(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体において、該感光層の最表面層が、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）と下記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）が、該［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により、重合した３次元架橋生成物を含むものであることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
0005716962.tif 000076
（式中、Ａｒ１は炭素数１から４のアルキル基を置換基として有して良い炭素数６から２０の芳香族炭化水素基を表す）
【請求項２】
前記一般式（１）で表わされる電荷輸送性化合物（Ａ）が、下記式（２）乃至（８）で表される群から選択された１種以上のものであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化２】
0005716962.tif 000077
（式中、Ｒ１はメチル基を表し、ａは０から５の整数を表す）
【化３】
0005716962.tif 000078
【化４】
0005716962.tif 000079
（式中、Ｒ２は水素、メチル基、エチル基、ターシャルブチル基を表す）
【化５】
0005716962.tif 000080
【化６】
0005716962.tif 000081
【化７】
0005716962.tif 000082
【化８】
0005716962.tif 000083
【請求項３】
導電性支持体上の感光層が少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋型電荷輸送層をこの順に有してなり、該架橋型電荷輸送層が、前記３次元架橋生成物を含むものであることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記３次元架橋生成物が、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）に酸触媒を添加し加熱することで、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部を脱離させる反応により得られたものであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）と前記一般式（１）で表される化合物（Ａ）の混合において前記一般式（１）で表される化合物（Ａ）の混合比率が２０〜６０質量％であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）が下記一般式（９）乃至（１４）で表される群から選択された１種以上のものであることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化９】
0005716962.tif 000084
（式中、Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す）
【化１０】
0005716962.tif 000085
（式中、Ｘ１は炭素数が１から４のアルキレン基、炭素数が２から６のアルキリデン基、フェニレン基を介して炭素数が２から６のアルキリデン基が２個結合した２価基、酸素原子を表す。Ａｒ５，Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８，Ａｒ９，Ａｒ１０は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す。）
【化１１】
0005716962.tif 000086
（式中、Ｙ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ジスチリルベンゼン、縮合多環芳香族炭化水素の２価基を表す。Ａｒ１１，Ａｒ１２，Ａｒ１３，Ａｒ１４は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す。）
【化１２】
0005716962.tif 000087
（式中、Ｒ３，Ｒ４，Ｒ５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｂ、ｃ、ｄは１〜４の整数を表わす。）
【化１３】
0005716962.tif 000088
（式中、Ｘ２は−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−Ｃ（ＣＨ３）２−Ｐｈ−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ２）５−、−Ｏ−を表わす。Ｒ６，Ｒ７，Ｒ８，Ｒ９，Ｒ１０，Ｒ１１は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊは１〜４の整数を表わす。）
【化１４】
0005716962.tif 000089
（式中、Ｙ２はベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ナフタレンの２価基を表す。Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｋ、ｌ、ｍ、ｎは１〜４の整数を表わす。）
【請求項７】
電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段よりなる群から選択される少なくとも１つの手段を有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繰返し使用時の耐摩耗性が極めて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができる高耐久な電子写真感光体（以下、「感光体」、「静電潜像担持体」、「像担持体」と称することもある）、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ：Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏ  Ｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）は良好な性能を有し、様々な利点から、無機感光体に代わって複写機、ファクシミリ、レーザープリンター及びこれらの複合機に多く用いられている。その理由としては、例えば、（１）光吸収波長域の広さ及び吸収量の大きさ等の光学特性、（２）高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、（３）材料の選択範囲の広さ、（４）製造の容易さ、（５）低コスト、（６）無毒性、等が挙げられる。
【０００３】
また最近、画像形成装置の小型化を図るため、感光体の小径化が進み、更に、機械の高速化やメンテナンスフリーの動きも加わって、感光体の高耐久化が切望されるようになってきている。この観点からみると、有機感光体は、電荷輸送層が低分子電荷輸送物質と不活性高分子を主成分としているため、一般に柔らかく、電子写真プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像システムやクリーニングシステムによる機械的負荷により、摩耗が発生しやすいという欠点がある。
【０００４】
加えて、高画質化の要求から、トナー粒子の小粒径化が進められ、これに伴ってクリーニング性の向上を図るため、クリーニングブレードのゴム硬度の上昇と当接圧力の上昇とが余儀なくされる。このことも、感光体の摩耗を促進する要因の一つとなっている。このような感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また、摩耗が局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。
【０００５】
そこで、有機感光体の耐摩耗性の改良を図ることを目的として、種々の改良が行われてきた。例えば、電荷輸送層に硬化性バインダーを用いたもの（特許文献１参照）、高分子型電荷輸送物質を用いたもの（特許文献２参照）、電荷輸送層に無機フィラーを分散させたもの（特許文献３参照）、多官能のアクリレートモノマー硬化物を含有させたもの（特許文献４参照）、炭素−炭素二重結合を有するモノマーと、炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送材及びバインダー樹脂からなる塗工液を用いて形成した電荷輸送層を設けたもの（特許文献５参照）、同一分子内に二つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化した化合物を含有させたもの（特許文献６参照）、コロイダルシリカ含有硬化性シリコーン樹脂を用いたもの（特許文献７参照）、有機珪素変性正孔輸送性化合物を硬化性有機珪素系高分子中に結合させた樹脂層を設けたもの（特許文献８、９参照）、電荷輸送性付与基を有する硬化性シロキサン樹脂を三次元網目構造状に硬化させたもの（特許文献１０参照）、水酸基を少なくとも１つ有する電荷輸送性物質と三次元に架橋された樹脂及び導電性微粒子を含有させたもの（特許文献１１参照）、反応性電荷輸送性物質を少なくとも２つ以上の水酸基を有するポリオールと芳香族系イソシアネート化合物との架橋結合により形成された架橋性樹脂を含有させたもの（特許文献１２参照）、水酸基を少なくとも１つ有する電荷輸送性物質と三次元に架橋されたメラミンホルムアルデヒド樹脂を含有させたもの（特許文献１３参照）、水酸基を有する電荷輸送性物質と三次元に架橋されたレゾール型フェノール樹脂を含有させたもの（特許文献１４参照）などが挙げられる。
【０００６】
更に、硬化膜を形成し得る光機能性有機化合物と、スルホン酸及び／又はその誘導体と、沸点２５０℃以下のアミンとを含有させたもの（特許文献１５参照）、グアナミン化合物及びメラミン化合物から選択される少なくとも１種と−ＯＨ、−ＯＣＨ３、−ＮＨ２、−ＳＨ、及び−ＣＯＯＨから選択される置換基の少なくとも１つを持つ電荷輸送性材料の少なくとも１種とを含む塗布液を用いた架橋物を含んで構成され、グアナミン化合物及びメラミン化合物から選択される少なくとも１種の前記塗布液における固形分濃度が０．１質量％以上５質量％以下であり、且つ電荷輸送性材料の少なくとも１種の前記塗布液における固形分濃度が９０質量％以上のもの（特許文献１６参照）などが挙げられる。
【０００７】
これら従来技術の中で３次元架橋された表面層を形成したものが、機械的耐久性に最も優れており、感光体の長寿命化に有利である。例えば、特許文献６に記載のものは紫外線又は電子線によりラジカル重合させた３次元架橋膜を形成することができ優れた耐摩耗性を示す。しかしながら、紫外線照射や電子線照射が必要なことから大掛かりな装置が必要になり生産性の点で問題が生じたり、それらの照射により電荷輸送性化合物が劣化し、感光体の電位特性を悪くするといった問題がある。一方、熱硬化により３次元架橋膜を形成できる特許文献１２〜１６記載のものは、生産性の点で有利であり、耐摩耗性にも優れた感光体の提供が可能になる。しかしながら、特許文献１２記載のものではウレタン結合による硬化物となり、電荷輸送性が悪く、電気的特性の点で使用が困難である。特許文献１３〜１６記載のものでは、水酸基等の極性基を有する電荷輸送性化合物とメラミン等の反応性活性種との間で３次元架橋させた表面層を有し、電気特性でも比較的優れている。特に特許文献１６記載のものは、電荷輸送性化合物を９０％以上という高濃度で用いることができるために電荷輸送性に優れており、良好な感度特性を示す。しかしながら、電荷輸送性化合物の有するＯＨ基等の極性基が３次元架橋膜中にどうしても残留するために帯電低下しやすかったり、高温高湿環境下での画像濃度が低下しやすかったり、帯電器で生じるＮＯｘガス等の暴露により画像濃度が低下しやすくなったりという欠点を有している。
【０００８】
一方、電荷輸送性化合物のＯＨ基等をブロックした化合物を用いてメラミンのような反応活性種と硬化させて使用する提案もある（特許文献１７）。この場合は、極性基の残留を防ぐことができるが、ブロックされたＯＨ基と反応活性種との反応がしにくくなるために機械的特性に優れた３次元架橋膜の形成が困難であった。
【０００９】
以上のように３次元架橋膜を表面に形成した電子写真感光体は鋭意検討されてきており、耐摩耗性向上に大きな効果を見せてきている。一方で、３次元架橋膜の欠点として、電荷輸送性化合物が硬化マトリクスに固定されることで電荷輸送性が損なわれるという事が挙げられる。特許文献１６記載のもののように、単純にＯＨ基等の高極性基を有する電荷輸送性化合物を９０％以上用いると、未反応のＯＨ基を有する電荷輸送性化合物の残留量が多くなりやすく、使用環境負荷による電位変動を抑制することが困難となる。その為、良好な電荷輸送性と高安定性（環境依存性、耐ガス性等）を両立することはできていなかった。
【００１０】
また、３次元架橋膜中に電荷輸送性化合物が分子分散した３次元架橋膜を用いると、新たな問題が生じてくる。耐摩耗性の改良された感光体は、一度表面に強固な異物付着や傷が発生すると、いつまでもその状態が残り、画像欠陥を出しつづけてしまう。特に近年、高画質化及び省エネルギー化の要望から、トナーの粒径が小さくかつ軟化温度が低くなり、その流動性を確保するためにシリカ等の無機微粒子をトナー中に添加することが良く行われている。このようなシリカ粒子が、現像過程において有機感光体表面に刺さり、その周囲にトナーのワックス成分等が堆積して現像できなくなり、白斑点状の画像欠陥が発生してしまうという問題がある。架橋反応しない電荷輸送性化合物が分子分散された３次元架橋膜は、架橋反応時に相分離しやすいことが挙げられる。そのため、白斑点状の画像欠陥が発生しやすくなり、良好な電荷輸送性と３次元架橋膜本来の耐摩耗性を両立することはできていなかった。
【００１１】
従って、３次元架橋膜本来の耐摩耗性を維持しながら、繰返し使用時の白斑点状等の画像欠陥が生じにくく、電荷輸送性優れ、使用環境負荷による電位変動をも抑制した真に高耐久で高安定な感光体の提供及びそれを用いた画像形成方法、画像形成装置、画像形成装置用プロセスカートリッジの提供ができていなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
良好な画像をいかなる環境においても安定して出力できる電子写真感光体としては、膜厚変動による電位変動を抑制するための優れた機械的特性（耐摩耗性、耐傷性等）と、優れた電荷輸送性と、使用環境下での電位変動を抑制するための優れた安定性を兼ね備える必要がある。
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、感光体表面の優れた機械的耐久性と電荷輸送性と安定性を兼ね備えた電子写真感光体、特に高湿度且つ高濃度な酸化性ガス暴露条件下においても安定して高画質な画像出力が可能で高寿命な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者等は、電荷輸送性化合物としては従来から知られている特定の構造を有する電荷輸送性化合物（Ａ）が、特定の電荷輸送性化合物（Ｂ）と重合反応して良好な機械的特性、電気特性を発揮し、したがって良好な画像形成特性を示す電子写真感光体を与えるものであることを見出した。そのため、これらの異なる特定の電荷輸送性化合物（Ａ）と（Ｂ）を用い重合反応させて得られる感光体表面の３次元架橋膜により、前記課題を解決できることを見出した。
すなわち本発明は以下の構成よりなる。
（１）導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体において、該感光層の最表面層が、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（以下、「電荷輸送性化合物（Ｂ）」又は単に「化合物（Ｂ）」と称することがある）と下記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（（以下、「電荷輸送性化合物（Ａ）」又は単に「化合物（Ａ）」と称することがある）が、該［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により、重合した３次元架橋生成物を含むものであることを特徴とする電子写真感光体。
【００１４】
【化１】
0005716962.tif 000002
（式中、Ａｒ１は炭素数１から４のアルキル基を置換基として有して良い炭素数６から２０の芳香族炭化水素基を表す。）。
（２）前記一般式（１）で表わされる電荷輸送性化合物（Ａ）が、下記式（２）乃至（８）で表される群から選択された１種以上のものであることを特徴とする前記（１）項に記載の電子写真感光体。
【００１５】
【化２】
0005716962.tif 000003
（式中、Ｒ１はメチル基を表し、ａは０から５の整数を表す）
【００１６】
【化３】
0005716962.tif 000004
【００１７】
【化４】
0005716962.tif 000005
（式中、Ｒ２は水素、メチル基、エチル基、ターシャルブチル基を表す）
【００１８】
【化５】
0005716962.tif 000006
【００１９】
【化６】
