(57)【要約】【課題】基本パイプの外周への突起の溶接工程を必要とせず、さらに、突起を比較的容易に他のサイズに変更することができるパイプシステムを提供する。【解決手段】基本パイプ１５０Ａの外周には内壁に雌ネジが形成されている貫通孔２０３を形成し、突起１５４には貫通孔２０３の雌ネジに螺合する雄ネジ部分１５７を形成する。突起１５４は、雄ネジ部分１５７を貫通孔２０３の雌ネジに螺合させることにより、基本パイプ１５０Ａに接続される。【選択図】図１
0003140550.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
基本パイプと、前記基本パイプに接続された第二の基本パイプとからなるパイプシステムであって、
前記第二の基本パイプの一端には内径が拡大して形成されている拡大径部が形成されているとともに、前記拡大径部に連続して前記拡大径部の外方に広がるフランジが形成されており、
前記基本パイプの一端には、当該一端から離れた位置に少なくとも１個の突起が配置されており、
前記第二の基本パイプと前記基本パイプとは可動フランジを介して相互に接続されており、
前記可動フランジには、前記基本パイプの外周に嵌合し得る内径を有する内側開口が形成されており、
前記内側開口には前記突起が通過し得る大きさの切り欠きが形成されており、
前記可動フランジを介して前記第二の基本パイプと前記基本パイプとを相互に接続する場合には、前記突起と前記切り欠きとが一直線上に位置しないようにして、前記可動フランジを前記第二の基本パイプの前記フランジに接続し、
前記基本パイプの外周には内壁に雌ネジが形成されている貫通孔が形成され、前記突起には前記雌ネジに螺合する雄ネジ部分が形成されており、前記突起は前記雄ネジ部分を前記雌ネジに螺合させることにより前記基本パイプに接続されているパイプシステム。
【請求項２】
前記基本パイプには、前記貫通孔に代えて、前記基本パイプの肉厚を貫通しない凹部が形成されており、前記凹部の内壁には前記雌ネジが形成されていることを特徴とする請求項１に記載のパイプシステム。
【請求項３】
前記突起は六角形の横断面を有していることを特徴とする請求項１または２に記載のパイプシステム。
【請求項４】
前記突起の頂面には＋または−型の凹部が形成されていることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のパイプシステム。
【請求項５】
基本パイプと、前記基本パイプに接続された第二の基本パイプとからなるパイプシステムであって、
前記第二の基本パイプの一端には内径が拡大して形成されている拡大径部が形成されているとともに、前記拡大径部に連続して前記拡大径部の外方に広がるフランジが形成されており、
前記基本パイプの一端には、当該一端から離れた位置に少なくとも１個の突起が配置されており、
前記第二の基本パイプと前記基本パイプとは可動フランジを介して相互に接続されており、
前記可動フランジには、前記基本パイプの外周に嵌合し得る内径を有する内側開口が形成されており、
前記内側開口には前記突起が通過し得る大きさの切り欠きが形成されており、
前記可動フランジを介して前記第二の基本パイプと前記基本パイプとを相互に接続する場合には、前記突起と前記切り欠きとが一直線上に位置しないようにして、前記可動フランジを前記第二の基本パイプの前記フランジに接続するパイプシステムにおける前記基本パイプであって、
前記基本パイプの外周には内壁に雌ネジが形成されている貫通孔が形成され、前記突起には前記雌ネジに螺合する雄ネジ部分が形成されており、前記突起は前記雄ネジ部分を前記雌ネジに螺合させることにより前記基本パイプに接続されていることを特徴とする基本パイプ。
【請求項６】
前記貫通孔に代えて、前記基本パイプの肉厚を貫通しない凹部が形成されており、前記凹部の内壁には前記雌ネジが形成されていることを特徴とする請求項５に記載の基本パイプ。
【請求項７】
前記突起は六角形の横断面を有していることを特徴とする請求項５または６に記載の基本パイプ。
【請求項８】
