(57)【要約】  複数ガイドワイヤ（２０，２２）の制御システムは、第１のガイドワイヤ管腔（３０）と第２のガイドワイヤ管腔（３２）とを画成する筺体を有するガイドレール（１９）を備える。ガイドワイヤ管腔は、ガイドレール全長に亙り延在する。ガイドレール筺体はさらに、第１のガイドレール管腔からガイドレール外部へ延びる第１の長手方向開口（３４）と、第２のガイドレール管腔からガイドレール外部へ延びる第２の長手方向開口（３４）とを画成している。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のガイドワイヤの制御システムであって、
ガイドレールで、所定長さを有し、ガイドレール筺体を備え、該ガイドレール筺体が該ガイドレールの全長に亙り延びる第１のガイドワイヤ管腔と、前記ガイドレールの全長に亙り延びる第２のガイドワイヤ管腔とを画成しており、前記ガイドレール筺体がさらに前記第１のガイドワイヤ管腔から前記ガイドレール外部へ延びる第１の長手方向開口と、前記第２のガイドワイヤ管腔から前記ガイドレール外部へ延びる第２の長手方向開口とを画成しており、前記第１の長手方向開口が前記第１のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有し、前記第２の長手方向開口が前記第２のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有する前記ガイドレールを備える、ことを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記ガイドレールはさらに、より堅牢なセグメントをさらに備え、該より堅牢なセグメントを前記ガイドレール筺体よりも堅牢である材料で少なくとも一部構成し、該より堅牢なセグメントを前記第１のガイドワイヤ管腔と前記第２のガイドワイヤ管腔の少なくとも一方にほぼ平行に配置した、請求項１記載のシステム。
【請求項３】
前記より堅牢な部材は前記ガイドレール筺体とは異なる断面形状を有する、請求項２記載のシステム。
【請求項４】
前記より堅牢な部材はほぼ矩形断面形状を有する、請求項３記載のシステム。
【請求項５】
前記ガイドレール筺体はほぼ楕円断面形状を有する、請求項２記載のシステム。
【請求項６】
前記より堅牢な部材は前記第１のガイドワイヤ管腔と前記第２のガイドワイヤ管腔との間に配置した、請求項２記載のシステム。
【請求項７】
前記第１のガイドワイヤ管腔と前記第２のガイドワイヤ管腔は前記より堅牢な部材の同一側に配置した、請求項２記載のシステム。
【請求項９】
第１のガイドワイヤと第２のガイドワイヤをさらに備え、該第１のガイドワイヤを前記第１のガイドワイヤ管腔に着脱可能かつ摺動可能に係合させ、前記第２のガイドワイヤを前記第２のガイドワイヤ管腔に着脱可能かつ摺動可能に係合させた、請求項１記載のシステム。
【請求項１０】
カテーテルをさらに備え、第１のガイドワイヤの基端部を前記第１のガイドワイヤ管腔から前記第１の長手方向開口を介して前記第１のガイドワイヤ管腔から前記カテーテルへ延ばし、前記第２のガイドワイヤの基端部を前記第２のガイドワイヤ管腔から前記第２の長手方向開口を介して前記第２のガイドワイヤ管腔から前記カテーテルへ延ばし、前記カテーテルを前記第１のガイドワイヤと前記第２のガイドワイヤの少なくとも基端部周りに摺動自在に配設した、請求項９記載のシステム。
【請求項１１】
ステントをさらに備え、該ステントを前記カテーテルの一部周りに配置した、請求項１０記載のシステム。
【請求項１２】
複数ガイドワイヤを制御するシステムであって、
