【事件の表示】
　特許第２８９５１０１号「原子炉の減速材温度係数測定装置」の請求項１、２に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第２８９５１０１号の請求項１に係る特許を維持する。
【理　由】
１．手続の経緯
平成１年８月２９日　　　出願
平成１１年３月５日　　　登録日
平成１１年５月２４日  　公報発行日
平成１１年１１月２４日  異議申立（異議申立人：（株）原子力エンジニアリング、請求項の表示：全請求項）
平成１３年２月１９日　　取消理由通知
平成１３年４月２４日　　訂正請求
　
２．訂正の内容
訂正事項ａ
　特許明細書の特許請求の範囲の請求項１を削除し、特許請求の範囲の請求項２を新たに請求項１とする。
　
訂正事項ｂ
　特許明細書の[発明の名称]の「原子炉の減速材温度係数測定方法及びその装置」の記載を、「原子炉の減速材温度係数測定装置」と訂正する。
　
訂正事項ｃ
　特許明細書の[発明が解決しようとする課題]の「原子炉の減速材温度係数測定方法及びその装置」（特許公報４欄６〜７行）の記載を、「原子炉の減速材温度係数測定装置」と訂正する。
　
訂正事項ｄ
　特許明細書の[課題を解決するための手段]の「本発明は運転中の原子炉の減速材温度係数を測定する方法において、原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から減速材温度係数を算出することである。」（特許公報４欄９行〜１５行）の記載を、「本発明は運転中の原子炉の減速材温度係数を測定する装置において、原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から減速材温度係数を算出するものである。」と訂正する。
　
３．訂正についての新規事項、目的要件、変更、拡張要件の判断
　訂正事項ａ乃至訂正事項ｄは、いずれも新規な事項を追加するものではなく、特許明細書又は図面の記載事項の範囲内の訂正である。
　また、訂正事項ａは、特許請求の範囲を減縮することを目的とするものであり、訂正事項ｂ乃至訂正事項ｄは、特許請求の減縮に伴って、明りょうでない記載を釈明することを目的とするものである。
　更に、訂正事項ａ乃至訂正事項ｄは特許請求の範囲を変更するものでも、拡張するものでもない。
４．独立特許要件
４−１．訂正発明
　訂正された請求項１に係る発明は、訂正明細書又は図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１に記載された次の事項を要旨とするものと認める。
請求項１
　中性子束信号を入力し反応度を出力する反応度計と、前記反応度計の出力信号及び減速材温度信号を入力しフーリエ変換により、反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数及び減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数を出力するノイズ分析部と、前記ノイズ分析部よりの出力である反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数ＣＰＳＤRTと減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数ＡＰＳＤTの比より減速材温度係数を算出し表示する減速材温度係数算出表示部とより構成したことを特徴とする原子炉の減速材温度係数測定装置。
　
４−２．取消理由通知の概要
　本件請求項１に係る発明は、下記刊行物１に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本件請求項１に係る特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである。
　　　　　　　　　　　　　　　記　
刊行物１：Ann．nacl．Energy  vol．14，No10，PP521〜522，1987(MONITORING　TEMPERATURE　REACTIVITY　COEFFICIENT　BY　NOISE　METHOD　IN　A　NPP　AT　FULL　POWER)（甲第２号証参照。）
 
４−３．当審の判断
　取消理由通知で通知した対象となる請求項１は、上記訂正請求により削除された結果、前記取消理由は解消した。
　よって、訂正により請求項２から請求項１に繰り上がった訂正発明は、取消理由が存在しないのであるから特許出願の際独立して特許を受けることができるものである。
　
５．訂正についての結論
　本件訂正は、平成６年改正特許法附則第６条第１項の規定によりなお従前の例によるとされた、改正前の特許法第１２６条第１項ただし書乃至第３項の規定に適合しているから、訂正を認める。
　
６．異議申立について
６−１．異議申立の理由の概要
理由１
　本件請求項１及び請求項２に係る発明は、下記の甲第１号証及び甲第２号証に記載された発明に基いて当業者が容易に発明をすることができたものあるから、本件請求項１及び請求項２に係る特許は、取り消されるべきものである。
