【事件の表示】
　特許第２９０２７４５号「有機エレクトロルミネッセンス素子」の請求項１に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第２９０２７４５号の請求項１に係る特許を維持する。
【理　由】
（1）手続の経緯
　特許第２９０２７４５号の請求項１に係る発明についての出願は、平成２年７月２７日に特許出願され、平成１１年３月１９日に特許権の設定登録がなされた。その後、その特許について、異議申立人　新日鐵化学株式会社及び異議申立人　小野　浩一より特許異議の申立てがなされ、取消理由通知がなされ、その指定期間内である平成１２年７月２４日に訂正請求がなされたものである。
（2）訂正の適否についての判断
　1）訂正の内容
     特許権者が求めている訂正の内容は、以下のａ、ｂのとおりである。
　   ａ．特許請求の範囲の記載
「【請求項1】発光物質としてアミノキノリン錯体を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記アミノキノリン錯体の立体構造がフェィシャル構造とメリジオナル構造とからなり、フェイシャル構造を有する分子の数がメリジオナル構造を有する分子の数よりも多いことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。」を
「【請求項1】発光物質としてトリス（8−キノリノール）アルミニウムを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における前記トリス（8−キノリノール）アルミニウムの立体構造がフェィシャル構造とメリジオナル構造とからなり、フェイシャル構造を有する分子の数がメリジオナル構造を有する分子の数よりも多いことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。」に訂正する。
　ｂ．明細書第３頁第１６行及び同第１８行の「アミノキノリン錯体」を「トリス（8−キノリノール）アルミニウム」と訂正し、明細書第３頁第１７行「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記」を「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における前記」に訂正する。
　2）訂正の目的の適否、新規事項の有無及び拡張・変更の存否
　上記訂正ａにおける「アミノキノリン錯体」から「トリス（8−キノリノール）アルミニウム」への訂正は、願書に添付した明細書に記載された事項の範囲内での誤記の訂正に該当し、「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記」から「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における前記」への訂正は、願書に添付した明細書に記載された事項の範囲内での明りようでない記載の釈明を目的とした明細書の訂正に該当する。また、上記訂正事項ｂは、訂正事項ａと整合を図るものであるから、明りようでない記載の釈明を目的とした明細書の訂正に該当し、上記訂正ａ、ｂのいずれも、新規事項の追加に該当せず、実質的に特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
　以上のとおりであるから、上記訂正は特許法第１２０条の４第３項において準用する平成６年法改正前の特許法第１２６条第１項ただし書き及び第２項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
（3）特許異議申立てについての判断
　異議申立人　新日鐵化学株式会社は、甲第１号証（特開昭63-295695号公報）、甲第２号証（J. Appl. Phys., vol.65（9）,(1989), 3610〜3616頁）、甲第３号証（Acta Chem. Scand., vol.22(1968), 1067-1075頁）、甲第４号証（Inorganic Chemistry, vol.3(1964), 692-696頁）、甲第５号証（欧州特許出願公開0357219号明細書（1990））、甲第６号証（電子情報通信学会論文誌(1990年11月), 661-666頁）、甲第７号証（新日鐵化学株式会社総合研究所機能素材開発センター所長　下浦康弘氏による実験報告書）、甲第８号証（Analyst, vol.92(1967), 680-684頁）及び甲第９号証（J. MATER. CHEM., 2(7), (1992), 767-768頁）を提出し、本件の請求項１に係る発明の特許は特許法第２９条第１項又は第２項の規定に違反してなされたものであり、さらに、その明細書が同法第３６条第３項又は第４項及び５項の規定に適合していない出願になされたものであるから、特許を取り消すべきである旨主張している。