ガイドカテーテルで、内面を有し、該内面が中心管腔を画成しており、筺体を備え、該筺体が所定長さを有し、該筺体が該筺体の全長に亙り延びる第１のガイドワイヤ管腔と、該筺体の全長に亙り延びる第２のガイドワイヤ管腔とを画成しており、該筺体がさらに前記第１のガイドワイヤ管腔から前記中心管腔へ延びる第１の長手方向開口と、前記第２のガイドワイヤ管腔から前記中心管腔へ延びる第２の長手方向開口とを画成しており、前記第１の長手方向開口が前記第１のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有し、前記第２の長手方向開口が前記第２のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有する前記ガイドカテーテルを備える、ことを特徴とするシステム。
【請求項１３】
第１のガイドワイヤと第２のガイドワイヤをさらに備え、該第１のガイドワイヤを前記第１のガイドワイヤ管腔内に着脱可能かつ摺動可能に係合させ、前記第２のガイドワイヤを前記第２のガイドワイヤ管腔内に着脱可能かつ摺動可能に係合させた、請求項１２記載のシステム。
【請求項１４】
さらにカテーテルを備え、第１のガイドワイヤの基端部を前記第１の長手方向開口を介して前記第１のガイドワイヤ管腔から前記カテーテルへ延ばし、前記第２のガイドワイヤの基端部を前記第２の長手方向開口を介して前記第２のガイドワイヤ管腔から前記カテーテルへ延ばし、前記カテーテルを前記第１のガイドワイヤと前記第２のガイドワイヤの少なくとも基端部周りに摺動可能に配置した、請求項１３記載のシステム。
【請求項１５】
ステントをさらに備え、該ステントを前記カテーテルの一部周囲に配置した、請求項１３記載のシステム。
【請求項１６】
血管分岐箇所の治療方法であって、
主血管を介して第１のガイドワイヤを前進させるステップで、該第１のガイドワイヤの少なくとも一部を血管分岐箇所の遠端に配置する前記ステップと、
ガイドレールを配設するステップで、該ガイドレールがガイドレール筺体を備え、該ガイドレール筺体が、前記ガイドレールの全長に亙り延びる第１のガイドワイヤ管腔と、前記ガイドレールの全長に亙り延びる第２のガイドワイヤ管腔とを画成しており、前記ガイドレール筺体がさらに前記第１のガイドワイヤ管腔から前記ガイドレール外部へ延びる第１の長手方向開口と、前記第２のガイドワイヤ管腔から前記ガイドレール外部へ延びる第２の長手方向開口とを画成しており、前記第１の長手方向開口が前記第１のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有し、前記第２の長手方向開口が前記第２のガイドワイヤ管腔にほぼ等しい長さを有する前記ステップと、
前記ガイドレールを前記分岐箇所の近接点へ前進させるステップで、前記ガイドレールを前記第１のガイドワイヤ管腔を介して前記第１のガイドワイヤ沿いに前進させるステップと、
前記第２のガイドワイヤ管腔を介して第２のガイドワイヤを前進させるステップで、前記第２のガイドワイヤを前記ガイドレールの遠端から出して前進させ、前記分岐箇所の分岐血管内へ前進させる前記ステップと、
カテーテルを前記第１のガイドワイヤと前記第２のガイドワイヤとに沿って前進させるステップで、該カテーテルの前進が前記第１の長手方向開口を介して前記第１のガイドワイヤ管腔から前記第１のガイドワイヤを引き抜き、前記第２の長手方向開口を介して前記第２のガイドワイヤ管腔から前記第２のガイドワイヤを引き抜く前記ステップとを含む、ことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の少なくとも一つの実施形態はステント及びステント給送システムに関するものであり、より詳しくは血管の流路及び／又は心門の分岐箇所治療用システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ステントシステムは、狭窄症治療に幅広く使用されている。血管内ステントは例えば冠動脈や腎臓動脈や頸動脈に使用され、動脈を介する開放流路を維持する。冠動脈心臓疾患が外傷の病巣からなる患者には、ステントが効果的であることが判っている。例えば、一本の冠動脈しか詰まっておらず、或いは２本以上の動脈が短絡遮断されている場合、ステントは多大な成果をもって使用されてきた。血管内ステントは詰まった動脈内にカテーテルにより配置され、しばしばステントをその上に装着したバルーンを膨張させて所定場所にセットされる。これがステントの径を拡大し、既に詰まった動脈を開放する。そこでバルーンを膨張させて患者から取り除き、その一方で動脈を通る開放通路内にステントを保持する。
