(57)【要約】  デジタル契約ラインサービス（ＤＳＬ）サービスと関連した制御パラメータを修飾する方法が与えられる。最初に、実時間性能パラメータは、ＤＳＬ回路に結合された第１の終端ユニットから受信される。該実時間性能パラメータは、終端ユニットが仮定されたのちに、かつ該ＤＳＬ回路がサービス中に置かれたのちに測定される。前記ＤＳＬ回路と関連した制御パラメータの値は、測定された実時間性能パラメータに基づき、修整することができる。さらに前記ＤＳＬ回路にわたる活性は、実時間にモニターすることができ、前記ＤＳＬ回路の使用が閾値以下であるとき、前記制御パラメータに相当する仮定可能なサービスパラメータが修整される。さらに、第１の終端ユニットと前記ＤＳＬ回路に結合された第２の終端ユニットとの間の第１の再仮定サイクルが、前記仮定可能なサービスパラメータを用いて開始することができる。
2008516474.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非対称デジタル契約者ライン（ＤＳＬ）サービスと関連した制御パラメータを修正する方法であって、該方法は、以下のことよりなる：
ＤＳＬ回路に結合された第１の終端ユニットより少なくとも１つの実時間性能パラメータを受けること、該実時間性能パラメータは、該終端ユニットが仮設定され、かつ該ＤＳＬ回路がサービス状態に置かれた後に、該終端ユニットにおいて測定される；かつ、
該ＤＳＬ回路と関連する少なくとも１つの制御パラメータの値を、少なくとも部分的に前記少なくとも１つの測定された実時間性能パラメータに基づいて、修整すること。
【請求項２】
請求項１記載の方法において、さらに、以下のことよりなる：
前記ＤＳＬ回路上の活性を、実時間でモニターすること。
【請求項３】
請求項２記載の方法において、さらに、以下のことよりなる：
前記ＤＳＬ回路の使用が閾値以下であるときを決定すること；
前記少なくとも１つの制御パラメータに対応する、前記少なくとも１つの仮設定可能なサービスパラメータを、修整すること。
【請求項４】
請求項３記載の方法であって、さらに、以下のことよりなる：
前記第１の終端ユニットと、前記ＤＳＬ回路に結合された第２の終端ユニットとの間で、前記少なくとも１つの仮設定可能なサービスパラメータを用いて、第１の再仮設定サイクルを始めること。
【請求項５】
請求項４記載の方法において、
第１の終端デバイスは、ＤＳＬモデムであり、かつ、
第２の終端デバイスは、ＤＳＬモデムである。
【請求項６】
請求項５記載の方法において、さらに、以下のことよりなる：
前記ＤＳＬ回路の動作が、受け入れ可能な動作範囲内にあるかを決定すること；かつ、
前記ＤＳＬ回路の動作が前記受け入れ可能な動作範囲内にないことを決定したのち、少なくとも１つの仮設定可能なサービスパラメータを、修整すること。
【請求項７】
請求項６記載の方法において、さらに、以下のことよりなる：
前記終端ユニットの性能データをモニターすること；かつ、
前記ＤＳＬ回路の動作が安定であるかを、少なくとも部分的に前記モニターされた性能データに基づいて、決定すること。
【請求項８】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、ノイズパラメータである。
【請求項９】
請求項８記載の方法において、前記ノイズパラメータは、以下のものの少なくとも１つである：
前記ＤＳＬ回路内の上流および下流で測定されたノイズマージンレシオ；
前記ＤＳＬ回路内の各ＤＭＴについて所定の時間の間に測定された静回線ノイズ値；
前記ＤＳＬ回路がサービス状態である間に測定された該ＤＳＬ回路内のノイズ値；および、
該ＤＳＬ回路の挿入ロス。
【請求項１０】
請求項９記載の方法において、前記静回線ノイズは、２分より小さい期間の間に測定される。
【請求項１１】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、エラーパラメータである。
【請求項１２】
請求項１１記載の方法において、前記少なくとも１つのエラーパラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
コード違反（ＣＶ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＣＶは、ＤＳＬ回路と関連した１またはそれ以上の前方エラー制御パラメータにより訂正することのできないデータパケットを表す；
エラーした秒（Ｅｒｒｏｒｅｄ  Ｓｅｃｏｎｄｓ，ＥＳ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＥＳは、その間に１からＭ個のＣＶを観察することができる１秒間隔であり、ここで、Ｍは所定の値である；
深刻にエラーした秒（Ｓｅｖｅｒｅｌｙ  Ｅｒｒｏｒｅｄ  Ｓｅｃｏｎｄｓ，ＳＥＳ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＳＥＳは、Ｍ個より多くのＣＶが観察される１秒間隔である。
【請求項１３】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、データ送信パラメータである。
【請求項１４】
請求項１３記載の方法において、前記少なくとも１つのデータ送信パラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
前記ＤＳＬ回路がサポートできる最大データレートの第１の終端ユニットまたは第２の終端ユニットによる評価；
現在、顧客に利用可能なビットレート；
前記ＤＳＬ回路における各トーンに利用可能な全ビット数；
前記ＤＳＬ回路についての達成可能なデータ送信レート；
前記ＤＳＬ回路内の各トーンのゲイン；
前記ＤＳＬ回路上で送信され、かつ受信されるユーザデータパケットの数の、所定の時間間隔の間での、第１のデータカウント；