　また、異議申立人　小野　浩一は、甲第１号証（特開昭59-194393号公報）、甲第２号証（Acta Chem. Scand., vol.22(1968), 1067-1075頁）及び甲第３号証（Analytical Chemistry, 40(13), 1945-1951頁(1968)）を提出し、本件の請求項１に係る発明の特許は特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものであるから、特許を取り消すべきである旨主張している。
（特許法第２９条第１、２項違反について）
  1）本件の請求項１に係る発明
　訂正明細書の請求項１に係る発明（以下、「本件発明」という。）は、その特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される次のとおりのものである。
「発光物質としてトリス（8−キノリノール）アルミニウムを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における前記トリス（8−キノリノール）アルミニウムの立体構造がフェィシャル構造とメリジオナル構造とからなり、フェイシャル構造を有する分子の数がメリジオナル構造を有する分子の数よりも多いことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。」
　2）引用刊行物に記載された発明
　当審が通知した取消理由で引用した刊行物１（特開昭63-295695号公報：異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第１号証）は、有機発光媒体をもつ電場発光デバイスについて記載され、「有機質ELデバイスの電子注入輸送層を形成するのに使用するために特に好ましい薄膜形成性物質はオキシン自体(これは普通には8-キノリノールあるいは8-ヒドロキシキノリンとよばれる)のキレートを含めた、金属キレート化オキシノイド化合物である」(8頁左下欄7〜12行)ことが記載され、有用なキレート化オキシノイド化合物の解説例として「CO-1 アルミニウムトリスオキシン[別名、トリス(8-キノリノール)アルミニウム]」(9頁左上欄15〜16行)が記載されている。また、上記CO-1を用いたＥＬデバイスが「500時間5ｍＡ／ｃｍ2の一定電流密度において作動すると、初期出力の0.08ｍＷ／ｃｍ2から最終出力の0.05ｍＷ／ｃｍ2の範囲の光出力を維持するために6から7.2ボルトの控えめな電圧増のみが必要とされた。このことはＥＬデバイスについて持続する高水準性能を示した。」（14頁右下欄6〜12行）ことも記載されている。
　刊行物２（J. Appl. Phys., vol.65（9）,(1989), 3610〜3616頁：異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第２号証）は、ドープされた有機薄膜のエレクトロルミネッセンスについて記載され、8-hydroxyquinoline aluminum（以下、Alq又はAlq3という。）を発光層として用いる旨のこと（3610頁Abstract 3〜5行）、Alqは公知の方法によって合成されたこと(3611頁左欄)が記載されている。
　異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第３号証（Acta Chem. Scand., vol.22(1968), 1067-1075頁：異議申立人　小野　浩一の提出した甲第２号証と同一）には、Alq3のクロロホルム溶液中での遠赤外線スペクトル分析結果が記載され、Alq3のα形とβ形のそれぞれの吸光度が記載されている。
　異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第４号証（Inorganic Chemistry, vol.3(1964), 692-696頁）には、Alqの製法と赤外線スペクトル分析結果が記載されている。
　異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第５号証（欧州特許出願公開0357219号明細書（1990））には、腐食防止被膜を有するアルミニウム及びアルミニウム合金とその腐食防止被膜の形成方法が記載され、該腐食防止被膜の例としてオキシンで表面処理したときに形成されるオキシンとアルミニウムの錯体が示され、その錯体の赤外線スペクトルも記載されている。
