(57)【要約】光学基礎部品（１）と、光学基礎部品の面（１ａ）上に配された層（２）とを備えた眼科用レンズ（１０）。層（２）は、可変屈折率を有し、光学基礎部品の面（１ａ）に沿う線形空間座標に関する可変屈折率の二次微分が固定値より大きくなるように構成されている。層（２）は、光学基礎部品（１）に対してのみ対応する値について、レンズ（１０）の屈折力及び非点収差を変更できる。眼科用レンズ（１０）が累進レンズの場合、層（２）は、累進レンズの加入度、累進長及び／又は設計を変更できる。【選択図】図１ａ
2008537177.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
可視光の少なくとも１つの波長に対して略透明な光学基礎部品（１）と、  
前記光学基礎部品の面（１ａ）上に配され、略透明でかつ前記波長で可変屈折率を有する少なくとも１つの層（２）と、を有し、
前記層（２）は、ミリメートル表示される、前記光学基礎部品の前記面（１ａ）に沿う線形空間座標（ｘ，ｙ）に関する少なくとも１つの前記可変屈折率の二次微分が、絶対値でかつ前記面の少なくとも１つのポイントにおいて、ｅをミリメートル表示される前記可変屈折率の層（２）の厚さとして、１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きくなるように構成され、前記層（２）の屈折率の変化が、回転対称性を持たない、眼科用レンズ（１０）。
【請求項２】
ミリメートル表示される前記光学部品の前記面（１ａ）に沿う線形空間座標（ｘ，ｙ）に関する少なくとも１つの前記可変屈折率の二次微分は、ｅをミリメートル表示される前記可変屈折率の層（２）の厚さとして、２×１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きい、請求項１に記載の眼科用レンズ。
【請求項３】
前記可変屈折率の層（２）の厚さｅは、前記光学基礎部品の面（１ａ）上の異なるポイントの間で略一定である、請求項１又は請求項２に記載の眼科用レンズ。
【請求項４】
前記可変屈折率の層（２）の厚さｅが、０．１ｍｍ〜１．０ｍｍの間である、請求項１から請求項３迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項５】
前記光学基礎部品（１）とは反対の前記可変屈折率の層（２）の側に配される、前記波長に対して略透明な他の光学部品（３）をさらに含む、請求項４に記載の眼科用レンズ。
【請求項６】
前記層（２）はさらに、前記光学基礎部品の面（１ａ）に含まれる直径５．５ミリメートルのディスク（Ｄ）の位置が前記光学基礎部品の前記面内の何れにあるかにかかわらず、ミリメートル表示される前記光学部品の前記面（１ａ）に沿う一つの線形空間座標（ｘ，ｙ）に関する前記可変屈折率の二次微分の各々及び当該双方の座標に関する前記可変屈折率の混合二次微分の各々につき、前記ディスク（Ｄ）の２つのポイントにおける当該二次微分の各々の値の差の絶対値は、ｅをミリメートル表示される前記可変屈折率の層（２）の厚さとして、１０−３ｍｍ−１／ｅより小さい、請求項１から請求項５迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項７】
累進レンズ型である、請求項１から請求項６迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項８】
前記光学基礎部品（１）が、累進矯正レンズである、請求項７に記載の眼科用レンズ。
【請求項９】
前記層（２）はさらに、前記光学基礎部品の前記面（１ａ）に沿う第１の線形空間座標（ｘ）及び第２の線形空間座標（ｙ）それぞれに関する前記可変屈折率の２つの二次微分が、略一定で、異なるそれぞれの値を有するように構成されている、請求項１から請求項８迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項１０】
前記層（２）はさらに、ミリメートルで表示される、着用者により当該レンズ（１０）の使用される状況下における前記光学基礎部品の前記面（１ａ）に沿う水平空間座標（ｘ）及び垂直空間座標（ｙ）それぞれに関する前記可変屈折率の二次微分の絶対値が、前記面における前記レンズの遠視野ポイント（ＤＶ）周辺に位置する前記レンズの上部部分において１０−３ｍｍ−１／ｅより小さく、前記水平空間座標（ｘ）及び前記垂直空間座標（ｙ）それぞれに関する前記二次微分の当該絶対値が、前記面（１ａ）において前記レンズの下部部分に位置する前記レンズの近視野ポイント（ＮＶ）に向かって移動するにつれ増大し、前記二次微分の当該絶対値のうちの少なくとも１つが、ｋを０．８×１０−３ｍｍ−１・Ｄ−１よりも大きい係数とし、Ａをジオプトリで表示される前記近視野ポイント（ＮＶ）と遠視野ポイント（ＤＶ）との間の前記可変屈折率の層（２）の屈折力の差の絶対値として、前記近視野ポイントにおいてｋ×Ａ／ｅに略等しくなるように構成される、請求項１から請求項８迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項１１】
前記近視野ポイント（ＮＶ）と前記遠視野ポイント（ＤＶ）との間の前記可変屈折率の層（２）の屈折力の差の絶対値Ａは、０．１２５Ｄよりも大きい、請求項１０に記載の眼科用レンズ。
【請求項１２】
前記層（２）はさらに、水平空間座標（ｘ）及び垂直空間座標（ｙ）双方に関する可変屈折率の混合二次微分が、前記光学基礎部品の前記面（１ａ）の遠視野ポイント（ＤＶ）を近視野ポイント（ＮＶ）に連結する子午線（Ｍ）の両方の側で前記レンズの下部半分に位置する前記光学部品の面（１ａ）上のそれぞれのポイントで最大値及び最小値を有し、前記最大値及び最小値のそれぞれの絶対値は、ｋ×Ａ／（２×ｅ）に略等しいように構成される、請求項１０又は１１に記載の眼科用レンズ。
【請求項１３】
