(57)【要約】    カッティングバルーンカテーテルならびにその製造および使用方法に関する。カッティングバルーンカテーテルは、バルーンを連結したカテーテルシャフトを備る。１つまたは複数のカッティング部材、すなわちブレードはバルーンに連結される。カッティング部材はより可撓性を有するように形成することが可能である。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端領域を有する長尺状のシャフトと、
該先端領域に取り付けられたバルーンと、
該バルーンに取り付けられた１つまたは複数のカッティング部材とを備え、該カッティング部材はカッティング面および基部を備え、該カッティング面はスロットを有することを特徴とする医療器具。
【請求項２】
前記スロットは、前記カッティング面において内方を指向する偏向部により形成される請求項１に記載の医療器具。
【請求項３】
１対のカッティング部材は、前記バルーンに取り付けられかつ直列に配置される請求項１に記載の医療器具。
【請求項４】
前記スロットは、前記直列に配置された１対のカッティング部材の間の空間により形成される請求項３に記載の医療器具。
【請求項５】
前記カッティング面は第２のスロットを含む請求項１に記載の医療器具。
【請求項６】
前記カッティング部材の少なくとも１つは、前記基部に沿って複数のノッチを含む請求項１に記載の医療器具。
【請求項７】
前記カッティング部材の基部に隣接して配置された可撓性を備える基板部材をさらに備える請求項１に記載の医療器具。
【請求項８】
長尺状のカテーテルシャフトと、
該カテーテルシャフトに取り付けられたバルーンと、
該バルーンに取り付けられた１つまたは複数の可撓性を有する結合部材と、
該結合部材に取り付けられた１つまたは複数のカッティング部材とを備えるカッティングバルーンカテーテル。
【請求項９】
前記結合部材はポリマー材料を含む請求項８に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１０】
前記カッティング部材はカッティング面および基部を備え、該カッティング面においてスロットが形成されることを特徴とする請求項８に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１１】
前記カッティング部材は、前記カッティング面に形成された第２のスロットを含む請求項１０に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１２】
前記カッティング部材の少なくとも１つは、前記基部に沿って形成された複数のタブを含む請求項１０に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１３】
１対のカッティング部材は、単一の結合部材に連結されかつ直列に配置される請求項８に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１４】
長尺状のカテーテルシャフトと、
該シャフトに取り付けられたバルーンと、
該バルーンに取り付けられた１つまたは複数のアテロトームと、該アテロトームの可撓性を増加させる手段とを備えるカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１５】
前記アテロトームの可撓性を増加させる手段は、該アテロトームと前記バルーンとの間に配置された可撓性を有する結合部材を含む請求項１４に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１６】
前記アテロトームはカッティング面を備え、前記アテロトームの可撓性を増加させる手段は、該カッティング面に形成された１つまたは複数のスロットを含む請求項１４に記載のカッティングバルーンカテーテル。
【請求項１７】
カッティングバルーンカテーテルを製造する方法であって、
カッティング面を有するアテロトームを形成する工程と、
該カッティング面に１つまたは複数のスロットを形成する工程と、
該アテロトームをカテーテルシャフトに連結されたバルーンに対して取り付ける工程とを含む方法。
【請求項１８】
カッティングバルーンカテーテルを製造する方法であって、
カッティング面を有するアテロトームを形成する工程と、
結合部材を形成する工程と、
該アテロトームとカテーテルシャフトに連結されたバルーンとの間に該結合部材を配置する工程とを含む方法。
【請求項１９】
長尺状のカテーテルシャフトと、
該カテーテルシャフトに取り付けられたバルーンと、
該バルーンに取り付けられた１つまたは複数の可撓性を有する結合部材と、
該結合部材に取り付けられた１対または複数対のカッティング部材とを備えるカッティングバルーンカテーテル。
【請求項２０】
長尺状のカテーテルシャフトと、
該カテーテルシャフトに取り付けられたバルーンと、