　　　　　　　　　　　　　　記　
甲第１号証：NUCLEAR　TECHNOLOGY　VOL．77　JUNE　1987　P247〜254、DEVELOPMENT　OF　A　COMPACT　DIGITAL　REACTIVITY　METER　AND　A　REACTOR　PHYSICS　DATA　PROCESSOR
甲第２号証：Ann．nacl．Energy  vol．14，No10，P521〜522，1987(MONITORING　TEMPERATURE　REACTIVITY　COEFFICIENT　BY　NOISE　METHOD　IN　A　NPP　AT　FULL　POWER)
理由２
　特許明細書の特許請求の範囲並びに発明の詳細な説明の記載では、従来技術に対しその中性子束の変わりに反応度を用いた以外Ｇ（ｊω）を必要としない構成、作用効果が明確且つ充分に記載されていないから、本件特許はその出願が特許法第３６条第４項及び第６項（第５項の誤りと認める。）に違反してなされたものである。
　
６−２．理由１について
６−２（１）．本件発明
　平成１３年４月２４日付けでした訂正請求が認められたので、本件発明の要旨は、訂正明細書又は図面の記載からみて、「４−１．訂正発明」で認定したとおりのものと認める。
６−２（２）．証拠の開示
　甲第１号証について
　甲第１号証は、小型デジタル反応度計と炉物理データ処理装置の開発に関する事項が記載されており。
　図３の反応度計のブロック図には、中性子束信号がＡＤコンバータに入力し、ＣＰＵからＲＳ−２３２Ｃインターフェースを介して炉物理データ処理装置に出力される点が図面に描かれている。
　また、図５の炉物理データ処理装置のブロック図には、プラントパラメーター信号が１２ビットＡＤコンバータに入力し、また、ＲＳ−２３２Ｃインターフェースにはデジタル反応度計から入力している点が図面に描かれている。
　甲第２号証には、次の記載がある。
「多くの場合、いくつかの要因が定常状態の原子炉の反応度を変動させる。ここでは、反応度がエルゴード過程、すなわち│si(t)│i＝1，…N に依存すると仮定する。
  r(t)＝r［T(t)，si(t)，…sN(t)］         （１）
ここで、r＝反応度、T＝温度。   である。
 時刻0．0のときの値si(t)をsi0と書くと、 
        r0＝r(s10，s20，…sN0)               （２）
となる。 定常値の周りにrを展開し、線形近似すると、  反応度変動は、
  dr(t)＝Σcidsi(t)＋dr／dT・dT            （３）
　ここで、dr＝r(t)−r0、dT＝T(t)−T0、dsi＝si(t)−si0である。
ここで、フーリエ変換を行い共やく複素数dT＊(jf)を乗じ、平均値の形で表すと、
〈dT＊(jf)、dr(jf)〉＝dr／T〈dT＊(jf)、dT(jf)〉          （４）
を得る。fは周波数、j＝√−1 、また、温度と温度以外のパラメータが独立であるという条件から、
〈dT＊(jf)、dsi(jf)〉＝０                  （５）
　中性子束変動は反応度変動から下式の反応度伝達関数で追随する（Williams,1974）関係、
　dN（jf）＝G(jf)・dr（jf）               （６）
を用いる。また、何人かの研究者により指摘されている（Papoulis,1965参照）ように、（４）式の平均をＣＰＳＤとＡＰＳＤの評価を用いて、次の式を得る。
dr／dT＝１／G(jf)・ＣＰＳＤNT／ＡＰＳＤT   （７）
ここで、
ＣＰＳＤNT＝温度と中性子束のクロスパワースペクトル密度関数
ＡＰＳＤT＝温度変動のパワースペクトル関数
G(jf)＝原子炉伝達関数
ｆ＝周波数
（７）式は実際に温度反応度係数を求める公式となる。」（Ｐ521〜522の翻訳)
　
６−２（３）．対比、判断
　そこで、本件発明と甲第２号証に記載された発明とを比較する。
　まず、甲第２号証に記載の
〈dT＊(jf)、dr(jf)〉＝dr／T〈dT＊(jf)、dT(jf)〉        （４）は
〈dT＊(jf)、dr(jf)〉＝dr／dT〈dT＊(jf)、dT(jf)〉の誤記であり、共やく複素数を乗じる演算子をカンマで、平均値をブラケット〈　　〉で表している。
  そこで、〈dT＊(jf)、dr(jf)〉＝dr／dT〈dT＊(jf)、dT(jf)〉の技術的内容について検討すると、左辺の〈dT＊(jf)、dr(jf)〉は反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数を表し、右辺の〈dT＊(jf)、dT(jf)〉は減速材温度のパワースペクトル密度関数を表していることは明らかである。
　そして、dr／dTは減速材温度係数を表わしているから、減速材温度係数は原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から得られることを意味している。
　しかしながら、甲第２号証は、最終的に（７）式においてｄｒ／ｄＴについて原子炉伝達関数を用いて求めており、この（７）式が実際に温度反応度係数を求める公式となっているものである。