当該レンズは、プリズム基準ポイントにおいて略ゼロのプリズム偏差を有し、前記層（２）はさらに、前記可変屈折率が前記レンズの上部部分において略一定値を有し、Ａをジオプトリ表示される前記レンズの前記近視野ポイント（ＮＶ）と遠視野ポイント（ＤＶ）との間の前記可変屈折率の層（２）の屈折力の差の絶対値とし、ｅをミリメートルで表示される前記可変屈折率の層（２）の厚さとして、前記レンズに対して中心に位置する直径４センチメートルの円の中で、前記可変屈折率が０．０４ｍｍ−１・Ｄ−１×Ａ／ｅよりも大きい値にまで前記レンズの下部部分において放射状に増大するように構成される、請求項１から請求項８迄の何れか一つに記載の眼科用。
【請求項１４】
前記層（２）はさらに、ミリメートルで表示される、着用者により前記レンズ（１０）が使用される状況下における前記光学基礎部品の前記面（１ａ）に沿う水平空間座標（ｘ）及び垂直空間座標（ｙ）それぞれに関する前記可変屈折率の二次微分の絶対値が、ｅをミリメートルで表示される前記可変屈折率の層（２）の厚さとして、前記近視野ポイント近傍の、前記光学基礎部品の前記面（１ａ）における前記レンズの近視野ポイント（ＮＶ）に遠視野ポイント（ＤＶ）を連結する子午線（Ｍ）上の少なくとも１つのポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きく、前記遠視野ポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅよりも小さくなるように構成される、請求項１から請求項８迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項１５】
前記層（２）はさらに、前記水平空間座標（ｘ）に関する前記可変屈折率の二次微分の絶対値が、前記子午線（Ｍ）、及びそれぞれ前記面（１ａ）の中心を通り前記面の右下部分及び左下部分を通る２つの二等分線（Ｂ１，Ｂ２）の略上にそれぞれ存在するポイントにおいて、前記レンズ（１０）の下部部分で３つの最大値を有し、前記垂直空間座標（ｙ）に関する前記可変屈折率の二次微分の絶対値が、前記面（１ａ）の下部部分における水平線に沿って移動すると前記子午線（Ｍ）上のポイントで最大値をとるように構成されている、請求項１４に記載の眼科用レンズ。
【請求項１６】
前記層（２）はさらに、ミリメートルで表示され、着用者により前記レンズ（１０）が使用される状況下における前記光学基礎部品の面（１ａ）に沿う水平空間座標（ｘ）及び垂直空間座標（ｙ）それぞれに関する可変屈折率の二次微分の絶対値と、当該水平空間座標（ｘ）及び垂直空間座標（ｙ）双方に関する前記可変屈折率の混合二次微分の絶対値とが、前記光学基礎部品の前記面（１ａ）における前記レンズの遠視野ポイント（ＤＶ）を近視野ポイント（ＮＶ）に連結する子午線（Ｍ）上の何れのポイントにおいても１０−４ｍｍ−１／ｅよりも小くなるように構成される、請求項１から請求項８迄の何れか一つに記載の眼科用レンズ。
【請求項１７】
前記可変屈折率の層（２）はさらに、当該レンズ（１０）が着用者に、眼科用レンズとして単独で用いられる、前記光学基礎部品（１）に関連した非点収差が略皆無の仮想遠視野フィールドよりも、当該水平方向（ｘ）に沿ってより広い非点収差が略皆無の遠視野フィールドを提供するように構成されている、請求項１６又は請求項８に記載の眼科用レンズ。
【請求項１８】
前記可変屈折率の層（２）はさらに、当該レンズ（１０）が着用者に、眼科用レンズとして単独で用いられる、前記光学基礎部品（１）に関連した非点収差の略皆無の仮想遠視野フィールドよりも、当該水平方向（ｘ）に沿って狭い非点収差が略皆無の遠視野フィールドを提供するように構成されている、請求項１６又は請求項８に記載の眼科用レンズ。
【請求項１９】
フレームと、請求項１から請求項１８迄の何れか一つに記載の眼科用レンズを少なくとも１つ有する処方眼鏡。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つの可変屈折率の層を有する眼科用レンズに関し、また、そのようなレンズを有する処方眼鏡にも関する。
【背景技術】
【０００２】
眼科用レンズは、大抵は、このレンズの着用者に指示された処方に応じて視力矯正を行うものである。この処方とは、特に、屈折力、非点収差の値及び非点収差の軸を示すものであり、これらは、着用者の遠視力を矯正するように決定される。これらの値は、一般的には、適切な屈折率のレンズを選択することにより、そしてそのレンズの正面及び背面に適切な形状を付与することにより得られる。
【０００３】
累進レンズの場合、レンズの２つの面のうちの少なくとも一方は、当該レンズの上部と下部との間で平均球面（ｍｅａｎ  ｓｐｈｅｒｅ）が変化する特定の形状を有し、これによって、着用者が自分の視線を変えると、着用者が知覚する屈折力が変化するようになっている。
【０００４】
既に知られているように、レンズの一方の面上の各ポイントにおける平均球面は、この面の平均曲率によって決まり、この円柱は、当該レンズの当該面に対して接するトーラスの２つの曲率の差によって決まる。屈折力の変化に沿ったレンズ表面の曲線は「子午」線と呼ばれ、この線は、遠視野位置から近視野位置へ移行する際に、通常、眼が移動する経路を決定するレンズ上の好ましいポイント群により形成される。この子午線は、累進レンズの設計時に規定される。「光学設計」なる用語は、子午線から離れた視野における当該レンズの非点収差及び屈折力の変化を意味する。「表面設計」なる用語は、子午線から離れた当該レンズの累進面の球面及び円柱の変化を意味する。特に、近見視力及び遠視力それぞれ専用のレンズの２つのポイントの間の屈折力の差である光学的加入度は、遠視の人に処方された値とも対応していなければならない。同様に、表面加入度は、近見視力専用のポイントと遠視専用のポイントとの間の平均球面の差である。
【０００５】
レンズ面の平均球面累進関数は、子午線から離れて存在するレンズの領域に非ゼロ円柱値を含み、これら値は、レンズ面の「水平」領域と呼ばれている。
【０００６】