0005716962.tif 000007
【００２０】
【化７】
0005716962.tif 000008
【００２１】
【化８】
0005716962.tif 000009
【００２２】
（３）導電性支持体上の感光層が少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋型電荷輸送層をこの順に有してなり、該架橋型電荷輸送層が、前記３次元架橋生成物を含むものであることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の電子写真感光体。
（４）前記３次元架橋生成物が、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）に酸触媒を添加し加熱することで、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部を脱離させる反応により得られたものであることを特徴とする前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（５）芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）と前記一般式（１）で表される化合物（Ａ）の混合において前記一般式（１）で表される化合物（Ａ）の混合比率が２０〜６０質量％であることを特徴とする前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（６）前記芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（Ｂ）が下記一般式（９）乃至（１４）で表される群から選択された１種以上のものであることを特徴とする前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体。
【００２３】
【化９】
0005716962.tif 000010
（式中、Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す）
【００２４】
【化１０】
0005716962.tif 000011
（式中、Ｘ１は炭素数が１から４のアルキレン基、炭素数が２から６のアルキリデン基、フェニレン基を介して炭素数が２から６のアルキリデン基が２個結合した２価基、酸素原子を表す。Ａｒ５，Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８，Ａｒ９，Ａｒ１０は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す。）
【００２５】
【化１１】
0005716962.tif 000012
（式中、Ｙ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ジスチリルベンゼン、縮合多環芳香族炭化水素の２価基を表す。Ａｒ１１，Ａｒ１２，Ａｒ１３，Ａｒ１４は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数が６から１８の芳香族炭化水素の２価基を表す。）
【００２６】
【化１２】
0005716962.tif 000013
（式中、Ｒ３，Ｒ４，Ｒ５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｂ、ｃ、ｄは１〜４の整数を表わす。）
【００２７】
【化１３】
0005716962.tif 000014
（式中、Ｘ２は−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−Ｃ（ＣＨ３）２−Ｐｈ−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ２）５−、−Ｏ−を表わす。Ｒ６，Ｒ７，Ｒ８，Ｒ９，Ｒ１０，Ｒ１１は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊは１〜４の整数を表わす。）
【００２８】
【化１４】
0005716962.tif 000015
（式中、Ｙ２はベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ナフタレンの２価基を表す。Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｋ、ｌ、ｍ、ｎは１〜４の整数を表わす。）。
【００２９】
（７）電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
（８）電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
（９）電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段よりなる群から選択される少なくとも１つの手段を有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の異なる特定の電荷輸送性化合物（Ａ）と（Ｂ）との組合せにおいては、それぞれの相溶性が良く均一で良好且つ強固な３次元架橋膜が形成される。非常に低極性であり優れた安定性を有する従来から知られている特定の電荷輸送性化合物が３次元架橋膜の構成材料として用いることで、優れた安定性を得ることが可能になる。また、３次元架橋膜の構成材料が電荷輸送性化合物のみにより、優れた電荷輸送性を得ることが可能になる。
この３次元架橋膜を感光体表面に用いた電子写真感光体を用いることで、高湿度高濃度な酸化性ガス暴露条件下においても安定した高画質な画像出力が長期に渡って可能な画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す概略図である。
【図２】本発明の電位写真感光体の層構成の別の一例を示す概略図である。
【図３】本発明の電子写真感光体の層構成の更に別の一例を示す概略図である。
【図４】本発明の電子写真感光体の層構成の更に別の一例を示す概略図である。
【図５】本発明の電子写真感光体の層構成の更に別の一例を示す概略図である。
【図６】本発明の画像形成装置及び電子写真プロセスを説明する概略図である。
【図７】本発明のタンデム方式のフルカラー画像形成装置を説明する概略図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの一例を説明する概略図である。
【図９】合成例１において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１０】合成例２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１１】合成例３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１２】合成例４において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１３】合成例５において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１４】合成例６において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１５】合成例７において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１６】合成例８において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１７】合成例９において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１８】合成例１０において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１９】合成例１１において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２０】合成例１２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２１】合成例１３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２２】実施例１、比較例２の架橋型電荷輸層の可視・紫外分光透過吸収スペクトルを示すチャートである。
【図２３】比較例１、比較例２の架橋型電荷輸層の可視・紫外分光透過吸収スペクトルを示すチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本発明に係わる電子写真感光体は、その特徴である３次元架橋膜を形成する必須材料として（ｉ）一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（以下、「電荷輸送性化合物（Ａ）」又は単に「化合物（Ａ）」と称することもある）と、（ii）芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（以下、「電荷輸送性化合物（Ｂ）」又は単に「化合物（Ｂ）」と称することもある）があり、化合物（Ｂ）の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により、化合物（Ｂ）と化合物（Ｂ）の重合と、化合物（Ｂ）と化合物（Ａ）の重合とが共存して形成された３次元架橋生成物を含む最表面層を設けた電子写真感光体である。これらの材料、重合反応、構成について順に説明する。
【００３３】
最初に材料について説明する。
下記の重合反応でも詳細に記載するが、トリアリールアミン化合物の中でも窒素原子と結合する置換基を有さないフェニル基は、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応における良好な重合性官能基として機能する。従って、電荷輸送性化合物として従来から知られているが、前記一般式（１）で表され置換基を有さないフェニル基を２つ以上有するトリアリールアミン化合物である特定の電荷輸送性化合物（化合物（Ａ））は、芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（化合物（Ｂ））と重合反応することができる材料である。
【００３４】
［電荷輸送性化合物（Ａ）］
一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（化合物（Ａ））について説明する。
【００３５】
【化１５】
0005716962.tif 000016
【００３６】
Ａｒ１としては、炭素数が１から４のアルキルアルキル基を置換として有しても良い炭素数６から２０の芳香族炭化水素基を表す。炭素数６から２０の芳香族炭化水素基の中で、高い架橋密度を形成できる点でベンゼンが好ましく、高い電荷輸送性を得られる点でビフェニル、ターフェニル、フルオレン、スチリルベンゼン、αフェニルスチリルベンゼンが好ましく、つぎの式（２）〜（８）のものは、より好ましく用いられる。
【００３７】
【化１６】
0005716962.tif 000017
（式中、Ｒ１はメチル基を表し、ａは０から５の整数を表す）
【００３８】
【化１７】
0005716962.tif 000018
【００３９】
【化１８】
0005716962.tif 000019
（式中、Ｒ２は水素、メチル基、エチル基、ターシャルブチル基を表す）
【００４０】
【化１９】
0005716962.tif 000020
【００４１】
【化２０】
0005716962.tif 000021
【００４２】
【化２１】
0005716962.tif 000022
【００４３】
【化２２】
0005716962.tif 000023
【００４４】
以下に、これらを含む具体例を挙げて説明するが、本発明はこれらの例示化合物に限定されるものではない。一般式（１）で表される化合物（Ａ）の具体例は次のとおりである。
【００４５】
【表１−１】
0005716962.tif 000024
【００４６】
【表１−２】
0005716962.tif 000025
【００４７】
上記化合物（Ａ）（一般式（１）で表される電荷輸送性化合物）は従来から知られている化合物であり、ジフェニルアミン化合物とハロゲン化合物との一般的な合成方法で得ることができる。ハロゲンがヨード体の場合は、ウルマン反応によりカップリングすることができる。また、クロロ体、ブロモ体の場合はパラジウム触媒を用いた鈴木−宮浦反応等によりカップリングすることができる。
【００４８】
［電荷輸送性化合物（Ｂ）］
次に化合物（Ｂ）（香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物）について説明する。
電荷輸送性化合物としては従来から多くの材料が知られている。これら材料のほとんどには芳香環が存在している。例えばトリアリールアミン構造やアミノビフェニル構造やベンジジン構造やアミノスチルベン構造やナフタレンテトラカルボン酸ジイミド構造やベンズヒドラジン構造等においてはいずれも芳香環が存在している。これらのうち、上記化合物（Ｂ）（芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物）であればいずれも使用することができるが、特に、つぎの一般式（９）〜（１４）で表されるものを好ましく用いることができる。
【００４９】
【化２３】
0005716962.tif 000026
【００５０】
【化２４】
0005716962.tif 000027
【００５１】
【化２５】
0005716962.tif 000028
【００５２】
【化２６】
0005716962.tif 000029
【００５３】
【化２７】
0005716962.tif 000030
【００５４】
【化２８】
0005716962.tif 000031
【００５５】
前記一般式（９）において、式中のＡｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４は、アルキル基を置換基として有しても良い炭素数６〜１２の芳香族炭化水素の２価基を表す。ここで炭素数６〜１２の芳香族炭化水素としては、ベンゼン、ナフタレン、フルオレン、フェナントレン、アントラセン、ピレン、ビフェニル等を挙げることができる。また、これらに置換しても良いアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等の直鎖状又は分岐状脂肪族アルキル基等を挙げることができる。
【００５６】
前記一般式（１０）において、式中のＡｒ６，Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８，Ａｒ９，Ａｒ１０は、前記一般式（９）におけるＡｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４と同じものを使用できる。Ｘ１は、炭素数が１から４のアルキレン基、炭素数が２から６のアルキリデン基、フェニレン基を介かいして炭素数が２から６のアルキリデン基が２個結合した２価基、酸素原子を表す。
ここで、炭素数が１から４のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等の直鎖状及び分岐状アルキレン基を挙げることができ、炭素数が２から６のアルキリデン基としては、１，１−エチリデン基、１，１−プロピリデン基、２，２−プロピリデン基、１，１−ブチリデン基、２，２−ブチリデン基、３，３−ペンタニリデン、３，３−ヘキサニリデン等を挙げることができる。フェニレン基を介して炭素数が２から６のアルキリデン基が２個結合した２価基としては、以下の構造のものが挙げられる。
【００５７】
【化２９】
0005716962.tif 000032
【００５８】
前記一般式（１１）において、式中のＡｒ１１，Ａｒ１２，Ａｒ１３，Ａｒ１４，は、一般式（９）におけるＡｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４と同じものを使用できる。Ｙ１は、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ジスチリルベンゼン、縮合多環芳香族炭化水素の２価基を表す。ここで、縮合多環芳香族炭化水素としては、ナフタレン、フェナントレン、アントラセン、ピレン等を挙げることができる。
【００５９】
前記一般式（１２）において、式中のＲ３，Ｒ４，Ｒ５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｂ、ｃ、ｄは１〜４の整数を表わす。
【００６０】
また、前記一般式（１３）において、式中のＸ２は−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−Ｃ（ＣＨ３）２−Ｐｈ−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ２）５−、−Ｏ−を表わす。Ｒ６，Ｒ７，Ｒ８，Ｒ９，Ｒ１０，Ｒ１１は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊは１〜４の整数を表わす。
【００６１】
