおよび前記プロセッサと通信するレイク受信機をさらに含む請求項２５に記載のアクセス網。
【請求項３７】
無線通信システムの各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）メトリックを算出するための手段であって、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関している手段と、
各受信アンテナにおいて受信された前記合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率を算出するための手段と、
前記ＲｏＴメトリックおよび前記干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するための手段とを含む無線通信のために適合された装置。
【請求項３８】
前記有効ＲｏＴを第１のしきい値と比較するための手段をさらに含む請求項３７に記載の装置。
【請求項３９】
前記比較の結果を、前記無線通信システムにおける各アクセス端末装置に関係付けるための手段をさらに含む請求項３８に記載の装置。
【請求項４０】
各アクセス端末装置に伝送されるべきＲＡＢ（逆方向活動ビット）に関する、前記比較の前記結果に関連するステータスを設定するための手段をさらに含む請求項３９に記載の装置。
【請求項４１】
前記比較するための手段は、前記比較の結果に基づき、前記無線通信システムに関連する負荷ステータスをさらに判定する請求項３８に記載の装置。
【請求項４２】
前記無線通信システムは、アクセス網を含み、各受信アンテナは、前記アクセス網と通信する請求項３６に記載の装置。
【請求項４３】
アクセス網の各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するステップであって、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関しているステップと、
各受信アンテナにおいて受信された前記合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率を算出するステップと、
前記ＲｏＴメトリックおよび前記干渉低減率に基づいて、無線通信システムにおける干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するステップとを含む無線通信のための方法。
【請求項４４】
前記有効ＲｏＴを第１のしきい値と比較し、前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるステップをさらに含む請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
前記関係付けるステップは、各アクセス端末装置に伝送されるべきＲＡＢ（逆方向活動ビット）に関する対応するステータスを設定するステップを含む請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記有効ＲｏＴが、前記第１のしきい値未満である場合、前記アクセス網の特定の受信アンテナにおいて受信された最大ＲｏＴを第２のしきい値と比較し、前記比較の結果を、前記アクセス網と通信する各アクセス端末装置に関係付けるステップをさらに含む請求項４４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の分野】
【０００１】
本開示は、一般に、無線通信に関する。より具体的には、本明細書で開示する実施形態は、無線通信において効果的な干渉制御を提供するための方法およびシステムに関する。
【発明の背景】
【０００２】
無線通信システムは、複数のユーザに様々なタイプの通信（例えば、音声、データなど）を提供するのに広く使用されている。そのようなシステムは、ＣＤＭＡ（符号分割多元接続）、ＴＤＭＡ（時間分割多元接続）、ＦＤＭＡ（周波数分割多元接続）、または他の複数のアクセス技術に基づくことが可能である。ＣＤＭＡシステムは、より大きいシステム容量を含め、いくつかの望ましい特徴を提供する。ＣＤＭＡシステムは、ＩＳ−９５、ｃｄｍａ２０００、ＩＳ−８５６、Ｗ−ＣＤＭＡ、ＴＳ−ＣＤＭＡ、およびその他の標準などの、１つまたは複数の標準を実施するように設計されることが可能である。
【０００３】
無線通信システムが、ますます増えるユーザ（または加入者）に、いっそう高いデータ転送速度で多様なサービスを提供するように努めるなかで、サービス品質を確実にし、所望されるスループットを維持するような仕方でマルチユーザ干渉を制御する課題が存在する。
【非特許文献１】「ｃｄｍａ２０００  Ｈｉｇｈ  Ｒａｔｅ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ａｉｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ」，３ＧＰＰ２  Ｃ．Ｓ００２４−Ａ、Ｖｅｒｓｉｏｎ  １、２００４年３月
【好ましい実施形態の詳細な説明】
【０００４】
本明細書で開示する実施形態は、複数のアクセス端末装置が、１つまたは複数のアクセス網と通信する無線通信システムに関する。
【０００５】
本明細書で説明するＡＮ（アクセス網）とは、通信システムのネットワーク部分を指すことが可能であり、ＢＳ（基地局）、ＢＴＳ（基地局トランシーバシステム）、ＡＰ（アクセスポイント）、ＭＰＴ（モデムプールトランシーバ）、ノードＢ（例えば、Ｗ−ＣＤＭＡタイプシステムにおける）などが含まれることが可能である（ただし、以上には限定されない）。
【０００６】
本明細書で説明するＡＴ（アクセス端末装置）とは、有線電話機、無線電話機、セルラー電話機、ラップトップコンピュータ、無線通信ＰＣ（パーソナルコンピュータ）カード、ＰＤＡ（パーソナルデジタルアシスタント）、外部モデムもしくは内部モデムなどを含む（ただし、以上には限定されない）様々なタイプのデバイスを指すことが可能である。ＡＴは、無線通信路を介して、または有線通信路を介して（例えば、光ファイバまたは同軸ケーブルを介して）通信する任意のデータデバイスであることが可能である。ＡＴは、アクセス装置、加入者装置、移動局、移動デバイス、移動装置、移動電話機、移動体、遠隔局、遠隔端末装置、遠隔装置、ユーザデバイス、ユーザ機器、ハンドヘルドデバイスなどの様々な名前を有することが可能である。様々なＡＴが、システムに組み込まれることが可能である。ＡＴは、移動性であっても、静止していてもよく、通信システム全体にわたって散在することが可能である。ＡＴは、任意の時点で順方向リンク上、および／または逆方向リンク上で１つまたは複数のＡＮと通信することができる。順方向リンク（またはダウンリンク）とは、ＡＮからＡＴへの伝送を指す。逆方向リンク（またはアップリンク）とは、ＡＴからＡＮへの伝送を指す。
【０００７】
「低減」（または「低減された」）という用語は、本明細書では、除去（または除去された）、減算（または減算された）、抑圧（または抑圧された）、排除（または排除された）、および他の類似した意味もしくは同等の意味を含むものと解釈される。簡明にするため、ＡＮによるサービス提供を受けるセル、またはセルのセクションを指すのに、「セクタ」という用語を使用する。やはり簡明にするため、「エネルギー」という用語を、本明細書では、適切な文脈で使用する。（単位時間当たり（例えば、毎秒）測定されるエネルギーが、パワーを成すことが、当業者には認識されよう。）さらに、説明を容易にするために採用される具体的な名前にかかわらず、ＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）と呼ばれる量は、本明細書では、例えば、受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関するものと一般的に、広く解釈される。「負荷ステータス（ｌｏａｄｉｎｇ  ｓｔａｔｕｓ）」という用語を、本明細書では、（例えば、セクタにおける）熱エネルギーを基準とした、受信された干渉エネルギーと関係して使用する。本明細書で使用する「受信アンテナ」は、受信することができるアンテナ、または送受信することができるアンテナであることが可能である。