通常は、累進レンズは、２つの連続した工程により製造される。第一の工程は、半仕上げレンズの製造であり、当該半仕上げレンズの前面は、特定の設計に対応するように初期時に規定された平均球面及び円柱の変化を有する。この工程は、例えばコンプレッサモールディング又は射出成形により、工場で行われる。半仕上げレンズは、幾つかのモデルに分けられ、特に当該レンズの遠視野ポイントにおける平均球面により、子午線上又は当該線から離れた前面の平均球面及び円柱の分布により、又は当該加入度により異なるモデルとすることができる。遠視野ポイントと近視野ポイントとの間の距離、遠視野及び近視野に対応するレンズの領域のそれぞれの幅、当該半仕上げレンズが作られる透明材料の屈折率なども、モデル毎に異なるものとすることができる。これらの特性の各組み合わせは、異なる半仕上げレンズモデルに対応する。
【０００７】
第二の工程は、眼科用レンズの流通網における工場と小売販売センタとの間に位置付けられる試験室において行われる。これは、レンズを着用者の処方に対応させるために、球面、トーリック面又はより複雑な表面の形状に、各レンズの背面を続けて機械仕上げすることにある。
【０００８】
現在、各着用者に応じて眼科用レンズをカスタマイズする傾向がある。このカスタマイズは、様々なタイプのものがあってもよい。例えば、２つの半仕上げレンズの間に存在する屈折力及び／又は非点収差の最小差を下回るよう、各レンズの屈折力及び／又は非点収差の微調整してもよい。
【０００９】
累進レンズの場合、例えば、普通の処方特性以外の着用者の付加的特性に応じて、レンズ設計をカスタマイズすることもできる。このような付加的特性は、特に、遠視状態と近見状態とのそれぞれについて、着用者の頭部の位置及び眼の位置に関連したものでもよい。このため、累進レンズは、レンズが遠視野領域と近視野領域が着用者の頭と眼の位置に対して適切な箇所に位置付けられ、着用者の水平方向の動きに対して適切な幅を持つようにカスタマイズしてもよい。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述した眼科用レンズ製造の組織において、このようなレンズのカスタマイズは、半仕上げレンズモデルの数を増加させる必要がある。工場で製造される各モデルの半仕上げレンズのシリーズは、したがって、シリーズの数が多いために短く、各レンズの単位原価額が高い。さらに、これにより、多数の半仕上げレンズモデルの確保をしておかなければならないので、研究室では複雑な在庫管理が発生する。
【００１１】
このような半仕上げレンズモデルの数の増加を回避するため、累進レンズに対して、レンズの製造網に新しい体制が提案されている。この新しい体制では、累進レンズの設計は、レンズの背面により規定される。そして、半仕上げレンズは、球面状の前面すなわち完全な累進の設計よりも複雑でない前面を有する。背面は、その後、各着用者毎に決められた個々の特性に合わせた処方及び／又は設計に応じて機械加工される。このような体制は、特に、半仕上げレンズモデルの選択に、もはや着用者の個々の特性が関係しない点において、柔軟性がある。全ての仕上がりレンズ構成を得るために必要な半仕上げレンズモデルがより少なくてもすむ。
【００１２】
しかしながら、この場合、レンズの背面は複雑な形状を有する。これは、設計と視力矯正とが共にこの形状に組み込まれているためである。半仕上げレンズの背面を機械加工するためには、工場にこのような形状を形成することのできる機械を備える必要がある。このような機械は、いわゆる「フリーフォーム」処理に対応するものであり、それ自体が複雑であり、価格も高額である。こうした理由により、続くレンズの背面の機械加工は、少ない数の特化された工場にグループ化してなされなければならず、製造及び流通網における下流の部位にレンズのカスタマイズを移すことに背くことになる。
【００１３】
したがって、本発明の目的は、着用者の少なくとも１つの個別の特性に応じて各レンズをカスタマイズすることのできる眼科用レンズの順応性の高い製造及び流通の組み合わせにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の目的を達成するため、本発明は、眼科用レンズであって、可視光の少なくとも１つの波長に対して略透明な光学基礎部品と、前記光学基礎部品の面上に配され、略透明でかつ前記波長において可変屈折率を有する少なくとも１つの層と、を有し、前記層は、ミリメートル（ｍｍ）表示される、前記光学基礎部品の前記面に沿う線形空間座標に関する前記可変屈折率の少なくとも１つの二次微分が、絶対値でかつ前記面の少なくとも１つのポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きくなるように構成される、レンズを提案するものである。この限度値の表示において、また、以下の本文を通じて、ｅは、ミリメートル表示の前記可変屈折率の層の厚さとしている。
【００１５】
さらに、前記層の屈折率の変化は回転対称性がない。換言すれば、当該層の屈折率の変化は、複合のものとされ、当該層は、眼科用レンズが複合の光学的機能を持つものであっても光学基礎部品を簡単にすることを可能にするようにしている。特に、光学基礎部品の少なくとも一方の面の形状は、可変屈折率の層によって眼科用レンズの光学的機能の一部を作ることにより簡単できる。例えば、眼科用の累進レンズは、適切な屈折率変化を有する層を用いて、球面又は球面トーリック面を有する光学基礎部品から得られるようにしてもよい。
【００１６】
本発明により光学基礎部品上に配される層の屈折率の変化が形成されると、母集団の眼科の矯正要件に合致する必要のある光学基礎部品の独立したモデルの数を減らすことができる。これは、当該層の屈折率のこのような変化が、光学基礎部品だけで成るレンズに対して、当該レンズの或る特定の光学的特性を変えるからである。この変えられる特性は、例えば眼科用レンズの光学的屈折力及び／又は非点収差とすることができる。累進レンズの場合、この変えられる特性は、特に、累進レンズの加入度、累進長及び／又は設計に関するものとしてもよい。
【００１７】