前記突起の頂面には＋または−型の凹部が形成されていることを特徴とする請求項５乃至７の何れか一項に記載の基本パイプ。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、二つのパイプを相互に伸縮可能かつ傾斜可能に接続させるパイプシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
地震その他の天災や、例えば熱膨張に起因する応力の発生などに対処するため、二つのパイプを相互に伸縮可能かつ傾斜可能に接続させるパイプシステムが提案されている。
【０００３】
図４乃至図７はそのようなパイプシステムの一例を示す分解斜視図であり、図８は完成状態のパイプシステムを示す側面図である。
【０００４】
図４乃至図８に示すパイプシステム１００は、基本パイプ１５０Ａと、基本パイプ１５０Ａに接続された第二の基本パイプ１５０Ｂと、可動フランジ１６０と、パッキン１７０と、から構成されている。
【０００５】
図４は、パイプシステム１００の構造を示す分解斜視図である。
【０００６】
図４に示すように、第二の基本パイプ１５０Ｂの一端には内径が拡大して形成されている拡大径部１５１が形成されており、さらに、第二の基本パイプ１５０Ｂの軸方向において拡大径部１５１に連続し、かつ、拡大径部１５１の外方に広がるリング状のフランジ１５２が形成されている。
【０００７】
フランジ１５２の開口は基本パイプ１５０Ａを嵌合し得る内径を有している。さらに、フランジ１５２にはボルトを通す４個の貫通孔１５３が等間隔に形成されている。
【０００８】
基本パイプ１５０Ａの一端（図４においては右端）から所定の距離だけ離れた位置には２個の突起１５４が形成されている。２個の突起１５４は基本パイプ１５０Ａの一直径上に位置している。すなわち、２個の突起１５４は基本パイプ１５０Ａの縦断面の中心に対して１８０度の円周角だけ相互に離れて位置している。
【０００９】
第二の基本パイプ１５０Ｂと基本パイプ１５０Ａとは、リング形状の可動フランジ１６０とゴムリングからなるパッキン１７０とを介して、相互に接続される。
【００１０】
可動フランジ１６０は基本パイプ１５０Ａの外周に嵌合し得る内径を有している。
【００１１】
さらに、可動フランジ１６０には４個の貫通孔１６１が形成されている。これらの貫通孔１６１は、可動フランジ１６０と第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２とを重ね合わせたときに、フランジ１５２に形成された貫通孔１５３と位置的に一致する。
【００１２】
可動フランジ１６０の中心と同心に形成された内側開口には二つの切り欠き１６２が形成されている。二つの切り欠き１６２はそれぞれ突起１５４が通過し得る大きさを有している。
【００１３】
これらの二つの切り欠き１６２の間の位置関係は、基本パイプ１５０Ａに形成された二つの突起１５４の間の位置関係と同じである。すなわち、可動フランジ１６０を基本パイプ１５０Ａに嵌め込むと、二つの突起１５４はそれぞれ二つの切り欠き１６２と重なり合い、さらに、切り欠き１６２を通過する。
【００１４】
さらに、二つの突起１５４と二つの切り欠き１６２とが重なり合っている場合、すなわち、ともに一直線上にある場合には、可動フランジ１６０の貫通孔１６１と第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２の貫通孔１５３とは重なり合わない。
【００１５】
これとは逆に、可動フランジ１６０の貫通孔１６１と第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２の貫通孔１５３とが相互に重なり合う場合には、二つの突起１５４と二つの切り欠き１６２とはそれぞれ重なり合わない。
【００１６】
このため、後述するように、可動フランジ１６０と第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２とをボルト及びナットで接続すると、突起１５４は切り欠き１６２に対して重なり合う位置にはないため、突起１５４が可動フランジ１６０に対するストッパーとして機能し、基本パイプ１５０Ａが可動フランジ１６０ひいては第二の基本パイプ１５０Ｂから抜け出ることを防止することができる。
