【事件の表示】
　特許第２９５１９５８号「電子機器」の請求項１ないし５に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第２９５１９５８号の請求項１ないし５に係る特許を取り消す。
【理　由】
［１］手続きの経緯
　本件特許第２９５１９５８号に係る発明についての出願は、昭和６３年５月７日に出願され、平成１１年７月９日に設定登録され、その後溝呂木寛より特許異議申立てがなされ、平成１２年５月２２日に取消理由通知がなされ、平成１２年８月１日に訂正請求がなされ、平成１２年８月９日に訂正拒絶理由通知がなされ、平成１２年１０月２３日に手続補正書が提出されたものである。
［２］訂正の適否について
１．訂正請求に対する補正の適否について
　手続補正書による補正の内容は、訂正請求書の「（３）訂正の要旨」における訂正事項ｃを削除するものであり、この補正は、訂正事項の削除であり、訂正請求の要旨を変更するものではないので、特許法第１２０条の４第３項において準用する同法第１３１条第２項の規定に適合する。
２．訂正の内容
　特許第２９５１９５８号の明細書を、下記訂正事項（ａ）、訂正事項（ｂ）のとおり訂正するものである。
・訂正事項（ａ）
　特許請求の範囲を以下の内容に訂正する。
「（１）複数種類の電源により電力を供給可能な電子機器であって、電力が供給されている電源の種類を識別する識別手段と、記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記識別手段により識別された電源の種類に応じて前記所定時間を可変設定する設定手段と、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し前記ドアが開いておらず、前記選択手段による画像選択動作が行われた場合には前記タイマをクリアするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とする電子機器。
（２）前記時間可変手段は、前記識別手段により電池から電源供給されていることが識別されたとき、前記電源をオフにするまでの時間を最も短く設定することを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
（３）記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作がなされた場合には前記タイマをクリアするように制御し、前記ドアが開いてをおらず前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とする電子機器。
（４）前記選択手段は、アップスイッチ及びダウンスイッチからなることを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
（５）さらに撮像手段と、前記撮像手段により撮像された画像を記録媒体上に記録する記録手段とを有することを特徴とする請求項３又は４に記載の電子機器。」
・訂正事項（ｂ）
　明細書の第４頁第１７行〜第６頁第２行全文を
「本発明は、上述した問題点を解決することを目的としてなされたもので、複数種類の電源により電力を供給可能な電子機器であって、電力が供給されている電源の種類を識別する識別手段と、記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記識別手段により識別された電源の種類に応じて前記所定時間を可変設定する設定手段と、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作が行われた場合には前記タイマをクリアするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とするものである。また、記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作がなされた場合には前記タイマをクリアするように制御し、前記ドアが開いておらず前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とするものである。」
３．訂正の目的の適否、新規事項の有無及び拡張・変更の存否
　上記訂正のうち、訂正事項（ａ）は、特許請求の範囲の減縮を目的として、訂正前の特許請求の範囲請求項１、請求項３に記載された構成に、それぞれ、「に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し、前記ドアが開いておらず」及び「前記ドアが開いておらず」に係る構成を付加して、訂正した特許請求の範囲請求項１、請求項３とするものである。