該バルーンに取り付けられた１対または複数対のカッティング部材とを備え、該カッティング部材はそのカッティング面に形成された１つまたは複数のスロットを含むことを特徴とするカッティングバルーンカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は血管形成術および血管形成バルーンカテーテルに関する。より詳細には、本発明は、血管形成バルーンに取り付けられた１つまたは複数のカッティングエッジを含む血管形成バルーンカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
心疾患および血管疾患は、米国ならびに世界中において大きな問題となっている。アテローム性動脈硬化症等の症状により、血管に閉塞や狭窄が生じる。血管が閉塞すると、心臓への酸素供給が不足することがあるが、これは、血液を送り出すポンプ機能を維持すべく心筋には酸素が十分に供給されなければならないため、重大な結果をもたらすことがある。
【０００３】
閉塞したり、狭窄すなわち狭くなった血管は、数多くの比較的非侵襲的な医療処置により治療され、そのような処置には、経皮経管血管形成術（ＰＴＡ）、経皮経管冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）、アテローム切除術が含まれる。血管形成技術には、通常、バルーンカテーテルの使用が含まれる。バルーンカテーテルは、バルーンが狭窄した病変部近傍に配置されるように、ガイドワイヤ上を進められる。次に、バルーンが膨張させられて、血管の狭窄部が広げられる。
【０００４】
冠動脈疾患の治療および／または閉塞血管の治療における重大な障害のひとつは、再狭窄である。治療中に、例えば、カッティングブレードを装備した血管形成バルーンを用いて狭窄部分を切除することにより、再狭窄の発生を低減できることが確認されている。加えて、狭窄部分を切除することにより治療部位の外傷を減少することができ、および／または、正常な組織に近接する外傷を減少することができる。また、目標の閉塞部分が硬化すなわち石灰化している場合に、カッティングブレードを追加して使用することは、血管形成術にとって有益である。標準的な血管形成バルーンのみを使用する場合には、このような硬化した病変部を確実に拡張することは困難であろう。したがって、血管形成治療を向上させるために、カッティングエッジを備える血管形成バルーンが開発されてきた。カッティング血管形成バルーンを含む改善された血管形成器具、および血管内の狭窄や閉塞に対する改善された治療方法が依然求められている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記した懸案を鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は血管形成バルーンカテーテルに関する。少なくとも幾つかの実施形態では、例示的なバルーンカテーテルは、バルーンが取り付けられたカテーテルシャフトを備えることができる。１つまたは複数のカッティング部材、すなわちブレードをバルーンに取り付けることができる。カッティング部材は、より可撓性を備えるように構成することも可能である。これらの特徴および他の特徴について、以下により詳細に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下の記載は、図面を参照して読まれるべきであり、複数の図面における同様の符号は同様の要素を示している。詳細な説明および図面は、特許請求の範囲に記載された発明の実施例を説明するものである。
【０００８】
図１は、血管１２内に配置されるとともに、血管内の病変部１４近傍に位置決めされた例示的なカテーテル１０を示す部分断面側面図である。カテーテル１０は、カテーテルシャフト１８に対して連結されたバルーン１６を備える。バルーン１６に対して、１つまたは複数のカッティング部材、すなわちカッティングブレード２０を連結してもよい。通常、カテーテル１０は、ガイドワイヤ２２上を進められて、血管系内を通過して目的領域へ達する。次に、バルーン１６は膨張して病変部１４を拡張し、カッティング部材２０は病変部１４を切除する。目的領域は、任意の好適な周辺部または心臓の血管腔の位置であってもよい。
【０００９】
カッティング部材２０は、バルーン１６に沿って、数、位置および構成を変えることができる。例えば、カテーテル１０は、バルーン１６に沿って任意の位置において、かつ均一、不均一または他の任意の適切な様式において配置される１つ、２つ、３つ、４つ、５つ、６つまたはそれ以上のカッティング部材２０を含むことができる。一般にカッティング部材２０は、強化された可撓性を有するように構成することも可能である。カッティング部材２０の可撓性を増加させることにより、カテーテル１０の多くの特性や特徴に影響を及ぼすことから、望ましいといえる。例えば、可撓性を増加することにより、蛇行する生体構造内におけるカテーテル１０の追跡性や送達性を向上することができる。加えて、可撓性を増加することにより、可撓性の低い他のカッティングバルーンカテーテルでは到達することが困難な位置を含む血管内の多くの位置へ、カテーテル１０を進めることが可能となる。通常、強化された可撓性は、カッティング部材２０の構造的特徴、カッティング部材２０に対する構造的変更、あるいはカッティング部材２０の可撓性を増加するカテーテル１０の他の部品により得ることができる。これらの特徴や変更の幾つかは、以下に詳述する。