また、前記一般式（１４）において、式のＹ２はベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、スチルベン、ナフタレンの２価基を表す。Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５は、同一でも異なっていてもよく、水素原子、メチル基、エチル基を表わし、ｋ、ｌ、ｍ、ｎは１〜４の整数を表わす。
【００６２】
以下に具体例を挙げて説明するが、本発明はこれらの例示化合物（Ｂ）に限定されるものではない。前記一般式（９）で表される化合物の具体例は次のとおりである。
【００６３】
【表２−１】
0005716962.tif 000033
【００６４】
【表２−２】
0005716962.tif 000034
【００６５】
前記一般式（９）で表される化合物の具体例中、Ｎｏ．Ｂ１７からＢ２３は、前記一般式（１２）の具体例でもある。
【００６６】
前記一般式（１０）で表される化合物の具体例は次のとおりである。
【００６７】
【表２−３】
0005716962.tif 000035
【００６８】
【表２−４】
0005716962.tif 000036
【００６９】
【表２−５】
0005716962.tif 000037
【００７０】
【表２−６】
0005716962.tif 000038
【００７１】
前記一般式（１０）で表される化合物の具体例中、Ｎｏ．Ｂ２４からＮｏ．Ｂ４８は、前記一般式（１３）の具体例でもある。
【００７２】
前記一般式（１１）で表される化合物の具体例は次のとおりである。
【００７３】
【表２−７】
0005716962.tif 000039
【００７４】
【表２−８】
0005716962.tif 000040
【００７５】
【表２−９】
0005716962.tif 000041
【００７６】
前記一般式（１１）で表される化合物の具体例中、Ｎｏ．Ｂ５１からＮｏ．Ｂ６５は、前記一般式（１４）の具体例でもある。
芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（すなわち化合物（Ｂ））であれば、重合反応により３次元架橋膜を形成させることが可能であるが、前記一般式（９）で表される化合物（Ｂ）は、分子量当たりの［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の割合が多く、したがって架橋密度の高い３次元架橋膜の形成が可能になることから硬度の高い耐傷性の高い感光体の提供が可能になる。
前記一般式（１０）で表される化合物は芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を４個有しており、且つ、非共役連結基のＸ１を有することで適度な分子運動性をも有しており、重合反応による一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を残した３次元架橋膜を形成しやすく、出来上がった３次元架橋膜の硬度特性や弾性特性のバランスが良く、強靱で耐傷性、耐摩耗性の両方に優れた表面保護層の形成が可能になる。さらに、Ｘ１の構造性から分子の酸化電位が比較的大きく、酸化しにくい特性を有しており、オゾンガスやＮＯｘガスのような酸化性ガスの暴露時にも比較的安定であり、耐ガス性にも強い感光体の提供が可能になる。
前記一般式（１１）で表される化合物は芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を４個有しており、重合反応による一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を残した３次元架橋膜を形成しやすい。且つ、Ｙ１で表される特定の芳香族炭化水素構造を介したジアミン構造となっており、分子内電荷移動が可能であり、ホール移動度の速い架橋保護層の形成が可能になる。従って、高速印刷や小径ドラムによる印刷のように感光体への光書き込みから現像までの時間が短くなる様な場合でも、高画質な画像を安定して印刷できるようになる。
また、一般式（１２）で表される化合物は、前記一般式（９）で表される化合物（Ｂ）の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性が特によい。［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基同士の重合反応については不明な部分も残っているが、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の存在する芳香環が３級アミノ基を有するベンゼン環の場合に最も進行が速く、より架橋密度が高い架橋保護層の形成が可能になる。
また、一般式（１３）で表される化合物は、前記一般式（１０）で表される化合物（Ｂ）の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性に優れ、且つ、一般式（９）のものと同様の特徴を有しており、架橋密度の高い前記３次元架橋膜（架橋保護層）の形成が可能になる。
また、一般式（１４）で表される化合物は、一般式（１１）で表される化合物（Ｂ）の中で特に優れるもので、お互いの重合反応性に優れ、且つ、一般式（９）の化合物と同様の特徴を有しており、架橋密度の高い前記３次元架橋膜（架橋保護層）の形成が可能になる。
【００７７】
上記、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（すなわち化合物（Ｂ））は新規化合物であり、例えば下記の方法によって製造することができる。
第一の方法は、芳香環を３箇所以上をホルミル化し、次いでホルミル基を還元してメチロール化し、次いで３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランをメチロール基と反応させて［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を電荷輸送性化合物に付ける方法である。
例えば、以下の手順でアルデヒド化合物を合成し、得られたアルデヒド化合物と水素化ホウ素ナトリウム等の還元剤により反応させてメチロール化合物を合成し、得られたメチロール化合物とジヒドロ−２Ｈ−ピランとを反応させて、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物を得ることができる。具体的には以下の製造方法により容易に合成することができる。
【００７８】
［電荷輸送性化合物のアルデヒド化合物の合成］
下記反応式に示すように電荷輸送性化合物を原料とし、これを従来知られている方法（例えばビルスマイヤー反応）を用いてホルミル化し、アルデヒド化合物を合成することができる。特許第３９４３５２２号記載のホルミル化等が挙げられる。
【００７９】
【化３０】
0005716962.tif 000042
（式中、Ａｒは芳香族基を表し、ｎ及びｍは整数である。）
【００８０】
すなわち、上記の具体的なホルミル化の方法としては、塩化亜鉛／オキシ塩化リン／ジメチルホルムアルデヒドを用いた方法が有効であるが、本発明の中間体であるアルデヒド化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の合成例に示す。
【００８１】
［電荷輸送性化合物のメチロール化合物の合成］
下記反応式に示すようにアルデヒド化合物を製造中間体とし、これを従来知られている還元方法を用いてメチロール化合物を合成することができる。
【００８２】
【化３１】
0005716962.tif 000043
（式中、Ａｒ、ｎ及びｍは上記意味を表する。）
【００８３】
すなわち、上記の具体的な還元方法としては、水素化ホウ素ナトリムを用いた方法が有効であるが、本発明のメチロール化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。
【００８４】
＜芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物（化合物（Ｂ））の合成［１］＞
下記反応式に示すようにメチロール化合物を製造中間体とし、これに３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランを触媒下で付加反応させることにより、電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する化合物を合成することができる。
【００８５】
【化３２】
0005716962.tif 000044
（式中、Ａｒ、ｎ及びｍは上記意味を表する。）
【００８６】
すなわち、上記の具体的な合成方法としては、ジヒドロ−２Ｈ−ピランを用いた方法が有効であるが、本発明の電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。
【００８７】
第二の方法は、芳香環にハロゲンとメチロール基を有する化合物を原料とし、そのメチロール基を３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランと酸触媒下で反応させてハロゲンと［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する芳香族化合物を合成し、これを用いてアミン化合物とカップリング反応させて電荷輸送性化合物を合成する方法である。
アミンの級数や個数によって、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を一度に多数導入することが可能である。ハロゲンがヨード体の場合は、アミン化合物と［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有するハロゲン化合物をウルマン反応によりカップリングすることができる。また、クロロ体、ブロモ体の場合はパラジウム触媒を用いた鈴木−宮浦反応等によりカップリングすることができる。
【００８８】
＜［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する中間体化合物の合成＞
【００８９】
【化３３】
0005716962.tif 000045
（式中、Ｘはハロゲンを示す。）
【００９０】
＜電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する化合物の合成［２］＞
下記反応式に示すようにアミン化合物とテトラヒドロピラニル基を有するハロゲン化合物を製造中間体とし、これを従来知られている合成方法を用いて電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する化合物を合成することができる。
【００９１】
【化３４】
0005716962.tif 000046
【００９２】
すなわち、上記の具体的な合成方法としては、ウルマン反応等を用いた方法が有効であるが、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の合成例に示す。
【００９３】
［化合物（Ｂ）の合成例］
［合成例１］
（ハロゲン中間体の４−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチルブロモベンゼンの合成）
【００９４】
【化３５】
0005716962.tif 000047
【００９５】
４−ブロモベンジルアルコール：５０．４３ｇ、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン：４５．３５ｇ、テトラヒドロフラン：１５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。
５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸：０．５１２ｇを投下。室温下にて、２時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、目的物を得た。（収量７２．５０ｇ、無色オイル状物）
図９に、合成例１で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【００９６】
［合成例２］
（メチロール中間体の４，４’−ビス［ジ（４−ヒドロキシメチルフェニル）アミノ］ジフェニルメタンの合成）
【００９７】
【化３６】
0005716962.tif 000048
【００９８】
中間体アルデヒド化合物：１２．３０ｇ、エタノール：１５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：３．６３ｇを投下。そのまま４時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行った。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量１２．０ｇ、薄黄白色アモルファス）
図１０に、合成例２で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【００９９】
［合成例３］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物（Ｂ）の具体例Ｎｏ．２０の合成）
【０１００】
【化３７】
0005716962.tif 000049
【０１０１】
中間体メチロール化合物：３．４ｇ、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン：４．６５ｇ、テトラヒドロフラン：１００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。
５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸：５８ｍｇを投下。室温下にて、５時間撹拌継続。
酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、黄色オイル状物質が得られた。
シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量２．７ｇ、無色オイル状物）
図１１に、合成例３で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１０２】
［合成例４］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．２４の合成）
【０１０３】
【化３８】
0005716962.tif 000050
【０１０４】
４，４’−ジアミノジフェニルメタン：２．９９ｇ、合成例６化合物：１７．８９６ｇ、酢酸パラジウム：０．３３６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１３．８３ｇ、ｏ−キシレン：１００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。
トリターシャルブチルホスフィン：１．２１４ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量５．７ｇ、薄黄色アモルファス状物）
図１２に、合成例４で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１０５】
［合成例５］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．３３の合成）
【０１０６】
【化３９】
0005716962.tif 000051
【０１０７】
４，４’−ジアミノジフェニルエーテル：３．０ｇ、合成例６化合物：１７．８９６ｇ、酢酸パラジウム：０．３３６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１３．８３ｇ、ｏ−キシレン：１００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。
トリターシャルブチルホスフィン：１．２１４ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量５．７ｇ、薄黄色オイル状物）
図１３に、合成例５で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１０８】
［合成例６］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．３７の合成）
【０１０９】
【化４０】
0005716962.tif 000052
【０１１０】
４，４’−エチレンジアニリン：３．１８ｇ、合成例６化合物：１７．８９６ｇ、酢酸パラジウム：０．３３６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１３．８３ｇ、ｏ−キシレン：１００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：１．２１４ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。
濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量５．７ｇ、薄黄色オイル状物）
図１４に、合成例６で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１１１】
［合成例７］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．４１の合成）