【０００３】
しかしながら、ステントがバルーンを膨張或いは収縮以外の仕方で展開できることが認められている。例えば、自己膨張ステントが開発され、そこではカバーをステント上から取り除き、それによってステントを所定場所に展開或いは弾発させる。他の展開機構或いは手段を使用し或いは開発し、ステントを所定位置へ給送或いは展開させることもまた、熟慮されている。
【０００４】
それにも拘らず、ステントを適切に分岐箇所に給送し配置する必要性が依然存在する。分岐箇所にステントを使用する努力がなされてきたが、これまではこれらの場所はステントにより不適切に処置されてきた。例えば、米国特許第５，７４９，８２５号は動脈分岐箇所における狭窄症を治療するカテーテルシステムの代表である。第５，７４９，８２５号の開示は、本願明細書に参照用に取り込むものとする。
【０００５】
血管分岐箇所へのステントの給送は、しばしば給送カテーテルをその上に前進させる一対のガイドワイヤ（血管の主分岐箇所内に位置する主すなわち主分岐ガイドワイヤと、分岐箇所の側方分岐血管内へ前進する副すなわち側方分岐ガイドワイヤ）を用いることになる。血管分岐箇所におけるガイドワイヤの分岐路が給送カテーテルの配向を手助けし、これにより給送対象ステントの側方分岐開口は側方分岐血管に適切に整列するようになる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
分岐箇所内にステントを配置することで遭遇する問題の一つは、ガイドワイヤが捩れかつ／又は結び目を作る可能性にある。カテーテルがガイドワイヤ沿いに前進すると、カテーテルがガイドワイヤの交差部をずっと血管分岐箇所へ押圧して絡み合いを生じ、そのことがカテーテルが分岐箇所を越えて前進できないようにし、給送対象ステントの適切な整列を阻止することがある。
【０００７】
かくして、ステント給送カテーテルの前進中にワイヤの交差を低減するシステムに対する必要性が存在する。
【０００８】
本出願において言及する全ての米国特許と出願ならびに他の全ての公開文献は、その全体を参照用に本願明細書に取り込むものとする。
【０００９】
本発明範囲を限定することなく、本発明の特許請求の範囲記載の実施形態の一部の簡単な概要を下記に掲載する。本発明の要約実施形態及び／又は本発明の追加の実施形態の追加の詳細は、以下の本発明の詳細な説明に見出すことができる。
【００１０】
明細書の技術的開示の簡単な概要もまた、米国特許法施行規則１．７２を遵守する目的にのみ合わせ提供するものである。この概要は、特許請求の範囲の解釈に使用することを意図するものではない。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、様々な形態にて実施される。少なくとも一部実施形態では、本発明はカテーテルと共に使用する新規で改善されたガイドワイヤ案内システムと、血管分岐箇所における前進及び配向用のステント給送システムとに関する。
【００１２】
少なくとも一つの実施形態では、案内システムは主ガイドワイヤ管腔と副ガイドワイヤ管腔を画成するガイドレールで構成してある。管腔は完全には閉じておらず、ワイヤをガイドレール筺体の個別側面を介して引っ張り出し、すなわち「割腔抜脱」できるよう構成してある。
【００１３】
少なくとも一部実施形態では、管腔はほぼＣ形状をなす。
【００１４】
少なくとも一部実施形態では、管腔は異なる寸法のガイドワイヤの内部挿通に対応させるべく異なる径とする。
【００１５】
一部実施形態では、ガイドレール筺体は少なくとも一部可撓性ポリマー材で構成する。適当な材料の一部の例には、これらに限定はされないが、ＰＶＣ（ポリ塩化ビニール）や、ＰＥＢＡＸ（登録商標）２５Ｄ，３ＯＤ，４ＯＤ等のポリエーテルブロックアミドや、ポリウレタンや、ペレエタンや、ポリエチレン等が含まれる。