　しかしながら、上記「に前記記録媒体の装着部のドアが開いている場合には前記所定時間のカウント動作中でも電源をオフするように制御し、前記ドアが開いておらず」及び「前記ドアが開いておらず」に係る構成は、訂正前の特許請求の範囲請求項１、請求項３には記載されておらず、該構成の付加は、訂正前の特許請求の範囲請求項１，請求項３に係る各発明が有しない具体的な目的を達成しようとするものであるから、訂正事項（ａ）は、発明の具体的な目的を逸脱し、訂正前の特許請求の範囲を実質的に変更するものである。
　したがって、上記訂正は、特許法等の一部を改正する法律（平成６年法律第１１６号、以下「平成６年改正法」という。）附則第６条第１項の規定により、なお従前の例によるとされる、平成６年改正法による改正前の特許法第１２０条の４第３項において準用する特許法第１２６条第３項の規定に適合しない。
　よって、上記訂正は認められない。
［３］特許異議申立について
１．本件発明
　本件特許第２９５１９５８号に係る発明は、その特許請求の範囲に記載された次のとおりのものである。
「【請求項１】複数種類の電源により電力を供給可能な電子機器であって、電力が供給されている電源の種類を識別する識別手段と、記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記識別手段により識別された電源の種類に応じて前記所定時間を可変設定する設定手段と、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記選択手段による画像選択動作が行われた場合に前記タイマをクリアするように制御し、前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とする電子機器。
【請求項２】前記時間可変手段は、前記識別手段により電池から電源供給されていることが識別されたとき、前記電源をオフにするまでの時間を最も短く設定することを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】記録媒体上に記録された画像を再生する再生手段と、前記画像を選択する選択手段と、所定時間の経過をカウントするタイマと、前記タイマによる前記所定時間のカウント動作中に前記選択手段による画像選択動作がなされた場合に前記タイマをクリアするように制御し、前記選択手段による画像選択動作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過がカウントされた場合に自動的に電源をオフするように制御する制御手段とを有することを特徴とする電子機器。
【請求項４】前記選択手段は、アップスイッチ及びダウンスイッチからなることを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項５】さらに撮像手段と、前記撮像手段により撮像された画像を記録媒体上に記録する記録手段とを有することを特徴とする請求項３又は４に記載の電子機器。」（以下、請求項１を「本件請求項１」、請求項２を「本件請求項２」，請求項３を「本件請求項３」、請求項４を「本件請求項４」、請求項５を「本件請求項５」という）
２．取消理由通知の引用刊行物
　当審が平成１２年５月２２日付けの取消理由通知書により通知した刊行物１（特開昭６２−１８６６７９号公報）には、以下の事項が図面とともに記載されている。
「かかる目的を達成するために、本発明は、少なくとも電池を電源として撮影および再生処理が可能な撮像装置において、電池を用いた再生処理時の動作時間を設定し、当該設定された動作時間の経過時に少なくとも一部の回路への給電を停止する制御手段を具える。・・・
［実施例］
以下に図面を参照して本発明を詳細に説明する。第１図は本発明の一実施例を示し、図中１はＣＣＤ等の撮像素子、２は撮像用の信号処理回路、３は記録回路である。４はスイッチ回路であり、端子４ａへの入力信号がハイレベルのとき端子４ｂ〜４ｄ間が、ローレベルのとき端子４ｃ〜４ｄ間が導通して画像信号の流れを切換える。５は記録／再生用のヘッド、６は記録媒体、７は媒体６を駆動するサーボ回路であり、媒体７がディスク状である場合には該ディスクを回転させるモータ、また媒体７がテープ状である場合には該テープおよび該テープに記録または、再生を行うためのヘッドを駆動させるためのモータも含む。８は撮像装置各部を制御するコントローラである。サーボ回路７は端子７ｂからコントローラ８の発生するタイミング信号を受容し、それに同期して媒体を駆動し、駆動が安定した所で端子７ｃからローレベルの信号を、そうでないときハイレベルの信号を出力する。端子７ｄはコントロール端子であり、この端子への入力がローレベルの時のサーボ回路７には給電されず作動しないようにする。９は撮影／再生モード切換えスイッチを含む切換え回路であり、再生モード時にローレベルの信号を、撮影モード時にハイレベルの信号を出力する。