　異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第７号証（新日鐵化学株式会社総合研究所機能素材開発センター所長　下浦康弘氏による実験報告書）には、標準的な処方で合成されたAlq3の赤外線スペクトル分析結果、1H−NMRスペクトル分析結果が記載されている。
　
　3）対比・判断
　本件発明と上記刊行物１又は２に記載された発明とを対比する。
　本件発明と刊行物１又は２に記載された発明とは、いずれもAlqを発光材料とする有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、「有機EL素子」という。）である点で一致しているものの、本件発明では、Alqの立体構造がフェイシャル構造とメリジオナル構造とを有し、さらに、フェイシャル構造を有する分子の数がメリジオナル構造を有する分子の数よりも多いことが規定されているのに対して、刊行物１又は２に記載された発明では、上記の立体構造について記載されていない点で両者は一応相違する。
　次に、上記相違点が実質的な相違点か否かについて検討する。
　上記甲第４号証には定量的な赤外線スペクトル分析結果が記載されていないものの、甲第３、５及び７号証には定量的な赤外線スペクトル分析結果が記載され、その分析結果から各甲号証ではAlqの立体構造としてフェイシャル構造異性体がメリジオナル構造異性体に比べて多いことが推測される。
　しかし、異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第７号証に添付された参考資料10）（Analytical Chemistry, 40(13), 1945-1951頁(1968)：異議申立人　小野浩一の提出した甲第３号証と同一）に記載された製造方法では、メリジオナル構造異性体が多く生成することが記載されているように、Alq3の製造方法によっては、フェイシャル構造異性体がメリジオナル構造異性体に比べて多く生成するとは一概にいえない。
　したがって、刊行物１又は２に記載された発明におけるAlqの製造方法が明らかでない以上、そのAlqのフェイシャル構造異性体とメリジオナル構造異性体の割合は不明であり、必ずしもフェイシャル構造異性体がメリジオナル構造異性体に比べて多いとはいえないし、むしろ、刊行物１における有機EL素子と本件発明の有機EL素子の寿命を比較すると、そのAlqのフェイシャル構造異性体の割合が本件発明のものとは異なると考える方が妥当である。
　したがって、本件発明は上記刊行物１又は２に記載された発明に該当するとはいえないし、甲第３〜５号証にはAlqの立体構造と有機EL素子の性能との関係が明らかにされていないから、それらの甲号証と刊行物１又は２に記載された発明に基いて当業者が容易に発明をすることができたものともいえない。
　また、取消理由で通知していない異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第８号証（Analyst, vol.92(1967), 680-684頁）、異議申立人　小野　浩一の提出した甲第１号証（特開昭59-194393号公報）、甲第３号証（Analytical Chemistry, 40(13), 1945-1951頁(1968)）、さらに、本件発明の出願後に公表された異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第６号証（電子情報通信学会論文誌(1990年11月), 661-666頁）及び甲第９号証（J. MATER. CHEM., 2(7), (1992), 767-768頁）を考慮しても、刊行物１又は２に記載された発明におけるAlqの製造方法が明らかでないから、本件発明が上記刊行物１又は２に記載された発明に該当するとはいえないし、上記の取消理由で通知していない甲各号証にもAlqの立体構造と有機EL素子の性能との関係が明らかにされていないから、異議申立人　新日鐵化学株式会社の提出した甲第１〜５、８号証及び異議申立人　小野　浩一の提出した甲第１、３号証に記載された発明に基いて当業者が本件発明を容易に発明することができたものともいえない。
（特許法第３６条違反について）　