前記ＤＳＬ回路上で送信され、受信されるオーバーヘッドデータパケットの数の、所定の時間間隔の間での、第２のデータカウント。
【請求項１５】
請求項１４記載の方法において、
前記第１および第２のデータカウントは、ほぼ１５分の期間にわたって測定される。
【請求項１６】
請求項１記載の方法において、
前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、信号パワーパラメータである。
【請求項１７】
請求項１６記載の方法において、前記信号パワーパラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
データ信号の送信パワー値；
前記データ信号のパワースペクトル密度値；および
前記ＤＳＬ回路の一端での全送信パワー値と、前記ＤＳＬ回路のリモート端で受信された全パワーとの差である減衰値。
【請求項１８】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、信号ロスを、収容するのに利用することのできるマージンである。
【請求項１９】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、前方エラー訂正パラメータである。
【請求項２０】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、デュアルパスパラメータであり、該デュアルパスパラメータは、インターリーブする設定が活性化されているかを示す。
【請求項２１】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、トレリスパラメータであり、該トレリスパラメータは、トレリス符号化が活性化されているかを示す。
【請求項２２】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間パラメータは、前記ＤＳＬ回路のトーン指数を含む周波数範囲パラメータである。
【請求項２３】
請求項１記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間パラメータは、ダイナミックスペクトル管理データを含む。
【請求項２４】
請求項１記載の方法において、前記ＤＳＬネットワークは、非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）ネットワーク、ＡＤＳＬ２ネットワーク、ＡＤＳＬ２＋ネットワーク、超高データ転送レートＤＳＬ（ＶＤＳＬ）ネットワーク、またはＶＤＳＬ２ネットワークである。
【請求項２５】
デジタル契約者ライン（ＤＳＬ）ネットワークであって、以下のものからなる：
中央局における第１のモデム；
遠隔サイトにおける第２のモデム；
前記第１のモデムと前記第２のモデムとの間に設けられた、少なくとも１つのＤＳＬチャネル；
前記第１のモデムおよび前記第２のモデムと通信するコンピュータであって、該コンピュータは、前記第１のモデムか第２のモデムの少なくとも１つから受信した、少なくとも１つの測定されたサービス状態性能パラメータに基づき、前記ＤＳＬチャネルと関連した仮設定可能なサービスパラメータを修整するプログラムよりなる。
【請求項２６】
請求項２５記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、以下のものからなる：
少なくとも１つの測定されたサービス状態性能パラメータに、すくなくとも部分的に基づき、少なくとも１つの制御パラメータの値を決定させる指令。
【請求項２７】
請求項２６記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルがサービス状態にあるとき、該ＤＳＬチャネルにわたってその活性をモニターさせる指令。
【請求項２８】
請求項２７記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルの使用が、閾値である、又はそれ以下であるときを決定する指令。
【請求項２９】
請求項２８記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルの使用が、閾値以下であるとき、前記第１のモデムおよび前記第２のモデムのうちの少なくとも１つとの通信を打ち立てる指令。
【請求項３０】
請求項２９記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記仮設定可能なサービスパラメータを、少なくとも部分的に、測定されたサービス状態性能パラメータに基づき、修整する指令。
【請求項３１】
請求項３０記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記第１のモデムと前記第２のモデムとの間で、第１の再トレーニングサイクルを開始する指令、ここで、該第１の再トレーニングサイクルは、修整された仮設定可能なサービスパラメータを、前記ＤＳＬチャネルに適用するためのものである。
【請求項３２】
請求項３１記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記第１のモデムおよび第２のモデムがサービス状態にあるとき、前記第１のモデムおよび第２のモデムをモニターする指令。
【請求項３３】
請求項３２記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネル上のサービスが、回復されていないことを決定したのちに、前記第１のモデムと前記第２のモデムとの間で、第２の再トレーニングサイクルを開始する指令。
【請求項３４】
請求項３３記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルが、所定の動作範囲内で動作していることを決定する指令。