【００１６】
少なくとも一部実施形態では、ガイドレールは可撓性ポリマー材よりも大きな剛性を有するより堅牢なセグメントで構成する。一部実施形態では、より堅牢なセグメントは可撓性ポリマー材よりも大きな硬度を有する材料で少なくとも一部構成する。少なくとも一実施形態では、「より堅牢な」セグメントは形状記憶ポリマー或いはニチノール等の金属で少なくとも一部構成する。より堅牢なセグメントは少なくとも一方向に屈曲可撓性を提供するも、同時にガイドレール組立体に対し捩り剛性を提供するよう構成する。一部実施形態では、より堅牢なセグメントは磁気共鳴撮像応用における改善された性能に合わせカーボンナノチューブを綴じ込んだナイロン１１等の充填ポリマーから少なくとも一部構成する。より堅牢にセグメントの形成に使用するのに適した一部の他の材料の例には、これらに限定はされないが、鋼や、ＨＤＰＥやナイロン１２やポリカーボネート等のポリマーが含まれる。
【００１７】
少なくとも一つの実施形態では、より堅牢なセグメントはほぼガイドワイヤ管腔間に配置する。
【００１８】
少なくとも一つの実施形態では、管腔はより堅牢なセグメントの同じ側に位置する。
【００１９】
少なくとも一つの実施形態では、より堅牢なセグメントがレールに対し増大した捩れ剛性をもたらす。
【００２０】
ガイドレールの使用方法は、先ず主ガイドレールを血管へ前進させ、続いてガイドレールを血管分岐箇所点まで主ガイドワイヤ上を摺動させる。続いて、副ガイドワイヤを副ガイドワイヤ管腔を介して前進させ、そこでそれをガイドレールの遠端から出し、続いて同時に側方分岐箇所血管内へ前進させる。ステント給送カテーテルは、そこでガイドワイヤ沿いに同時に前進させる。カテーテルがワイヤ上を摺動すると、各ワイヤは管腔の個別側方開口外へ押し出される。給送カテーテルが分岐箇所に到達するまでに、ワイヤはガイドレールの管腔から完全に取り除かれ、そこでガイドレールを取り除くことができる。カテーテル前進中のガイドレールの存在がガイドレールの互いの周りの捩れを防止し、ワイヤの結節や環状化や交差を取り除く。
【００２１】
一部実施形態では、ガイドレールはガイドカテーテル等の中空管として実施する。ガイドカテーテルの内面は１以上のレールで出来ており、それが主及び／又は副ガイドワイヤ管腔を画成する。ワイヤは、前述した仕方で前述レール管腔から割腔抜脱が可能である。
【００２２】
本発明を特徴付けるこれら及び他の実施形態は、特にここに付加されその一部を形成する特許請求の範囲をもって指摘してある。しかしながら、本発明のその使用により得られるその利点ならびに目的の追加の理解に向け、このうちのさらなる部分を形成する図面と添付説明事項とを参照されたく、ここに本発明の実施形態が図示し説明してある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明の詳細な説明を、図面を具体的に参照してこの後説明する。
【００２４】
本発明は多くの異なる形態で実施されるが、本願明細書では本発明の具体的な好適な実施形態を詳細に説明する。この説明は本発明原理の例示であって、本発明を例示された特定の実施形態に限定する意図はない。
【００２５】
本開示の目的に合わせ、図面中の類似の参照符号は特に指定しない限り類似の特徴を指すものとする。
【００２６】
本発明の少なくとも一つの実施形態では、図１にその一例が例示してあるが、主血管１００と副血管１０２の分岐箇所１１０が図示してある。主血管１００内で、ステント給送カテーテル１２とステント１４とを備えるステント給送システム１０が分岐箇所１１０の領域へ前進させて図示してある。血管分岐箇所１１０における展開に合わせステント１４を適切に配置すべく、カテーテル１２は主ガイドワイヤ２０と副ガイドワイヤ２２に沿って前進させる。ガイドワイヤ２０，２２は分岐箇所１１０で分岐しており、主ガイドワイヤ２０の遠端部が血管分岐箇所１１０を越えて遠端側に延び、かつ副ガイドワイヤ２２の遠端部が主血管１００から分岐して分岐箇所１１０にて分岐箇所血管１０２内へ延びている。