１０はトラック送りスイッチであり、これを１回押下すると一瞬ハイレベルの信号を出力し、これに応動してヘッド５を１トラック分動かす。１１はトラック送りスイッチ１０およびサーボ回路７の出力信号を受容するＯＲ回路である。１２はタイマであり、撮影／再生切換え回路９からの信号を受容する端子１２ａがローレベルであるとき、すなわち再生モードにおいて、ＯＲ回路１１のＯＲ出力を受容するリセット端子１２ｂがローレベルに立下がった時点から所定時間経過したときに出力端子１２ｃがローレベルとなる。またこの所定時間経過前に端子１２ｂが再びハイレベルとなった場合には、その後の立下り時点から再び所定時間経過後１２ｃがローレベルとなる。その所定時間の経過前は端子１２ｃはハイレベルである。１３は再生のための信号処理回路であり、スイッチ４を介してヘッド３の出力を入力端子１３ａに受容し、出力１３ｂには再生用の映像信号が得られる。１３ｃはコントロール端子であり、その端子１３ｃへの入力信号ハイレベルの時のみ信号処理回路１３への給電がなされ作動する。本例にあっては、タイマ１２の出力端子１２ｃとサーボ回路７のコントロール端子７ｄおよび信号処理回路１３のコントロール端子１３ｃとを接続し、再生モードにおいてタイマ１２により計時された所定時間の経過後に消費電力の大きいサーボ回路７および信号処理回路１３への給電を停止するものである。ここで、タイマ出力に応じてサーボ回路７および信号処理回路１３への給電およびその停止が行われるようにするには、例えば各部７および１３に対するそれぞれの電源ラインにタイマ出力のハイ／ローに応じて閉成／開放するスイッチないしはゲート回路等を設ければよい。また、撮影／再生回路９の再生モードへの切換えに応じて、タイマ１２を介して各部７および１３に通電されるようにすること、すなわち、端子１２ｃと端子７ｄおよび１３ｃとの接続線を電源ラインとすることも容易である。さらに、本例ではサーボ回路７および信号処理回路１３の給電を停止するようにしているが、その他の各部あるいは装置の主電源スイッチＳをオフとするようにすることも容易である。また本実施例においてはモータを含むサーボ回路７の電力消費が大きいためかかるサーボ回路７への給電を停止させるだけでも電源の消費を低減させることができる。かかる場合にはサーボ回路７への給電を停止させる直前に媒体６からの再生信号を半導体メモリ等の固体メモリに蓄え、信号処理回路１３には給電をしつづけることによって電源の消費を低減させるだけではなく、更に再生動作を継続することもできる。・・・
（ii）再生モード
撮影／再生モード切換えスイッチを操作して装置を再生モードに設定すると、切換え回路９の出力はハイレベルとなり、スイッチ回路４は端子４ｃ〜４ｄ間が導通するとともに、タイマ１２は作動可能状態となる。電源が投入されているとサーボ回路７が駆動され、サーボ回路７の駆動状態が安定する前は信号７ｃがハイレベルに、安定した後ローレベルとなる。この状態でタイマ１２は作動開始し、その後トラック送りがなされないとＯＲゲート１１の出力、すなわち端子１２ｂがローレベルであるためタイマ１２はリセットされず、所定時間経過後にタイマ出力はローレベルとなる。従って、コントロール端子７ｂおよび１３ｃはローレベルとなり、サーボ回路７と再生信号処理回路１３とに電源が供給されなくなる。一方、タイマ回路１２が作動中にトラック送りがなされた場合には、ＯＲゲート１１を介してタイマ回路１２のリセット端子１２ｂはハイレベルとなってリセットがなされるので、その時点から所定時間経過後にタイマ出力がローレベルとなる。次に、本発明の他の実施例について説明する。第２の実施例では基本的には第１図示の実施例とほぼ同様な構成を採用するが、そのタイマ回路１２に変更を加えたものである。第２図は他の実施例に係るタイマ１１２の一構成例を示す。図中１００は公知のワンショットマルチバイブレータ、１０１および１０２はそれぞれ時定数決定用の抵抗（抵抗値Ｒ）およびコンデンサ（静電容量Ｃ１）である。ワンショットマルチバイブレータ１００は、その入力端子１００ａに正のパルスが入力するとその時点からＲ・Ｃ１に比例した所定時間だけ出力端子１００ｂがハイレベルとなるものであり、市販のＩＣを用いて容易に実現できる。また、コンデンサ１０２と並列に、コンデンサ１０３（静電容量Ｃ２）およびスイッチ１０４からなる直列回路を接続する。スイッチ１０４は電源の種類によって、すなわち適用される電源の機械的接続に応じてオン／オフするスイッチとすることができ、例えば、通常の乾電池のように容量の小さなものを使用する場合にオフ、自動車用バッテリの如く大容量のものを使用する場合にオンとなる。従って、容量の大きな電池を使用し、スイッチ１０４がオンとなった場合には、時定数決定のためのコンデンサの静電容量が見かけ上（Ｃ１＋Ｃ２）になるので、スイッチ１０４がオフの場合に比べてワンショットマルチバイブレータの時定数が（１＋Ｃ２／Ｃ１）倍となる。これに伴い再生モードでの再生時間を電源の容量が大きい場合には長くできることになる。」（公報第２頁左上欄第１６行〜第４頁左上欄第９行）