【００１７】
ゴムリングとしてのパッキン１７０は、基本パイプ１５０Ａの外周に嵌合し得る内径を有している。
【００１８】
図５乃至図７は、基本パイプ１５０Ａと第二の基本パイプ１５０Ｂとを相互に接続する過程を示す斜視図である。
【００１９】
以下、図５乃至図７を参照して、基本パイプ１５０Ａと第二の基本パイプ１５０Ｂとを相互に接続する方法を説明する。
【００２０】
まず、図５に示すように、可動フランジ１６０を基本パイプ１５０Ａに嵌め込み、基本パイプ１５０Ａの突起１５４が可動フランジ１６０の切り欠き１６２を通過する位置まで、可動フランジ１６０を移動させる。
【００２１】
次いで、パッキン１７０を基本パイプ１５０Ａに嵌め込む。
【００２２】
次いで、図６に示すように、基本パイプ１５０Ａを可動フランジ１６０に対して９０度回転させる。これにより、突起１５４は可動フランジ１６０の切り欠き１６２と重なり合わない位置に移動する。
【００２３】
次いで、基本パイプ１５０Ａを第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２の開口に嵌合させる。
【００２４】
この後、図７に示すように、可動フランジ１６０の貫通孔１６１と第二の基本パイプ１５０Ｂのフランジ１５２の貫通孔１５３とにボルト１５５を通し、ナット１５６で締め付ける。
【００２５】
これにより、基本パイプ１５０Ａと第二の基本パイプ１５０Ｂとが相互に接続される。
【００２６】
図８は、基本パイプ１５０Ａ及び第二の基本パイプ１５０Ｂの接続状況を示す概略図である。
【００２７】
基本パイプ１５０Ａは、その軸方向においては、第二の基本パイプ１５０Ｂに対して拘束されていないため、軸方向において、第二の基本パイプ１５０Ｂに対して伸縮が可能である（あるいは、軸方向において、移動が可能である）。すなわち、基本パイプ１５０Ａを第二の基本パイプ１５０Ｂの拡大径部１５１の内部に押し込むことにより、基本パイプ１５０Ａは第二の基本パイプ１５０Ｂに対して収縮し、あるいは、基本パイプ１５０Ａを第二の基本パイプ１５０Ｂの拡大径部１５１から引き出すことにより、基本パイプ１５０Ａは第二の基本パイプ１５０Ｂに対して伸長する。
【００２８】
さらに、基本パイプ１５０Ａは、その軸方向においては、第二の基本パイプ１５０Ｂに対して拘束されていないため、第二の基本パイプ１５０Ｂに対して、軸方向から傾斜する方向に屈曲することも可能である。
【００２９】
すなわち、基本パイプ１５０Ａは第二の基本パイプ１５０Ｂに対して伸縮性及び可撓性（または、屈曲性）を有する。
【００３０】
基本パイプ１５０Ａの内径にも依存するが、一般的には、基本パイプ１５０Ａは第二の基本パイプ１５０Ｂに対して６０乃至１５０ｍｍ程度の範囲内において軸方向の移動が可能であり、さらに、第二の基本パイプ１５０Ｂに対して最大で約１５度まで屈曲することも可能である。
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【００３１】
上記のパイプシステム１００においては、突起１５４は基本パイプ１５０Ａの外周に溶接されて固定されていた。
【００３２】
このため、基本パイプ１５０Ａの作製には突起１５４の溶接工程の実施を必要とするため、基本パイプ１５０Ａの作製には時間を要していた。
【００３３】
さらに、突起１５４を一旦溶接すると、突起１５４の取り外しにはかなりの時間と労力とを必要とするため、突起１５４のサイズの変更を必要とする場合であっても、突起１５４の変更は時間と労力を必要とする作業となっていた。
【００３４】
また、突起１５４を一旦溶接すると、突起１５４は基本パイプ１５０Ａの外周に固定された状態になるため、基本パイプ１５０Ａの運搬時に突起１５４が突出している分だけ、基本パイプ１５０Ａの運搬効率が低下する原因にもなっていた。
【００３５】