【００２７】
図１に示した実施形態では、システム１０はさらに血管の分岐箇所１１０から基端側へ患者の体（図示せず）外へ延びるガイドレール１８を備える。
【００２８】
図２に示す如く、一部実施形態では、ガイドレール１８は主ガイドワイヤ２０の挿通用に主ガイドワイヤ管腔３０と副ガイドワイヤ２２の挿通用に副ガイドワイヤ管腔３２を画成するポリマー筺体１９で出来ている。筺体１９は、各管腔３０，３２が所与の管腔からガイドレール外への開口をもたらす長手方向スリットすなわち隙間３４が配設してある。各管腔３０，３２の隙間３４を介し、ガイドワイヤ２０，２２は図１乃至図３に示す如き態様にて個別管腔３０，３２から矢印３５で示す若干側方へ引き抜くことができる。
【００２９】
少なくとも一つの実施形態では、長手方向スリット３４は個々の管腔３０，３２内へ延びるガイドレール筺体１９内の開口である。スリットの幅は名目上はガイドワイヤの幅未満とするが、筺体１９のポリマー特性がスリット３４をして歪ませて拡幅させ、ガイドワイヤが損傷を伴うことなくそこを通って引き抜かれるようにしてある。
【００３０】
少なくとも一実施形態では、筺体１９のポリマー特性が効果的に「閉じた」管腔３０，３２の長手方向スリット３４を具備させるが、十分な力にて作用させたときに、ガイドワイヤ２０，２２はスリット３４を開放してガイドワイヤ２０，２２を図１と図２及び図３Ａ乃至図３Ｃに示す仕方でそれらの個別管腔３０，３２から「割腔抜脱」させる。ガイドワイヤ２０，２２を管腔３０，３２外へ引き出す力は、図１に図示してある如く、ガイドレール１８に対するガイドワイヤ２０，２２に沿うカテーテル１２の挿通により供給される。
【００３１】
図１に示す如く、実際にはガイドレール１８は主血管１００内の所定位置に保持してあるが、ガイドワイヤ２０，２２は分岐箇所１１０に近接してへガイドレール１８の遠端３６にて管腔から延出する。カテーテル１２がガイドワイヤ２０，２２沿いに血管１００を介して前進すると、ガイドワイヤ２０，２２は図２と図３に示す如き態様にてスリット３４を介して管腔３０，３２から引き抜かれることになる。
【００３２】
血管１００内のガイドレール１８への配置は、ガイドワイヤ２０を図１に示す態様にて血管１００内へ挿入した後、主ガイドワイヤ２０沿いにガイドレールを案内することで達成することができる。ガイドレール１８の遠端３６を分岐箇所１１０に近接配置した状態で、一旦ガイドレール１８を主ガイドワイヤ２０上に適切に配置すると、副管腔３２を介して副ガイドワイヤ２２を前進させることができる。副ガイドワイヤ２２はガイドレールの遠端３６の管腔３２を出た後、分岐箇所血管１０２内へ前進させる。ガイドレール１８だけでなくガイドレール２０，２２もまた一旦所定位置に至ると、カテーテル１２を前記した態様にて分岐箇所１１０へ前進させることができる。
【００３３】
一部実施形態では、ガイドレール１８には筺体１９のポリマー材がさもなくば提供するよりも長手方向により大きな堅牢さ或いは剛性を与えることができる。この種増大した剛性が、体腔を介する改善された前進用にガイドレール１８の押動特性を改善することができる。少なくとも一つの実施形態では、その一例が図２と図３に示してあるが、剛性におけるこの種増大は、筺体１９のより柔らかなすなわちより可撓性のある材料内の比較的硬質のすなわちより堅牢な材料のセグメント５０をガイドレール１８内に含めることでもたらすことができる。
【００３４】
一部実施形態には長手方向の剛性の増大が望ましいかも知れないが、軸方向の可撓性を維持し、これによりガイドレールが血管１００の潜在的蛇行領域を介して前進する際に撓みや屈曲が可能となるようにする。一部実施形態では、より堅牢なセグメント５０はガイドレール１８の長さ沿いに延びる連続薄片である。しかしながら、筺体１９とセグメント５０の可撓性ならびに剛性の特性に応じ、図４等に示す如くセグメント５０用の非連続なすなわちセグメント化構造を所望することもできる。セグメント５０のセグメント化特性が所望の長手方向剛性をもたらすが、ガイドレールに側方に屈曲し撓む十分な可撓性もまた可能にする。