眼科用レンズの製造及び流通網において本発明を実現する第一の方法では、光学基礎部品及び可変屈折率の層を有するレンズが、半仕上げレンズの形態で工場において生産される。当該層の屈折率は、眼科用レンズの製造及び流通網における下流部門で、レンズの着用者を測定した結果に応じて後に調整される。例えば、可変屈折率の層は、最適な矯正を得るためにレンズを設計する際に考慮に入れることが望ましい着用者の屈折異常及び／又は振る舞い、及び／又は着用者の特性に、より精細に適合した矯正を得るために用いることができる。累進レンズの場合、可変屈折率の層は、着用者の肉体的及び行動形態的特性に応じてレンズをカスタマイズするために用いることもできる。このような特性は、小売のレンズ販売店において着用者に対して評価又は測定可能であり、その後に当該層の屈折率における適切な変化を作る試験室に連絡される。
【００１８】
眼科用レンズの製造及び流通網において本発明を実現する第二の方法において、工場で作られた半仕上げレンズは、光学基礎部品上に配される層の屈折率の変化を含む。すなわち、当該層の屈折率変化は、工場、つまり眼科用レンズ製造網における上流部門で作られる。したがって、少ない光学基礎部品モデルから、沢山の半仕上げレンズモデルを得ることができる。各眼科用レンズのカスタマイズも、例えば、当該層を有していないレンズの面を加工することにより行うことができる。
【００１９】
当該層の屈折率の変化は、色々な方法で作ることができる。例えば、当該層は、光学基礎部品上に形成される場合、最初は活性物質からなるものとし、その後、当該層の屈折率を適切な処理を用いて改変するようにしてもよい。当該層が感光性材料からなる場合、屈折率の変化を、光学的な書き込みにより作ることができる。このような処理により、種々の屈折率変化を有する層を備えるレンズを連続的に作ることが非常に容易になる。
【００２０】
有利な形態としては、ミリメートル表示される前記光学部品の前記面に沿う線形空間座標に関する前記可変屈折率の二次微分の少なくとも１つは、２×１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きい。したがって、全てのタイプ及び程度の屈折異常矯正に合致するのに十分な光学基礎部品モデルの数がさらに減る。
【００２１】
本発明の内容の中では、使用可能な当該層の屈折率の最大の変化は、使用される活性物質に依存する。本発明者が作ったレンズについては、光学部品の面に沿う線形空間座標に関する可変屈折率の各二次微分は、ミリメートル表示で、０．１ｍｍ−１／ｅよりも小さい。
【００２２】
本発明の内容の範囲で、どんなプリズム効果も、当該層の屈折率の二次微分のうちの少なくとも１つにおける変化に起因する眼科用レンズの光学的特性の変化に重ね合わすことが可能である。このようなプリズム効果は、特に、光学部品の面に沿う線形空間座標の関数として当該層の屈折率の均等な変化を有する成分を付加することにより得ることができる。それが均等である場合、このような屈折率変化成分は、本発明において考えられる当該層の屈折率の二次微分を変化させない。
【００２３】
さらに、当該層の屈折率は、光学部品の面に垂直な当該層の厚さ方向に沿って略一定であるとみなされる。屈折率の二次微分に関するものを含む本発明を規定するために用いられる屈折率の変化における全ての限定は、当該層の厚さｅに対する商の形態で表現される。これは、当該層の屈折率の変化に起因するレンズの光学的特性の変化は、当該層の厚さに略比例しているからである。特に、屈折率変化を規定している固定の厚さの層は、当該層の光学的特性に関して、大きさの半分の屈折率変化を有する層の２倍の層に略等価である。
【００２４】
好ましくは、可変屈折率の層の厚さｅは、光学基礎部品の面上の種々のポイントの間で略一定であるのが良い。この厚さは、例えば０．１ないし１．０ｍｍとしてもよい。このような層は、既知の活性物質を用いて光学部品上に簡単に形成することができる。さらに、眼科用レンズの光学特性は、十分な程度に改変可能である。
【００２５】
可変屈折率の層は、着用者が眼科用レンズを使用する状況下において、光学部品の前面又は背面に配されるようにしてもよい。オプションとして、このレンズは、光学基礎部品から可変屈折率の層の反対側に配される、当該波長に対して略透明な他の光学部品をさらに含むものとしてもよい。そして、当該層は、その２つの光学部品の間で挟み込まれて、偶発的に擦り傷をつけられることから保護されるようになる。
【００２６】
本発明の実施形態によると、層の屈折率は、レンズの着用者が、眼を回転させたことによって、視野の動きに混乱を感じないよう、光学基礎部品の面に沿って累進的に変化する。本発明者は、このように視野を動かしている際の異常が、層が、ミリメートル表示される、光学基礎部品の面に沿う線形空間座標に関する可変屈折率の二次微分の各々、及びこれらの座標の二つに関する可変屈折率の混合二次微分について、光学基礎部品の面に含まれる直径５．５ミリメートルのディスクの任意の二つのポイントにおける二次微分のそれぞれの値の差の絶対値が、ディスクの位置が光学基礎部品の面内の何れにあるかにかかわらず１０−３ｍｍ−１／ｅより小さい場合に、僅かとなることを明らかにした。
【００２７】
本発明の第１の種類の実施例によると、層は、光学基礎部品の面に沿う第１の線形空間座標及び第２の線形空間座標それぞれに関する可変屈折率の２つの二次微分が、略一定で、異なるそれぞれの値を有するように構成される。したがって、層は、着用者により使用される状況下で、光学基礎部品のみで構成されるレンズと比較して、レンズの屈折力及び／又は非点収差を改変できる。この、屈折率が可変の層により付与される屈折力及び／又は非点収差の改変によって、例えば、着用者の屈折異常の度合いに応じてレンズを極めて正確に調整できる。
【００２８】
本発明の第１の種類の実施例では、眼科用レンズは、累進レンズ型である。したがって、レンズの屈折力及び非点収差、場合によっては、非点収差の軸は、着用者による通常の使用状態で、通して見るレンズの部分に応じて変化する。これらの変化は、光学基礎部品によって、又は、可変屈折率によって生じたり、あるいは、光学基礎部品と層のそれぞれの寄与によって生じる場合がある。前者の場合と後者の場合、光学基礎部品自体が、累進矯正レンズである。このため、その面の少なくとも一つが、その面の異なるポイントの間で変化する平均球面値及び円柱値を有することができる。