【００１０】
バルーン１６は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリエチレン（ＰＥ）等のポリマーを含む代表的な血管形成バルーン材料から形成されてもよい。好適なポリマーの他の例には、潤滑性ポリマーが含まれるが、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えばＤＳＭエンジニアリングプラスチックス社（ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）から販売されるＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標）等のポリエーテル−エステルエラストマー）、ポリエステル（例えばデュポン社（ＤｕＰｏｎｔ）から販売されるＨＹＴＲＥＬ（登録商標）等のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えばバイエル社（Ｂａｙｅｒ）から販売されるＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）やエルフアトケム社（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から販売されるＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標）、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（例えば商品名ＰＥＢＡＸ（登録商標）として販売されるＰＥＢＡ）、シリコーン、マーレックス型（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス型低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（例えば、ＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリスルホン、ナイロン、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、その他の好適な材料、またはこれらの混合物や組み合わせやコポリマー、ならびにポリマー／金属複合材料等が含まれる。幾つかの実施例においては、バルーンの伸長を抑制するために、高弾性率または高剛性を有する材料を使用することが望ましい。上記の材料には幾つかの高弾性率を有する材料が含まれている。高剛性材料の他の例には、上記の材料に加えて、液晶ポリマー（ＬＣＰ）とブレンドされたポリマーも含まれる。例えば、そのような混合物には、ＬＣＰを約５％以下の割合で含有することができる。
【００１１】
バルーン１６は、収縮時に１つまたは複数の羽根（ｗｉｎｇ）、すなわち羽根形状を有する領域を備えるように形成されてもよい。これらの羽根は、バルーン１６の収縮時に、一つおきに径方向内方および外方を指向する複数の偏向部として形成されてもよい。このような羽根は数多くの理由により望ましい。例えば、羽根を有するバルーン１６を備えることにより、バルーン１６は、より予測可能かつ一定した再折り畳み特性を備えることができる。加えて、カッティング部材２０を収縮したバルーン１６の最も内方の位置に配置できるように、羽根を形成することが可能である。このような構成により、バルーン１６の収縮時に、カッティング部材２０をシャフト１８により接近して配置することができる。したがって、体内管腔においてカテーテル１０が移動する際に、カッティング部材２０が正常な組織に接触して損傷を与え得るような血管壁から、カッティング部材２０を離すことができる。さらに、カッティング部材２０をシャフト１８に比較的接近して配置するだけでなく、羽根とカッティング部材２０を交互に配置することにより、バルーン１６の収縮時に、羽根がカッティング部材２０上で折り畳んでカッティング部材２０を覆うことができる。このような特徴により、カッティング部材２０が血管に対して露出することを防止できる。
【００１２】
シャフト１８は、標準的なカテーテルシャフトに類似するカテーテルシャフトであってもよい。例えば、シャフト１８は、内管状部材２４および外管状部材２６を備えることも可能である。管状部材２４，２６は、数多くの異なる材料から形成可能である。例えば、管状部材２４，２６は、金属、合金、ポリマー、金属−ポリマー複合材料や他の好適な材料から形成されてもよい。好適な金属や合金の幾つかの例には、３００シリーズ（３０４Ｖ、３０４Ｌ、３１６Ｌを含む）ステンレス鋼等のステンレス鋼；４００シリーズマルティンサイト・ステンレス鋼；特殊鋼；線形弾性や超弾性ニチノール等のニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム合金、ニッケル−クロム−鉄合金、コバルト合金、タングステンまたはタングステン合金、ＭＰ３５−Ｎ（Ｎｉ約３５％、Ｃｏ約３５％、Ｃｒ約２０％、Ｍｏ約９．