【００３５】
一部実施形態では、セグメント５０は増大した捩れ剛性を有するガイドレール１８もまた備える。図２と図３に図示した実施形態では、セグメント５０の矩形断面形状が前進中にガイドレール１８を人体外部から回動付勢すなわち捩る固有機構をガイドレールにもたらす。
【００３６】
一部実施形態では、各管腔３０，３２はより堅牢なセグメント５０の両側に位置する。しかしながら、少なくとも一つの実施形態では、その一例が図５に示してあるが、管腔３０，３２はより堅牢なセグメント５０の同じ側にある。ガイドレール筺体１９内の管腔３０，３２の相対的位置は、血管分岐箇所１１０における血管１００と１０２の方位とガイドレール１８自体の断面形状に従って可変することができる。
【００３７】
本発明の少なくとも一つの実施形態では、図６と図７Ａ〜７Ｃに一例を示してあるが、ガイドレールはガイドカテーテル６０として構成でき、これがカテーテル１２を前進させる中心管腔６２を画成している。この構成では、ガイドカテーテル６０は管腔３０，３２を画成する構成とした筺体６６を備える。各管腔の長手方向スリット３４は、中心管腔６２内に開口している。
【００３８】
図６に示す構成では、先ず主ガイドレール２０を主血管１００内に挿入し、分岐箇所を越えて遠端側へ延出させる。次に、ガイドカテーテル６０を主ガイドワイヤ管腔３０を介して主ガイドワイヤ２０沿いに前進させる。そこで副ガイドワイヤ管腔３２を介して副ガイドワイヤ２２を挿通させ、ここでそれがガイドカテーテルの遠端３６にて管腔３２を出て、分岐箇所１１０において分岐血管１０２内へ前進する。ガイドワイヤ２０，２２とガイドカテーテル６０の配置に続き、カテーテル１２をカテーテル管腔６２を介してガイドワイヤ２０，２２沿いに分岐箇所１１０へ前進させることができる。
【００３９】
図７Ｂに示す如く、ガイドワイヤ２０，２２はカテーテル１２の前進が管腔３０，３２のスリット３４を介してガイドワイヤを中心管腔６２内へ引き込むまで、それらの個別管腔３０，３２中に止まることになる。図７Ａに示す如く、ガイドワイヤ２０，２２はカテーテル１２がガイドカテーテル６０のカテーテル管腔６２を介して前進する際にカテーテル自体の（ガイドワイヤ）追尾管腔７０，７２内へ引き込まれることになる。
【００４０】
少なくとも一実施形態では、ガイドカテーテル６０の遠端３６はガイドカテーテル筺体６６よりも柔らかな材料で少なくとも一部構成された先端８０を備える。先端８０の比較的柔らかな特性がガイドカテーテルの遠端に改善された可撓性をもたらし、ガイドワイヤがガイドカテーテルから分岐する箇所に一（又は複数）の血管に対する追加の保護をもたらす。図７Ｃに示す如く、少なくとも一実施形態では、先端８０は明瞭なガイドワイヤ管腔を画成してはいない。
【００４１】
上記に加え、本願明細書に記載したガイドレール組立体を様々な仕方で改変し再構成できることを認識されたい。例えば、少なくとも一つの実施形態では、ガイドレールを３以上のガイドワイヤを収容するよう構成することができる。少なくとも一実施形態では、光ファイバ視認システムの通路用に追加の管腔及び／又は組織の切除或いは治療用の機構を提供するようガイドレールを構成することができる。少なくとも一実施形態では、ガイドレール組立体は複数の管腔をもって構成し、複数システムの搬送に使用し得るようにできる。
【００４２】
本発明は、好適な実施形態を参照して説明してきた。明らかに、本明細書を読めば改変例と代替例が他の人に想起されよう。例えば、例示実施形態はバルーンを用いてステントを拡幅するが、上記に簡単に記載した如く、自己拡張或いは自己展開ステントを本発明の特徴から逸脱することなく使用することができる。同様に、装置の遠端に固定ワイヤを使用することは本発明の特徴に整合するものとしても認識される。さらに、好適な実施形態はバルーンやカテーテルシャフトやバレル等の各種構成要素を記述するものである。各種実施形態の構成要素は、ポリマーや金属等を含む多種多様な材料のいずれかで構成することができる。
