(57)【要約】【課題】癌に対する効果的な化学療法を提供すること。【解決手段】癌を治療する方法は、それらを必要とする被検者に、有効量の癌化学療法剤と有効量の式Ｉのベンゾキノン化合物とを投与することを含み、前記癌が、食道癌、胃腺癌、前立腺癌又は肺癌である。2008503579.tif 000009        式Ｉ［式中、Ｒ１は、アルキル又はアルケニルであり、Ｒ２及びＲ３の各々は、水素、アルキル、アリール、アルコキシ又はヒドロキシであり、Ｒ４は、水素、アルキル又はアリールである。］【選択図】なし
2008503579.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
癌を治療する方法であって、それらを必要とする被検者に、有効量の癌化学療法剤と有効量の次式のベンゾキノン化合物とを投与することを含み、前記癌が、食道癌、胃腺癌、前立腺癌又は肺癌である方法。
【化１】
2008503579.tif 000006
［式中、Ｒ１は、アルキル又はアルケニルであり、Ｒ２及びＲ３の各々は、水素、アルキル、アリール、アルコキシ又はヒドロキシであり、Ｒ４は、水素、アルキル又はアリールである。］
【請求項２】
前記癌化学療法剤が、シスプラチン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、トポテカン、イリノテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、ポドフィロトキシン、ビンクリスチン、プリカマイシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン又はアドリアマイシンである請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記癌化学療法剤が、シスプラチンである請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記癌が、食道癌である請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記癌が、胃腺癌である請求項３に記載の方法。
【請求項６】
前記癌が、前立腺癌である請求項３に記載の方法。
【請求項７】
前記癌が、肺癌である請求項３に記載の方法。
【請求項８】
Ｒ１が、
【化２】
2008503579.tif 000007
である請求項１に記載の方法。
【請求項９】
Ｒ２及びＲ３の各々が、水素である請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
Ｒ４が、ＣＨ３である請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記癌化学療法剤が、シスプラチン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、トポテカン、イリノテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、ポドフィロトキシン、ビンクリスチン、プリカマイシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン又はアドリアマイシンである請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記癌化学療法剤が、シスプラチンである請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記癌が、食道癌である請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記癌が、胃腺癌である請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記癌が、前立腺癌である請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記癌が、肺癌である請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
Ｒ１が、（ＣＨ２）１６ＣＨ３である請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
Ｒ２及びＲ３の各々が、水素である請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