７５％、Ｆｅ１％以下、Ｔｉ１％以下、Ｃ０．２５％以下、Ｍｎ０．１５％以下、Ｓｉ０．１５％以下の組成を有する）、ハステロイ、モネル４００、インコネル８２５等；または他の好適な材料が含まれる。幾つかの好適なポリマー材料には、バルーン１６に関して上述したものが含まれる。本発明の趣旨を逸脱することなく、他のポリマーやセラミックスを含む他の好適な材料を使用することも可能である。内管状部材２４を製造するために使用される材料は、外管状部材２６を製造するために使用される材料と同一であっても異なっていてもよい。また、本明細書に記載されているこれらの材料は、カッティング部材２０を含むカテーテル１０の他の構成要素を製造するために使用することも可能である。
【００１３】
管状部材２４，２６は任意の好適な方法で配置されてもよい。例えば、幾つかの実施例において、内管状部材２４は、外管状部材２６内において同軸上に配置することも可能である。そのような実施例によれば、内および外管状部材２４，２６は、シャフト１８の長手方向軸線に沿って互いに固定されても、固定されていなくてもよい。これに代えて、内管状部材２４は内壁に沿って延びる、または他の方法により外管状部材２６の内壁近傍に配置されてもよい。この場合でも、内および外管状部材２４，２６は、互いに固定されても固定されていなくてもよい。例えば、内および外管状部材２４，２６は、接合、溶接（タック溶接や他の溶接技術を含む）、または他の方法により接合ポイントにおいて固定されてもよい。幾つかの実施例において、接合ポイントはシャフト１８の先端部付近に配置されてもよい。しかしながら、１つまたは複数の接合ポイントが、シャフト１８に沿って任意の位置に配置されていてもよい。接合することにより、例えば、管状部材２４，２６が互いに位置を維持するための安定性や能力に効果をもたらすことが望ましい。他の実施例において、内および外管状部材２４，２６は、重なり合わないように、互いに近接するとともにほぼ平行をなすように配置されてもよい。これらの実施例において、シャフト１８は管状部材２４，２６上に配置される外シースを備えることも可能である。
【００１４】
内管状部材２４は内ルーメン２８を備えることも可能である。少なくとも幾つかの実施例においては、内ルーメン２８はガイドワイヤルーメンである。したがって、カテーテル１０はガイドワイヤ２２上を進められて所望の位置に達することができる。カテーテル１０が従来の「オーバザワイヤ型」カテーテルのように、ガイドワイヤルーメンが、カテーテルシャフト１８のほぼ全長にわたって延びることも可能である。これに代えて、カテーテル１０が従来の「シングルオペレータエクスチェンジ型」カテーテルや「ラピッドエクスチェンジ型」カテーテルのように、ガイドワイヤルーメンが、シャフト１８の一部のみにわたって延びることも可能である。いずれの種類のカテーテルが意図されていても、バルーン１６が内ルーメン２８の少なくとも１つの領域上に配置されるように、カテーテル１０を形成することができる。これらの実施例の少なくとも幾つかにおいて、内ルーメン２８（すなわちバルーン１６が配置される内ルーメン２８の部分）は、バルーン１６とほぼ同軸上に配置される。
【００１５】
また、シャフト１８は、例えば、膨張媒体をバルーン１６へまたはバルーン１６から搬送するために使用できる膨張ルーメン３０を備えていてもよい。膨張ルーメン３０の配置や姿勢は、管状部材２４，２６の形態に応じて可変であってもよい。例えば、外管状部材２６が内管状部材２４上に配置されている場合は、膨張ルーメン３０は管状部材２４，２６の間の空間に形成されてもよい。さらに、外管状部材２６内における内管状部材２４の位置によって、ルーメン３０の形状（すなわちシャフト１８近傍の形状）は可変であってもよい。例えば、内管状部材２４が、外管状部材２６の内面に連結またはその近傍に配置される場合は、膨張ルーメン３０はほぼ半月形状であってもよく、内管状部材２４が、外管状部材２６と同軸上に配置される場合は、膨張ルーメン３０はほぼリング状、すなわち環状であってもよい。外管状部材２６が内管状部材２４と平行に配置される場合は、膨張ルーメン３０は外管状部材２６のルーメンであってもよく、あるいは管状部材２４，２６の外面とその上に配置される外シースとの間において形成される空間であってもよい。
【００１６】
バルーン１６は、多くの適切な方法でカテーテルシャフト１８に取り付けることができる。例えば、バルーン１６をシャフト１８に接着または熱接合することができる。幾つかの実施形態においては、バルーン１６の基端側くびれ部３２は、例えば外管状部材２６において、シャフト１８と結合させることができる。また、先端側くびれ部３４は、例えば内管状部材２４において、シャフト１８と結合させることができる。しかしながら、正確な結合位置は変更することができる。基端側くびれ部３２の一部は、バルーン１６と外管状部材３０を適切に接合するために、そこから延びる部分３６を含まなくてもよい。
【００１７】