【０００８】
無線（例えば、移動通信）システムでは、複数のＡＴが、通常、逆方向リンク上の指定されたスペクトルを介してＡＮと同時に通信し、そのため、ＡＮの受信機において互いに干渉する。そのようなマルチユーザ（または多元接続）干渉は、システムの容量およびスループットの制限要因である。例えば、一部のＤＳ−ＣＤＭＡ（直接シーケンス符号分割多元接続）システムでは、様々なＡＴの送信波形が、非直交であるため、各ＡＴは、セクタ内干渉（例えば、同一のセクタ内のＡＴからの干渉）とセクタ外干渉（例えば、セクタ外のＡＴからの干渉）の両方を経験する。ＴＤＭＡ（時間分割多元接続）システムまたはＯＦＤＭＡ（直交周波数分割多元接続）システムなどの直交システムでは、ＡＴは、大きいセクタ内干渉は経験しない可能性があるが、それでも、セクタ外干渉を被る可能性がある。
【０００９】
ネットワーク内のすべてのＡＴに関してサービス品質、および適切なサービスエリアを維持するため、ＭＡＣ（メディアアクセス制御）層において、ネットワークリソースが効率的に利用されることを可能にしながら、各ＡＴによって経験される干渉レベルを、所望される「上限」より下に維持するアルゴリズム（またはスキーム）が、使用される。例えば、ＡＮにおいて受信される全体的な干渉レベルは、通常、各ＡＴの全体的な送信電力（したがって、データ転送速度も）制限することによって制御される。一般的な形態のそのようなＭＡＣアルゴリズムには、セクタに関連する干渉レベルを定期的に推定し、推定された干渉レベルを、所望されるしきい値と比較することがかかわる。推定された干渉レベルが、しきい値より高い場合、そのセクタは、「ビジー」であると考えられ（例えば、そのセクタの負荷ステータスの点で）、セクタ負荷ステータスは、そのセクタ内の複数のＡＴと関係する。それらのＡＴは、それに応じて、それらのＡＴの送信電力を（したがって、データ転送速度）を下げることができる。例えば、ｃｄｍａ２０００  １ｘＥＶ−ＤＯタイプのシステムでは、セクタ内の複数のＡＴにセクタ負荷ステータスを関係付ける（またはフィードバックする）ＲＡＢ（逆方向活動ビット）が、順方向リンク上で使用される。例えば、セクタが、「ビジー」である場合、ＲＡＢは、「ビジー」ステータス（例えば、「１」に対応する）を有するように設定され、ＡＴに伝送される。（例えば、コンソーシアム、「第３世代パートナーシッププロジェクト２」によって公表された「ｃｄｍａ２０００  Ｈｉｇｈ  Ｒａｔｅ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ａｉｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ」，３ＧＰＰ２  Ｃ．Ｓ００２４−Ａ、Ｖｅｒｓｉｏｎ  １、２００４年３月を参照されたい。）
効果的なＭＡＣアルゴリズムを設計する際の課題は、任意のセクタ内で各ＡＴのパフォーマンスに真に影響を及ぼす干渉レベルをどのように推定するかである。一部のシステムにおいて使用されてきた干渉メトリックは、ＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）であり、ＲｏＴは、ＡＮの受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー（Ｉｏ）対熱エネルギー（Ｎｏ）の比と定義される。複数の受信アンテナ（例えば、例示として図６の複数のアンテナ６１０を参照されたい）を有するシステムに関して、ＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃ（ＲｏＴメトリック）が、個々の受信アンテナによって受信されたＲｏＴのセットに基づいて導入されることが可能である。セクタが「ビジー」であるかどうかを判定するためのポリシーは、以下のとおり記述することができる。すなわち、
【数２】
2008536399.tif 000003
【００１０】
ただし、ＲｏＴｉは、第ｉ番の受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴを表し、ｉは、ここでは、「アンテナインデックス」（ｉ＝１，２，．．．Ｌ）を表し、Ｌは、そのセクタに関連する受信アンテナの総数を表し、ｆ（・）は、（ＲｏＴ１，．．．ＲｏＴｉ，．．．ＲｏＴＬ）の関数を表す。ｆ（・）の例には、以下が含まれる。すなわち、
１）すべての受信アンテナからのＲｏＴの最大値
【数３】
2008536399.tif 000004
【００１１】
２）すべての受信アンテナからのＲｏＴの平均値
【数４】
2008536399.tif 000005
【００１２】
３）すべての受信アンテナからのＲｏＴの調和平均値
【数５】
2008536399.tif 000006
【００１３】
例えば、多数のＡＴを有するシステム（例えば、同等の速度、およびほぼ完全な電力制御で送信するＡＴを有するＤＳ−ＣＤＭＡシステム）において、ＲｏＴは、それらのＡＴによって経験される合計干渉エネルギー対熱雑音エネルギーの比に近づくことが可能であり、したがって、多元接続干渉レベルの効果的な測度となることが可能である。しかし、ＲｏＴ測定の後、干渉除去または干渉抑圧を実施する（例えば、いくらかの多元接続干渉を除去する、または抑圧する）ように構成されたＡＮにおいて、測定されたＲｏＴに基づく干渉メトリックだけでは、それらのＡＴによって経験される実際の干渉レベルを大幅に過大評価する可能性があり、したがって、システム容量を過度に制限する可能性がある。そのような状況において、ＲｏＴは、せいぜい、除去前の干渉レベルの妥当な推定値であることが可能なだけであり、しかし、それらのＡＴの実際のパフォーマンスは、大部分、除去後の干渉レベルに依存する。
【００１４】
したがって、ネットワークリソースの効率的な利用、および最大化されたスループットを可能にする効果的な干渉制御の必要性が、存在する。本明細書で開示する実施形態は、無線通信システムにおいて効果的な干渉制御を提供することに関する。
【００１５】
一実施形態では、無線通信システムにおける干渉レベルを算出するための方法が、提供される。方法は、ＡＮの各受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴ（ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）に基づいてＲｏＴメトリックを算出するステップであって、前記ＲｏＴが各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関しているステップと、各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率（ρ）を算出するステップと、ＲｏＴメトリックおよび干渉低減率に基づいて、無線通信システムに関連する干渉レベルと関係するＲｏＴｅｆｆ（有効ｒｉｓｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｅｒｍａｌ）を算出するステップとを含む。
【００１６】