Ｒ４が、ＣＨ３である請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記癌化学療法剤が、シスプラチン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、トポテカン、イリノテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、ポドフィロトキシン、ビンクリスチン、プリカマイシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン又はアドリアマイシンである請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記癌化学療法剤が、シスプラチンである請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記癌が、食道癌である請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記癌が、胃腺癌である請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記癌が、前立腺癌である請求項２１に記載の方法。
【請求項２５】
前記癌が、肺癌である請求項２１に記載の方法。
【請求項２６】
Ｒ２及びＲ３の各々が、水素である請求項１に記載の方法。
【請求項２７】
前記ベンゾキノン化合物を投与した後、被検者に放射線を照射することを更に含む請求項１に記載の方法。
【請求項２８】
Ｒ１が、
【化３】
2008503579.tif 000008
である請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
Ｒ２及びＲ３の各々が、水素である請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
Ｒ４が、ＣＨ３である請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
Ｒ１が、（ＣＨ２）１６ＣＨ３である請求項２７に記載の方法。
【請求項３２】
Ｒ２及びＲ３の各々が、水素である請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
Ｒ４が、ＣＨ３である請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記放射線が、電離放射線である請求項２７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
３５ＵＳＣ  §１１９（ｅ）に従い、本出願は、２００４年６月２１日、２００４年１２月７日に各々出願された米国仮出願第６０／５８１６６３号、米国仮出願第６０／６３４２３８号に基づく優先権を主張する。双方の仮出願の内容は、本願に参照して取り入れられる。
【背景技術】
【０００２】
主な致命的疾病である癌は、過剰の細胞分裂から生じる悪性組織の異常なかたまりを特徴とする。癌細胞は、細胞増殖の正常な制止を無視して増殖し、他の細胞に正常に蓄積された領域を侵略し、コロニー化する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
癌治療の方式には、化学療法、外科手術、放射線及びこれらの治療の組み合わせが含まれる。化学療法は、一般に、癌細胞の成長を阻害する１又は複数の化合物の使用を伴う。多数の癌化学療法剤が開発されているが、効果的な化学療法に対する必要性が依然として存在している。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、癌細胞の成長を抑制する化学療法剤の有効性をイリスキノンＡ（ＩｑＡ）が著しく高めるといった驚くべき発見に基づく。
【０００５】
即ち、本発明は、癌を治療する方法に関するものであり、本方法は、有効量の癌化学療法剤と有効量の式Ｉのベンゾキノン化合物とを、それらを必要とする被検者に投与することを含む。
【化１】
2008503579.tif 000003
式Ｉ
［式中、Ｒ１は、アルキル又はアルケニルであり、各々のＲ２とＲ３は、水素、アルキル、アリール、アルコキシ又はヒドロキシであり、Ｒ４は、水素、アルキル、又はアリールである。］上記の癌は、食道癌、胃腺癌、前立腺癌、又は肺癌である。
【０００６】
式Ｉに関し、ベンゾキノン化合物の１つのサブセットは、Ｒ１が
【化２】
2008503579.tif 000004
であることを特徴とする。ベンゾキノン化合物の別のサブセットは、Ｒ１が（ＣＨ２）１６ＣＨ３であることを特徴とする。ベンゾキノン化合物の更に別のサブセットは、Ｒ２とＲ３の各々が、水素であり、Ｒ４がＣＨ３であることを特徴とする。
【０００７】
以下に、上記の方法の実施するために使用することができる２つの典型的なベンゾキノン化合物を示す。
【化３】
2008503579.tif 000005
【０００８】