上述した幾つかの構成に加えて、シャフト１８は、カテーテルシャフトに通常付随している構成要素を含む多数の他の構成要素を備えることも可能である。例えば、シャフト１８は、使用者が血管系内のカテーテル１０の位置を決定する際に役立つ放射線不透過性マーカを備えることも可能である。加えて、カテーテル１０は、バルーン１６に（例えば基端くびれ部３２付近において）取り付けられた折り畳みバネ（図示せず）を備えることも可能であり、これはバルーンを折り畳んだり、再度折り畳む際に役に立つ。好適な折り畳みバネは、米国特許第６４２５８８２号明細書に開示されており、同特許文献に開示された内容は本願においても開示されたものとする。
【００１８】
上記したように、カッティング部材２０は、増加した可撓性を有するように形成することが可能である。カッティング部材２０の可撓性は、多数の異なる方法において増加することができる。例えば、図２（および分解図において示す）に示すように、可撓性を有する結合部材３８をカッティング部材２０やバルーン１６に連結してもよい。カッティング部材２０とバルーン１６との接合部分が弾性や柔軟性を有するように、結合部材３８を可撓性材料や軟性材料から形成することも可能である。例えば、結合部材３８を低デュロメータ値のポリウレタンや他の好適な材料（ポリマーや本明細書に記載の他の材料を含む）から形成してもよい。したがって、カッティング部材２０は、約８度以下で横方向に移動可能である。さらに、カッティング部材２０の異なる部分は湾曲したり撓むが、他の部分は基本的に変化しない。
【００１９】
少なくとも幾つかの実施形態では、カッティング部材２０とバルーン１６との間に、結合部材３８を取り付けかつ配置することができる。例えば、バルーン１６の外面４０およびカッティング部材２０の基部５０に対して、結合部材３８を取り付けることも可能である。結合部材３８のカッティング部材２０およびバルーン１６への取付けは、接着、鋳造、熱接合、機械的連結、溶接、ろう付け等の適切な方法または他の適切な方法により行うことが可能である。カッティング部材２０と結合部材３８を取り付けるための手段は、バルーン１６と結合部材３８を取り付けるために使用される手段と同じである必要はない。
【００２０】
図３は、カテーテル１０に類似する他のカテーテル１１０を示す部分斜視図である。カテーテル１１０は、バルーン１６に沿って直列に（ｉｎ  ｔａｎｄｅｍ）配置された複数対のカッティング部材１２０を備える。本実施の形態において、単一のカッティングブレ―ドを複数の部分や区分（ｓｅｇｍｅｎｔ）に分けることにより、カッティング部材１２０の可撓性を増加することが可能である。よって、分割されたカッティング部材１２０は、長さが短くなったことにより、より湾曲し易く、撓み易くなる。加えて、カッティング部材１２０の可撓性は、結合部材３８を備えることにより増加することも可能である。カッティング部材１２０のこの配置は、直列配置に限定することを意図するものではない。例えば、複数対のカッティング部材１２０は、長手方向に離間して配置することも可能である。さらに、カテーテル１１０においては、複数対からなるカッティング部材１２０に限定することを意図するものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく好適な数のカッティング部材１２０を使用することが可能である。
【００２１】
また、図３において、カッティング部材１２０は、その基部１４２に沿って配置された一連の交互タブ１４４および孔、すなわち開口部１４６を備えることも可能である。タブ１４４および開口部１４６は、多数の機能を有する。例えば、開口部１４６（より正確には、開口部に隣接するカッティング部材１２０の部分）により、カッティング部材１２０とバルーン１６の接合性を高めるために接着剤（例：ポリウレタンや他の好適な材料）を流し込む場所が形成される。この接合剤はカッティング部材１２０の基部１４２を封入することも可能である。さらに、タブ１４４および開口部１４６は、カッティング部材１２０の可撓性を必要に応じて変更することもできる。タブ１４４および開口部１４６の形状、寸法、数は変更可能である。例えば、タブ１４４は、逆Ｔ字状（横から見て）に似た形状であってもよく、あるいはすそ広がりの柱状の形状であってもよい。開口部１４６は、円形や楕円形であってもよい。しかしながら、タブ１４４および開口部１４６の形状は、これらの形状や他の特定の形状に限定されるものではない。加えて、タブ１４４および開口部１４６の寸法や数も可変であり、特にカッティング部材１２０の長さに関連して変更可能である。例えば、開口部１４６は、約０．００２インチ〜約０．０１０インチ（約０．００５０８ｃｍ〜約０．０２５４ｃｍ）の高さ、約０．００７インチ（約０．０１７７８ｃｍ）〜約０．０１５インチ（約０．０３８１ｃｍ）の幅を有していてもよい。
【００２２】
図４は、他の例であるカッティング部材３２０を示しており、このカッティング部材は、本明細書に開示されたいずれのカテーテルや、結合部材３８を有する他の好適なバルーンカテーテルデバイスと共に使用することが可能である。カッティング部材３２０は、カッティングエッジ３５０に沿って、あるいはカッティングエッジ３５０に隣接して形成されたスロット３４８を除けば、本明細書に開示された他のカッティング部材に類似している。