方法は、ＲｏＴｅｆｆをしきい値と比較するステップ（例えば、システムにおける対応する負荷ステータスを判定するように）をさらに含むことが可能である。また、方法は、その比較の結果（例えば、そのように判定された負荷ステータス）を、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付けるステップも含むことが可能である。例えば、一実施形態では、ＲＡＢを使用して、そのような情報を各ＡＴに関係付けることができる。
【００１７】
様々な実施形態、特徴、および態様を、以下にさらに詳細に説明する。
【００１８】
図１は、以下にさらに説明するとおり、開示する様々な実施形態および態様が実施されることが可能な、数名のユーザをサポートするように構成された無線通信システム１００を示す。例として、システム１００は、対応するＡＮ１０４によるサービスをそれぞれが受ける、いくつかのセルに通信を提供する。各セルは、１つまたは複数のセクタにさらに分割されることが可能である。ＡＴ１０６ａ〜１０６ｈを含む様々なＡＴ１０６が、システム全体にわたって散在する。各ＡＴ１０６は、例えば、そのＡＴが、活性であるかどうか、および、そのＡＴが、ソフトハンドオフ中であるかどうかに依存して、任意の時点で、順方向リンク上、および／または逆方向リンク上で１つまたは複数のＡＮ１０４（ＡＮ１０４ａ、１０４ｂなどの）と通信することが可能である。
【００１９】
システム１００において、システムコントローラ１０２（ＢＳＣ（基地局コントローラ）とも呼ばれることが可能な）が、ＡＮ１０４と通信しており、ＡＮ１０４に調整および制御を提供する役割をする。システムコントローラ１０２は、対応するＡＮを介して、ＡＴ１０６への呼および／またはデータパケットのルーティングを制御するようにさらに構成される。また、システムコントローラ１０２は、（例えば、図１に明示していない移動交換局を介して）ＰＳＴＮ（公衆交換電話網）、および（例えば、図１に明示していないＰＤＳＮ（パケットデータサービングノード）を介して）パケットデータ網とも通信していることが可能である。一実施形態では、システム１００は、１つまたは複数のＣＤＭＡ標準、例えば、ＩＳ−９５、ｃｄｍａ２０００、ＩＳ−８５６、Ｗ−ＣＤＭＡ、ＴＳ−ＣＤＭＡ、他の何らかのスペクトル拡散標準、または以上の組み合わせをサポートするように構成されることが可能である。これらの標準は、当技術分野で知られている。
【００２０】
逆方向リンク上でＡＴから送信された信号は、１つまたは複数の信号パスを介してＡＮに到達することが可能である。それらの信号パスは、１つまたは複数の直線部分（例えば、図１の信号パス１１０ａ）、および反射パス（例えば、図１の信号パス１１０ｂ）を含むことが可能である。反射パスは、送信された信号が、反射源に反射されて、見通し線パス（ｌｉｎｅ−ｏｆ−ｓｉｇｈｔ  ｐａｔｈ）とは異なるパスを介してＡＮに着信する場合に生じる。反射源は、通常、ＡＴが動作している環境における人工物（例えば、建造物、樹木、他の構造物または「障害物」）である。このマルチパス環境のため、ＡＮの各受信アンテナにおいて受信される信号には、１つまたは複数のＡＴからのいくつかの信号インスタンス（またはマルチパス）が含まれることが可能であり、ＡＮと通信する各ＡＮは、受信側においてマルチパス成分を有することが可能である。各マルチパスに関して、他のすべてのマルチパスからの信号エネルギーが、受信側における干渉となる。さらに、すべてのマルチパスにおけるパイロット通信路およびオーバヘッド通信路に関連する信号エネルギーも、各マルチパスにおけるデータ成分に対して干渉として作用する。要するに、各ＡＴは、逆方向リンク上で、他のＡＴの信号エネルギーを干渉と「見なす」。
【００２１】
例えば、各マルチパスから干渉エネルギーの少なくともいくらかを除去して、または低減して、所望されるマルチパスにおけるデータ成分の信号品質を向上させるようにする、いくつかの干渉除去／低減技術が、考案されてきた。例えば、本出願と同一の譲受人に譲渡された米国特許出願第０９／９７４，９３５号および米国特許出願第１０／９２１，４２８号が、無線通信システムにおいてパイロット通信路干渉およびデータ通信路干渉を推定するため、および除去するための方法およびシステムを開示する。他の空間的干渉除去／低減技術も存在する。
【００２２】
一実施形態では、システム１００における１つまたは複数のＡＮ１０４が、干渉低減スキームを実施するように構成されることが可能である。そのような干渉低減が存在する状態で、干渉レベル、および関連する容量負荷が、干渉低減後のベースで評価されなければならない。その結果、そのような効果を考慮に入れるＲｏＴｅｆｆ（有効ＲｏＴ）が、新たな干渉メトリックとして使用されることが可能である。一実施形態では、ＲｏＴｅｆｆが、所定のしきい値と比較され、セクタ負荷ステータスが、その比較に基づいて判定されることが可能である。例えば、ＲｏＴｅｆｆが、しきい値を超えた場合、そのセクタは、「ビジー」と考えられることが可能であり、そのような「ビジー」ステータスが、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付けられる（またはフィードバックされる）ことが可能である。各ＡＴは、それに応じて、適切な量だけ、そのＡＴの送信電力を（したがって、データ転送速度も）低減することができる。ＲｏＴｅｆｆが、しきい値を下回っている場合、そのセクタは、「ビジーでない」と考えられ、そのような「ビジーでない」ステータスがやはり、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付けられることが可能である。その結果、それらのＡＴは、例えば、それらのＡＴのそれぞれのデータ転送速度を保つ、または増加させることを許されることが可能である。この状況は、以下のとおり要約することができる。すなわち、
【数６】
2008536399.tif 000007
【００２３】
以下に説明する実施形態は、いくつかの干渉除去／低減スキームに関連してＲｏＴｅｆｆの例を提供する。
【００２４】
ｋが、「ＡＴインデックス」を表す、ＡＴ＿ｋ（第ｋ番のＡＴ）に関する干渉メトリックである
【数７】
2008536399.tif 000008
【００２５】
を考慮されたい。
【数８】
2008536399.tif 000009
【数９】
2008536399.tif 000010
【００２６】
は、以下のとおり、さらに表現されることが可能である。すなわち、
【数１０】
2008536399.tif 000011
【００２７】
前出の数式（６）において、数式（１）に関連して前に説明したとおり、ＲｏＴ＝Ｉｏ／Ｎｏであり、Ｅｃ，ｋは、受信側においてＡＴ＿ｋに関連するエネルギーである。数式（６）から、ＡＴ＿ｋ（つまり、各ＡＴ）に関する干渉メトリックである、
【数１１】
2008536399.tif 000012
【００２８】
は、単一受信アンテナシステムに関するＲｏＴへのスケーリングとして表現されることが可能であることになる。数式（６）におけるスケーリングファクタρｋは、Ｅｃ，ｋ／Ｉｏ対、前出の数式（７）に示した、ＡＴ＿ｋに関連する干渉低減後のＳＩＮＲ（信号対干渉雑音比）の比に関する。多数のＡＴ（ＡＴ）を有するシステムの場合、Ｅｃ，ｋ／Ｉｏは、干渉低減前のＳＩＮＲに近づくことに留意されたい。
【００２９】
以上のことを、複数の受信アンテナを有するシステムに拡張すると、システムに関する全体的な干渉メトリックＲｏＴｅｆｆは、以下によって与えられる。すなわち、
【数１２】
2008536399.tif 000013
【００３０】