上記の方法で使用される化学療法剤は、癌の治療に使用可能な薬物である。例として、シスプラチン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、トポテカン、イリノテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、ポドフィロトキシン、ビンクリスチン、プリカマイシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、アドリアマイシン、５−フルオロウラシル、ホルモン類、ホルモンアンタゴニスト類、及びサイトカイン類（例えば、インターロイキン−２、トランスフォーミング成長因子β）が挙げられるが、これらに限定されない。１つの実施形態において、化学療法剤はシスプラチンである。
【０００９】
上記の方法は、被検者にベンゾキノン化合物を投与した後、被検者に放射線を照射することを更に含んでもよい。この方法に使用される放射線は、電離放射線と非電離放射線であってもよい。ガンマ線、Ｘ線、中性子、電子、アルファ粒子、ベータ粒子、紫外線、可視光、赤外線、マイクロ波、及びラジオ波を用いて照射することができる。
【００１０】
また、ベンゾキノン化合物、化学療法剤、及び癌治療用の薬理学的に許容できる担体を含む組成物、並びに、癌治療用の医薬を製造するためのこのような組成物の使用もまた本発明の範囲内である。
【００１１】
用語「アルキル」は、１〜２０の炭素原子を含む直鎖又は分岐の炭化水素を称する。アルキル基の例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、及びｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。用語「アルコキシ」は、−Ｏ−アルキル基を称する。
【００１２】
用語「アルケニル」は、１又は複数の炭素−炭素二重結合を有する直鎖又は分岐の炭化水素を称する。アルケニルは、１〜２０の炭素原子を含んでよい。
【００１３】
用語「アリール」は、６員炭素単環、１０員炭素二環、１４員炭素三環の芳香族環系を称し、各環は、１〜４の置換基を有してよい。アリール基の例には、限定されるものではないが、フェニル、ナフチル、及びアントラセニルが挙げられる。
【００１４】
本願に記載のアルキル、アルコキシ、及びアリールは、置換と非置換の双方の構成部分を含む。置換基の例には、ハロ、ヒドロキシ、アミノ、シアノ、ニトロ、メルカプト、アルコキシカルボニル、アミド、カルボキシ、アルカンスルホニル、アルキルカルボニル、カルバミド、カルバミル、カルボキシ、チオウレイド、チオシアネート、スルホンアミド、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルキルオキシ、アリール、ヘテロアリール、シクリル、及びヘテロシクリルが挙げられるが、これらに限定されない。アルキル、アルケニル、アルキニル、アルキルオキシ、アリール、ヘテロアリール、シクリル、及びヘテロシクリルは更に置換されてもよい。
【００１５】
本発明のいくつかの実施形態の詳細を以下の説明で示す。本発明の他の特徴、目的、及び利点は、以下の説明と特許請求の範囲から明らかとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
上記のベンゾキノン化合物は、化学療法剤と共に使用される場合に、癌を治療する化学療法剤の効力を高める。その結果、副作用を少なくし、所望の治療効果を得るため、少量の投与量の化学療法剤が要求される。即ち、本発明の１つの態様は、有効量の上記の１又は複数の化合物と有効量の化学療法剤を、それらを必要とする被検者に投与することによって癌を治療する方法に関する。用語「有効量」とは、被検者に意図する治療効果を与えるのに必要な活性薬剤の量を称する。有効量は、当業者に認識されているように、投与ルート、賦形剤の使用、及び他の薬剤が併用される可能性に応じて変化させてもよい。用語「治療する」は、癌に罹患し、又は癌症状があり、又は癌に罹患する傾向がある被検者に、癌、癌症状、又は癌の素因を治癒、癒合、軽減、緩和、改善、修復、改良、好転、又は作用する目的で、上記のベンゾキノン化合物と化学療法剤を投与することをいう。
【００１７】
本方法の実施に使用されるベンゾキノン化合物のいくつかは天然由来であり、自然源から分離することができる。例えば、ＩｑＡとＩｑＢは、ネジアヤメの種子粉衣やキショウブの種油から分離することができる。他に当該技術で周知の方法によって合成したり、単純な転換によって天然由来の化合物から調整したりすることができる。ベンゾキノン化合物の分離と合成に使用される化学物質には、例えば、溶媒、試薬、触媒、保護試薬、及び脱保護試薬が挙げられる。また、分離と合成は、適切な保護基を付与又は除去して所望のベンゾキノン化合物を最終的に得る工程も含んでもよい。適用できるベンゾキノン化合物を合成するのに有用な合成化学の転換と保護の方法（保護と脱保護）は、当該分野で公知であり、例えば、「Ｒ．  