【００２９】
光学基礎部品自体が累進矯正レンズである場合、層は、レンズの近視野ポイント又は遠視野ポイントを、光学基礎部品自体の場合の同様のポイントの位置に対して動かすことなく、レンズの加入度に変化をもたらすことができる。このため、層は、一方で、ミリメートルで表示される、光学基礎部品の面に沿う水平空間座標及び垂直空間座標各々に対する可変屈折率の二次微分の絶対値が、着用者によるレンズの使用状況下で遠視ポイント周辺のレンズの上部部分において１０−３ｍｍ−１／ｅを下回り、他方では、水平空間座標及び垂直空間座標各々に対する可変屈折率の二次微分の絶対値が、光学基礎部品の面において、レンズの下部部分の近視野ポイントに向かうに従って増加し、これらの二次微分の絶対値の少なくとも一つが、ｋを０．８×１０−３ｍｍ−１・Ｄ−１よりも大きい係数とし、Ａをジオプトリで表示される近視野ポイントと遠視野ポイントとの間の可変屈折率の層の屈折力の差の絶対値として、近視野ポイントにおいてｋ×Ａ／ｅに略等しくなるように構成する。
【００３０】
特に、Ａで表記される、近視野ポイントと遠視野ポイントとの間の可変屈折率の層の屈折力の差の絶対値は、０．１２５Ｄよりも大きくてもよい。
【００３１】
実際、本発明者により作られたレンズでは、係数ｋは、１．１  ×  １０−３ｍｍ−１．Ｄ−１より小さく、Ａは３ジオプトリより小さい。
【００３２】
さらに、このようにして得られた眼科用の累進レンズは、着用者が快適に使用できるように、層は、水平空間座標及び垂直空間座標の双方に対する可変屈折率の混合二次微分が、遠視野ポイントと近視野ポイントを連結する子午線の両方の側で、レンズの下部半分にある光学部品の面上のそれぞれのポイントで最大値と最小値を有するように構成してもよい。好ましくは、これらの最大値及び最小値のそれぞれの絶対値は、ｋ×Ａ／（２×ｅ）に略等しい。
【００３３】
眼科用レンズが、レンズのプリズム基準ポイントにおいて、公知の手法で測定した、プリズム偏差が略ゼロであり、層が加入度の変化を生じさせる場合、可変屈折率がレンズの上部部分において略一定値を有し、レンズに対して中心に位置する直径４センチメートルの円の中で、可変屈折率が０．０４ｍｍ−１・Ｄ−１×Ａ／ｅよりも大きい値にまでレンズの下部部分において放射状に増大する。本発明者が製造したレンズでは、直径４センチメートルの円の中で、レンズの下部部分に位置する任意の二つのポイントの間の屈折率の差は０．０４ｍｍ−１・Ｄ−１×Ａ／ｅより小さい。
【００３４】
光学基礎部品自体が累進矯正レンズである場合、層は、累進長にも変化を生じさせてもよい。好ましくは、層は、レンズの近視野ポイントを、光学基礎部品自体が眼科用レンズからなる場合の光学基礎部品の面の近視野ポイントの位置に対して変位させる。遠視野ポイントを、光学部品の面の層によって、基礎光学部品のみから形成される眼科用レンズの遠視野ポイントの位置に対してシフトさせないことができる。このためには、層は、ミリメートルで表示される、光学基礎部品の面に沿う水平空間座標及び垂直空間座標各々に対する二次微分の絶対値が、着用者によりレンズが使用される状況下で、近視野ポイント近傍の、光学基礎部品の面におけるレンズの近視野ポイントに遠視野ポイントを連結する子午線上の少なくとも１つのポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅよりも大きく、遠視野ポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅよりも小さくなるように構成する。実際には、本発明者は、二次微分の絶対値が、子午線上の各点で、遠視野ポイントのそれらの値より１５０倍より少ないことを観察した。
【００３５】
好ましくは、着用者の視覚を快適にするため、水平空間座標に関する可変屈折率の二次微分の絶対値は、子午線、及びそれぞれ面の中心を通り面の右下部分及び左下部分を通る２つの二等分線の略上にそれぞれ存在するポイントにおいて、レンズの下部部分で３つの最大値を有し、垂直空間座標に関する可変屈折率の二次微分の絶対値が、子午線上のポイントで最大値をとる。
【００３６】
可変屈折率層は、基礎光学部品のみからなるレンズの対応する値と比較して、遠視野ポイントと近視野ポイントの間の子午線に沿う屈折力と非点収差をほぼ同一に保ちながら、さらに、光学基礎部品の設計と比較して、累進レンズの設計に変化をもたらすことができる。このためには、層は、着用者により使用される状況下で、ミリメートル表示される、光学基礎部品の面に沿う水平空間座標及び垂直空間座標各々に関する可変屈折率の二次微分の絶対値、及び光学基礎部品の面に沿う水平空間座標及び垂直空間座標に関する可変屈折率の混合二次微分の絶対値が、光学基礎部品の面のレンズの近視野ポイントを遠視野ポイントに連結する子午線上の任意の点で１０−４ｍｍ−１／ｅより小さくなるように構成される。これらの二次微分の絶対値は、可変屈折率の層が、レンズの水平領域における非点収差及び／又は屈折力の分布を改変する以外の機能を有さない場合、光学基礎部品の面の任意の点で１０−３ｍｍ−１／ｅより小さくてもよい。
【００３７】
また、本発明は、フレームと上述した眼科用レンズの少なくとも一つとを有する処方眼鏡を提案する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３８】
本発明の特徴及び効果は、以下の、添付図面を参照する非限定的な４つの代表的な実施形態の説明により明らかとなる。
【００３９】
図１ａに示すように、眼科用レンズ１０は、前面１ａと背面１ｂとにより囲まれる光学基礎部品１からなる。部品１は、透明であり、屈折率値に特徴付けられる鉱物又は有機材料により形成できる。
【００４０】
光学基礎部品１は、その面１ａ上に活性物質の層２を被覆している。説明する全ての例において、層２は、ｅで表記され、０．５ｍｍに等しい一定の厚さを有する。すなわち、層２の厚さｅは、部品１の表面１ａ上の全てのポイントで同一である。