【０１１２】
【化４１】
0005716962.tif 000053
【０１１３】
α，α’−ビス（４−アミノフェニル）−１，４−ジイソプロピルベンゼン：１０．３３５ｇ、合成例６化合物：３９．０５ｇ、酢酸パラジウム：０．６７３ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：２７．６７７ｇ、ｏ−キシレン：２００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：２．４３ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて２時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量２３．５ｇ、薄黄色アモルファス状物）
図１５に、合成例７で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１１４】
［合成例８］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．４４の合成）
【０１１５】
【化４２】
0005716962.tif 000054
【０１１６】
１，１−ビス（４−アミノフェニル）シクロヘキセン：９．３２３ｇ、合成例６化合物：４５．５５ｇ、酢酸パラジウム：０．７８５ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：３２．２８９ｇ、ｏ−キシレン：３００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：２．４３ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて２時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量１１．４２ｇ、黄色アモルファス状物）
図１６に、合成例８で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１１７】
［合成例９］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．５１の合成）
【０１１８】
【化４３】
0005716962.tif 000055
【０１１９】
中間体メチロール化合物：１．２７４ｇ、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピラン：１．３４６ｇ、テトラヒドロフラン：２０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。５℃にて撹拌し、パラトルエンスルホン酸：１４ｍｇを投下。室温下にて、４時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、黄色オイル状物質が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）を行ない、単離し、目的物を得た（収量１．４８ｇ、黄色オイル状物）。
図１７に、合成例９で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１２０】
［合成例１０］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．５８の合成）
【０１２１】
【化４４】
0005716962.tif 000056
【０１２２】
４，４’−ジアミノスチルベン・ジヒドロクロリド：１．４２ｇ、合成例６化合物：６．５１ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：９．６１ｇ、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム：５２ｍｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た（収量１．６ｇ、薄黄色アモルファス状物）
図１８に、合成例１０で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１２３】
［合成例１１］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．６１の合成）
【０１２４】
【化４５】
0005716962.tif 000057
【０１２５】
４，４’−ジアミノ−ｐ−ターフェニル：１．３０ｇ、合成例６化合物：６．５０８ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：３．８４４ｇ、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム：５２ｍｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝２０／１）を行ない、単離し、目的物を得た（収量１．９５ｇ、薄黄色アモルファス状物）。
図１９に、合成例１１により得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１２６】
［合成例１２］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．６４の合成）
【０１２７】
【化４６】
0005716962.tif 000058
【０１２８】
１，３−フェニレンジアミン：０．５４１ｇ、合成例６化合物：６．５０８ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：３．８４４ｇ、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム：５２ｍｇ、ｏ−キシレン：２０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝１０／１）を行ない、単離し、目的物を得た。（収量３．０２ｇ、薄黄色アモルファス状物）
図２０に、合成例１２で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１２９】
［合成例１３］
（［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基含有電荷輸送性化合物の具体例Ｎｏ．６５の合成）
【０１３０】
【化４７】
0005716962.tif 000059
【０１３１】
１，５−ジアミノナフタレン：０．７９１ｇ、合成例６化合物：６．５０８ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：３．８４４ｇ、ビス（トリ−ｔ−ブトキシホスフィン）パラジウム：５２ｍｇ、ｏ−キシレン：２０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、黄色オイル状物が得られた。シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝９／１）を行ない、単離し、目的物を得た（収量２．５６ｇ、薄黄色アモルファス状物）。
図２１に、合成例１３で得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）を示す。
【０１３２】
以上のように、電荷輸送性化合物を直接ホルミル化して導く方法と、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル化したハロゲン化芳香族中間体とアミン化合物とのカップリング反応を選択または組み合わせることで種々の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（Ｂ）を合成することができる。
【０１３３】
次に重合反応について説明する。
本発明に使用される芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（化合物（Ｂ））は、硬化触媒に酸を添加し加熱することで、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により、以下の化合物間で重合し、３次元の網目状に巨大分子を形成する。
１つは、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（Ｂ）同士による重合反応である。もう１つは、［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（Ｂ）と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（すなわち化合物（Ａ））との重合反応である。
【０１３４】
発明者らが鋭意検討した結果、トリアリールアミン化合物の中で、窒素原子と結合する置換基を有さないフェニル基は、前記［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応における良好な重合性官能基として機能することがわかった。置換基を有するフェニル基やその他の芳香族炭化水素基は、重合性官能基として機能しなかった。この時、一部の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基は未反応のまま残留している。
この［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応については完全には解明できていないが、単一の反応ではなく、以下に示すような複数の反応が競争的に生じて連結する反応である。
以下に反応様式を示す。
【０１３５】
［反応様式（１）］
【０１３６】
【化４８】
0005716962.tif 000060
【０１３７】
ここで、Ａｒは本発明で使用される［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物の任意の芳香環を示す。
この反応は、片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基のテトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル基部分が切れて脱離し、もう片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、ジメチレンエーテル結合を形成する反応である。
【０１３８】
［反応様式（２）］
【０１３９】
【化４９】
0005716962.tif 000061
【０１４０】
ここで、Ａｒは本発明で使用される［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物の任意の芳香環を示す。
この反応は、両方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、エチレン結合を形成する反応である。
【０１４１】
［反応様式（３）］
【０１４２】
【化５０】
0005716962.tif 000062
【０１４３】
ここで、Ａｒは本発明で使用される［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物の任意の芳香環を示す。
この反応は、片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、もう片方の芳香環に結合してメチレン結合を形成する反応である。
【０１４４】
［反応様式（４）］
【０１４５】
【化５１】
0005716962.tif 000063
【０１４６】
ここで、Ａｒは本発明で使用される［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を有する電荷輸送性化合物の任意の芳香環を示す。
この反応は、片方の［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基部分が切れて脱離しながら、前記一般式（１）で表される化合物における窒素原子に結合された置換基を有さないフェニル基に結合してメチレン基を形成する反応である。
【０１４７】
本発明において、化合物（Ｂ）の他に化合物（Ａ）が存在すると、少なくともこれらの反応が組み合わされて複雑な結合様式を取りながら、３次元の網目状に重合し巨大分子化する。
これらの反応は、いずれも化合物（Ｂ）の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基の一部が切れて脱離する反応であり、重量減少を伴う。従って、これらの組成物を酸触媒と共にＴＧ−ＤＴＡ熱分析装置により加熱すると重量減少が観察される。
また、加熱反応時に発生するガス成分を質量分析ガスクロマトグラフ（ＧＣ−ＭＳ）により分析すると、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランや５−ヒドロキシペンタナール等の（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基の一部が切れたことを示す脱離生成物が検出される。
【０１４８】
次に、３次元架橋生成物を含む例えば架橋膜の形成方法について説明する。
前記３次元架橋膜は、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物（化合物（Ｂ））と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（化合物（Ａ））と硬化触媒を含有する塗工液を必要に応じて溶媒等で希釈調整し、該塗工液を感光体表面に塗工した後、加熱乾燥を行い、重合させることで形成することができる。また、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（化合物（Ｂ））を２種以上混合して同様に形成させることもできる。同様に、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（化合物（Ａ））も２種以上混合して形成することもできる。
【０１４９】
ここで、一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の混合割合は任意に選択することができるが、あまり多すぎると架橋反応部が減少し、膜の機械的特性が弱くなったり、結晶化し易くなって感光体表面が白濁化する等の不具合が発生する。また、少なすぎると環境依存や耐ガス性等における高安定性が発現しなくなってしまう。通常は、５から６０重量％になるように混合して３次元架橋膜を形成されるが、高安定性を重視する場合は２０から５０重量％になるように混合して３次元架橋膜を形成するのが更に好ましい。
【０１５０】
加熱温度としては８０℃〜１８０℃の範囲が好ましく、さらに１００℃〜１６０℃の範囲がより好ましい。触媒の種類や添加量によっても反応速度が変わるために処方条件によって任意に選択すれば良いが、通常は１２５℃〜１５０℃で２０ｍｉｎから３０ｍｉｎの加熱乾燥で３次元架橋膜が形成できる。加熱温度が高いほど反応は速くなるが、架橋密度が上がりすぎると電荷輸送性の低下を引き起こして感光体の明部電位が上昇したり、感度低下したりという問題が生じてくる。また、感光体の他の層構成材料への加熱の影響が大きくなり、そこでも感光体特性を劣化させやすくなる。加熱温度が低すぎると反応速度が遅くなると共に長時間かけても十分な架橋密度まで到達できなくなる問題が生じる。
【０１５１】
前記硬化触媒としては、酸性化合物が好ましく、更に好ましくは有機スルホン酸や有機スルホン酸誘導体である。例えば、ビニルスルホン酸、パラトルエンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸等が挙げられる。また、有機スルホン酸塩等も挙げられ、更に、一定以上の温度をかけることで酸性度が発現する所謂熱潜在性化合物も挙げられる。例えば、キングインダストリー社製のＮＡＣＵＲＥ２５００、ＮＡＣＵＲＥ５２２５、ＮＡＣＵＲＥ５５４３、ＮＡＣＵＲＥ５９２５等のアミンによりブロックさせた熱潜在性プロトン酸触媒や、三進化学社製のＳＩ−６０、旭電化社製のアデカオプトマーＣＰ−６６やＣＰ−７７等が挙げられる。
これらの触媒は、塗工液の固形分濃度として０．０２〜５重量％程度添加される。パラトルエンスルホン酸等の酸単独の場合は０．０２〜０．４重量％程度で十分であり、多すぎる場合は塗工液の酸性度が上がり、塗工設備等の腐蝕を引き起こしたりするので好ましくない。逆に上記熱潜在性化合物の場合は、塗工液段階での腐蝕の問題は発生せず、添加量を上げることが可能であるが、ブロック剤としてのアミン化合物が残留すると残留電位等の感光体特性に悪影響するためあまり多量に添加するのは好ましくない。酸単独に比べると酸の含有量が少ないため触媒添加量としては０．２〜２重量％が適量である。
【０１５２】
前記溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、プロピレングリコール１−モノメチルエーテル２−アセテートなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ（登録商標）、エチルセロソルブ（登録商標）、セロソルブアセテート（登録商標）などのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独又は２種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする厚みにより変わり、任意である。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行うことができる。