　すなわち、通常の減速材温度反応度係数測定装置は原子炉伝達関数を用いた（７）式を基に温度反応度係数を測定しているものとみるべきであって、（７）式を導き出す過程で（４）式が存在し得たとしても、（４）式を基に減速材温度反応度係数測定装置を発想すべき動機付けが甲第２号証に存在しないものとせざるを得ない。
　そして、甲第１号証には中性子束信号、反応度、プラントパラメーター信号を入力して原子炉の物理データを処理する装置が記載されているのみであって、原子炉伝達関数を用いず、ＣＰＳＤRTとＡＳＰＤTの比により減速材温度反応度係数を測定するという技術的思想は存在しない。
　よって、甲第１号証及び甲第２号証には、本件発明の「反応度と減速材温度の時系列データによるパワースペクトル関数ＣＰＳＤRTと減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数ＡＰＳＤTの比より減速材温度係数を算出し表示する減速材温度係数算出表示部」が存在しないものであるから、これらを組合わせたとしても本件発明に到達することができず、本件発明は甲第１号証及び甲第２号証に記載された発明に基いて当業者が容易に発明をすることができたものとすることができない。
　
６−３．理由２について
　異議申立人の「従来技術に対しその中性子束の変わりに反応度を用いた以外Ｇ（ｊω）を必要としない構成、作用効果が明確且つ充分に記載されていない」旨の主張について検討する。
　上述したように、Ｇ（ｊω）を必要としないようにすることが甲第２号証の（４）式から導き出されることが明らかであり、本件発明はそのために「反応度と減速材温度の時系列データによるパワースペクトル関数ＣＰＳＤRTと減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数ＡＰＳＤTの比より減速材温度係数を算出し表示する減速材温度係数算出表示部」という構成を備えているものであるから、本件発明の構成が不明瞭であるとすることができず、且つそのことにより原子炉伝達関数Ｇ（ｊω）を必要としないようにするとの作用効果を奏するものであるから、本件特許は、特許法第３６条第４項及び同第５項に規定する要件を満たしていない出願に対してされたものとすることができない。
７．むすび
　以上のとおりであるから、異議申立人の主張する異議申立ての理由及び証拠によっては、本件特許を取り消すことができない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年５月１５日（２００１．５．１５）
【訂正の要旨】
訂正の要旨
訂正事項ａ
　特許第２８９５１０１号の特許明細書の特許請求の範囲の請求項１を、特許請求の範囲の減縮を目的として削除し、特許請求の範囲の請求項２を新たに請求項１とする。
訂正事項ｂ
　特許第２８９５１０１号の特許明細書の［発明の名称］の「原子炉の減速材温度係数測定方法及びその装置」の記載を、明りょうでない記載の釈明を目的として　「原子炉の減速材温度係数測定装置」と訂正する。
訂正事項ｃ
　特許第２８９５１０１号の特許明細書の［発明が解決しようとする課題］の「原子炉の減速材温度係数測定方法及びその装置」（特許公報４欄６〜７行）の記載を、明りょうでない記載の釈明を目的として「原子炉の減速材温度係数測定装置」と訂正する。
訂正事項ｄ
　特許第２８９５１０１号の特許明細書の［課題を解決するための手段］の「本発明は運転中の原子炉の減速材温度係数を測定する方法において、原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から減速材温度係数を算出することである。」（特許公報４欄９行〜１５行）の記載を、明りょうでない記載の釈明を目的として「本発明は運転中の原子炉の減速材温度係数を測定する装置において、原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から減速材温度係数を算出するものである。」と訂正する。
（５４）【発明の名称】
原子炉の減速材温度係数測定装置
（５７）【特許請求の範囲】
　（１）中性子束信号を入力し反応度を出力する反応度計と、前記反応度計の出力信号及び減速材温度信号を入力しフーリエ変換により、反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数及び減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数を出力するノイズ分析部と、前記ノイズ分析部よりの出力である反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数ＣＰＳＤＲＴと減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数ＡＰＳＤＴの比より減速材温度係数を算出し表示する減速材温度係数算出表示部とより構成したことを特徴とする原子炉の減速材温度係数測定装置。