　これらの記載によれば、刊行物１には、「撮影処理手段を有し、複数種類の電源により電力を供給可能な撮像装置であって、適用される電源の機械的接続に応じてオン／オフするスイッチ１０４と、再生処理手段と、トラック送りスイッチと、スイッチ１０４により識別された電源の種類に応じて設定され、電源の容量が小さなものを使用する場合に最も短く設定される、所定時間の経過を計時するタイマと、前記スイッチ１０４を含む前記タイマの可変時定数回路と、前記タイマによる前記所定時間経過前に前記トラック送りスイッチ操作が行われた場合に前記タイマをリセットするように制御し、前記トラック送りスイッチ操作が行われないで前記タイマにより前記所定時間の経過が計時された場合に自動的に給電を停止する制御手段とを有することを特徴とする撮像装置」に係る発明（以下、「引用例発明」という）が記載されている。
３．対比・判断
ａ．特許法第２９条第１項第３号違反について
（１）本件請求項１に係る発明について
　本件請求項１に係る発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「撮像装置」、「スイッチ１０４」、「再生処理手段」、「トラック送りスイッチ」、「タイマ」、「可変時定数回路」、「制御手段」は、それぞれ本件請求項１に係る発明の「電子機器」、「識別手段」、「再生手段」、「選択手段」、「タイマ」、「設定手段」、「制御手段」に相当するので、両者に実質的な差異はない。
（２）本件請求項２に係る発明について
　本件請求項２に係る発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「電源の容量が小さなもの」が、本件請求項２に係る発明の「電池」に相当し、その他の点については、上記「［３］３．ａ．（１）本件請求項１に係る発明について」に記載した事項と同じである。
（３）本件請求項３に係る発明について
　本件請求項３に係る発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「撮像装置」、「再生処理手段」、「トラック送りスイッチ」、「タイマ」、「制御手段」は、それぞれ本件請求項３に係る発明の「電子機器」、「再生手段」、「選択手段」、「タイマ」、「制御手段」に相当するので、両者には実質的な差異がない。
（４）本件請求項５に係る発明について
　本件請求項５に係る発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「撮影処理手段」は、本件請求項５に係る発明の「撮像手段と、前記撮影手段により撮像された画像を記録媒体上に記録する記録手段」に相当する。
　その他の点については、上記「［３］３．ａ．（３）本件請求項３に係る発明について」に記載した事項と同じである。
　したがって、本件請求項１，請求項２，請求項３，請求項５に係る各発明は、引用例発明と同一である。
　よって、本件請求項１，請求項２，請求項３，請求項５に係る各発明の特許は、特許法第２９条第１項第３号の規定に違反してなされたものである。
ｂ．特許法第２９条第２項違反について
（４）本件請求項４に係る発明について
　本件請求項４に係る発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「トラック送りスイッチ」と本件請求項４に係る発明の「アップスイッチ及びダウンスイッチ」とは、「トラック操作スイッチ」である点で差異がなく、他方、「トラック操作スイッチ」が、本件請求項４に係る発明では、アップスイッチ及びダウンスイッチであるのに対し、引用例発明では、「１回押下で１トラック分動かす」としか記載されていない点
　そこで、上記相違点について検討するに、画像再生装置のトラック操作スイッチとして、トラックのアップ及びダウン操作可能なスイッチは、周知であるから、引用例発明において、上記周知のスイッチを採用することに格別の困難はない。
  その他の構成についての対比は、上記「［３］３．ａ．（３）本件請求項３に係る発明について」に記載した事項と同じである。
　したがって、本件請求項４に係る発明は、引用例発明及び周知の事項に基づき当業者が容易に想到し得たものである。
　よって、本件請求項４に係る発明の特許は、特許法第２９条第２項の規定に違反してなされたものである。
［４］むすび
　以上のとおりであるから、本件請求項１ないし５に係る各発明の特許は、特許法第１１３条第２号に該当し、取り消されるべきものである。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１３年２月５日（２００１．２．５）