【０１５３】
更に、前記塗工液には、必要に応じてレベリング剤や酸化防止剤などの添加剤が含有できる。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー、オリゴマー等が使用され、その使用量は全固形量に対して１重量％以下が好ましい。また、酸化防止剤も有効に使用することができる。例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、ヒンダードアミン類等の従来公知の材料が使用でき、繰り返し使用に対する静電特性の安定化に有効である。
添加量としては、全固形量に対して１重量％以下が好ましい。
【０１５４】
更に、前記塗工液には、更なる耐摩耗性を向上させる目的で、フィラーを添加することができる。上記フィラーには、有機性フィラー材料と無機性フィラー材料がある。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられ、無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物、チタン酸カリウム、窒化硼素などの無機材料が挙げられる。これらのフィラーの中で、フィラーの硬度の点から無機材料を用いることが耐摩耗性の向上に対し有利である。また、これらのフィラーの中でも高い絶縁性を有し、熱安定性が高い上に、耐摩耗性が高い六方細密構造であるα型アルミナは、耐摩耗性の向上の点から特に有用である。
【０１５５】
さらに、これらのフィラーは少なくとも一種の表面処理剤で表面処理することが可能であり、そうすることがフィラーの分散性が向上するので好ましい。フィラーの分散性の低下は残留電位の上昇だけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤すべてを使用することができるが、フィラーの絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理や、Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理がフィラーの分散性及び画像ボケの点からより好ましい。シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。
【０１５６】
表面処理剤の量については、用いるフィラーの平均一次粒径によって異なるが、３〜３０ｗｔ％が好ましく、５〜２０重量％がより好ましい。表面処理剤の量がこれよりも少ないとフィラーの分散効果が得られず、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こす。
また、フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍであることが光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ以下の場合は、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こし、０．５μｍ以上の場合には、フィラーの沈降性が促進されたり、トナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。また、フィラーの含有量としては、５〜５０重量％が好ましく、より好ましくは１０〜４０重量％である。
５重量％以下であると耐摩耗性はあるものの十分ではなく、５０重量％を越えると、透明性が損なわれる。
【０１５７】
次に、本発明の電子写真感光体の層構成について、図１〜図５に基づいて説明する。尚、図１〜図５は、電子写真感光体の断面図である。
図１は、最も基本的な積層感光体の構成例であり、導電性支持体（１）上に電荷発生層（２）、電荷輸送層（３）を順次積層したものである。負帯電で使用する場合は電荷輸送層にホール輸送性電荷輸送物質が使用され、正帯電で使用される場合は電荷輸送層に電子輸送性電荷輸送物質が使用される。
これらの場合、最表面層は電荷輸送層（３）であり、従って、本発明の芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（化合物（Ｂ））と前記化合物（Ａ）（一般式（１）で表される電荷輸送性化合物）が重合反応により形成された３次元架橋膜は、この電荷輸送層に適用される。
【０１５８】
図２は、基本構成の積層感光体に下引き層（４）を形成した構成であり、最も実用化されている構成である。この場合も、最表面層は電荷輸送層（３）であり、従って、本発明の芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（化合物（Ｂ））と前記化合物（Ａ）（一般式（１）で表される電荷輸送性化合物）が重合反応により形成された３次元架橋膜は、この電荷輸送層に適用される。
【０１５９】
図３は、さらに保護層として架橋型電荷輸送層（５）を最表面に設けた構成であり、従って、本発明の化合物（Ｂ）（芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物）と前記化合物（Ａ）（一般式（１）で表される電荷輸送性化合物）が重合反応により形成された３次元架橋膜は、この架橋型電荷輸送層に適用される。
ここで下引き層は必須ではないが、電荷リークの防止等に重要な機能を果たしており、通常は使用される。
この感光体構成の場合、電荷発生層から感光体表面までの電荷移動を電荷輸送層（３）と架橋型電荷輸送層（５）の二層で分担しており、主機能を分離することができる。例えば、電荷輸送性に優れる電荷輸送層と機械的強度に優れる架橋型電荷輸送層を組み合わせることで電荷輸送性にも優れ機械的強度にも優れた感光体の提供が可能になる。
【０１６０】
本発明の芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物が重合反応により形成された３次元架橋物質を含む膜は、架橋膜の中では電荷輸送性に優れた膜であり、電荷輸送層（３）としての適用性も高いが、従来の分子分散型電荷輸送層に比べると電荷輸送性は劣る。従って、比較的薄膜で使用することが好ましく、この様な構成で使用するときが最も特性に優れた感光体を提供できる。
【０１６１】
図４は、導電性支持体（１）上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層（６）が設けられている。感光層（６）に本発明の芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物が重合反応により形成された３次元架橋物質を含む膜を使用することができる。この場合には、架橋膜中に電荷発生物質を含有させることが必要であり、前記塗工液中に電荷発生物質を混合分散した塗工液を作製して、塗工後、加熱乾燥により縮合反応させて３次元架橋物質を含む膜を作製する。
【０１６２】
図５は、単層感光層（６）上に保護層（７）を設けた構成であり、この保護層（７）に本発明の芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物が重合反応により形成された３次元架橋物質を含む膜が使用される。
これら各層の構成要素は、本発明の３次元架橋物質を含む膜を適用しない箇所において、全て従来公知のものを使用することができる。以下、その他の構成要素について詳細に説明する。
【０１６３】
＜導電性支持体＞
前記導電性支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の支持体として用いることができる。
【０１６４】
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。
前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【０１６５】
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体として良好に用いることができる。
【０１６６】
本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。
このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０．０５〜２μｍが好適である。
【０１６７】
＜下引き層＞
本発明の電子写真感光体においては、支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。該下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。該樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、前記下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等を図るため、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を添加することができる。
前記下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。
【０１６８】
前記下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。
前記下引き層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０〜５μｍが好ましい。
【０１６９】
＜電荷発生層＞
前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含んでおり、バインダー樹脂更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。
前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファス−セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、アモルファス−シリコン等が挙げられる。アモルファス−シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
【０１７０】
前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１７１】
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
また、電荷発生層のバインダー樹脂としては、上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、（１）アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂などの高分子材料、（２）ポリシラン骨格を有する高分子材料などを用いることができる。
【０１７２】
前記（１）の具体的な例としては、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５３５６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２３５３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７３５号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。
また、前記（２）の具体例としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。
また、前記電荷発生層には、低分子電荷輸送物質を含有させることができる。
前記低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
【０１７３】
前記電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１７４】
前記正孔輸送物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１７５】
前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。
前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられる。
前記キャスティング法としては、前記無機系もしくは有機系電荷発生物質、必要に応じてバインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行うことができる。
前記電荷発生層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１〜５μｍが好ましく、０．０５〜２μｍがより好ましい。
【０１７６】
＜電荷輸送層＞
前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。
【０１７７】
前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質を含んでなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質、高分子電荷輸送物質、などが挙げられる。
前記電子輸送物質（電子受容性物質）としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１７８】
前記正孔輸送物質（電子供与性物質）としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１７９】
前記高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。
（ａ）カルバゾール環を有する重合体としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、特開昭５０−８２０５６号公報、特開昭５４−９６３２号公報、特開昭５４−１１７３７号公報、特開平４−１７５３３７号公報、特開平４−１８３７１９号公報、特開平６−２３４８４１号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｂ）ヒドラゾン構造を有する重合体としては、例えば、特開昭５７−７８４０２号公報、特開昭６１−２０９５３号公報、特開昭６１−２９６３５８号公報、特開平１−１３４４５６号公報、特開平１−１７９１６４号公報、特開平３−１８０８５１号公報、特開平３−１８０８５２号公報、特開平３−５０５５５号公報、特開平５−３１０９０４号公報、特開平６−２３４８４０号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｃ）ポリシリレン重合体としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平１−８８４６１号公報、特開平４−２６４１３０号公報、特開平４−２６４１３１号公報、特開平４−２６４１３２号公報、特開平４−２６４１３３号公報、特開平４−２８９８６７号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｄ）トリアリールアミン構造を有する重合体としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−アミノポリスチレン、特開平１−１３４４５７号公報、特開平２−２８２２６４号公報、特開平２−３０４４５６号公報、特開平４−１３３０６５号公報、特開平４−１３３０６６号公報、特開平５−４０３５０号公報、特開平５−２０２１３５号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｅ）その他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭５１−７３８８８号公報、特開昭５６−１５０７４９号公報、特開平６−２３４８３６号公報、特開平６−２３４８３７号公報に記載の化合物等が例示される。
また、前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭６４−１７２８号公報、特開昭６４−１３０６１号公報、特開昭６４−１９０４９号公報、特開平４−１１６２７号公報、特開平４−２２５０１４号公報、特開平４−２３０７６７号公報、特開平４−３２０４２０号公報、特開平５−２３２７２７号公報、特開平７−５６３７４号公報、特開平９−１２７７１３号公報、特開平９−２２２７４０号公報、特開平９−２６５１９７号公報、特開平９−２１１８７７号公報、特開平９−３０４９５６号公報、などに記載の化合物が挙げられる。
また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平３−１０９４０６号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。
前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。