【００４１】
着用者によるレンズ１０の使用は、レンズを通した可変の観察方向に対応する。所定の観察方向から到来する光線は、それぞれの交点においてレンズ１ａ，１ｂの各面を横断して眼の回転の中心を通る。ここで、眼の回転の中心は静止しているとみなす。当該光線の各面１ａ，１ｂとの交点は、光学的屈折の原理により決まる。したがって、与えられた観察方向に対する累進レンズの屈折力及び非点収差の値は、面１ａ及び面１ｂ各々のその光線との交点における曲率と、光学基礎部品１の屈折率値と、当該光線の経路に沿った各面との交点間の層２の屈折率の変化とに起因する。
【００４２】
例を挙げると、層２を光学活性物質から構成して、層２の屈折率を、表面１ａ上の各ポイント毎に、そのポイントの当該層を適切に照射することによって、局部的に改変できるようにしてもよい。欧州特許出願第ＥＰ１２２５４５８号及び米国特許出願第ＵＳ６３０９８０３号は、３６５ｎｍ（ナノメートル）の波長の紫外線に感応性のある活性物質を記載している。この物質を用いて本発明の層２を形成してもよい。かかる活性物質は、層２に適用する重合条件によって選択する、２つの異なる相で重合してもよい。第一の相は、有機ポリマーネットワークに相当する。これは、活性物質を照射して形成される。第二の相は、無機ポリマーネットワークに相当し、活性物質を加熱して形成する。第一の相の屈折率は、第二の相の屈折率よりも低い。
【００４３】
かかる活性物質は、前駆物質の溶液に部品１を浸すことにより部品１に付着させてもよい。このような付着方法を、浸漬被覆と呼ぶ。溶液は、共に有機ポリマーネットワーク又は無機ポリマーネットワークを形成することのできる２つの前駆物質を有する。この２つの前駆物質は、３−（トリメトキシシリル）プロピル・メタクリル樹脂（３−（ｔｒｉｍｅｔｈｏｘｙｓｉｌｙｌ）ｐｒｏｐｙｌ  ｍａｔｈａｃｒｙｌａｔｅ）及びジルコニウムｎ−プロポキシドとメタクリル酸との反応によって得られる生成物である。例えば供給業者ＣＩＢＡより商業的に入手可能なＩｒｇａｃｕｒｅ１８００も、前駆物質溶液に付加する。この前駆物質溶液に部品１を浸清した後、部品１を、６０℃以上の温度で約３０分間加熱する。これにより、乾燥した活性物質の層２が、部品１の面１ａ上に得られる。
【００４４】
層２の活性物質の部分は３６５ｎｍの波長の紫外線で照射すると、有機ポリマーネットワークが、その照射の期間及び強度に依存した密度で形成される。部品１は、その後、１００℃以上の温度で２０〜４５分間加熱する。こうして無機ポリマーネットワークが形成する。予め照射されなかった層２の部分には、高い屈折率の純粋な相が形成する。予め照射された層２の部分には、有機重合によって消費されなかった量の前駆物質から無機ポリマーネットワークが形成される。これにより、純粋な無機ネットワークに対応する極値と純粋な有機ネットワークに対応する極値との間の中間の屈折率値が、照射された部分に得られる。
【００４５】
加熱して無機ポリマーネットワークを形成した後、２つの前駆物質が完全に消費される。その後、層２の材料は、３６５ｎｍの波長の紫外線をさらに照射しても無感応にとなる。したがって、このようにして生成された層２の屈折率の変化は、確定される。
【００４６】
フレームの形状に対応する経路Ｃ（図１ｂ）に沿ってレンズ１０５を引き回すことによって既知の方法で眼鏡フレームに嵌め込む準備のできたレンズが得られる。光学部品１は、特に、光の幾分かを吸収することによる眩しい光から保護するソーラーレンズ、着色又は偏光フィルタリングによるコントラスト増強レンズ、屈折異常矯正レンズなでもよい。特に、部品１は、無限焦点、単焦点、２焦点、多焦点若しくは累進レンズ、又は回折性の表面を有するレンズとしてもよい。回折性の表面を有するレンズの場合、屈折率が可変の層を、部品の屈折性の表面に設ける。
【００４７】
続く例では、層２が、表面１ａの各ポイントにおいて、ｎで表記されるその屈折率が層２の厚さにわたり一定となるように照射されることを前提にしている。本発明の第一の実施形態によれば、層２に作られる屈折率の変化は、部品１の面１ａ上に規定される２つの線形空間座標ｘ及びｙそれぞれに関するこの屈折率の二次微分の一定値に対応する（図ｂ）。同様に、ｘ及びｙに関する混合二次微分も一定である。換言すると、
【数１】
2008537177.tif 000003
ここでＣ１，Ｃ２及びＣ３は定数である。Ｃ１＝Ｃ２及びＣ３＝０である特定のケースでは、当該層の非点収差は、ゼロであり、その屈折力はＣ１により規定される。
【００４８】
Ｃ３がゼロではなくＣ１がＣ２とは異なる、より一般的なケースでは、層２は、特定の屈折力及び特徴の非点収差を有する単焦点矯正レンズと等価である。層２のこれら光学的特性は、レンズ１０が着用者により使用されるときに、光学基礎部品１の光学的特性と合成される。例を挙げると、−３×１０−４ｍｍ−２、−５×１０−４ｍｍ−２及び２×１０−４ｍｍ−２のＣ１，Ｃ２及びＣ３の値は、それぞれ、レンズ１０の屈折力に対して約０．２５ジオプトリの層による寄与、０．５ｍｍの層の厚さで、レンズ１０の非点収差に対して約０．２５ジオプトリの寄与、及び１．５０２のレンズの原点（ｘ＝０及びｙ＝０）における屈折率に対応する。
【００４９】
したがって、複数の同一の光学基礎部品１から開始して、層２の屈折率の二次微分が可変となるように各レンズの層２を様々に照射することによって、様々な処方に対応するレンズ１０を得ることができる。例えば、光学部品１の利用可能なモデルは、０．５Ｄ（ジオプトリ）の工程で変化する屈折力及び非点収差に対応してもよい。したがって、層２は、レンズ１０の屈折力及び非点収差を部品１の２つのモデルの屈折力及び非点収差の中間となるようにできる。このため、層２は、部品１のものと組み合せたレンズの屈折力及び非点収差に寄与を提供するようになっている。このようにして、レンズ毎に、着用者の屈折異常の程度により正確に適応させることができる、カスタマイズした屈折異常の矯正を行うことができる。
【００５０】