【請求項３５】
請求項３４記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルが、所定の動作範囲外で動作していることを決定する指令。
【請求項３６】
請求項３５記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記第１のモデムおよび第２のモデムの性能データをモニターする指令。
【請求項３７】
請求項３６記載のネットワークにおいて、前記コンピュータプログラムは、さらに、以下のものからなる：
前記ＤＳＬチャネルの動作が安定であるかを、少なくとも部分的にモニターされた性能データに基づき決定する指令。
【請求項３８】
データネットワークを修整する方法であって、以下のことからなる：
第１のセットの仮設定可能なパラメータで、データネットワーク内にデータ回路を仮設定すること；
前記データ回路に結合された少なくとも１つの終端ユニットから第１のセットのサービス状態性能データを獲得すること；
少なくとも部分的に第１のセットの性能データに基づき、第２のセットの仮設定可能なパラメータを決定すること；
前記データ回路を、第２のセットの仮設定可能なパラメータで、再仮設定すること。
【請求項３９】
請求項３７記載の方法において、さらに以下のことからなる：
前記データ回路がサービス状態にあるとき、前記データ回路をモニターすること。
【請求項４０】
請求項３９記載の方法において、さらに以下のことからなる：
前記データ回路の動作が、安定状態にあるかを、決定すること。
【請求項４１】
請求項４０記載の方法において、さらに以下のことからなる：
前記データ回路に結合された少なくとも１つの終端ユニットから、第２のセットのサービス状態性能データを獲得すること。
【請求項４２】
請求項４１記載の方法において、さらに以下のことからなる：
少なくとも部分的に第２のセットの性能データに基づき、第３のセットの仮設定可能なパラメータを決定すること；
【請求項４３】
請求項４２記載の方法において、さらに以下のことからなる：
前記データ回路を、第３のセットの仮設定可能なパラメータで、再仮設定すること。
【請求項４４】
請求項４３記載の方法において、前記第１のセットの仮設定可能なパラメータ、前記第２のセットの仮設定可能なパラメータ、および前記第３のセットの仮設定可能なパラメータは、以下のものからなる：
少なくとも１つのパワー制御パラメータ；
少なくとも１つのノイズ制御パラメータ；
少なくとも１つのデータ制御パラメータ；および
少なくとも１つの前方エラー訂正制御パラメータ。
【請求項４５】
請求項４４記載の方法において、少なくとも１つのパワー制御パラメータは、以下のものの少なくとも１つである：
前記データ信号の送信電力；および
前記データ信号のパワースペクトル密度。
【請求項４６】
請求項４４記載の方法であって、少なくとも１つのノイズ制御パラメータは、以下のものの少なくとも１つである：
付加的なノイズマージンおよび信号ノイズ比；
最大ノイズマージンおよび信号ノイズ比；および
ターゲットノイズマージンおよび信号比。
【請求項４７】
請求項４４記載の方法であって、前記少なくとも１つのデータ制御パラメータは、以下のものよりなる：
インターリーブする設定が、活性であるかを示すデュアルパス。
【請求項４８】
請求項４４記載の方法であって、前記少なくとも１つの前方エラー訂正制御パラメータは、以下のものの少なくとも１つを含む：
リードソロモンコードワード長；
パリティー値；
インターリーブ深さ；および
１またはそれ以上のデータシンボル。
【請求項４９】
請求項４３記載の方法であって、前記第１のセットのサービス状態性能データおよび前記第２のセットのサービス状態性能データは、以下のものからなる：
少なくとも１つのノイズパラメータ；
少なくとも１つのエラーパラメータ；
少なくとも１つのデータ送信パラメータ；
少なくとも１つの信号パワーパラメータ。
【請求項５０】
請求項４９記載の方法において、前記少なくとも１つのノイズパラメータは、少なくとも以下のもののうちの１つである：
前記データ回路内の上流および下流で測定されたノイズマージンレシオ；
前記データ回路について、所定の時間期間の間に測定された静回線ノイズ；
前記データ回路がサービス状態中に測定されたデータ回路内のノイズ；および
前記データ回路の挿入ロス。
【請求項５１】
請求項４９記載の方法であって、前記少なくとも１つのエラーパラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
コード違反（ＣＶ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＣＶは、前記データ回路と関連する１またはそれ以上の前方エラー制御パラメータにより訂正することのできないデータパケットを表す；
エラーした秒（Ｅｒｒｏｒｅｄ  Ｓｅｃｏｎｄｓ，ＥＳ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＥＳは、その間に１個からＭ個のＣＶを観察することができる１秒間隔であり、ここで、Ｍは所定の値である；および
深刻にエラーした秒（Ｓｅｖｅｒｅｌｙ  Ｅｒｒｏｒｅｄ  Ｓｅｃｏｎｄｓ，ＳＥＳ）の時系列のカウントであって、ここで、各ＳＥＳは、Ｍ個以上のＣＶを観察することのできる１秒間隔である。
【請求項５２】
請求項４９に記載の方法であって、前記少なくとも１つのデータ送信パラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
前記データ回路がサポートすることの出来る最大データレートの、少なくとも１つの終端ユニットによる評価；
現在、顧客に利用可能な実際のビットレート；
前記データ回路における各トーンに利用可能な全ビット数；