　本件発明の有機EL素子が、蒸着源としてフェイシャル構造異性体が多いAlqを使用することにより得られ、そのAlqの製造方法も明細書中に記載されている。さらに、メリジオナル構造異性体を多く含むAlqの製造法も、本件発明が出願される以前の1968年発行のAnalytical Chemistry, 40(13), 1945-1951頁（異議申立人新日鐵化学株式会社の提出した甲第７号証に添付された参考資料10）、異議申立人小野浩一の提出した甲第３号証）に記載されている。また、赤外線スペクトルの分析により、Alqのフェイシャル構造異性体とメリジオナル構造異性体とのおおよその存在割合を推定することは可能なものと認められ、特許請求の範囲の記載が不明瞭であるともいえない。
　したがって、本件発明の特許は、その明細書が特許法第３６条第３項又は４項及び５項の規定に適合していない出願に対してなされたものとはいえない。
　5）むすび）
　以上のとおりであるから、取消理由、特許異議申立ての理由及び証拠によっては、本件請求項１に係る特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件請求項１に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年２月２３日（２００１．２．２３）
【訂正の要旨】
訂正の要旨
ａ．特許請求の範囲の請求項１の「アミノキノリン錯体」を特許請求の範囲の誤記の訂正を目的として、「トリス（８−キノリノール）アルミニウム」と訂正する。
　これに伴い、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るため、明りょうでない記載の釈明を目的として、特許明細書第３頁第１６行および同第１８行「アミノキノリン錯体」を「トリス（８−キノリノール）アルミニウム」と訂正する。
ｂ．特許請求の範囲の請求項１の「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記」の「おいて、」と「前記」の間に明りょうでない記載の釈明を目的として「前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における」を挿入する。
　これに伴い、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るため、明りょうでない記載の釈明を目的として、特許明細書第３頁第１７行「有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記」の「おいて、」と「前記」の間に「前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における」を挿入する。
（５４）【発明の名称】
有機エレクトロルミネッセンス素子
（５７）【特許請求の範囲】
　発光物質として
トリス（８−キノリノール）アルミニウム
前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における
トリス（８−キノリノール）アルミニウム
【発明の詳細な説明】
［発明の目的］
（産業上の利用分野）
　本発明は有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
（従来の技術）
　電界発光を利用したエレクトロルミネッセンス（以下、ＥＬと略す）素子は、薄型平面ディスプレイ素子、液晶ディスプレイの背面光源、平面光源などに用いられている。現在、実用に供されているＥＬ素子は、蛍光体を分散させた発光層に交流電圧を印加して発光させる、いわゆる分散型ＥＬ素子である。分散型ＥＬ素子では、数１０Ｖ、１０ｋＨｚ以上の交流電圧を印加する必要があるため、その駆動電源が、ＥＬ素子が組み込まれる小型パーソナルコンピュータなどの電子回路の雑音源となり、機器の本来の機能を阻害する原因となっている。
　近年、発光層材料として有機化合物を用い、１０Ｖ程度の低い直流電圧で駆動でき、従来の分散型ＥＬ素子と同等の輝度を有する有機ＥＬ素子が開発され、分散型ＥＬ素子の欠点を克服できる新たな素子として注目を集めている（Ｃ．Ｗ．Ｔａｎｇ　ａｎｄ　Ｓ．Ａ．ＶａｎＳｌｙｋｅ，Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ．５１，ＰＰ．９１３−９１５（１９８７）；特開昭６３−２６４６２９号公報）。有機ＥＬ素子においては、発光層に用いる有機化合物を変化させることにより、発光の色調を変化させることができる。特に、分散型ＥＬ素子では困難であった、青色の発光を得ることも容易である。このように種々の利点を有するため、有機ＥＬ素子はフルカラー平面ディスプレー素子として非常に有望である。
　しかし、有機ＥＬ素子は、寿命が短いという重大な欠点を持っている。現在のところ、連続的に駆動させて初期の輝度を維持できる時間は、数１００時間が限度である。また、平面ディスプレイへ応用する場合、素子の輝度を向上することも大きな課題である。