【００４３】
上記の開示は、排他的ではなく例示的であることを意図するものである。本説明は、当業者に多くの変形例と代替例を示唆しよう。これら全ての代替例と変形例は特許請求の範囲内に含まれることを意図するものであり、ここで用語「備える」はこれに限定はされないものの「含む」を意味するものである。当業者は、本願明細書に記載した特定の実施形態に対する他の等価物を認識することができ、その等価物もまた特許請求の範囲により包含することを意図するものである。
【００４４】
さらに、従属請求項に提示された具体的特徴を特許請求の範囲内の他の態様にて互いに組み合わせ、本発明が従属請求項の特徴の他のあらゆる可能に組み合わせを有する他の実施形態に具体的に関するものでもあると認識されるようにできる。例えば、請求項の公開目的に合わせ、従属するあらゆる従属請求項は、この種多数項従属形式が司法権内で受容された形式である場合に、この種従属請求項が引用する全ての先行詞を所有する全ての先行請求項から多数項従属形式で代替的に書き表されたものとして受け取るべきである（例えば、請求項１に直接従属する各請求項は代替的には全ての先行請求項に従属するものとして受け取るべきである）。複数の従属請求項形式は限定されるとの司法権においては、下記の従属請求項は下記の従属請求項等に掲載された特定の請求項以外の先行詞所有請求項からの従属性を生成する各単一の従属請求項に代替的に書き表されたものとしてそれぞれ受け取るべきである。
【００４５】
これで、本発明の好適な代替実施形態の説明を完了する。当業者は、ここに添付した特許請求の範囲に包含されるよう意図した本願明細書に記載した具体的実施形態と等価な他の等価物を認識することができよう。
【００４６】
本ＰＣＴ出願は２００５年２月２８日出願の米国特許出願第１１／０６８，３３０号に基づく優先権を主張するものであり、同出願はその内容全体を参照用に本願明細書に取り込むものとする。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】血管分岐箇所での使用状態にて示した本発明の一実施形態の一部縦断面図である。
【図２】ガイドワイヤがそこから延出する状態で図１に図示したガイドレールの断面斜視図である。
【図３】図３Ａ乃至図３Ｃは図２のガイドレールをガイドワイヤが延出する仕方を示す一連の断面図である。
【図４】ガイドレールの一実施形態の縦断面図である。
【図５】ガイドレールの一実施形態の断面図である。
【図６】血管分岐箇所での使用状態にて示した本発明の一実施形態の一部縦断面図である。
【図７Ａ】図６に示した実施形態の線Ａに対応する一部断面図である。
【図７Ｂ】図６に示した実施形態の線Ｂに対応する一部断面図である。
【図７Ｃ】図６に示した実施形態の線Ｃに対応する一部断面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１９  ガイドレール
２０，２２  ガイドワイヤ
３０  第１のガイドワイヤ管腔
３２  第２のガイドワイヤ管腔
３４  長手方向開口
【図１】
2008531187.tif 000003
【図２】
2008531187.tif 000004
【図３Ａ】
2008531187.tif 000005
【図３Ｂ】
2008531187.tif 000006
【図３Ｃ】
2008531187.tif 000007
【図４】
2008531187.tif 000008
【図５】
2008531187.tif 000009
【図６】
2008531187.tif 000010
【図７Ａ】
2008531187.tif 000011
【図７Ｂ】
2008531187.tif 000012
【図７Ｃ】
2008531187.tif 000013
【国際調査報告】
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