ただし、ＲｏＴｉは、ｉ＝１，２，．．．Ｌである、第ｉ番の受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴを表し、Ｌは、そのセクタに関連する受信アンテナの総数であり、ｆ（・）は、個々の受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴのセットに基づくＲｏＴメトリックを表す（ｆ（・）のいくつかの例は、前出の数式（２）〜（４）において与えられる）。数式（８）から、ＲｏＴｅｆｆは、そのセクタに関するＲｏＴメトリックへのスケーリングとして表現されることが可能であることになる。数式（８）におけるスケーリングファクタρは、干渉低減スキームによって効果的に低減された干渉エネルギーに関し、したがって、本明細書では、「干渉低減率」と呼ばれる。ρの算出は、後段でさらに説明する、セクタのいくつかの詳細にも依存する可能性がある。
【００３１】
一実施形態では、ＡＮは、米国特許出願第０９／９７４，９３５号および米国特許出願第１０／９２１，４２８号において開示するような、各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギーから、パイロット通信路、オーバヘッド通信路、および／またはデータ通信路に関連する干渉エネルギーを推定し、除去するように考案された干渉低減スキームを実施することができる。ＡＮの１つまたは複数の受信アンテナと協働するレイク受信機（当技術分野で知られている）が、このことを円滑にするように構成されることが可能である。このケースにおける干渉低減率ρは、以下のとおり表現されることが可能である。すなわち、
【数１３】
2008536399.tif 000014
【００３２】
ただし、
【数１４】
2008536399.tif 000015
【００３３】
は、合計エネルギーＩｏから除去された（または低減された）干渉エネルギーの量を表し、
【数１５】
2008536399.tif 000016
【００３４】
は、その差分（本明細書で「有効エネルギー」と呼ぶ）を表す。数式（９）を、前出の数式（８）に代入すると、ＲｏＴｅｆｆは、以下によって与えられる。すなわち、
【数１６】
2008536399.tif 000017
【００３５】
一実施形態において、
【数１７】
2008536399.tif 000018
【００３６】
は、除去されたパイロット通信路エネルギーの量を含むことが可能であり、
【数１８】
2008536399.tif 000019
【００３７】
は、以下によって与えられる。すなわち、
【数１９】
2008536399.tif 000020
【００３８】
数式（１１）を前出の数式（９）に代入すると、
【数２０】
2008536399.tif 000021
【００３９】
ということになり、Ｊは、レイク受信機における活性のレイクフィンガの総数を表し、Ｅｃｐ，ｊは、第ｊ番のレイクフィンガによって収集された、推定されたパイロットエネルギーを表し、βｐｉｌｏｔ，ｊは、除去されたＥｃｐ，ｊの割合を表し、ただし、０≦βｐｉｌｏｔ，ｊ≦１である。（βｐｉｌｏｔ，ｊは、通信路推定誤り、および他の実際的な設計上の制約のため、通常、１未満であることに留意されたい。）
一部の実施形態では、以下に示すとおり、（例えば、前出の数式（１２）の代わりに）一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値から、干渉低減率ρを得ることが望ましい可能性がある。すなわち、
【数２１】
2008536399.tif 000022
【００４０】
ただし、ｘ［ｎ］およびｘ′［ｎ］は、それぞれ、干渉低減前の受信サンプル、および干渉低減後の受信サンプルを表し、ＭおよびＮは、サンプル平均時間を表し、Ｄは、所与の受信サンプルバッファに関する遅延パラメータを表す。
【００４１】
多数のＡＴを有するシステムの場合、Ｉｏは、すべてのセクタ内ＡＴによって経験される合計干渉エネルギーに近づき、（前出の数式（１１）で示すように）
【数２２】
2008536399.tif 000023
【００４２】
は、すべてのセクタ内ＡＴからのパイロット干渉エネルギーの少なくともいくらかが除去されＩｏである。このため、Ｉｏと
【数２３】
2008536399.tif 000024
【００４３】
の間の差分が、システム利得を成す。そのようなシステムにおいて、パイロット通信路に割り当てられたセクタリソースは、活性のセクタ内ＡＴの数につれて増加し、セクタ内ＡＴによって経験される干渉は、大部分、それらのパイロット通信路から生じる。このため、多数の活性のＡＴを有するシステムにおいて、パイロット干渉除去／低減スキームを実施することが望ましい可能性がある。
【００４４】
一実施形態では、前出の数式（９）における
【数２４】
2008536399.tif 000025
【００４５】
が、除去された、または低減されたデータ通信路エネルギーの量を含むことが可能である。このケースにおける
【数２５】
2008536399.tif 000026
【００４６】
の計算は、前述したようなパイロット干渉除去に関連する計算に類似し、以下によって与えられる。すなわち、
【数２６】
2008536399.tif 000027
【００４７】
ただし、Ｔ２Ｐｊおよびβｄａｔａ，ｊは、それぞれ、第ｊ番のレイクフィンガに関する、データ通信路エネルギー対パイロット通信路エネルギーの比、および除去されたデータ通信路エネルギーの割合を表し、Ｔ２Ｐｊとβｄａｔａ，ｊはともに、例えば、復調プロセスから得られることが可能である。数式（１４）を前出の数式（９）に代入すると、干渉低減率ρは、以下によって与えられる。すなわち、
【数２７】
2008536399.tif 000028
【００４８】
このケースでは、干渉低減率ρは、前出の数式（１５）の代わりに、（前出の数式（１３）で示すように）一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値から得られることも可能であることに留意されたい。
【００４９】
一部の実施形態では、前出の数式（９）における
【数２８】
2008536399.tif 000029
【００５０】
は、除去されたパイロット通信路エネルギー、および除去されたデータ通信路エネルギーを含むことが可能である。前出の数式（１２）と数式（１５）を組み合わせると、結果の干渉低減率ρは、以下によって与えられることになる。すなわち、
【数２９】
2008536399.tif 000030
【００５１】
パイロット通信路干渉除去およびデータ通信路干渉除去に関連して前述した実施形態は、例として提供されており、限定するものと解釈されるべきではない。他の実施形態では、前出の数式（１６）が、オーバヘッド通信路、および／または他の源に関連する干渉エネルギーなどの、除去された、さらなる干渉エネルギーを考慮に入れるようにさらに拡張されることが可能である。さらに、前出の数式（９）および数式（１０）は、各セクタ内ＡＴによって経験される干渉エネルギーの少なくとも一部を低減するように考案された任意の干渉低減スキームで一般的に使用されることが可能であり、したがって、セクタ全体にわたる「共同の」ＲｏＴを低減する。（そのようなスキームは、例えば、セクタ内ＡＴによって経験される干渉に大きなばらつきがない状況において望ましい可能性がある。）したがって、干渉低減率ρは、セクタごとに導き出され、適用される。例えば、干渉低減率ρは、一般に、前出の数式（１３）に示すような、所定のスキームによる一連の干渉低減前のサンプル測定値、および一連の干渉低減後のサンプル測定値から得られることが可能である。
【００５２】
セクタ内ＡＴによって経験される干渉に大きなばらつきがある場合、干渉低減率ρおよびＲｏＴｅｆｆをＡＴごとに算出して、後段でさらに説明するとおり、すべてのセクタ内ＡＴに関して十分なサービスエリアおよびサービス品質を維持するようにすることが望ましい可能性がある。
【００５３】