面１ａに平行な屈折率ｎの変化の方向付け、すなわち面１ａにおけるｘ及びｙ軸回転による方向づけが、変化するようにしてもよい。特に、この方向付けを、層２と部品１との双方の光学的特性を組み合わせて、結果として、値と方向の両方で着用者の乱視処方に対応するレンズ１０が得られるように調整してもよい。
【００５１】
以下に説明する他の実施形態では、レンズ１０は、そこでも図１ａ及び図１ｂにより示すような構造を有するが、ｘ及びｙ軸は、当該レンズが着用者により頭部が垂直な位置になるように用いられるときに、それぞれ水平及び垂直に方向づけられる。ｘの正の値は、着用者の鼻に近接して位置するレンズ１０の側方半分を決定する。この半分を、レンズの「鼻」部と呼ぶ。逆に、着用者の側頭に近接して位置付する、ｘの負の値に対応するレンズの残りの側方半分を、レンズの「側頭」部と呼ぶ。ｙの正の値は、レンズの上半分を決定する。この半分を着用者が使用するとき、着用者は、遠視モードで見ている。ｙの負の値は、レンズの中距離視野部分と近距離視野部分に対応する。このレンズは、着用者が自分の正面を真っ直ぐ見るときに、着用者の凝視方向が、レンズの面の原点（ｘ＝０，ｙ＝０）の４ｍｍ上に位置する「フィッテングクロス」と呼ばれるポイントを通るように調整されている。遠視野ポイントは、一般的に当該フィッティングクロスから４ｍｍ上に位置する。
【００５２】
光学基礎部品１は、それ自体が累進矯正レンズである。そしてレンズ１０も、累進矯正レンズである。
【００５３】
図２ａ〜図２ｃは、それぞれｘと、ｙと、ｘ及びｙとに関する層２の屈折率ｎの二次微分のマップである。
図２ａの場合
2008537177.tif 000004
図２ｂの場合
2008537177.tif 000005
図２ｃの場合
2008537177.tif 000006
【００５４】
座標ｘ及びｙは、ミリメートルで表示される。これらマップは各々、レンズ１０の円形の周辺端部により囲まれる。本発明者により作られたレンズは、全て、３６ｍｍ（ミリメートル）の直径を有する。これらマップ各々に描かれる各曲線は、当該二次微分の値が等価であるとして関連付けられた面１ａ上のポイントを結ぶものである。この値は、対応する曲線上に示されている。
【００５５】
図２ａ及び図２ｂに示すように、本発明の第二の代表的な実施形態によると、ｘ及びｙに関するｎの２つの混合二次微分は、（ｙの正の値に対する）レンズの上部部分において絶対値が小さい、すなわち１０−３ｍｍ−２より小さい値を有する。さらに、レンズの上部部分では、ｙ軸（ｘ＝０）と略一致する子午線Ｍに沿ってレンズの下部部分に移動すると、レンズの下部部分では僅かにｘの正の値の方にずれると、これらの二次微分は値が大きくなっている。
【００５６】
図２ｃに示すように、ｘ及びｙに関するｎの二次微分は、（ｘ及びｙの負の値に対応する）レンズ１０の下部の側頭部の４分の１の部分にあるポイントで最大値を有し、（ｘの正の値及びｙの負の値に対応する）当該レンズの下部の鼻の４分の１の部分にあるポイントで最小値を有する。これら値は、それぞれ＋８×１０−４ｍｍ−２及び−８×１０−４ｍｍ−２である。より一般的には、ｘ及びｙに関するｎの混合二次微分のマップは、子午線Ｍに対して略反対称構造を有する。換言すれば、当該混合微分のそれぞれの値に関連するレンズ上で対向する側にある２つのポイントは、線Ｍに対して相互に略対称に位置している。
【００５７】
図２ｄ及び図２ｅはそれぞれ、層２によるレンズ１０の屈折力及び非点収差の変化に対する寄与を示している。レンズ面上の座標ｘ及びｙの各ポイントにおいて、眼の回転中心及びこのポイントを通る観察方向で得られる光学的特性を示している。図２ｄに示す線は、結ぶ層２の等屈折力線であり、面１ａ上のポイントで、それらポイントを通るレンズ１０を通した観察方向について、レンズ１０の屈折力に対する層２による寄与が等価に相当するポイントを結合した線である。この屈折力値は、等屈折力線毎にジオプトリで示される。
【００５８】
図２ｄ及び図２ｅに示すレンズ１０のマップ上に、２つのポイントＤＶ及びＮＶを示す。これらポイントは、それぞれ、遠視野（ＤＶ）状態及び近視野（ＮＶ）状態における、レンズ１０の着用者の観察方向と部品１の面１ａとの交点に対応する。遠視野ポイントＤＶ周辺では、層２による屈折率への寄与は、約−０．０１Ｄであるのに対し、近視野ポイントＮＶ周辺においてこの寄与は約−１．０Ｄである。さらに、層２による屈折率への寄与は、ｘ軸に平行に移動するとポイントＮＶのどちらの側でも絶対値が減少する。したがって、層２は、近視野ポイントＮＶ周辺では、ポイントＮＶにおいて基礎部品１によってのみ行われる矯正と比較して、レンズ１０の近視矯正は低下している。同時に、層２は、部品１だけの場合に相当する値と比較して、遠視野ポイントＤＶ周辺の屈折力を大きく変えない。換言すれば、層２は、光学基礎部品１のみからなるレンズのものに対してレンズ１０の加入度を低下させる。図２ａ〜図２ｅに対応する例では、Ａにより表記される、ポイントＮＶとポイントＤＶとの間の屈折力に対する層２による寄与の、絶対差は、約０．８Ｄである。一方のｘに関するｎの二次微分（図２ａ）と他方のｙに関するｎの二次微分（図２ｂ）は、各々、近視野ポイントＮＶにおいて０．８×１０−３ｍｍ−１・Ｄ−１×Ａ／ｅ＝０．８×１０−３×０．８／０．５＝１．３×１０−３ｍｍ−２よりも大きな絶対値を有することを検証できる。
【００５９】
同様に、ｘ及びｙに関するｎの混合微分の最大値及び最小値（図２ｃ）は、絶対値が０．８×１０−３ｍｍ−１・Ｄ−１×Ａ／（２×ｅ）＝０．８×１０−３×０．８／（２×０．５）＝６．４×１０−４ｍｍ−２に略等しいことを検証できる。
【００６０】
したがって、２つの座標ｘ及びｙの関数としての屈折率ｎの分布を示す表面は、円形すり鉢状を有する。すなわち、ｎは、ｙが正の値の場合はレンズの上部部分においてほぼ一定の値を有し、ｙが負の値の場合はレンズの下部部分において放射状に増加する値とを有する。したがって、屈折率ｎは、レンズの周囲の下部位置において最大値となり、屈折率ｎの最大値とレンズの上部部分におけるｎの値との間の差は、０．０４×０．８／０．５＝０．０６４よりも大きくなる。一般にプリズム基準ポイントと呼ばれる原点（ｘ＝０，ｙ＝０）で測定されるレンズのプリズム偏差は、ゼロである。