Ｌａｒｏｃｋ，  Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ，  ＶＣＨ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ  （１９８９）」、「Ｔ．Ｗ．  Ｇｒｅｅｎｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｇ．Ｍ．  Ｗｕｔｓ，  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  ３ｒｄ  Ｅｄ．，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  （１９９９）」、「Ｌ．  Ｆｉｅｓｅｒ  ａｎｄ  Ｍ．  Ｆｉｅｓｅｒ，  Ｆｉｅｓｅｒ  ａｎｄ  Ｆｉｅｓｅｒ’ｓ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｆｏｒ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  （１９９４）」及びこれらの改訂版に記載されている。
【００１８】
上記のベンゾキノン化合物は、１又は複数の二重結合を含んでもよく、つまり、シス異性体又はトランス異性体の形態として存在してもよい。このような異性体の形態は考慮される。
【００１９】
本方法の実施に使用可能な化学療法剤には、シスプラチン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、トポテカン、イルモテカン、ドセタキセル、パクリタキセル、ポドフィロトキシン、ビンクリスチン、プリカマイシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、アドリアマイシン、又は５−フルオロウラシルが挙げられる。他の化学療法剤として、例えば、サイトカイン類、ホルモン類、又はホルモンアンタゴニスト類もまた使用可能である。例えば、「Ｉｓｓｅｌｂａｃｈｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｈａｒｒｉｓｏｎ’ｓ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １３ｔｈ，  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ，  １９９４」を参照されたい。当該技術分野で周知のように、化学療法剤は、例えば、治療される腫瘍の種類、癌による１又は複数のマーカーの発現、及び治療される被検者の年齢と全般的な健康に基づいて選択することができる。上記の化学療法剤は、いずれも市販されている。
【００２０】
本方法を実施するため、ベンゾキノン化合物と化学療法剤を同時に又は異なる時間に投与することができる。それらは、経口、非経口、吸入スプレー、又は埋め込み型リザーバーから投与することができる。本願における用語「非経口」は、皮下、皮内、静脈内、筋肉内、関節内、動脈内、滑液襄内、胸骨内、髄腔内、髄板内、及び頭蓋内の注射又は注入技術を含む。
【００２１】
経口組成物は、経口的に許容できる投与形態とすることができ、錠剤、カプセル、エマルジョン、並びに、水性懸濁液、分散液、及び溶液とすることができるが、これらに限定されない。錠剤に通常使用される担体には、ラクトースとコーンスターチが挙げられる。ステアリン酸マグネシウムのような滑沢剤もまた錠剤に一般的に添加される。錠剤形態における経口投与に関し、有用な希釈剤には、ラクトースとドライコーンスターチが挙げられる。水性懸濁液又はエマルジョンが経口投与される場合、乳化剤又は懸濁剤と組み合わせて、活性成分を油相に懸濁又は溶解させることができる。必要に応じて、特定の甘味料、香料、又は着色剤を添加することもできる。
【００２２】
無菌の注射用組成物（例えば、水性懸濁液又は油性懸濁液）は、適切な分散剤又は湿潤剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ８０等）と懸濁剤を用い、当該分野で公知の技術に従って調製することができる。また、無菌の注射用調剤は、毒性のない非経口の許容できる希釈剤又は溶媒中の無菌の注射用溶液又は懸濁液とすることができ、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液とすることができる。使用可能な許容できる媒体と溶媒には、マンニトール、水、リンガー溶液、及び等張食塩水が挙げられる。また、無菌の不揮発性オイルは、溶媒又は懸濁剤として一般に使用される（例えば、合成モノ−グリセリド又はジ−グリセリド）。オレイン酸とそのグリセリド誘導体のような脂肪酸は、注射物の調剤に有用であり、オリーブオイル又はヒマシ油、特にポリオキシエチレン化された薬理学的に許容できる天然油などである。また、これらの油溶液又は懸濁液は、長鎖アルコールの希釈剤もしくは分散剤、又はカルボキシメチルセルロースもしくは類似の分散剤を含んでよい。