（発明が解決しようとする課題）
　本発明の目的は、高輝度で寿命の長い有機ＥＬ素子を提供することにある。
［発明の構成］
（課題を解決するための手段と作用）
　本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光物質として
トリス（８−キノリノール）アルミニウム
前記有機エレクトロルミネッセンス素子中における
トリス（８−キノリノール）アルミニウム
　本発明における有機ＥＬ素子は、透明基板上に、透明導電膜電極、発光層、及び金属膜電極が順次形成された構造を有している。透明基板としては例えばガラス基板が用いられる。透明導電膜電極の材料としては例えばインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）が用いられる。発光層の材料としては各種有機化合物が用いられる。発光層の構成は、正孔輸送層と電子輸送層（狭義の発光層）とを積層したものが一般的である。金属膜電極の材料としては各種の金属、合金が用いられる。透明導電膜電極、発光層、及び金属膜電極は、スパッタリング法や真空蒸着法（抵抗加熱方式、電子ビーム加熱方式）などの製膜法により、形成される。
　このような構造を有する有機ＥＬ素子は、１対の電極からそれぞれ注入された電子と正孔とが発光層で再結合することによる発光現象を利用した素子であり、動作的には発光ダイオードと類似している。
　有機ＥＬ素子の発光材料としては、現在知られているもののうちでは、下記１式で表わされるアミノキノリン錯体すなわちトリス（８−キノリノール）アルミニウム（以下、Ａｌｑ３と略す）が最も実用性が高い。すなわち、Ａｌｑ３は、成膜性、電気伝導性、発光スペクトルなど、有機ＥＬ素子の発光材料に求められる条件を充分に満たしている。
　本発明者は、赤外吸収スペクトル、ＮＭＲスペクトルなどの分析手法を用い、Ａｌｑ３の固体薄膜状態における立体構造を詳細に検討した結果、以下のような結論に達した。Ａｌｑ３は、オキシン分子とアルミニウムとの配位状態の違いに応じて、下記式ＩＩで示されるフェイシャル構造と、下記式ＩＩＩで示されるメリジオナル構造という２つの異なる立体構造を持っている。これらの立体構造の違いが、ＥＬ素子の発光特性、寿命に大きく影響していることが判明した。
　すなわち、フェイシャル構造では、Ａｌｑ３の対称性が高いため、非発光性遷移の原因となる振動モードが少なく、電極から注入された電子と正孔とが発光性の再結合を行う確率が高い。これに対して、メリジオナル構造では、フェイシャル構造よりも、非発光性遷移の原因となる振動モードの数が多い。非発光性遷移のエネルギーは、熱の形で素子内部に放出され、素子の発熱をもたらす。素子の発熱は、Ａｌｑ３及び正孔輸送層として用いられている有機化合物の酸化、結晶化による膜構造の変化などをもたらし、素子劣化の原因となる。したがって、フェイシャル構造のＡｌｑ３で構成されるＥＬ素子は、メリジオナル構造のＡｌｑ３で構成されるＥＬ素子と比較して、一定の投入エネルギーに対して高い輝度を実現することができる。逆に、一定輝度の発光条件下では投入エネルギーが少なくてすむため、素子の発熱に起因する劣化が少なく、寿命の点でも有利である。
（実施例）
　以下、本発明の実施例を図面を参照して説明する。
　最初に、発光層材料として用いられるフェイシャル構造を有する分子の数がメリジオナル構造を有する分子の数よりも多いＡｌｑ３の合成法、及びその同定結果について説明する。
フェイシャル構造を多く含む（以下、ｆａｃ−ｒｉｃｈと略す）Ａｌｑ３の調製
　通常のＡｌｑ３の合成法によりメリジオナル構造を多く含む（以下、ｍｅｒ−ｒｉｃｈと略す）Ａｌｑ３を合成した。このｍｅｒ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３　ｌｇを５００ｃｃのアセトンに溶解し、３日間還流した。溶液を濃縮し結晶を生成させた。結晶はｍｅｒ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３よりも緑色がかっていた。
同定
　ＫＲＳ−５板上に、蒸着法により、得られた結晶の薄膜を形成した。この薄膜の遠赤外透過スペクトルを測定した結果を第２図に示す。第２図において、４００〜４２０ｃｍ−１のピークは、Ｅ、Ａ１の振動モードであり、Ｃ３ｖの対称性を示すフェイシャル構造Ａｌｑ３のＡｌ−Ｏ伸縮振動に帰属される。４４０〜４８０ｃｍ−１のピークは、Ａ１ｘｙ、Ｂ２ｘｙ、Ａ１ｘｘの振動モードであり、Ｃ２ｖの対称性を示すメリジオナル構造Ａｌｑ３のＡｌ−Ｏ伸縮振動に帰属される。それぞれのピーク比から、このスペクトルは、ｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３のものであることがわかる。