一実施形態では、ＡＮは、複数の受信アンテナを含むことが可能であり、例えば、ＭＭＳＥ（最小平均自乗誤差）合成技術を利用することが可能な、空間的干渉低減スキームを実施するように構成される。すべてのセクタ内ＡＴに関して十分なサービスエリアおよびサービスを確実にするのに、システム容量を最大化する仕方で、「最悪ケースの」セクタ内ＡＴ（例えば、最も干渉を経験し、干渉除去／低減プロセスから受ける利益が最も少ない、特定のＡＴ）に基づいて、干渉レベルを制御することが効果的である可能性がある。このケースにおけるＲｏＴｅｆｆは、以下のとおり表現されることが可能である。すなわち、
【数３０】
2008536399.tif 000031
【００５４】
ただし、ＡＴインデックスｋ＝１，２，．．Ｋであり（Ｋは、セクタ内ＡＴの総数である）、
【数３１】
2008536399.tif 000032
【００５５】
は、ＡＴ＿ｋに関連する干渉低減後の合計エネルギーを表し、Ｎｏは、熱エネルギーを表す。単一受信アンテナシステムの場合、
【数３２】
2008536399.tif 000033
【００５６】
ということになる。
【００５７】
数式（１８）を、複数の受信アンテナを有するシステムに拡張すると、数式（１８）の右側は、以下のとおりになる。すなわち、
【数３３】
2008536399.tif 000034
【００５８】
以上において、ベクトルｗｋは、受信アンテナセットに関する空間ＭＭＳＥ合成加重値（ＡＴ＿ｋごとの）を表し、マトリックス
【数３４】
2008536399.tif 000035
【００５９】
は、ＡＴ＿ｋによって経験される合計干渉プラス熱エネルギー（ｔｏｔａｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ−ｐｌｕｓ−ｔｈｅｒｍａｌ  ｅｎｅｒｇｙ）の相関マトリックスを表し、マトリックス
【数３５】
2008536399.tif 000036
【００６０】
は、ＡＴ＿ｋに関連する信号相関マトリックスを表す。単一の受信アンテナから複数の受信アンテナに拡張する場合、Ｉｏは、
【数３６】
2008536399.tif 000037
【００６１】
によって置き換えられ、ただし、Ｉｏ，ｉは、第ｉ番の受信アンテナにおいて受信された合計エネルギーを表し、ｆ（・）は、引数（Ｉｏ，１，Ｉｏ，２，．．．Ｉｏ，Ｌ）の関数（例えば、最大値、平均値、調和平均値など）を表す。
【数３７】
2008536399.tif 000038
【００６２】
ＳＩＮＲＭＭＳＥ，ｋは、ＡＴ＿ｋのＭＭＳＥ合成後のＳＩＮＲを表す。さらに、以下を示すことができる。すなわち、
【数３８】
2008536399.tif 000039
【００６３】
結果として、前出の数式（１７）は、以下のとおり、さらに表現されることが可能である。
【数３９】
2008536399.tif 000040
【００６４】
ただし、
【数４０】
2008536399.tif 000041
【００６５】
は、前出の数式（２２）によって与えられ、
【数４１】
2008536399.tif 000042
【００６６】
は、セクタ内ＡＴの間で
【数４２】
2008536399.tif 000043
【００６７】
一部の実施形態では、ＭＲＣ（最大比合成）技術も、実施されることが可能である。
【数４３】
2008536399.tif 000044
【００６８】
そうすることは、例えば、Ｉｏが、急速な変動を受ける場合に、望ましい可能性がある。一実施形態では、ＲｏＴｅｆｆは、以下のとおり表現されることが可能である。すなわち、
【数４４】
2008536399.tif 000045
【００６９】
以上において、数式（２７）におけるｑは、「最悪ケースの」セクタ内ＡＴに関するＡＴインデックスを表し、数式（２６）におけるベクトルｕｑは、受信アンテナセットに関する第ｑのＡＴ（ＡＴ＿ｑ）に関連する空間ＭＲＣ合成加重値を表し、ＳＩＮＲＭＭＳＥ，ｑは、数式（２１）に示されるとおりである。このケースにおいて、ｑ（したがって、「最悪ケースの」セクタ内ＡＴ）が最初に、数式（２７）に基づいて選択され、
【数４５】
2008536399.tif 000046
【００７０】
一部の実施形態では、ＡＮは、空間的干渉低減スキームと併せて時間的干渉低減スキームを実施するようにさらに構成されることが可能である。一実施形態では、時間的干渉低減スキームが最初に、実行されて、例えば、前述したとおり、パイロット通信路干渉エネルギー、データ通信路干渉エネルギー、および／またはその他の干渉エネルギーを除去することが可能である。このことは、前段で示すとおり、干渉低減前のＩｏ未満の
【数４６】
2008536399.tif 000047
【００７１】
をもたらす。次に、空間的干渉低減スキーム（前述したような）が、ＡＴごとに時間的干渉低減後のデータサンプルに対して実行される。もたらされる干渉低減率
【数４７】
2008536399.tif 000048
【００７２】
は、以下のとおり表現されることが可能である。すなわち、
【数４８】
2008536399.tif 000049
【００７３】
ただし、項
【数４９】
2008536399.tif 000050
【００７４】
は、時間的干渉低減の効果（例えば、前出の数式（９）を参照）を考慮に入れ、
【数５０】
2008536399.tif 000051
【００７５】
に先立つ項は、空間的干渉低減（例えば、ｆ（Ｉｏ，１，Ｉｏ，２，．．．Ｉｏ，Ｌ）を有する前出の数式（２２）を参照）が、
【数５１】
2008536399.tif 000052
【００７６】
によって置き換えられることによる。数式（２８）の最終結果は、前出の数式（２２）と似通った見かけであり、このことは、ＳＩＮＲＭＭＳＥ，ｋの計算が、時間的干渉低減後の結果に基づくことに鑑みて、驚くべきことではないかもしれない。また、これは、前出の数式（２３）が、時間的干渉低減スキームと空間的干渉低減スキームの組み合わせを使用するシステムにおいて使用されることが可能であるということも意味する。
【００７７】
数式（２４）に関連する実施形態を再び参照すると、
【数５２】
2008536399.tif 000053
【００７８】
に、２つのＳＩＮＲの比が関与するため、時間的干渉低減の効果は、反映されない可能性がある。このケースにおいて、時間的干渉低減の効果、および空間的干渉低減の効果を考慮に入れる「正味の」干渉低減率
【数５３】
2008536399.tif 000054
【００７９】
は、以下に示すとおり、数式（１３）と数式（２４）を組み合わせることによって得られることが可能である。すなわち、
【数５４】
2008536399.tif 000055
【００８０】
ただし、ｑは、前出の数式（２７）に示されるとおりであり、ｘ［ｎ］およびｘ′［ｎ］は、それぞれ、時間的干渉低減前の受信サンプル、および時間的干渉低減後の受信サンプルであり、ＭおよびＮは、サンプル平均時間を表し、Ｄは、特定のサンプルバッファに関する遅延パラメータを表す。その結果、
【数５５】
2008536399.tif 000056
【００８１】
ということになる。
【００８２】
一部の実施形態では、前述した「セクタ内ＡＴ」は、活性のセットの中のセクタにサービスを提供するＡＮを有することが可能であり、ＡＮに対して最良の逆方向リンクを有することが可能である。一実施形態では、そのようなセクタ内ＡＴは、例えば、ＡＴのフィルタリングされた長期パイロットＳＩＮＲを、システムにおいて使用される電力制御アルゴリズムのパイロット設定値と比較することに基づいて特定されることが可能である。例えば、受信されたパイロットＳＩＮＲが、所定の量だけ、その設定値を下回っている場合、そのＡＴは、電力制御されており、したがって、別のセクタによるサービスを受けており、そのため、セクタ内ＡＴではないと考えられることが可能である。セクタ内ＡＴを特定し、開示する様々な実施形態を実施する、他のやり方も存在することを認識されたい。