【０１８０】
前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。
前記電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても２種以上混合して使用してもよい。また、電荷輸送層の形成は同様な塗工法が可能である。
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、前記結着樹脂１００質量部に対して０〜３０質量部程度が適当である。
前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂１００質量部に対して０〜１質量部程度が適当である。
前記電荷輸送層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、５〜４０μｍが好ましく、１０〜３０μｍがより好ましい。
【０１８１】
本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。
このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０．０５〜２μｍが好適である。
【０１８２】
＜各層への酸化防止剤の添加について＞
本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、前記架橋型電荷輸送層、前記電荷輸送層、前記電荷発生層、前記下引き層、前記中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、などが挙げられる。
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン、などが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート、などが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン、などが挙げられる。
なお、これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、添加する層の総質量に対し０．０１〜１０質量％が好ましい。
【０１８３】
＜画像形成装置＞
次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、並びに、画像形成装置を詳しく説明する。
図６は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
感光体（１０）は図中の矢印の方向に回転し、感光体（１０）の周りには、帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、除電部材（１８）等が配置される。クリーニング部材（１７）や除電部
材（１８）が省略されることもある。
【０１８４】
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材（１１）により、感光体（１０）表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材（１２）により、入力信号に対応した画像光書き込みが行われ、静電潜像が形成される。次に、現像部材（１３）により、この静電潜像に現像が行われ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ（１４）により転写部位に送られた転写紙（１５）に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材（１７）によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材（１８）により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【０１８５】
図６に示すように、感光体（１０）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材（１１）、転写部材（１６）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
【０１８６】
一方、画像露光部材（１２）、除電部材（１８）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。
これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。
所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１８７】
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体（１０）に光が照射される。但し、除電工程における感光体（１０）への露光は、感光体（１０）に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。
したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
【０１８８】
電子写真感光体（１０）に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
【０１８９】
現像部材（１３）により、感光体（１０）上に現像されたトナーは、転写紙（１５）に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体（１０）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材（１７）により、感光体（１０）から除去される。
このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【０１９０】
本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に極めて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【０１９１】
図７は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図７において、感光体（１０Ｃ（シアン）），（１０Ｍ（マゼンタ）），（１０Ｙ（イエロー）），（１０Ｋ（ブラック））は、ドラム状の感光体（１０）であり、これらの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）は、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）が配置されている。
この帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）と、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）との間の感光体（１０）の外側より、図示しない露光部材からのレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）が照射され、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。
そして、このような感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（１９）に沿って並置されている。
転写搬送ベルト（１９）は、各画像形成ユニット（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）の現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）と、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）との間で感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（１９）の感光体（１０）側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写部材（１６Ｃ，１６Ｍ，１６Ｙ，１６Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【０１９２】
図７に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）において、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）が、感光体１０と連れ周り方向に回転する帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）により帯電され、次に、感光体（１０）の外側に配置された露光部（図示せず）でレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
【０１９３】
次に現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）は、それぞれＣ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行なう現像部材で、４つの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写ベルト（１９）上で重ねられる。
【０１９４】
転写紙（１５）は給紙コロ（２１）によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ（２２）で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材（２３）に送られる。転写ベルト（１９）上に保持されたトナー像は転写部材（２３）に印加された転写バイアスと転写ベルト（１９）との電位差から形成される電界により、転写紙（１５）上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材（２４）により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）で回収される。
【０１９５】
図７に示したような、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。
中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
なお、図７の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｙ（イエロー），Ｍ（マゼンタ），Ｃ（シアン），Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものでは無く、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（２０Ｃ，２０Ｍ，２０Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。
【０１９６】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【０１９７】
前記プロセスカートリッジとは、図８に示すように、感光体（１０）を内蔵し、他に帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、及び除電部材を含んだ１つの装置（部品）である。
【０１９８】
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。
しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。
それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【実施例】
【０１９９】
以下、実施例及び比較例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて質量部を表す。
【０２００】
［実施例１］
石英ガラス（１０×４０×１ｍｍ）上に、下記組成の架橋型電荷輸層塗工液をディップ塗工し、１３５℃で３０ｍｉｎ乾燥を行い、膜厚約０．５μｍの架橋型電荷輸送層を形成した。
得られたサンプルを可視・紫外分光光度計（島津製作所社製）にて透過吸収スペクトル測定を実施した。その後、液体クロマトグラフィー用テトラヒドロフランに約２日間浸漬させ、その後サンプルを引き揚げ、３０℃真空乾燥にて残留テトラヒドロフランを除去し、再度吸収スペクトル測定を実施した。得られた吸収スペクトルを図２２に表す。
【０２０１】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）（オキシメチル基を４つ有するもの）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６
・・・７部
・下記構造の化合物（Ａ）：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１５                    ・・・３部
【０２０２】
【化５２】
0005716962.tif 000064
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・４０部
【０２０３】
［比較例１］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下のように変えて実施したほかは同様にして作製した。得られた吸収スペクトルを図２３に表す。
【０２０４】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・電荷輸送性化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                    ・・・７部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質：具体的化合物；下記構造式(４０)の具体的化合物Ｎｏ．Ａ’１                                                   ・・・３部
【０２０５】
【化５３】
0005716962.tif 000065
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・４０部
【０２０６】
［比較例２］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下のように変えて実施したほかは同様にして作製した。得られた吸収スペクトルを図２２及び２３に表す。但し、これら図中、１のグラフは実施例１のものを、２のグラフは比較例１のものを、３のグラフは比較例２のものを、それぞれ示す。
【０２０７】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                            ・・・１０部
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・４０部
【０２０８】
図２２の結果より、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）の具体例Ｎｏ．Ａ１５と電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を４つ有する電荷輸送性化合物（Ｂ）の具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６は重合反応しており、具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６単独重合膜と比べると、膜中に固定化された具体例Ｎｏ．Ａ１５の存在が明らかになった。
【０２０９】
また、図２３の結果より、前記化合物Ｎｏ．Ａ’１と芳香環に結合した（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を４つ有する電荷輸送性化合物（Ｂ）の具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６とは重合反応しておらず、具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６単独重合膜と同じ吸収スペクトルであった。
【０２１０】
前記一般式（１）で表わされる電荷輸送性化合物（Ａ）の吸収スペクトルと芳香環に結合した（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物（Ｂ）の吸収スペクトルと重ならない場合には、上記結果のように３次元架橋膜中に前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）が固定化されていることが顕著に観察することができる。