【００２３】
製剤処方の分野で周知の技術に従って、吸入用の組成物を調製することができ、ベンジルアルコール又は他の適切な保存料、生物学的利用能を高める吸収促進剤、フッ化炭素、及び／又は当該分野で公知の他の溶解剤又は分散剤を使用して、生理食塩水中の溶液として調製することができる。
【００２４】
外用組成物は、オイル、クリーム、ローション、軟膏等の形態で製剤化される。この組成物の適切な担体には、植物油又は鉱油、白色ワセリン（ホワイトソフトパラフィン）、分岐鎖の油脂、動物性油、及び高分子量のアルコール（炭素数が１２より多い）が挙げられる。好ましい担体は、活性成分が可溶性であるものである。また、必要に応じて、乳化剤、安定化剤、湿潤剤、及び酸化防止剤、並びに、色又は香りを与える薬剤を添加することもできる。更に、経皮吸収促進剤をこれらの外用製剤に使用してもよい。このような促進剤の例は、米国特許第３９８９８１６号明細書、米国特許第４４４４７６２号明細書に記述されている。好ましくは、鉱物油、自己乳化型の蜜ろう、及び水の混合物からクリームが製剤化され、その混合物中に、アーモンドオイルのような少量のオイルに溶かした活性成分が混合される。このようなクリームの例には、約４０部の水、約２０部の蜜蝋、約４０部の鉱物油、及び約１部のアーモンドオイルを含むものが挙げられる。アーモンドオイルのような植物油中の活性成分の溶液を、暖められた軟質パラフィンと混合し、その混合物を冷やすことによって軟膏を調製することができる。このような軟膏の例には、約３０重量％のアーモンドと約７０重量％の白色の軟質パラフィンを含むものが挙げられる。
【００２５】
医薬組成物の担体は、製剤の活性成分と適合し（好ましくは、製剤の活性成分を安定化することができる）、治療される被検者に有害ではないという意味で「許容」できるものでなければならない。例えば、シクロデキストリン類のような可溶化剤（抽出物の１又は複数の活性化合物と特定の可溶性の錯体を形成）は、活性成分を送達する薬理学的な賦形剤として使用することができる。他の担体の例として、コロイドの二酸化ケイ素、ステアリン酸マグネシウム、セルロース、ラウリル硫酸ナトリウム、及びＤ＆Ｃ黄色１０号が挙げられる。
【００２６】
上記の方法は、治療される被検者に放射線を照射することを更に含んでもよい。この方法に使用される放射線は、電離放射線又は非電離放射線であってよい。電離放射線は、原子と相互作用して軌道から電子を取り除くのにエネルギーを十分に有し、原子に帯電又は「電離」を生じさせ、ガンマ線、Ｘ線、中性子、電子、アルファ粒子、及びベータ粒子の放射線が挙げられる。非電離放射線は、電子を軌道から取り除くのにエネルギーを十分に有しない電磁波放射線であり、紫外線、可視光、赤外線、マイクロ波、及びラジオ波の放射線が挙げられる。非電離放射線は、ベンゾキノン化合物の投与後に被検者に、化学療法剤の投与の前、中、又は後に照射することができる。
【００２７】
適切なインビトロアッセイを用いて、癌細胞の増殖を抑制する上記の化合物と１又は複数の化学療法剤の組み合わせた場合の効果を予め評価することができる。この組み合わせは、インビトロアッセイによって、癌治療におけるその効果を更に検討することができる。例えば、この組み合わせは、癌に罹患する動物（例えば、マウスモデル）に投与することができ、治療効果が得られる。その結果に基づいて、適切な投与量範囲と投与ルートもまた決定することができる。同様な方法で、インビトロアッセイとインビボアッセイを用いて、放射線存在下でのそれらの組み合わせの効果を評価することもできる。
【００２８】
更に詳述することなく、上記の説明により本発明が適切に実施できるものと考えられる。従って、以下の特定の実施例は例証に過ぎず、それ以外の開示事項を何ら限定するものではないと解釈するべきである。本願明細書で引用した特許などの公知文献はいずれも、全体として参照して本願に取り入れられる。
【実施例】
【００２９】
実施例：生物学的アッセイ
癌細胞の増殖の抑制におけるシスプラチンとＩｑＡの組み合わせの効果を評価するためにインビボアッセイを行った。
【００３０】
ヒトの癌化細胞株、即ち、Ｅｃａ−１０９（食道癌細胞株）、ＢＧＣ−８２３（胃腺癌細胞株）、ＤＵ１４５（前立腺癌細胞株）、及びＳＰＣ−Ａｌ（肺癌細胞株）を、Ｃｅｌｌ  Ｂａｎｋ  ｏｆ  Ｓｈａｎｇｈａｉ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，  Ｃｈｉｎｅｓｅ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓから購入し、５％ＣＯ２下の３７℃のインキュベータにおいて、１０％のウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を含むイスコフ改変ダルベッコ培地（ＩＭＤＭ）の中で培養した。７０〜８０％集密の細胞をトリプシン処理し、１０％ＦＢＳを含むＩＭＤＭ培地に１×１０５セル／ｍｌで再懸濁し、９６ウエルのプレートに（各ウエルに１００μｌずつ）播種した。このプレートを５％ＣＯ２下の３７℃において一晩インキュベートした。