【００８３】
図２は、無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのに一実施形態において使用されることが可能なプロセス２００の流れ図を示す。ステップ２１０が、ＡＮの各受信アンテナで受信されたＲｏＴに基づいてＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃを算出し、ただし、ＲｏＴは、各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギー対熱エネルギーの比に関する。ステップ２２０が、各受信アンテナにおいて受信された合計エネルギーから低減された干渉エネルギーと関係して干渉低減率（ρ）を算出する。ステップ２３０が、ρおよびＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃに基づいてＲｏＴｅｆｆを算出し、ただし、ＲｏＴｅｆｆは、システムにおける干渉レベルに関する。一実施形態では、ＲｏＴｅｆｆは、例えば、ρとＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃの積（前述したような）に基づいて、算出されてもよい。いくつかの干渉低減スキームに関連する干渉低減率ρの例は、前述した。
【００８４】
プロセス２００は、ステップ２４０で述べるとおり、ＲｏＴｅｆｆを第１のしきい値（Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１）と比較することをさらに含むことが可能である。ＲｏＴｅｆｆが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１より大きい場合（「はい」の結果によって示されるとおり）、そのセクタは、ステップ２５０で示されるとおり、「ビジー」であると考えられる。ＲｏＴｅｆｆが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１未満である場合（「いいえ」の結果によって示されるとおり）、そのセクタは、ステップ２６０で示されるとおり、「ビジーでない」と考えられる。ステップ２７０が、ステップ２５０または２６０で判定されたセクタ負荷ステータスを、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付ける。一実施形態では、ステップ２７０は、各ＡＴに伝送されるべきＲＡＢに関する対応するステータスを設定することをさらに含むことが可能である。例えば、ＲｏＴｅｆｆが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１より大きい場合、ＲＡＢは、セクタ負荷ステータスが、「ビジー」であることに対応して、「１」に設定されることが可能である。さもなければ、ＲＡＢは、セクタ負荷ステータスが、「ビジーでない」ことに対応して、「０」に設定されることが可能である。
【００８５】
実施される干渉低減スキームが、主としてセクタ内干渉を低減することに効果的である状況において、セクタが、ビジー（または過負荷）であるかどうかを評価する際に、さらなる配慮がなされることが可能である。例えば、様々なセクタの間で負荷の不均衡が存在して、そのため、他のセクタからの過度の（またはさらなる）干渉に様々な度合いの許容度を有するセクタを生じさせる可能性がある。さらに、所与のセクタにおけるＲｏＴが、相当に高い場合、新たなアクセス端末装置が、そのセクタにアクセスすることを阻止される可能性がある。そのような状況を回避し、全体的なシステムの安定性を実現するのに、セクタがビジーであるかどうかを評価する際に、前述したとおり、ＲｏＴｅｆｆがかかわる第１の条件に加え、二次的な条件が課せられることが可能である。一実施形態では、ＲｏＴｅｆｆが、第１のしきい値未満である場合、そのセクタにおける１つまたは複数の受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴから選択された最大ＲｏＴ（ＲｏＴＭａｘ）が、以下のとおり数式（３１）によって与えられる、上限（または第２の）しきい値（Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２）と比較される。
【数５６】
2008536399.tif 000057
【００８６】
例えば、ＲｏＴＭａｘが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２より大きい場合、そのセクタは、以下に図３でさらに示すとおり、「ビジー」であると考えられる。
【００８７】
図３は、無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのに別の実施形態において使用されることが可能なプロセス３００の流れ図を示す。例示および簡明のため、プロセス３００は、図２のプロセス２００の上に構築されることが可能であり、したがって、同様の要素／ステップには、同様の参照番号が付けられている。このケースにおいて、ステップ２４０により、ＲｏＴｅｆｆが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１未満であると判定された場合（「いいえ」の結果によって示されるとおり）、ステップ３４０が、その後に続き、特定の受信アンテナにおいて受信されたＲｏＴＭａｘをＴｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２と比較する。ＲｏＴＭａｘが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２より大きい場合（「はい」の結果によって示されるとおり）、そのセクタは、ステップ２５０で示されるとおり、「ビジー」であると考えられる。ＲｏＴＭａｘが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２未満である場合（「いいえ」の結果によって示されるとおり）、そのセクタは、ステップ２６０で示されるとおり、「ビジーでない」と考えられる。図２の実施形態の場合と同様に、ステップ２７０は、いずれかのシナリオにおいて判定されたセクタ負荷ステータスを、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付ける。一実施形態では、ステップ２７０が、前述したとおり、各ＡＴに伝送されるべきＲＡＢに関する対応するステータスを設定することをさらに含むことが可能である。
【００８８】
図４は、（例えば、ＲｏＴｅｆｆが、ＡＴごとに算出される状況において）無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのにさらに別の実施形態において使用されることが可能なプロセス４００の流れ図を示す。ステップ４１０が、開始手続き（セクタ内ＡＴの間で干渉低減率の最大値、ρＭａｘを０に設定することを含むことが可能である）を実行する。ステップ４２０が、ＡＴを選択し、ＡＴインデックスｋをｋ＝１に設定する。次に、ステップ４３０が、ｋ≦Ｋであるかどうかを調べ、ただし、Ｋは、セクタ内ＡＴの総数である。ステップ４３０の結果が、「はい」である場合、ステップ４４０が、その後に続き、ＡＴ＿ｋに関する干渉低減率ρｋを算出する。その後で、ステップ４５０が、ρｋ＞ρＭａｘであるかどうかを調べる。ステップ４５０の結果が、「はい」である場合、ステップ４６０が、その後に続き、ρＭａｘ＝ρｋに設定する。次に、プロセス４００は、ステップ４７０で示すとおり、ＡＴインデックスｋを１だけ増加すること（ｋ＝ｋ＋１）に進み、ステップ４３０に戻る。ステップ４５０の結果が、「いいえ」である場合、プロセス４００は、やはり、ＡＴインデックスｋを１だけ増加すること（ｋ＝ｋ＋１）に進み、ステップ４３０に戻る。