前記データ回路についての達成可能なデータ送信レート；
前記データ回路における各トーン用のゲイン；
前記データ回路上で送信され、かつ受信されるユーザデータパケットの数の、所定の時間間隔の間での、カウント；および
前記データ回路上で、送信され、かつ受信されるオーバーヘッドデータパケットの数の、所定の時間間隔の間での、カウント。
【請求項５３】
請求項４９記載の方法であって、前記少なくとも１つのパワーパラメータは、以下のもののうちの少なくとも１つである：
データ信号の送信パワー値；
前記データ信号のパワースペクトル密度値；および
前記データ回路の一端での全最大送信パワーと、前記データ回路の遠隔端で受信された全パワーとの間の差である減衰値。
【請求項５４】
請求項４３記載の方法であって、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、信号ロスを収容するよう利用可能なマージンである。
【請求項５５】
請求項４３記載の方法において、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、前方エラー訂正パラメータである。
【請求項５６】
請求項４３記載の方法であって、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、インターリーブする設定が活性化されているかを示すデュアルパスパラメータである。
【請求項５７】
請求項４３記載の方法であって、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、トレリス符号化がオンであるかオフであるかを示すトレリスパラメータである。
【請求項５８】
請求項４３記載の方法であって、前記少なくとも１つの実時間性能パラメータは、前記データ回路のトーン指数を示す周波数範囲パラメータである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、デジタル契約者ラインデータサービスの最適化に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル契約者ライン（ＤＳＬ）は、たとえば、ヴォイスオーバーインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）、およびストリーミングビデオサービスのような、高速インターネットアクセス、および高速インターネットサービスと関連した他のサービス、のための高品質ソリューションとして、急速に発展してきた。ＤＳＬは、現存する１８，０００フィート長までの単一の銅ペアー上を、ヴォイスおよびデータの両方を同時に送信することができる。ＤＳＬは、現存する銅電話線を利用することができるので、ＤＳＬに関連するサービスコストは、サービスプロバイダーにとっても、顧客にとっても、比較的低い。さらに、データは、ＤＳＬを用いて比較的早く送ることができるので、ＤＳＬはエンドユーザーに対して高速のアクセスを与える、大変魅力的なオプションである。
【０００３】
従来の平面オールド電話サービス（ＰＯＴＳ）は、アナログヴォイス信号を送信するのに、狭い４ｋＨｚベースバンド周波数を用いており、現在のモデム技術は、５６ｋｂ／ｓまでのデータ送信レートを達成することができる。ＤＳＬ、たとえば、非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）は、使用可能な周波数範囲を、４ｋＨｚから１．１ＭＨｚまでに増大することができ、かつ、８Ｍｂ／ｓまでのデータ伝送レートを与えることができる。さらに、周波数分割多重（ＦＤＭ）は、ＡＤＳＬをして、データをＰＯＴＳ信号とともに同時に同じ銅ペアー上を搬送するように使用することのできる複数の周波数帯域を創ることができる。より低い４ｋＨｚ周波数帯域は、ＰＯＴＳのためにリザーブされており、中間周波数帯域は、上流のデータを送信するように使用され、かつ、より大きい、より高い周波数帯域は、下流のデータを送信するために使用される。
【０００４】
ディスクリートな複数トーン（ＤＭＴ）変調は、アメリカンナショナルスタンダードインスティテュート（ＡＮＳＩ）スタンダードＴ１．４１３ラインコードである。ＤＭＴ変調は、データバンド幅を、ＡＤＳＬ用に、２０ｋＨｚから１．１ＭＨｚにわたる２５６のサブチャネル、またはトーンに、分割するのに使用される。上流でのデータ転送周波数は、２０ｋＨｚから１６０ｋＨｚにわたり、下流でのデータ転送周波数は、２４０ｋＨｚから１．１ＭＨｚにわたる。残りのトーンは、３つの周波数バンドを分割するガードバンドとして使用され、１つのパイロットトーンが、上流および下流の両方の各データストリームにおいて、タイミングの目的のために使用される。各トーンまたはチャネルは、４．３ｋＨｚの間隔を持ち、各トーンは１５ビットの最大数をサポートし、これは、チャネル上の信号対雑音比により制限される。より高い周波数でのトーンは、より高い減衰およびノイズにさらされるので、トーンあたりのビット数は、より低い周波数におけるより、より少なくてよい。
【０００５】
通常のデータビットに加えて、埋め込まれた動作チャネル（ＥＯＣ）が、ＡＴＵ−Ｃと、ＡＴＵ−Ｒとの間での通信のためのＡＤＳＬプロトコルの一部として設けられて、サービス中、および非サービス時の維持を与え、制限された量のＡＴＵ−Ｒ状態情報を検索し、かつＡＤＳＬ性能をモニターするようにしている。
【０００６】