【発明の詳細な説明】
〔産業上の利用分野〕
　この発明は、原子炉の出力運転中における減速材温度係数の測定に関するものである。
〔従来の技術〕
　従来は、原子炉の反応度を測定する場合、各種の反応度が同時に発生する状態、即ち出力運転状態では個々の反応度係数をそれぞれ別個に測定することが困難であるため、それぞれ別個に測定可能な状態、即ち零出力状態で測定するのが一般的であった。
　また、出力運転状態で減速材温度係数を測定する方法としては、「全出力時の原子力発電プラントにおけるノイズ法による温度反応度係数の監視」（Ｍｏｎｉｔｏｒ−ｉｎｇ　Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ　Ｒｅａｃｔｉｖｉｔｙ　Ｃｏｅｆｆｉｅｃｉｅｎｔ　ｂｙ　Ｎｏｉｓｅ　Ｍｅｔｈｏｄ　ｉｎ　ａ　ＮＰＰ　ａｔ　Ｆｕｌｌ　Ｐｏｗｅｒ　（「原子力エネルギー年鑑」Ｖｏｌ．１４，Ｎｏ．１０，１９８７年，第５２１〜５２６頁））が知られている。
　この方法によれば、減速材温度係数αｍは次式で評価する。
　αｍ＝（１／Ｇ（ｊω））・（ＣＰＳＤＮＴ／ＡＰＳＤＴ）
但し、
　　　Ｇ（ｊω）　：原子炉の伝達関数
　　　ＡＰＳＤＴ　：減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数
　　　ＣＰＳＤＮＴ：中性子束及び減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数である。
〔発明が解決しようとする課題〕
　上記のような従来の出力運転状態で減速材温度係数を測定する方法は、通常のノイズ分析に用いられるＣＰＳＤ及びＡＰＳＤの他にＧ（ｊω）が必要である。
このため、汎用のノイズ分析機器で対応することは困難である。
　この発明はかかる従来の課題を解決するためになされたもので、Ｇ（ｊω）を必要とせず、汎用のノイズ分析機器で対応することのできる原子炉の減速材温度係数測定装置を提供することを目的とする。
〔課題を解決するための手段〕
　上記の目的を達成するために、本発明は原子炉の減速材温度係数を測定する装置において、原子炉の反応度及び減速材温度の時系列データを採取し、それぞれをフーリエ変換し、反応度と減速材温度の相互パワースペクトル密度関数、減速材温度のパワースペクトル密度関数を算出し、その比から減速材温度係数を算出するものである。
〔作用〕
　定常運転中の原子炉において、反応度Ｒ（ｔ）は種々の外乱の影響を受ける。
　即ち、時間ｔにおける反応度Ｒ（ｔ）は
で表わされる。
　但し、
　　αｍ　　　：　減速材温度係数，
　　ΔＴ（ｔ）：　減速材温度変化分
　　αｉ　　　：　各種反応度係数，
　　Ｓｉ（ｔ）：　αｉに関連する原子炉パラメータの変動分
である。
　（１）式の両辺をフーリエ変換すると、
　（２）式の両辺に、ΔＴ（ω）の共やく複素数ΔＴ（ω）を乗じる。
　ここで、ΔＴ（ｔ）とＳｉ（ｔ）とが独立であるため各項の期待値を求めると、
となり、従って、
となる。但し、例えば入は期待値Ａ（または平均値）を意味する。
　しかるに、定義より
（但し、ＣＰＳＤＲＴは反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペ　クトル密度関数である）。
であるから、減速材温度係数αｍは
　αｍ＝ＣＰＳＤＲＴ／ＡＰＳＤＴ　　　　…………（３）
として求まる。
　尚、フーリエ変換を行う際には、ΔＴ（ｔ）の代りに減速材温度Ｔ（ｔ）そのものの信号を使用してもよい。
〔実施例〕
　第１図はこの発明の一実施例である原子炉の減速材温度係数測定のための装置の構成を示すブロック図である。
　第１図において、反応度計１は中性子束信号φ（ｔ）を演算処理し、反応度Ｒ（ｔ）を求めるものである。前述のＧ（ｊω）は、この反応度計の中で演算処理されている。また、ノイズ分析部２は反応度Ｒ（ｔ）及び減速材温度の時系列データΔＴ（ｔ）を一定時間幅に区切り、それぞれのフーリエ変換を算出し、それらに基づきＲｔ（ω），ΔＴ（ω）及びΔＴ（ω）・ΔＴ（ω）を求め、これらの操作を繰返し、それぞれの平均値より反応度と減速材温度の時系列データによる相互パワースペクトル密度関数ＣＰＳＤＲＴ、減速材温度の時系列データによる減速材温度のパワースペクトル密度関数ＡＰＳＤＴを算出する。
　さらに、αｍ算出表示部３は前述の（３）式から上記ＣＰＳＤＲＴ，ＡＰＳＤＴを用いて減速材温度係数αｍを評価し、所要データを表示する。
〔発明の効果〕
　以上説明したとおり、従来は出力運転中の原子炉の減速材温度係数を容易に測定する方法ならびに装置がなかったため、原子炉の制御法の検討や安全性の検討は解析値に基づく減速材温度係数に一定の余裕を考慮したものを用いて行っていた。しかし、本発明により精度よい実測値が常に得られるので、上記の余裕の適正化が可能となり、運転・制御及び安全上の検討の適正化に寄与することができる。
【図面の簡単な説明】
　第１図はこの発明の一実施例である原子炉の減速材温度係数測定のための装置の構成を示すブロック図である。
　図中、
　　１：反応度計
　　２：ノイズ分析部
　　３：αｍ算出表示部