【００８９】
図４の実施形態では、ステップ４３０の結果が、「いいえ」である場合、ステップ４８０が、その後に続き、例えば、ＲｏＴｅｆｆ＝ρＭａｘ（ＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃ）によって与えられる、ＲｏＴｅｆｆが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿１より大きいかどうかを判定する。ステップ４８０の結果が、「はい」である場合、そのセクタは、ステップ４９０で示されるとおり、「ビジー」であると考えられる。ステップ４８０の結果が、「いいえ」である場合、ステップ４８５が、その後に続き、ＲｏＴＭａｘが、Ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ＿２より大きいかどうかを判定する。ステップ４８５の結果が、「はい」である場合、そのセクタは、続くステップ４９０で示されるとおり、「ビジー」であると考えられる。ステップ４８５の結果が、「いいえ」である場合、そのセクタは、ステップ４９５で示されるとおり、「ビジーでない」と考えられる。いずれのシナリオにおいても、判定されたセクタ負荷ステータスは、図２または図３の実施形態に関連して前述したように、ＡＮと通信する各ＡＴに関係付けられることが可能である。
【００９０】
ＲｏＴｅｆｆ（およびセクタ負荷ステータス）判定の他の実施形態も存在することを認識されたい。
【００９１】
本明細書で開示する様々な態様および実施形態は、ハードウェアで、ソフトウェアで、ファームウェアで、または以上の組み合わせで実施されることが可能である。
【００９２】
図５は、開示する様々な実施形態（前述したような）が実施されることが可能な装置５００のブロック図を示す。例として、装置５００は、各アンテナ５０５において受信されたＲｏＴを算出するように構成されたＲｏＴ装置（またはモジュール）５１０と、各アンテナ５０５において受信された合計エネルギーから干渉エネルギーの少なくとも一部を推定し、低減するように構成されたＩＣ装置５２０と、ＲｏＴ装置５１０からのＲｏＴに基づくＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃ、ＩＣ装置５２０によって低減された干渉エネルギーと関係する干渉低減率（ρ）、および、そのように算出されたρおよびＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃに基づくＲｏＴｅｆｆを算出するように構成されたＲｏＴｅｆｆ装置５３０とを含むことが可能である。装置５００は、ＲｏＴｅｆｆ装置５３０からのＲｏＴｅｆｆを、しきい値装置５５０によって提供されることが可能な所定のしきい値と比較するように構成された比較装置５４０をさらに含むことが可能である。一実施形態では、比較装置５４０は、その比較に基づいて、セクタ負荷ステータスをさらに判定することが可能である。また、装置５００は、比較装置５４０からの結果（例えば、セクタ負荷ステータス）をセクタ内のＡＴに関係付けるように構成されたステータスフィードバック装置５６０も含むことが可能である。一実施形態では、ステータスフィードバック装置５６０は、（例えば、１つまたは複数のアンテナ５０５を介して）ＡＴに伝送されるべきＲＡＢに関する対応するステータスを設定するように構成されたＲＡＢ設定装置５７０の諸機能を含み、かつ／または実施することが可能である。簡明および例示のため、２つだけのアンテナが、図５に明示的に示され、各アンテナは、送受信することができることが可能であることに留意されたい。任意の数のアンテナが、システムに存在することが可能である。また、別々の送信アンテナと送信アンテナが存在することも可能である。
【００９３】
図６は、開示する一部の実施形態（前述したような）を実施するのに使用されることも可能な装置６００のブロック図を示す。例として、装置６００は、アンテナ６０５＿１，．．．６０５＿ｉ，．．．６０５＿Ｌなどの１つまたは複数のアンテナ６０５と、１つまたは複数のＲＦ装置６１０と、送受信装置６２０と、プロセッサ６３０とを含む。装置６００は、プロセッサ６３０と通信するメモリ６４０をさらに含むことが可能である。（図５の実施形態の場合と同様に、簡明および例示のため、アンテナ６０５はそれぞれ、送受信することができることが可能である。他の実施形態では、別々の受信アンテナと送信アンテナが存在することも可能である。）
装置６００内部で、ＲＦ装置６１０は、ダウンコンバート（例えば、ＲＦからベースバンドへの）、フィルタリング、増幅、ＲｏＴ算出などを含む（ただし、以上には限定されない）、所望される様々な機能を、アンテナ６０５において受信されたＲＦ信号に対して実行するように構成されることが可能である。一実施形態では、ＲＦ装置６１０は、図５のＲｏＴ装置５１０の諸機能を組み込み、かつ／または実施することが可能である。ＲＦ装置６１０の出力（例えば、デジタルベースバンドサンプル）は、送受信装置６２０に供給される。送受信装置６２０は、時間追跡、周波数追跡、逆拡散（例えば、ＣＤＭＡ信号）、復調、復号、干渉除去／低減などを含む（ただし、以上には限定されない）、所望される様々な機能を、受信サンプルに対して実行するように構成されることが可能である。一実施形態では、送受信装置６２０は、図５のＩＣ装置５２０の諸機能を組み込み、かつ／または実施することが可能である。また、送受信装置６２０は、適切な合成技術（例えば、ＭＭＳＥ技術および／またはＭＲＣ技術）を使用して、アンテナ６０５およびレイクフィンガからの受信信号を合成するように構成されたレイク受信機も含むことが可能である。また、送受信装置６２０は、符号化、変調、ＲＡＢ設定などを含む（ただし、以上には限定されない）、所望される様々な機能を、１つまたは複数のアンテナ６０５によって送信されるべき信号に対して実行するように構成されることも可能である。（一部の実施形態では、モデムを使用して、送受信装置６２０が実施される。）プロセッサ６３０は、ＲＦ装置６１０からのＲｏＴに基づくＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃ、送受信装置６２０において低減された干渉エネルギーと関係する干渉低減率（ρ）、ならびにＲｏＴ＿ｍｅｔｒｉｃおよびρに基づくＲｏＴｅｆｆを算出するように構成されることが可能である。また、プロセッサ６３０は、ＲｏＴｅｆｆを所定のしきい値と比較し、その比較に基づいて、例えば、セクタ負荷ステータスを判定するように構成されることも可能である。プロセッサ６３０は、その比較の結果（例えば、そのように判定されたセクタ負荷ステータス）を、例えば、ＡＴに伝送されるべきＲＡＢに関する対応するステータスを設定することにより、セクタ内のＡＴに関係付けるようにさらに構成されることが可能である。一部の実施形態では、プロセッサ６３０は、図５のＲｏＴｅｆｆ装置５３０、比較装置５４０、しきい値装置５５０、ステータスフィードバック装置５６０、およびＲＡＢ設定装置５７０の諸機能を組み込み、かつ／または実施するように構成されることが可能である。メモリ６４０は、様々な機能を実行するようにプロセッサ６３０によって実行される命令を実体化することが可能である。
【００９４】