【００２３】
スロット３４８を備えることにより、薄くすなわち狭くなった領域が形成されるため、カッティング部材３２０は可撓性を高めることができる。さらに、スロット３４８はカッティング部材３２０内に形成されるため、スロット３４８は、カッティング部材３２０内に限定して可撓性を高めることができる。この特徴は、多くの理由から望ましいものである。例えば、カッティング部材３２０に限定して可撓性が向上することにより、従来のバルーンカテーテルに使用されているカッティングブレ―ドをカッティング部材３２０に代えるだけで、ほぼいずれのカッティングバルーンカテーテルにも所望の可撓性を組み込むことができる。
【００２４】
スロット３４８の他の望ましい特徴は、スロット３４８により、カッティング部材３２０の屈曲ポイントＦをカッティング部材３２０の底部、すなわち基部３４２またはその付近に置くことができることである。幾つかの実施例において、基部３４２は、ポリウレタンや他の好適な接着剤、すなわち図５に示すような移行材料３５２に完全に包囲される。移行材料３５２は、任意の好適な材料（本明細書に開示された材料を含む）から形成されてもよく、カッティング部材３２０をバルーン１６に取り付けるための取り付け手段として機能できる。幾つかの実施例において、移行材料３５２は結合部材３８や他の好適な構造体であってもよく、他の実施例においては、移行材料３５２を単独で使用しても、結合部材３８と組み合わせて使用してもよい。
【００２５】
使用時や搬送時にカッティング部材３２０が破断（ｂｒｅａｋ）して、屈曲ポイントＦの底部やカッティング部材３２０の底部において分断することがある。したがって、カッティング部材３２０の基部３４２において移行材料３５２が、カッティング部材３２０の分断した部分３５４を包囲して、バルーン１６やカテーテルの他の部分を覆い、図６に示すような意図しない損傷から組織を保護する。カッティング部材３２０が破断した場合、破断したカッティング部材３２０の可撓性は、破断する前よりも高くなる。したがって、カッティング部材の基部において、破れた部分３５４をポリウレタンの移行材料３５２で包囲することにより付与される保護性は、医師が使用することでカッティング部材３２０の可撓性をさらに高めることができる。例えば、医師は、さらに可撓性を高めるために故意にカッティング部材３２０を破断させてもよく、カッティング部材３２０の破断部分３５４は適切に包含かつ保護される。
【００２６】
カッティング部材３２０（または本明細書に記載の他のカッティング部材）の長さが変わる場合に、スロット３４８の数や位置を変更することも可能である。例えば、本明細書に記載の任意のカッティング部材の長さは、約４ミリメートル〜約２０ミリメートルの範囲で変更可能である。通常、長さが増すと、スロットの数も増えることが望ましい。したがって、比較的短いカッティング部材（例：約４ミリメートル〜約７ミリメートル等）はスロットを備えていなくてもよい。わずかに長いカッティング部材（例：約７ミリメートル〜約１４ミリメートル等）は、カッティング部材３２０のスロット３４８に類似する１つのスロットを有してもよい。より長いカッティング部材（例：約１２ミリメートル以上）は、２つ以上のスロットを有してもよい。例えば、図７は、カッティングエッジ４５０に沿って配置された２つのスロット４４８ａ，４４８ｂを有するカッティング部材４２０を示している。当然のことながら、カッティング部材の他の実施例において、異なる長さや数のスロットを有することも可能である。
【００２７】
本開示は、多くの点において単に例示的なものにすぎない。本発明の範囲を逸脱することなく詳細、特に形状、寸法、工程の順序を変更することが可能である。本発明の範囲は、当然ながら添付の特許請求の範囲の文言により定義される。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】血管内に配置された例示的なカッティングバルーンカテーテルを示す部分断面側面図。
【図２】カッティング部材がより大きな可撓性を有するように、カッティング部材およびカッティング部材をバルーンに連結するための結合部材を示す部分斜視図。
【図３】他の例示的なカッティングバルーンカテーテルを示す斜視図であって、カッティング部材の可撓性を向上させるための他の構成を示す。
【図４】他の例示的なカッティング部材を示す斜視図。
【図５】バルーンに取り付けられた図４のカッティング部材の一部を示す部分切り取り斜視図。
【図６】図５に示すようにバルーンに取り付けられたカッティング部材の一部を示す拡大図であって、カッティング部材は選択された位置において破断している。
【図７】他の例示的なカッティング部材を示す斜視図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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