代表的に、ＤＳＬデータ、すなわち、ＶｏＩＰおよびビデオの転送に使用されるデータ転送チャネルの最適化は、技術的および経済的要因により大いに無視されている。最適化なしに、ＤＳＬ回路は性能について過度に工夫されているか、低度に工夫されているかのいずれかである。過度に工夫された回路は、準最適レートで動作し、顧客に対しより低い性能を与える。低度に工夫された回路は、頻繁なデータエラーを経験し、これはデータパケットの再送信を行うことを要求される、ピアーツーピアー（peer-to-peer）通信の増大を生じる。これは、顧客に対する低減されたスループットを生じる。いくつかの低度に工夫された回路は、サービスの妨害を引き起こすに十分に深刻なエラーレートを経験し、あるいは最初に顧客により要求されたとき、データチャネルを打ち立てることができないことを経験する。 
【０００７】
したがって、デジタル契約者ラインサービスを最適化するシステムおよび方法が必要となる。
【発明の開示】
【０００８】
デジタル契約者ライン（ＤＳＬ）サービスと関連した制御パラメータを修整するのに用いることのできる方法が与えられる。最初に、実時間性能パラメータが、ＤＳＬ回路に結合された第１の端末ユニットから受信される。該実時間性能パラメータは、端末ユニットが与えられ、ＤＳＬ回路がサービス中の状態に置かれた後に、該端末ユニットで測定することができる。特定の実施形態において、ＤＳＬ回路と関連した制御パラメータの値は、測定された実時間性能パラメータに基づき、修整することができる。
【０００９】
もう１つの特定の実施態様において、ＤＳＬ回路上の活性は、実時間にモニターされる。さらに、ＤＳＬ回路の使用が閾値以下であるときを確認するために、決定がなされる。制御パラメータに対応する設定可能なサービスパメータは、使用が閾値以下であるときに、修整することができる。さらにもう１つの特定の実施形態においては、前記第１の端末ユニットと、ＤＳＬ回路に結合された第２の端末ユニットとの間の第１の再設定するサイクルを、前記設定可能なサービスパラメータを用いて開始することができる。
【００１０】
さらにもう１つの特定の実施形態においては、前記第１の終端デバイスは、ＤＳＬモデムである。さらに、前記第２の終端デバイスは、ＤＳＬモデムである。また、もう１つの特定の実施形態において、ＤＳＬ回路の動作が受け入れ可能な動作範囲の中にあるかを決定するために、決定がなされる。さらに、終端ユニットの性能データがモニターされ、ＤＳＬ回路の動作が安定であるかを、モニターした性能データに基づき決定するために、決定がなされる。
【００１１】
もう１つの実施形態においては、デジタル契約者ライン（ＤＳＬ）ネットワークが設けられ、これは、中央オフィスに第１のモデムを、リモートサイトに第２のモデムを含む。ＤＳＬチャネルは、第１のモデムと第２のモデムとの間に設けられる。さらに、コンピュータは、第１のモデムおよび第２のモデムと通信する。該コンピュータは、第１のモデム、または第２のモデムから受け取った測定されたサービス中の性能パラメータに基づいてＤＳＬチャネルと関連した設定可能なサービスパラメータを修整するプログラムを含む。
【００１２】
さらにもう１つの実施形態において、データネットワークを修整する方法が設けられ、これは、第１のセットの設定可能なパラメータで、データネットワーク内でデータ回路を設定することを含む。その後、第１のセットのサービス中の性能データが、データ回路に結合された終端ユニットから獲得される。第２のセットの設定可能なパラメータは、第１のセットの設定可能なパラメータに基づき、決定される。データ回路は、第２の設定可能なパラメータで再設定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
図１を参照して、ＤＳＬネットワークの、説明的な、限定的でない実施形態が示され、一般に、１０と指定される。特定の実施形態において、ＤＳＬネットワークは、ＡＤＳＬネットワーク、ＡＤＳＬ２ネットワーク、ＡＤＳＬ２＋ネットワーク、または超高データレートＤＳＬ（ＶＤＳＬ）ネットワークであることができる。図１に示されるように、ＤＳＬネットワーク１００は、ＤＳＬアクセスマルチプレクサ（ＤＳＬＡＭ）１０４が配置されてある中央オフィス（ＣＯ）を含むことができる。第１の中央ＤＳＬモデム１０６および第２の中央ＤＳＬモデム１０８が、ＣＯ１０２内に配置されている。ＤＳＬネットワークがＡＤＳＬネットワークである場合、ＣＯ１０２内の各ＤＳＬモデムは、ＡＤＳＬ終端ユニット−中央オフィス（ＡＴＵ−Ｃ）であることができる。特定の実施形態において、第１のＤＳＬモデム１０６および第２のＤＳＬモデム１０８は、ＤＳＬＡＭ１０４内に搭載されている。
【００１４】
図示される実施形態において、層２／層３スイッチ１１０は、第１のＤＳＬモデム１０６に接続され、ルータ１１２は、第２のＤＳＬモデム１０８に接続されている。特定の実施形態において、層２／層３スイッチ１１０は、非同期転送モード（ＡＴＭ）スイッチ、またはイーサーネットスイッチである。示されるように、層２／層３スイッチ１１０およびルータ１１２は、データネットワーク１１４、すなわち、イーサーネットに接続されている。このように、特定の実施形態においては、層２／層３スイッチ１１０およびルータ１１２は、第１のＤＳＬモデム１０６および第２のＤＳＬモデム１０８へのデータネットワーク接続を与える。図示される実施形態において、インターネットサービスプロバイダー（ＩＳＰ）１１６は、データネットワーク１１４に接続される。さらに、企業ネットワーク１１８が、データネットワーク１１４に接続されている。簡単のために、１つのＩＳＰ１１６と、１つの企業ネットワーク１１８のみが示されるが、しかし任意の数のＩＳＰおよび任意の数の企業ネットワーク１１８を、データネットワーク１１４に接続することができる。
【００１５】
図１は、さらに、ＣＯ１０２が、第１のＤＳＬモデム１０６および第２のＤＳＬモデム１０８に接続されることのできる平面オールド電話サービス（ＰＯＴＳ）スプリッタ１２０を含むことを示す。また、主な分配フレーム（ＭＤＦ）１２２は、該ＰＯＴＳスプリッタ１２０に接続されている。ＰＯＴＳスイッチ１２４は、ＣＯ１０２で受けられた到来する電話コールをスイッチするために、ＰＯＴＳスプリッタ１２０に接続されることができる。さらに、ＣＯ１０２は、ＤＳＬＡＭ１０４に接続することのできる管理コンピュータ１２６を含む。特定の実施形態において、該管理コンピュータ１２６は、ＤＳＬネットワーク１００を管理し、かつ、ＤＳＬネットワーク１００の性能を向上、または最適化するように、用いることができる。