図５〜図６の様々な装置／モジュールおよび他の実施形態は、ハードウェアで、ソフトウェアで、ファームウェアで、またはそれらの組み合わせで実施されることが可能である。ハードウェア実施形態では、様々な装置は、１つまたは複数のＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、ＤＳＰ（デジタル信号プロセッサ）、ＤＳＰＤ（デジタル信号処理デバイス）、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）、プロセッサ、マイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、ＰＬＤ（プログラマブル論理デバイス）、その他の電子装置、または以上の任意の組み合わせの内部で実施されることが可能である。ソフトウェア実施形態では、様々な装置は、本明細書で説明する諸機能を実行するモジュール（例えば、プロシージャ、ファンクションなど）で実施されることが可能である。ソフトウェアコードは、メモリ装置（例えば、メモリ６４０）の中に格納され、プロセッサ（例えば、プロセッサ６３０）によって実行されることが可能である。メモリ装置は、プロセッサ内部に実装されても、プロセッサ外部に実装されてもよく、プロセッサ外部に実装される場合、メモリ装置は、当技術分野で知られている様々な手段を介してプロセッサと通信するように結合されることが可能である。
【００９５】
開示する様々な実施形態は、ＡＮ、およびその他の無線通信システムもしくは無線通信デバイスにおいて実施されて、システムにおける干渉レベルの効果的な推定および制御を提供することが可能である。
【００９６】
前段では、ＲＡＢは、セクタ負荷ステータス（例えば、前述したＲｏＴｅｆｆによって判定された）をセクタ内のＡＴに関係付ける（またはフィードバックする）手段または機構の一例として使用される。このことを実現する他の機構も存在する。さらに、本明細書で説明するＲｏＴｅｆｆは、無線通信における多元接続干渉レベルの効果的な測度として、様々な応用例において使用されることが可能である。
【００９７】
本明細書で開示する実施形態に関連して説明する方法またはアルゴリズムのステップは、ハードウェアで直接に、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、またはその２つの組み合わせで実現されることが可能である。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、フラッシュメモリ、ＲＯＭ（読み取り専用メモリ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、または当技術分野で知られている他の任意の形態の記憶媒体の中に存在することが可能である。記憶媒体は、プロセッサが、その記憶媒体から情報を読み取ることができ、その記憶媒体に情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合される。代替では、記憶媒体は、プロセッサと一体化していてもよい。プロセッサおよび記憶媒体は、ＡＳＩＣ内部に存在することが可能である。ＡＳＩＣは、ＡＴ内部に存在することが可能である。代替では、プロセッサおよび記憶媒体は、ＡＴ内部でディスクリートの構成要素として存在してもよい。
【００９８】
本明細書で開示する実施形態に関連して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、ＤＳＰ（デジタル信号プロセッサ）、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）、または他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリートのゲートロジックもしくはトランジスタロジック、ディスクリートのハードウェア構成要素、または本明細書で説明する諸機能を実行するように設計された、以上の任意の組み合わせを使用して、実施される、または実行されることが可能である。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであることが可能であるが、代替では、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態マシンであることが可能である。また、プロセッサは、コンピューティングデバイスの組み合わせとして、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサの組み合わせとして、複数のマイクロプロセッサとして、ＤＳＰコアと連携する１つまたは複数のマイクロプロセッサとして、または他の任意のそのような構成として実施されることも可能である。
【００９９】
情報および信号は、様々な異なる技術および技法のいずれを使用して表現されてもよいことが、当業者には理解されよう。例えば、以上の説明全体にわたって言及される可能性があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁界もしくは磁性粒子、光の場もしくは光の粒子、または以上の任意の組み合わせによって表現されることが可能である。
【０１００】
本明細書で開示する実施形態に関連して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、またはその両方の組み合わせとして実施されることが可能であることが、当業者にはさらに認識されよう。ハードウェアとソフトウェアの、この互換性を明確に示すため、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップを、機能の点で一般的に、以上に説明してきた。そのような機能が、ハードウェアとして実施されるか、またはソフトウェアとして実施されるかは、全体的なシステムに課せられる特定の応用上、および設計上の制約に依存する。当業者は、説明した機能を、それぞれの特定の応用例のために様々な仕方で実施することができるが、そのような実施結果が、本発明の範囲からの逸脱を生じさせると解釈してはならない。
【０１０１】
開示する実施形態の前段の説明は、任意の当業者が、本発明を作成する、または使用することを可能にするように提供される。それらの実施形態の様々な変形が、当業者には明白となり、本明細書で定義される一般的な原理は、本発明の趣旨または範囲を逸脱することなく、他の実施形態に適用されることも可能である。このため、本発明は、本明細書で示す実施形態に限定されることは意図されず、本明細書で開示する原理および新奇な特徴と合致する最も広い範囲を与えられるべきである。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】複数のユーザをサポートすることができる無線通信システムの実施形態を示す図。
【図２】無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのに一実施形態において使用されることが可能なプロセスの流れ図。
【図３】無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのに別の実施形態において使用されることが可能なプロセスの流れ図。
【図４】無線通信システムにおける干渉レベルを算出するのにさらに別の実施形態において使用されることが可能なプロセスの流れ図。
【図５】無線通信のための装置の一実施形態のブロック図。
【図６】無線通信のための装置の別の実施形態のブロック図。
【符号の説明】
【０１０３】
１００・・・無線通信システム、１０４・・・ＡＮ（アクセス網）、１０６・・・ＡＴ（アクセス端末装置）、２００、３００、４００・・・プロセス、５００、６００・・・装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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