また、加熱乾燥していないサンプルを溶解した液と、加熱乾燥したサンプルを抽出した液を比較することで、同様な重合反応性を顕著に観察することができる。更に、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）により詳細な重合反応率を算出することもできる。即ち、加熱乾燥していないサンプルで検出される前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）由来のピーク面積と加熱乾燥したサンプルを同様にテトラヒドロフラン溶媒にて抽出された前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）由来のピーク面積を比較することで、３次元架橋膜に固定化された前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）量を解析することができる。
【０２１１】
例えば、加熱乾燥していないサンプルにおける前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物（Ａ）由来のピーク面積を１００とし、加熱乾燥したサンプルから抽出されたピーク面積が１００であった場合は、この電荷輸送性化合物（Ａ）は重合反応していないことがわかる。この場合の重合反応率を０％とする。
一方、加熱乾燥したサンプルから抽出されたピーク面積が１０であった場合は、この電荷輸送性化合物（Ａ）の殆どが重合反応し、３次元架橋膜に固定化されていることがわかる。この場合の重合反応率を９０％とする。
尚、化合物（Ｂ）（芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する電荷輸送性化合物）は、加熱乾燥後の抽出液には全く検出されない。
【０２１２】
［実施例２］
厚み１００μｍのＰＥＴフィルムを直径３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に巻き付け、下記組成の架橋型電荷輸送層塗工液をスプレー塗工し、１５０℃で３０分間乾燥を行い、厚み５．０μｍの架橋型電荷輸送層を設けた。
１０ｍｌサンプル瓶に、直径２０ｍｍ円状に切り抜いて得られたＰＥＴフィルムと２ｍｌの液体クロマトグラフィー用テトラヒドロフランを入れ、約２日間浸漬放置した。その後、濾液をＨＰＬＣ（島津製作所社製：ＨＰＬＣ２０１０ＡＨＴ）装置を以下の条件にて、ピーク分離を行った。同様に、加熱乾燥していないサンプルにおける溶解液を作製し、加熱乾燥したサンプルから得られた抽出液とのピーク面積比較における重合反応率を表３に記載する。
【０２１３】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２０                              ・・・５部
・化合物（Ａ）：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１                                ・・・５部
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２１４】
＜ＨＰＬＣ分析条件＞
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３
移動相：テトラヒドロフラン／水＝７／３
流速：１．０ｍｌ／ｍｉｎ
【０２１５】
［実施例３］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２１６】
［実施例４］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２１７】
［実施例５］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２１８】
［実施例６］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２１９】
［実施例７］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２０】
［実施例８］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２１】
［実施例９］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２２】
［実施例１０］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２３】
［実施例１１］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２４】
［実施例１２］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２５】
［実施例１３］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２６】
［実施例１４］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２７】
［実施例１５］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２８】
［実施例１６］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２２９】
［実施例１７］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２３０】
［実施例１８］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表３のように変えた他は同様にして作製し、評価を実施した。
【０２３１】
【表３】
0005716962.tif 000066
【０２３２】
化合物（Ｂ）（芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物）の化学構造式に大きく係わらず、化合物（Ａ）（前記一般式（１）で表される化合物）の化学構造によって、重合反応性率が大きく異なる。トリフェニルアミン構造を有する具体例Ｎｏ．Ａ１、Ａ２、Ａ５は高い重合反応性を示し、トリアリールアミン構造の分子量が大きい程、重合反応率が低下する傾向があることがわかる。即ち、分子サイズが大きくなることで、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（Ｂ）との立体的な障害が大きくなり、重合反応確率が低下していると推定される。尚、芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物（Ｂ）は、加熱乾燥後の抽出液には全く検出されない。
以上のようにして、化合物（Ｂ）（芳香環に結合した［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を３つ以上有する化合物）と化合物（Ａ）（上記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物）が、該［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基の一部が切れて脱離する反応により、重合した３次元架橋膜の重合反応性を検証した。
【０２３３】
［実施例１９］
直径３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層塗工液、下記組成の電荷発生層塗工液、及び下記組成の電荷輸送層塗工液を順次、塗布し、乾燥することにより、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、及び厚み２５μｍの電荷輸送層を形成した。
得られた電荷輸送層上に、下記組成の架橋型電荷輸送層塗工液をスプレー塗工し、１３５℃で３０分間乾燥を行い、厚み５．０μｍの架橋型電荷輸送層を設けた。以上により、実施例２１の電子写真感光体を作製した。
【０２３４】
〔下引き層塗工液の組成〕
・アルキッド樹脂（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業株式会社製）                                                                  ・・・６部
・メラミン樹脂（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業株式会社製）                                                                  ・・・４部
・酸化チタン（ＣＲＥＬ、石原産業株式会社製）                        ・・・４０部
・メチルエチルケトン                                                ・・・５０部
【０２３５】
〔電荷発生層塗工液の組成〕
・ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）                    ・・・０．５部
・シクロヘキサノン                                                ・・・２００部
・メチルエチルケトン                                                ・・・８０部
・下記構造式で表されるビスアゾ顔料                                ・・・２．４部
【０２３６】
【化５４】
0005716962.tif 000067
【０２３７】
〔電荷輸送層塗工液の組成〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）                                                                  ・・・１０部
・テトラヒドロフラン                                              ・・・１００部
・１質量％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業株式会社製）                                                ・・・０．２部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質（化合物Ｎｏ．Ａ’１）        ・・・５部
【０２３８】
【化５５】
0005716962.tif 000068
【０２３９】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）（オキシメチル基を４つ有するもの）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２０
・・・６．５部
・化合物（Ａ）：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１                            ・・・３．５部
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２４０】
［実施例２０］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４１】
［実施例２１］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４２】
［実施例２２］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４３】
［実施例２３］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４４】
［実施例２４］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４５】
［実施例２５］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４６】
［実施例２６］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４７】
［実施例２７］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４８】
［実施例２８］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２４９】
［実施例２９］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５０】
［実施例３０］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５１】
［実施例３１］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５２】
［実施例３２］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５３】
［実施例３３］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５４】
［実施例３４］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５５】
［実施例３５］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５６】
［実施例３６］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５７】
［実施例３７］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５８】
［実施例３８］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２５９】
［実施例３９］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２６０】
［実施例４０］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を表４のように変えた他は同様にして電子写真感光体を作製し、評価を実施した。
【０２６１】
［実施例４１］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下のように変えて実施したほかは同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２６２】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                          ・・・６．５部
・化合物（Ａ）：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１                            ・・・３．５部
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０４部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２６３】
［実施例４２］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下のように変えて実施したほかは同様にして電子写真感光体を作製した。
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                          ・・・６．５部
・化合物（Ａ）：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１                            ・・・３．５部
・酸触媒：Ｎａｃｕｒｅ２５００（楠本化成）                        ・・・０．１部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２６４】
【表４】
0005716962.tif 000069
【０２６５】
［比較例３］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下に変えて実施した他は同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２６６】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                            ・・・１０部
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２６７】
［比較例４］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下に変えて実施した他は同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２６８】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物（Ｂ）：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                          ・・・６．５部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質（化合物Ｎｏ．Ａ’１）    ・・・３．５部