本考案はこのような点に鑑みてなされたものであり、突起１５４の溶接工程を必要とせず、さらに、突起１５４を比較的容易に他のサイズに変更することができるパイプシステム及び当該パイプシステムに使用する基本パイプを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００３６】
以下に、「考案の実施の形態」において使用される参照符号を用いて、上述の課題を解決するための手段を説明する。これらの参照符号は、「実用新案登録請求の範囲」の記載と「考案の実施の形態」の記載との間の対応関係を明らかにするためにのみ付加されたものであり、「実用新案登録請求の範囲」に記載されている考案の技術的範囲の解釈に用いるべきものではない。
【００３７】
上記の目的を達成するため、本考案は、基本パイプ（１５０Ａ）と、前記基本パイプ（１５０Ａ）に接続された第二の基本パイプ（１５０Ｂ）とからなるパイプシステムであって、前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）の一端には内径が拡大して形成されている拡大径部（１５１）が形成されているとともに、前記拡大径部（１５１）に連続して前記拡大径部（１５１）の外方に広がるフランジ（１５２）が形成されており、前記基本パイプ（１５０Ａ）の一端には、当該一端から離れた位置に少なくとも１個の突起（１５４）が配置されており、前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）と前記基本パイプ（１５０Ａ）とは可動フランジ（１６０）を介して相互に接続されており、前記可動フランジ（１６０）には、前記基本パイプ（１５０Ａ）の外周に嵌合し得る内径を有する内側開口が形成されており、前記内側開口には前記突起（１５４）が通過し得る大きさの切り欠き（１６２）が形成されており、前記可動フランジ（１６０）を介して前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）と前記基本パイプ（１５０Ａ）とを相互に接続する場合には、前記突起（１５４）と前記切り欠き（１６２）とが一直線上に位置しないようにして、前記可動フランジ（１６０）を前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）の前記フランジ（１５２）に接続し、前記基本パイプ（１５０Ａ）の外周には内壁に雌ネジが形成されている貫通孔（２０３）が形成され、前記突起（１５４）には前記雌ネジに螺合する雄ネジ部分（１５７）が形成されており、前記突起（１５４）は前記雄ネジ部分（１５７）を前記雌ネジに螺合させることにより前記基本パイプ（１５０Ａ）に接続されているパイプシステムを提供する。
【００３８】
前記基本パイプ（１５０Ａ）には、前記貫通孔（２０３）に代えて、前記基本パイプ（１５０Ａ）の肉厚を貫通しない凹部（２０４）を形成することが可能であり、この場合、前記凹部（２０４）の内壁には前記雌ネジが形成される。
【００３９】
前記突起（１５４）は、例えば、六角形の横断面を有している。
【００４０】
前記突起（１５４）の頂面には＋または−型の凹部（１５８）が形成されていることが好ましい。
【００４１】
本考案は、さらに、基本パイプ（１５０Ａ）と、前記基本パイプ（１５０Ａ）に接続された第二の基本パイプ（１５０Ｂ）とからなるパイプシステムであって、前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）の一端には内径が拡大して形成されている拡大径部（１５１）が形成されているとともに、前記拡大径部（１５１）に連続して前記拡大径部（１５１）の外方に広がるフランジ（１５２）が形成されており、前記基本パイプ（１５０Ａ）の一端には、当該一端から離れた位置に少なくとも１個の突起（１５４）が配置されており、前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）と前記基本パイプ（１５０Ａ）とは可動フランジ（１６０）を介して相互に接続されており、前記可動フランジ（１６０）には、前記基本パイプ（１５０Ａ）の外周に嵌合し得る内径を有する内側開口が形成されており、前記内側開口には前記突起（１５４）が通過し得る大きさの切り欠き（１６２）が形成されており、前記可動フランジ（１６０）を介して前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）と前記基本パイプ（１５０Ａ）とを相互に接続する場合には、前記突起（１５４）と前記切り欠き（１６２）とが一直線上に位置しないようにして、前記可動フランジ（１６０）を前記第二の基本パイプ（１５０Ｂ）の前記フランジ（１５２）に接続するパイプシステムにおける前記基本パイプ（１５０Ａ）であって、前記基本パイプ（１５０Ａ）の外周には内壁に雌ネジが形成されている貫通孔（２０３）が形成され、前記突起（１５４）には前記雌ネジに螺合する雄ネジ部分（１５７）が形成されており、前記突起（１５４）は前記雄ネジ部分（１５７）を前記雌ネジに螺合させることにより前記基本パイプ（１５０Ａ）に接続されていることを特徴とする基本パイプ（１５０Ａ）を提供する。
【００４２】
前記基本パイプ（１５０Ａ）には、前記貫通孔（２０３）に代えて、前記基本パイプ（１５０Ａ）の肉厚を貫通しない凹部（２０４）を形成することが可能であり、この場合、前記凹部（２０４）の内壁には前記雌ネジが形成される。
【００４３】
本考案に係る基本パイプ（１５０Ａ）において、前記突起（１５４）は、例えば、六角形の横断面を有する。
【００４４】
本考案に係る基本パイプ（１５０Ａ）において、前記突起の頂面には＋または−型の凹部が形成されていることが好ましい。
【考案の効果】
【００４５】
本考案に係るパイプシステムによれば、基本パイプの作製には突起の溶接工程の実施を必要としない。このため、従来のパイプシステムと比較して、基本パイプを短時間で、かつ、少ない労力で作製することが可能である。
【００４６】
また、突起を基本パイプに取り付けた後でも、容易に突起を基本パイプから取り外すことが可能である。このため、突起のサイズまたは形状の変更を必要とする場合であっても、突起を容易に交換することができる。
【００４７】
さらに、突起は、本考案に係るパイプシステムの埋設現場において、基本パイプに取り付けることが可能である。このため、パイプシステムの埋設現場までは、突起を取り付けることなく、基本パイプを運搬することが可能であり、突起が突出していた従来の基本パイプと比較して、基本パイプの運搬効率を向上させることが可能である。
【００４８】
さらに、貫通孔に代えて凹部を形成することにより、基本パイプの外側と内側との間の機密性の低下を防止することが可能である。
【考案を実施するための最良の形態】
【００４９】
（第一の実施形態）
図１は、本考案の第一の実施形態に係るパイプシステムに用いる基本パイプ１５０Ａの縦断面図である。
【００５０】
なお、本実施形態に係るパイプシステムは、突起１５４の取り付け構造のみが図４乃至図８に示した従来のパイプシステムと異なっており、他の構造は図４乃至図８に示した従来のパイプシステムと同一である。
【００５１】
図１に示すように、基本パイプ１５０Ａには外壁２０１から内壁２０２に貫通する貫通孔２０３が形成されており、貫通孔２０３の内壁には雌ネジが切られている。
【００５２】
さらに、本実施形態に係るパイプシステムにおける突起１５４には、突起１５４の軸方向に連続して、雄ネジが切られている雄ネジ部分１５７が形成されている。雄ネジ部分１５７の雄ネジは貫通孔２０３の雌ネジに螺合可能に形成されている。
【００５３】
本実施形態に係るパイプシステムによれば、突起１５４の雄ネジ部分１５７を基本パイプ１５０Ａに形成されている貫通孔２０３に螺合させることにより、突起１５４を基本パイプ１５０Ａの外壁上に固定させることができる。
【００５４】
本実施形態に係るパイプシステムによれば、以下の効果を奏する。
【００５５】
本実施形態に係るパイプシステムによれば、基本パイプ１５０Ａの作製には突起１５４の溶接工程の実施を必要としない。このため、従来のパイプシステムと比較して、基本パイプ１５０Ａを短時間で、かつ、少ない労力で作製することが可能である。
【００５６】