【００１６】
図１に示されるように、ＤＳＬネットワーク１００は、第１のコンピュータ１３０および第２のコンピュータ１３２が配置されている顧客住居１２８に接続することができる。図１はまた、顧客住居１２８内に配置されている第１の電話１３４および第２の電話１３６をも示している。図１に示されるように、第１のコンピュータ１３０及び第２のコンピュータ１３２は、遠隔ＤＳＬモデム１３８に接続されている。ＤＳＬネットワーク１００がＡＤＳＬネットワークである場合、遠隔ＤＳＬモデム１３８は、ＡＤＳＬ終端ユニット−遠隔（ＡＴＵ−Ｒ）である。該遠隔ＤＳＬモデム１３８は、遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１４０に接続され、これは今度は、ＭＤＦ１２２に接続される。したがって、第１の中央ＤＳＬモデム１０６または第２の中央ＤＳＬモデム１０８は、コンピュータ１３０、１３２へのネットワーク接続を与えるために、ＰＯＴＳスプリッタ１２０、ＭＤＦ１２２、およびＰＯＴＳスプリッタ１４０を介して遠隔ＤＳＬモデム１３８と通信することができる。
【００１７】
図１は、電話１３４、１３６がまた、遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１４０に接続されることを示している。電話１３４、１３６によりなされる電話コールは、遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１４０、ＭＤＦ１２２、及びＰＯＴＳスプリッタ１２０を介して、ＣＯ１０２におけるＰＯＴＳスイッチ１２４にルーティングすることができる。図１に示される説明的な、限定的でないＤＳＬネットワーク１００の実施形態においては、２つのコンピュータ１３０、１３２及び２つの電話１３４、１３６が図示されているが、任意の数のコンピュータ、および電話を、顧客の住居１２８内に配置し、ＣＯ１０２に接続することができる。
【００１８】
図１は、ＤＳＬネットワーク１００が、第１コンピュータ１４４及び第２コンピュータ１４６を配置している顧客ビジネス１４２を、さらに含むことを図示している。第１の電話１４８、及び第２の電話１５０もまた、顧客ビジネス１４２内に配置することができる。図１に示されるように、第１のコンピュータ１４４および第２のコンピュータ１４６は、遠隔ＤＳＬモデム１５２に接続されている。特定の実施形態において、遠隔ＤＳＬモデム１５２は遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１５４に接続され、これは次に、ＭＤＦ１２２に接続される。したがって、第１の中央ＤＳＬモデム１０６または第２の中央モデム１０８のいずれかは、ビジネスコンピュータ１４４、１４６に対し、ネットワーク接続を提供するためにＣＯ１０２内のＰＯＴＳスプリッタ１２０、ＭＤＦ１２２及び遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１５４を経由して遠隔ＤＳＬモデム１５２と通信することができる。
【００１９】
図１は、ビジネス電話１４８、１５０が、また遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１５４にも接続されていることを示している。電話１４８、１５０によりなされた電話コールは、遠隔ＰＯＴＳスプリッタ１５４、ＭＤＦ１２２、およびＣＯ  ＰＯＴＳスプリッタ１２０を介してＣＯ１０２内に位置するＰＯＴＳスプリッタ１５４にルーティングすることができる。図示された実施形態において、２つのビジネスコンピュータ１４４、１４６及び２つのビジネス電話１４８、１５０が図示されているが、任意の数のビジネスコンピュータ及びビジネス電話を顧客ビジネス１４２内に設け、ＣＯ１０２に接続することができる。
【００２０】
特定の実施形態において、データは、送信制御プロトコル／インターネットプロトコル（ＴＣＰ／ＩＰ）、（たとえば、大きなファイルのための）ファイル転送プロトコル（ＦＴＰ）、（たとえば、ＶｏＩＰおよびストリーミングビデオのための）ユーザデータグラムプロトコル（ＵＤＰ）、または（たとえば、ストリーミングビデオファイル、またはストリーミングオーディオファイルのための）実時間転送プロトコル（ＲＴＰ）を用いて、ＤＳＬネットワーク１００上を送信することができる。このように、使用されるプロトコルは、ＤＳＬネットワーク１００の物理層の間接ユーザである。ＤＳＬネットワーク１００を用いて、ピークＤＳＬサービスおよびピークプロトコルスループットを与えるためにＤＳＬネットワーク１００の物理層は、その性能を向上するあるいは最適化することができる。言い換えると、ＣＯ１０２と顧客住居１２８との間に構築されるＤＳＬネットワーク１００内の回路は、これを向上しあるいは最適化することができる。最適化は、設定可能であるデータ通信パラメータのための最適な値を見つけ、設定するプロセスである。一度回路が最適化されると、動作条件にかかわらず、最適なあるいは最適に近いＤＳＬサービスを与えることができる。
【００２１】