【０２６９】
【化５６】
0005716962.tif 000070
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２７０】
［比較例５］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下に変えて実施した他は同様にして電子写真感光体を作製した。
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・合成例２で得たメチロール化合物                                  ・・・６．５部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質（化合物Ｎｏ．Ａ’１）    ・・・３．５部
【０２７１】
【化５７】
0005716962.tif 000071
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２７２】
［比較例６］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下に変えて実施した他は同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２７３】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・化合物Ｂ：具体例化合物Ｎｏ．Ｂ２６                              ・・・６．５部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質（化合物Ｎｏ．Ａ’２）    ・・・３．５部
【０２７４】
【化５８】
0005716962.tif 000072
・酸触媒：パラトルエンスルホン酸一水和物（東京化成社製）        ・・・０．０２部
・溶媒：テトラヒドロフラン                                          ・・・９０部
【０２７５】
［比較例７］
実施例１において架橋型保護層を設けない他は同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２７６】
［比較例８］
実施例１において化合物（Ｂ）の具体的化合物Ｎｏ．Ｂ２６の代わりに、下記構造の電荷輸送性化合物Ｂ’１を用いる他は同様にして電子写真感光体を作製した。
しかしながら、得られた電子写真感光体表面が液状であり、且つ具体例化合物Ｎｏ．Ａ１の結晶化が見られ、感光体としての評価はできなかった。
【０２７７】
【化５９】
0005716962.tif 000073
【０２７８】
［比較例９］
実施例１において架橋型電荷輸送層塗工液の組成を以下に変えて実施した他は同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２７９】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
化合物（Ｂ）の具体的化合物Ｎｏ．Ｂ２６代わりに、下記構造の電荷輸送性化合物Ｂ’２                                                                ・・・３．０部
【０２８０】
【化６０】
0005716962.tif 000074
・レゾール型フェノール樹：ＰＬ−２２１１（群栄化学社製）          ・・・３．５部
・前記一般式（１）で表される化合物：具体例化合物Ｎｏ．Ａ１        ・・・３．５部
・酸触媒：Ｎａｃｕｒｅ２５００（楠本化成社製）                    ・・・０．２部
・溶媒（１）：イソプロパノール                                      ・・・１５部
・溶媒（２）：メチルエチルケトン                                      ・・・５部
しかしながら、得られた電子写真感光体表面が液状であり、且つ具体例化合物Ｎｏ．Ａ１の結晶化が見られ、感光体としての評価はできなかった。
【０２８１】
＜架橋型電荷輸送層の溶解性試験＆表面平滑性評価＞
架橋型電荷輸送層の架橋反応性を溶解性試験にて行った。溶解性試験は、アルミ支持体上に架橋型電荷輸送層塗工液を実施例１９〜４２及び比較例３〜５と同様に直接塗工し、熱乾燥した膜を、綿棒にテトラヒドロフランを浸し、硬化物表面を擦り、その表面を観察した。
また、架橋型電荷輸送層の表面平滑性を表面粗さ形状測定機（東京精密社製サーフコム１４００Ｄ）にて、ＪＩＳ−’８２規格による十点平均粗さ（Ｒｚ）値を求め、１μｍ以下を「良好」、１μｍを超える場合を「不良」と判定した。
【０２８２】
［溶解性試験結果］
実施例１９〜４２及び比較例３〜５おいては、不溶であった。比較例６は、溶解した。
【０２８３】
［表面平滑性試験結果］
実施例１９〜４２及び比較例３〜６のおいては、「良好」であった
【０２８４】
＜電子写真感光体評価＞
実施例１９〜４２、比較例３〜７で作製した各電子写真感光体をリコー製デジタルフルカラー複合機ｉｍａｇｉｏＮｅｏ４５５のプロセスカートリッジに着装し、暗部電位７５０（−Ｖ）に設定した後に、６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉの解像度でリコーマイリサイクルペーパーＧＰのＡ４用紙を用いて、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各中間調帯模様であるテストパターンを連続５００枚の画像出力を繰り返し、トータル１０万枚の印刷を行った。この時の、機械特性、電気特性、画像特性（１）を評価した。
また、前記各電子写真感光体をプロセスカートリッジに装着し、画像露光光源として６５５ｎｍの半導体レーザーを用いた画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏＮｅｏ２７０）の改造機にて初期暗部電位を−７００Ｖに設定した後に、斜め格子内部パターン（１ｔｏ５）にて、５万枚印刷を行った。この時の画像特性（２）を評価した。
【０２８５】
［機械特性］
初期及び１０万枚印刷後の膜厚差より摩耗量を実測した。結果を表５に示す。
【０２８６】
［電気特性］
初期及び１０万枚印刷後の画像露光光源光量が約０．４μＪ／ｃｍ２における明部電位を実測した。その明部電位差の絶対値を変化量とし、明部電位変化量を以下の基準で評価した。結果を表５に示す。評価基準は以下の通りである。
◎：明部電位変化量１０Ｖ未満
○：明部電位変化量１０Ｖ以上１５Ｖ未満
△：明部電位変化量１５Ｖ以上２０Ｖ未満
×：明部電位変化量２０Ｖ以上３０Ｖ未満
××：明部電位変化量３０Ｖ以上
【０２８７】
［画像特性（１）］
作製した電子写真感光体をＮＯｘ暴露試験装置（ダイレック社製）を用いて、一酸化窒素濃度：４０ｐｐｍ／二酸化窒素濃度：１０ｐｐｍの濃度にて、３０℃  ８５ＲＨ％下で４８時間暴露し、画像品質を評価した。６００ｄｐｉ  ２×２の画像チャートを出力し、画像濃度計（Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９：ＳＤＧ社製）により測定した。結果を表５に示す。評価基準は以下の通りである。
◎：濃度０．３５以上
○：濃度０．３０以上０．３５未満
△：濃度０．２５以上０．３０未満
×：濃度０．２０以上０．２５未満
××：濃度０．２０以下
【０２８８】
［画像特性（２）］
５万枚複写後の画像を観察し、べた画像部から白斑点の単位面積当りの個数を数えた。
結果を表４に示す。評価基準は以下の通りである。
◎：０から５個／１００ｃｍ２
○：５から１０個／１００ｃｍ２
△：１０から２５個／１００ｃｍ２
×：２５から５０個／１００ｃｍ２
××：５０個／１００ｃｍ２以上
【０２８９】
【表５】
0005716962.tif 000075
【０２９０】
以上のように、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物を用いない比較例３の電子写真感光体は、機械特性である耐摩耗性や白斑点が発生しにくい良好な強度を有するが、電位安定性や画像安定性が良くないことがわかる。
重合反応性を有さない電荷輸送性化合物（構造式（４０）で示される化合物Ｎｏ．Ａ’１）を用いた比較例４の電子写真感光体は、耐摩耗性が大きく劣ることはないが、白斑点が多数発生し、またＮＯｘ暴露による濃度低下も認められた。電荷輸送性化合物が多く分子分散された３次元架橋では安定性と強固性の両立が困難であるとことがわかる。
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を４つ有する化合物と構造が類似しているメチロール化合物と前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物を用いた比較例５の電子写真感光体は、お互いの相溶性が悪く、耐摩耗性は良好であったが、電位変動や画像濃度低下及び異常画像が認められた。
窒素原子に結合した置換基を有さないフェニル基を１つ有する前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物に類似した化合物を用いた比較例６の電子写真感光体は、良好な３次元架橋膜を形成することができなかった。高湿ＮＯｘ暴露による濃度低下は認められなかったが、耐摩耗性が非常に悪く、１０万枚の印刷中に保護層は消失した。
３次元架橋膜を表面層に用いない通常の比較例６の電子写真感光体では、電気特性及び画像特性が良好であるが、耐摩耗性が極めて大きい。本発明の電子写真感光体が通常の感光体に比べて極めて耐久性に優れていることを示し、本発明の電子写真感光体が耐摩耗性と耐ガス安定性を両立させていることを示している。
電荷輸送性化合物の芳香環に［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ］メチル基を２個しか有しない化合物やその類似化合物を用いた比較例８、比較例９では相溶性不良による硬化不十分となり、所望の感光体が形成できない。
【０２９１】
また、実施例１９から３６及び、４１、４２の電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物の仕込み含有量が６５重量％で、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の仕込み含有量が３５重量％である３次元架橋型電荷輸送層を有する電子写真感光体は、優れた耐摩耗性を維持した上で、安定な電気特性と画像特性を得ることができ、更に異常画像もないことがわかった。
実施例３７の電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物の仕込み含有量が３５重量％で、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の仕込み含有量が６５重量％である３次元架橋型電荷輸送層を有する電子写真感光体は、耐摩耗性が若干劣るが、実使用上問題ない。しかしながら、架橋反応点が少なくなったことから、白斑点が多く検出された。
実施例３８の電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物の仕込み含有量が５０重量％で、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の仕込み含有量が５０重量％である３次元架橋型電荷輸送層を有する電子写真感光体は、実施例１から１６と同等の特性を得ることがわかった。
実施例３９の電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物の仕込み含有量が８０重量％で、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の仕込み含有量が２０重量％である３次元架橋型電荷輸送層を有する電子写真感光体は、耐摩耗性は優れるが、高湿ＮＯｘ暴露による濃度低下が若干認められた。前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物が少ないことで、安定性が低下した。
実施例４０の電荷輸送性化合物の芳香環に（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イル）オキシ基を３つ以上有する化合物の仕込み含有量が９０重量％で、前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物の仕込み含有量が１０重量％である３次元架橋型電荷輸送層を有する電子写真感光体は、実施例３９よりも前記一般式（１）で表される電荷輸送性化合物が少ないことで、更に電位変動と高湿ＮＯｘ暴露による濃度低下が認められた。
【０２９２】
以上のように本発明によれば、３次元架橋膜本来の耐摩耗性を維持しながら、繰返し使用時の白斑点状等の画像欠陥が生じにくく、電荷輸送性優れ、使用環境負荷による電位変動をも抑制した真に高耐久で高安定な感光体の提供及びそれを用いた画像形成方法、画像形成装置、画像形成装置用プロセスカートリッジの提供が可能になる。
【符号の説明】
【０２９３】
１  導電性支持体
２  電荷発生層
３  電荷輸送層
４  下引き層
５  架橋型電荷輸送層
６  電荷発生物質と電荷輸送物質を両方含有する単層感光層
７  単層感光層用保護層
１０、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  感光体
１１、１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｋ  帯電部材
１２、１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ、１３Ｋ  画像露光部材
１３、１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ、１３Ｋ  現像部材
１４  搬送ローラ
１５  転写紙
１６、１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋ  転写部材
１７、１７Ｙ、１７Ｍ、１７Ｃ、１７Ｋ  クリーニング部材
１８  除電部材
２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｋ  画像形成要素
２１  給紙コロ
２２  レジストローラ
２３  転写部材（二次転写部材）
２４  定着部材
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２９４】
【特許文献１】特開昭５６−０４８６３７号公報
【特許文献２】特開昭６４−００１７２８号公報
【特許文献３】特開平０４−２８１４６１号公報
【特許文献４】特許第３２６２４８８号公報
【特許文献５】特許第３１９４３９２号公報
【特許文献６】特開２０００−６６４２５号公報
【特許文献７】特開平０６−１１８６８１号公報
【特許文献８】特開平０９−１２４９４３号公報
【特許文献９】特開平０９−１９０００４号公報
【特許文献１０】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献１１】特開２００３−１８６２２３号公報
【特許文献１２】特開２００７−２９３１９７号公報
【特許文献１３】特開２００８−２９９３２７号公報
【特許文献１４】特第４２６２０６１号公報
【特許文献１５】特開２００６−２５１７７１号公報
【特許文献１６】特開２００９−２２９５４９号公報
【特許文献１７】特開２００６−８４７１１号公報
【図１】
0005716962.tif 000090
【図２】
0005716962.tif 000091
【図３】
0005716962.tif 000092
【図４】
0005716962.tif 000093
【図５】
0005716962.tif 000094
【図６】
0005716962.tif 000095
【図７】
0005716962.tif 000096
【図８】
0005716962.tif 000097
【図９】
0005716962.tif 000098
【図１０】
0005716962.tif 000099
【図１１】
0005716962.tif 000100
【図１２】
0005716962.tif 000101
【図１３】
0005716962.tif 000102
【図１４】
0005716962.tif 000103
【図１５】
0005716962.tif 000104
【図１６】
0005716962.tif 000105
【図１７】
0005716962.tif 000106
【図１８】
0005716962.tif 000107
【図１９】
0005716962.tif 000108
【図２０】
0005716962.tif 000109
【図２１】
0005716962.tif 000110
【図２２】
0005716962.tif 000111
【図２３】
0005716962.tif 000112