また、突起１５４を基本パイプ１５０Ａに取り付けた後でも、容易に突起１５４を基本パイプ１５０Ａから取り外すことが可能である。このため、突起１５４のサイズまたは形状の変更を必要とする場合であっても、突起１５４を容易に交換することができる。
【００５７】
さらに、突起１５４は、本実施形態に係るパイプシステムの埋設現場において、基本パイプ１５０Ａに取り付けることが可能である。このため、パイプシステムの埋設現場までは、突起１５４を取り付けることなく、基本パイプ１５０Ａを運搬することが可能であり、突起１５４が突出していた従来の基本パイプ１５０Ａと比較して、基本パイプ１５０Ａの運搬効率を向上させることが可能である。
【００５８】
（第二の実施形態）
図２は、本考案の第二の実施形態に係るパイプシステムに用いる基本パイプ１５０Ａの縦断面図である。
【００５９】
本実施形態に係るパイプシステムにおいては、上述の第一の実施形態に係るパイプシステムと比較して、基本パイプ１５０Ａには、貫通孔２０３の代わりに、基本パイプ１５０Ａの肉厚を貫通しない凹部２０４が形成されている。すなわち、凹部２０４は基本パイプ１５０Ａの外壁２０１を始点として、基本パイプ１５０Ａの内壁２０２に到達しない深さを有している。
【００６０】
凹部２０４の内側側壁には、貫通孔２０３と同様に、雌ネジが切られている。
【００６１】
例えば、基本パイプ１５０Ａの肉厚が７．５ｍｍである場合には、凹部２０４の深さは６乃至７ｍｍに設定される。
【００６２】
本実施形態に係るパイプシステムによれば、第一の実施形態に係るパイプシステムによる効果に加えて、基本パイプ１５０Ａのシール性能を低下させないと効果を奏する。
【００６３】
基本パイプ１５０Ａに貫通孔２０３を形成すると、貫通孔２０３に突起１５４を螺合させたとしても、基本パイプ１５０Ａの外側と内側との間の機密性は多少低下するが、貫通孔２０３に代えて凹部２０４を形成することにより、そのような機密性の低下を防止することが可能である。
【００６４】
上記の実施形態において、突起１５４の横断面の形状は任意であるが、例えば、突起１５４の横断面を六角形とすることにより、スパナを用いて、突起１５４を貫通孔２０３または凹部２０４にねじ込むことが可能になる。
【００６５】
また、図３（Ａ）及び図３（Ｂ）に示すように、突起１５４の頂面にプラス（＋）またはマイナス（−）型の凹部１５８を形成することにより、突起１５４の横断面の形状にかかわらず、プラスまたはマイナスのドライバーを用いて、突起１５４を回転させることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本考案の第一の実施形態に係るパイプシステムに用いる基本パイプの縦断面図である。
【図２】本考案の第二の実施形態に係るパイプシステムに用いる基本パイプの縦断面図である。
【図３】突起の頂面に形成する凹部の例を示す平面図である。
【図４】従来のパイプシステムの構造を示す分解斜視図である。
【図５】基本パイプと第二の基本パイプとを相互に接続する過程を示す斜視図である。
【図６】基本パイプと第二の基本パイプとを相互に接続する過程を示す斜視図である。
【図７】基本パイプと第二の基本パイプとを相互に接続した状態の側面図である。
【図８】基本パイプ及び第二の基本パイプの接続状況を示す概略図である。
【符号の説明】
【００６７】
１５０Ａ  基本パイプ
１５０Ｂ  第二の基本パイプ
１５１  拡大径部
１５２  フランジ
１５４  突起
１５７  雄ネジ部分
１５８  凹部
１６０  可動フランジ
１６２  切り欠き
１７０  パッキン
２０３  貫通孔
２０４  凹部
【図１】
0003140550.tif 000003
【図２】
0003140550.tif 000004
【図３】
0003140550.tif 000005
【図４】
0003140550.tif 000006
【図５】
0003140550.tif 000007
【図６】
0003140550.tif 000008
【図７】
0003140550.tif 000009
【図８】
0003140550.tif 000010