図示された実施形態において、ＤＳＬ性能は、２つの主要な因子：１）ＤＳＬモデムを接続する送信ケーブルによって起因される挿入ロス；および、２）モデム受信機における信号対雑音比を低下させる電子ノイズ、よりなる。電子ノイズは、一般に相対的に予測可能な量のランダムノイズと、インパルスノイズとして知られる間欠ノイズを含む。構成およびサービスの記録は、挿入ロスをそれから確認することのできる送信チャネルループについての情報を与えることができる。しかしながら、チャネル上のノイズの両要素は知られていない。代表的に、サービスプロバイダーは、販売が顧客に対しなされる前にはその回路上のノイズを測定しない、あるいは該サービスプロバイダーは、顧客によって使用されるであろうデータ通信回路上の予期される、あるいは予想されるノイズレベルについての情報を持たない。ロスおよびノイズは、回路の仮設定の前に測定することができるが、しかしこのようなプロジェクトにかかる費用は、過度に高価であろう。
【００２２】
特定の実施形態において、ＤＳＬネットワーク１００内の回路を向上させ、最適化するのに必要な情報は利用可能であるが、それは回路が仮設定され、サービスが活性化され、かつサービスが１またはそれ以上の顧客により使用中の状態となったのち、のみにおいてである。
【００２３】
図２を参照して、ＤＳＬネットワークを向上させるまたは最適化する方法が示される。特定の実施形態において、該方法は、図１に示されるＤＳＬネットワーク１００を最適化するのに用いることができる。該方法を実施する間において、統計的な信頼性を増進するためにＤＳＬネットワーク１００についていくつかの測定が記録され、かつ解析される。これらの性能パラメータは、１つまたはそれ以上の制御パラメータの設定に影響するように使用することができる。図示された実施形態において、ＤＳＬネットワークの最適化の間に測定することのできる性能パラメータは、表１に示される。さらに、制御パラメータは、表２に示される。
【００２４】
【表１】
2008516474.tif 000003
【００２５】
【表２】
2008516474.tif 000004
【００２６】
ブロック２００において、ＤＳＬ回路、すなわち、ＣＯ１０２でのＤＳＬモデム１０６、１０８のうちの１つとユーザコンピュータとの間の接続は、過度に工夫された状態すなわち最適な状態で、オンライン状態にもたらされる。これは、顧客コンピュータに対するＤＳＬサービスが打ち立てられることを与える。ブロック２０２では、性能パラメータは各ＤＳＬモデムで、即ちＣＯでのＤＳＬモデムおよび住所でのＤＳＬモデムで、実時間に測定され、蓄積される。特定の実施形態において、ＱＬＮはしばらくの期間、たとえば、２分より小さい期間の間に測定される。さらに、特定の実施形態において、ＣＶ［ｔ］、ＥＳ［ｔ］、ＳＥＳ［ｔ］、ＳＹＭｕ［ｔ］およびＳＹＭｄ［ｔ］は、観察時間期間Ｔｏｂｓの間に実時間で測定される。図示される実施形態において、Ｔｏｂｓは、ほぼ１５分である。さらに特定の実施形態において、性能パラメータはダイナミックスペクトル管理（ＤＳＭ）データを含むことができる。さらに特定の実施形態において、該性能パラメータは、統計的な信頼性を増進するために、所定の時間の時間期間にわたって複数回、たとえば２４時間にわたっての毎８時間に測定され、蓄積されることができる。
【００２７】
特定の実施態様において、データをユーザコンピュータに送信するＤＳＬ回路の部分を最適化するために、これらの測定のおのおのはユーザ住所にあるＤＳＬモデムにより測定することができる。また、特定の実施形態において、測定はＣＯ１０２（図１）にあるＤＳＬモデムにより、データをユーザコンピュータからＣＯ１０２（図１）にあるＤＳＬモデムに送信するＤＳＬ回路の部分を最適化するために行うことができる。さらに、一度測定がなされると、該値は住居１２８（図１）にあるＤＳＬモデムにより、あるいはＣＯ１０２（図１）にあるＤＳＬモデム１０６，１０８（図１）のうちの１つにより、安全なネットワーク接続を介して安全なウェブサイトまたは安全なコンピュータに通信することができる。
【００２８】
ブロック２０４に進んで、ステップ２０２で測定された性能パラメータは多くの決定を行うために解析される。図示される実施形態において、最大の達成可能なビットレートは、たとえばＡＴＵ−ＣまたはＡＴＵ−Ｒから報告された値により決定される。さらに、ループ長さは、ＤＳＬチャネルの上流部分のためのＨＬＯＧ［ｎ］値に部分的に基づき推定される。特定の実施形態において、余分のパワーレベルを検出することができる。さらに、任意のクロストーク、任意のホワイトノイズ、任意の線形エコーを、トーンごとに収集された経験的データ内に観察されるパターンに基づき検出することができる。たとえば、クロストークは、上記で測定したＱＬＮ［ｎ］値に部分的に基づき、決定することができる。特定の実施形態において、ホワイトノイズまたはクロストークのソースは、ホワイトノイズの異なるソースの“指紋”に基づき、決定することができる。ホワイトノイズのソースの“指紋”は、経験的に決定することができ、ホワイトノイズまたはクロストークのソースと関連したキャリアトーンまたは周波数を含むことができる。ホワイトノイズまたはクロストークのソースは、たとえば振幅変調（ＡＭ）ラジオ干渉、ＨＡＭラジオ干渉、１日のうちの時間に依存するイオン球体干渉、及びＴキャリア干渉を、含むことができる。
【００２９】
特定の実施形態において、ブリッジされたタップの存在および位置、悪いスプライスの存在、悪いグランドの存在、および悪い結合の存在は、上記で測定された性能パラメータの値に部分的に基づき、決定することができる。さらに、顧客位置での不十分にフィルターされた内部ワイヤ、維持テストユニットの存在、およびＤＳＬライン上のアラームシステムの存在は、上記で測定された性能パラメータの値に部分的に基づき決定することができる。
【００３０】
ブロック２０６において、表２に示される、１つまたはそれ以上の制御パラメータは、性能パラメータの収集された値に基づく任意の観察された欠陥をカウントするよう、自動的に調整することができる。たとえば、特定の実施形態において、データレートは、サービス性能を最大化するために調整することができる。パワーおよびノイズマージンの設定は、調整することができる。さらに、前方エラー訂正（ＦＥＣ）制御、およびインターリーブされた設定は、ＴＣＰ／ＩＰ性能を最適化し、インパルスノイズの存在下での信号遅延を最小化するよう調整することができる。ブロック２０８に進んで、サービスパーソンの注意を必要とする任意の物理的問題の存在は、たとえば、顧客またはサービスパーソンに対して示される。該物理的問題は、１またはそれ以上のブリッジされたタップ、１またはそれ以上の悪いワイヤ結合、１またはそれ以上の悪いグランド、１またはそれ以上の悪いスプライス、１またはそれ以上のラインフィルター問題、を含みうるものであり、該問題を訂正するために、サービスパーソンの注意を必要とする。
【００３１】
ブロック２１０に移り、ＤＳＬ回路上で活性をもつ層２および層３は、実時間でモニターされる。（層２および層３は、ネットワーク構成技術のＯＳＩ７層モデルに基づいている。）ステップ２１２において、ＤＳＬ回路の使用が、いつ最大であるかを決定するために、決定がなされる。もし、該使用が最小であるのでなければ、論理はブロック２１０に戻り、ＤＳＬ回路上の活性はモニターされ続ける。他方、該使用が最大であるときは、論理はブロック２１４に進み、通信がＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの間で設立される。ブロック２１６で、ラインを仮設定するパラメータは、上記で収集され解析されたデータに基づき修整される。特定の実施態様において、ラインを仮設定するパラメータは、調整された制御パラメータに基づき、修整される。ブロック２１８に移り、ＡＴＵ−ＲとＡＴＵ−Ｃとの間で再トレーニングサイクルが強制される。そののち、ＡＴＵ−ＲとＡＴＵ−Ｃは、ブロック２２０で、実時間でモニターされる。ステップ２２２に進み、ＤＳＬ回路上のサービスが回復されているかを確認するために、決定がなされる。もしサービスが回復されていなければ、論理はブロック２１８に戻り、もう１つの再トレーニングサイクルが、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの間で強制され、以前に記述されたように継続される。もし、サービスが回復されていれば、論理はステップ２２４に進む。
【００３２】
ステップ２２４において、ＤＳＬ回路の動作が、通常の動作範囲内にあるかを決定するために、決定がなされる。もし、該動作が通常の動作範囲内になければ、論理はブロック２１８に戻り、以前に記述されたように継続される。逆に、もしＡＤＳＬ回路の動作が通常動作範囲内にあれば、論理は２２６に進み、そこではＡＴＵ−ＲおよびＡＴＵ−Ｃがモニターされる。特に特定の実施形態においては、ＡＴＵ−ＲおよびＡＴＵ−Ｃの性能データがモニターされる。ステップ２２８では、ＤＳＬ回路が安定であるかを決定するために、決定がなされる。もしそうでなければ、論理はステップ２００に進み、ＤＳＬ回路は以前に述べたようなステップを用いて再最適化される。もし、ＤＳＬ回路の動作が安定であれば、論理は状態２３０で終了する。
【００３３】
特定の実施形態において、該方法は各新しいＤＳＬラインがその性能が受け入れ可能な状態に到達するまで、各新しいＤＳＬラインについて永遠に繰り返すことができる。さらに、各ラインは、表１および表２に示される性能パラメータおよび制御パラメータを組み入れている状態機械遷移テーブルを用いて管理することができる。
上記した構造の構築でもって、ＤＳＬデータサービスを最適化するシステムおよび方法は、ＤＳＬネットワークの個々の回路の最適な性能を、実時間に測定される多くのパラメータに基づき改善し、好ましくは確保する方法を与える。図示される実施形態において、各ＤＳＬ回路は、該ＤＳＬ回路の寿命にわたって幾度も最適化することができる。たとえば各ＤＳＬ回路は、たとえば週１回、週２回、月１回、２回、２ヶ月に１回、６ヶ月に１回、１年に１回、等の所定のスケジュールで最適化することができる。また、該ＤＳＬ回路はこれをモニターすることができ、該ＤＳＬ回路の動作が不安定となったときは該ＤＳＬ回路の動作を安定状態にもたらすために、該ＤＳＬ回路に関連する設定を調整、または修整することができる。さらに該ＤＳＬ回路は、もし顧客が彼のまたは彼女のＤＳＬサービスは適切に機能していないと信じれば、顧客により要求されたとき、これを最適化することができる。
【００３４】
特定の実施形態において、全体のプロセスは、ＤＳＬネットワークに接続されたコンピュータ、たとえば中央オフィスコンピュータ１２により、実行することのできるソフトウェアプログラム内に収容することができる。中央オフィスコンピュータ１２６は、各ＤＳＬ回路の最適な性能を与えるために、性能データを得、仮設定するデータを抽出し、仮設定するデータを埋め込み、回路の仮設定を制御するように、ＡＴＵ−ＣおよびＡＴＵ−Ｒとインターフェースすることができる。
【００３５】
上記した主題は、図示的なものであって、制限的なものではないと解釈されるべきであり、添付のクレームは、本発明の真の精神、および範囲の中に入るすべての変形、強調、および他の実施形態を、カバーすることが意図される。このように、法律で許される範囲まで、本発明の範囲は、以下のクレームおよび等価物の、最も広い許容可能な解釈により決定されるべきものであり、以上の詳細な説明により、限定され、または制限されるべきものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
本発明は、特に添付したクレームにおいて指摘される。しかしながら、他の特徴は、添付の図面と結合して以下の詳細な説明において、記述され、該図面において、
【図１】説明的なＤＳＬネットワークの図である。
【図２】ＤＳＬネットワークを最適化する例示的な方法を図示するフローチャートである。
【図１】
2008516474.tif 000005
【図２】
2008516474.tif 000006