【００３１】
Ｓｈａｎｄｏｎｇ  Ｘｉｎｈｕａ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｃｏ．  Ｌｔｄ．とＱｉｌｕ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｌｔｄ．から、ＩｑＡとシスプラチンをそれぞれ入手した。ＩｑＡ、シスプラチン、及び１：１重量比のＩｑＡとシスプラチンの組み合わせを、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）にそれぞれ溶かし、細胞成長培養液で希釈し、一連の異なる濃度の溶液を得た。希釈溶液（１０μｌ）を、癌細胞を含むウエルに添加した。ウエル中のＩｑＡ、シスプラチン、及び組み合わせ溶液の各最終濃度は、１００、３０、１０、３、１、及び０．３μｇ／ｍｌであった。１０μｌのジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）をヒトの癌細胞を含むウエルに添加し、これらのウエルを対照として用いた。ＩｑＡ、シスプラチン、及びＤＭＳＯを添加しないウエルをバックグラウンドとして用いた。次いで、プレートを５％ＣＯ２下の３７℃で４８時間にわたってインキュベートした。
【００３２】
１０μｌの５ｍｇ／ｍｌの３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミドを、バックグラウンドのウエル以外の全てのウエルにそれぞれ添加した。更に３〜４時間にわたってインキュベートした後、プレートを１０００ｒｐｍで１５分間にわたって回転させ、上清を慎重に吸引除去した。細胞を１５０μｌのＰＢＳで洗浄した。
【００３３】
１５０μｌのＤＭＳＯを各ウエルに添加した。プレートを１５０ｒｐｍのシェーカーに１５分間配置させて、沈殿物をウエル内に溶解させた。マイクロプレートリーダーを用い、吸光度を４９２ｎｍで測定した。実験は３回行った。
【００３４】
ソフトウエアプログラムＸＬｆｉｔ（ＩＤ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ）を用い、各々の癌細胞株において１０、２０、・・・９０％の抑制に必要な濃度（即ち、ＩＣ１０、ＩＣ２０、・・・ＩＣ９０）を計算した。ＩｑＡ単独がシスプラチン単独と比較して、ＩｑＡとシスプラチンの組み合わせは、食道癌、胃腺癌、及び前立腺癌に対し、Ｃ１０、ＩＣ２０、・・・ＩＣ９０値が予想外に低かった。結果は、ＩｑＡ単独とシスプラチン単独よりもその組み合わせが、これらの癌細胞の抑制に効果的であることを示す。
【００３５】
コンビネーション指標（ＣＩ）を文献記載の方法（Ｂｅｒｔｉｎｏ  Ｊ．  ｅｔ  ａｌ．  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ；  Ｓｙｎｅｒｇｉｓｍ  ａｎｄ  Ａｎｔａｇｏｎｉｓｍ，  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，  １９９６，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  Ｉｎｃ．）に従って計算した。ＣＩは、２つ以上の薬物の相乗作用、拮抗作用、又は付加作用のような組み合わせ効果を表す。ＣＩが１より低い場合、その組み合わせ効果は相乗的であり、ＣＩが１に等しい場合、その組み合わせ効果は付加的であり、ＣＩが１より大きい場合、その組み合わせ効果は拮抗的である。４つの癌細胞株の全てについて、組み合わせのＣＩ値はそれぞれ１を下回った。言い換えると、１：１のシスプラチンとＩｑＡの組み合わせは、これらの癌細胞増殖を抑制する相乗効果を示した。
【００３６】
その他の実施形態
本願に開示の特徴はいずれも、任意の組み合わせにおいて組み合わせることができる。本願に開示の特徴はいずれも、同じ、同等、又は類似の目的を果たす代替の特徴によって置き換えられることができる。即ち、特定の記載がない限り、開示した特徴の各々は、包括的な一連の同等又は類似の特徴の一例に過ぎない。
【００３７】
当業者は、上記の説明から、本発明の技術的思想と範囲から逸脱することなく、本発明の基本的特徴を容易に把握することができ、種々の用途や条件に適応するように、本発明の種々の変化や変更を行うことができる。即ち、他の実施形態もまた特許請求の範囲に含まれる。
【国際調査報告】
2008503579.tif 000010
2008503579.tif 000011