　第３図にｍｅｒ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３とｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３とのプロトンＮＭＲスペクトルを示す。いずれも両方の立体構造が混在している試料であるため、帰属を決定することは困難であるが、ｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３では７．２ｐｐｍ付近に鋭いピークが現われる。
ＥＬ素子の作製
　第１図に本実施例で作製した直流駆動有機ＥＬ素子の構造を示す。透明基板１上に、透明導電膜電極２、正孔輸送層３、電子輸送層４、金属膜電極５が順次積層されてＥＬセルが構成されている。本実施例においては、このようなＥＬセルは以下のようにて作製された。
　透明基板としてガラス基板を用い、このガラス基板を有機溶剤により脱脂洗浄しておいた。透明導電膜電極材料としてインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）を用いた。ガラス基板上に、スパッタリング法により、平均膜厚３００ｎｍのＩＴＯ薄膜を形成した。更に、ランプ加熱により、真空中３００℃で３０分間熱処理して、膜抵抗を５０Ω／□に調整した。
　正孔輸送層材料としては、下記ＩＶ式で表わされるジアミン化合物を用いた。ＩＴＯ電極上に、抵抗加熱真空蒸着法により、膜厚１００ｎｍのジアミン化合物の薄膜を形成した。蒸着時のボート温度は、予備実験により決定された、ジアミン化合物の熱分解が生じない温度を採用した。また、水晶振動子式膜厚モニターにより監視しながら、蒸着ボートに通電する時間を調整することにより、ジアミン化合物薄膜の膜厚を制御した。
　電子輸送材料としては、前述した方法で合成されたｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３を用いた。正孔輸送層上に、前記と同様に、抵抗加熱真空蒸着法により、膜厚１００ｎｍのｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３の薄膜を形成した。
　金属膜電極材料としては、Ｍｇ−Ａｇ合金（Ｍｇ／Ａｇ＝１／１０）を使用した。この合金のペレットを蒸発源とし、所定形状のマスクを用いて電子ビーム蒸着法により、膜厚３００ｎｍ、面積４×４ｍｍ２の薄膜電極を形成した。この際、蒸発源を収容したルツボには、アルミ製のカバーを設け、電子源であるフィラメントからの輻射熱が有機膜に達するのを防止した。
　有機膜及び金属膜電極は、スパッタ槽、抵抗加熱蒸着槽、電子ビーム蒸着槽を連結した製膜装置を用いて形成し、一連の工程の間に、素子を外気に触れさせることなく各真空槽を移動させた。このように素子を外気にさらさないようにすれば、有機槽の酸化、膜へのゴミの付着など、素子特性を劣化させる要因を除去する点で有利である。
　比較のために、電子輸送層材料としてｍｅｒ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３を用いた以外は、前記と全く同様にしてＥＬセルを作製した。
　以上のようにして作製された各ＥＬセルについて、気温２５℃、相対湿度５０％において、ＩＴＯ電極側を正、金属電極側を負として電圧を印加し、発光特性を測定した。測定内容は、１０Ｖを印加した発光時の電流、輝度計により測定した電圧印加直後の発光輝度、及び発光輝度が通電開始時の半分にる時間で定義される寿命である。これらの結果を表１に示す。
［発明の効果］
　以上詳述したように本発明によれば、輝度が高く、かつ寿命の長い有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
　第１図は本発明の実施例における有機エレクトロルミネッセンス素子の構成を示す図、第２図は本発明の実施例におけるｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３の遠赤外透過スペクトルを示す図、第３図は本発明の実施例におけるｆａｃ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３及びｍｅｒ−ｒｉｃｈ　Ａｌｑ３のプロトンＮＭＲスペクトルを示す図である。
１……透明基板、２……透明導電膜電極、３……正孔輸送層、４……電子輸送層、５……金属膜電極。