【００６１】
図２ｅに示す線は、等非点収差線であり、この線は、レンズ１０の非点収差に対する層２による寄与が等価に相当する面１ａ上のポイントを結ぶものである。層２は、遠視野ポイントＤＶを近視野ポイントＮＶに結ぶレンズ１０の子午線Ｍに沿って大きな非点収差の寄与を与えないことが分かる。対照的に、層２によるレンズ１０の非点収差への寄与は、鼻部の側及び側頭部の側より子午線から横方向に離れて移動すると増大する。
【００６２】
なお、加入度の変更に対応する本発明のこの第二の実施形態では、層２は、光学基礎部品１が単独で累進矯正レンズを構成する場合、ＮＶ及びＤＶのポイントを光学基礎部品１により規定されるこれらポイントの位置に対して、シフトさせない。
【００６３】
次に、図３ａ〜図３ｅを参照して説明する本発明の第三の代表的な実施形態は、層を用いずに光学基礎部品１を用いて眼科用レンズを形成する場合、近視野ポイントＮＶを光学基礎部品１用のＮＶの位置に対してシフトする効果を層２が有する、眼科用レンズである。換言すれば、層２は、レンズの累進長の変化を生成する。基礎部品１は、前の実施形態の基礎部品、すなわち、図３ａ〜図３ｅにそれぞれＮＶ１及びＤＶ１で表記される近視野ポイント及び遠視野ポイントを有する累進レンズの基礎部品と同一である。ＮＶ１の概算の座標は、ｘ１＝２．７ｍｍ及びｙ１＝−１３．０ｍｍである。部品１のみからなるレンズの子午線を、Ｍ１によって示す。
【００６４】
既に知られているように、累進レンズの近視野ポイントは、屈折力が略一定で最大であるレンズの領域の中心に位置する。同時に、（ニューメキシコ州、サンタフェ、１９９６年２月１日から５日の「Ｖｉｓｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  ｉｔｓ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」会議で提示されたＥｓｓｉｌｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ「Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｄｉｇｅｓｔ」１９９６，  ｐｐ．  １９０／ＳｕＡ３でＴｈｉｅｒｒｙ  Ｂａｕｄａｒｔによる「ＰＡＬ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｆｏｒ  ｔｏｒｉｃａｌ  ｐｒｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ」という論文に定義された）レンズを装着した着用者の残余乱視に相当する、結果として生じる非点収差は、近視野ポイント又はその近傍で低い値を有する。図３ｄ及び図３ｅの屈折力及び非点収差のマップから、層２は、それ自体が概算の座標ｘ２＝２．７ｍｍ及びｙ２＝−７．０ｍｍであるＮＶ２により示される、それ自体が近視野ポイントを有する仮想の累進レンズと等価である。それ故、レンズ１０の近視野ポイントは、ＮＶ１とＮＶ２との間の中間位置にある。したがって、本発明の第三の代表的な実施形態において、層２は、位置ＮＶ１からＮＶ１の位置とＮＶ２の位置との間の中間位置へ近視野ポイントのシフトを生じる。
【００６５】
図３ａ〜図３ｅにおいてＭ１及びＭ２の参照符号が付されている線は、それぞれ、部品１だけの子午線と、部品１及び層２を有するレンズ１０の子午線である。図３ａ及び図３ｂから、ｘ及びｙそれぞれに関する層２の屈折率ｎの二次微分は、各々、略子午線Ｍ２上に位置するポイントにおいてＮＶ２近傍に最小値を有する。これら最小値は各々、対応する絶対値の最大値に対応する。ｘに関する二次微分のこの最大絶対値は、約１．１×１０−３ｍｍ−２である。ｙ座標については、子午線Ｍ２上のポイントにおける最大絶対値は、約１．５×１０−３×１０−３ｍｍ−２である。これら２つの値は、１０−４ｍｍ−１／ｅ＝２×１０−４ｍｍ−２よりも大きい。
【００６６】
図３ａにおいて、ｘに関する屈折率ｎの二次微分も２つの最大値を有する。これら最大値は各々、レンズの鼻部下方４分の１の箇所及び側頭部下方４分の１の箇所の２本の二等分線Ｂ１及びＢ２のうちの一方に近接するポイントにある。二等分線Ｂ１及びＢ２は、破線で示している。
【００６７】
さらに、図３ｂにおいて、レンズ１０の下部部分でｘ軸に平行な線（図３ｂの破線）に沿って移動すると、ｙに関する屈折率ｎの二次微分の最大絶対値を通る。
【００６８】
レンズの上部部分において、ｘ（図３ａ）及びｙ（図３ｂ）それぞれに関する屈折率ｎの二次微分は、１０−４ｍｍ−１／ｅ＝１０−４／０．５＝２×１０−４ｍｍ−２よりも小さい。
【００６９】
最後に、ｘ及びｙに関するｎの混合二次微分のマップは、本発明の第二の代表的な実施形態のように、子午線Ｍ２に対して略反対称性の構造を有する。
【００７０】
本発明の先行する２つの代表的な実施形態では、層２は、レンズ１０の屈折力への寄与を与えるように設計され、その絶対値は、レンズの近視野ポイント近傍の、当該子午線上のポイントで最大値をとる。次に、図４ａ〜図４ｅを参照して本発明の第四の代表的な実施形態について説明する。本発明の第四の代表的な実施形態では、これとは対照的に、主に子午線から離れたレンズの光学特性に対する層２による寄与を示す。これは、図４ｄ及び図４ｅのマップから分かる。これらの図は、レンズ１０の屈折力及び非点収差に対する層２による寄与が、レンズの左右の下方４分の１の箇所におけるレンズの周縁の近傍で、最大の絶対値をとることを示している。このような層２は、光学基礎部品１の設計において累進レンズの設計を改変する。特に、層２を構築して、レンズ１０が、着用者に、単独で眼科用レンズを構成するために使用される光学基礎部品１に関連する非点収差の殆ど無い仮想の遠視野フィールドよりも、水平方向ｘに沿ってより広い又は狭い非点収差の殆ど無い遠視野フィールドを提供するようにしてもよい。
【００７１】
このためには、ｘ（図４ａ）及びｙ（図４ｂ）に関する層２の屈折率ｎの二次微分の他にも、ｘ及びｙに関する混合微分（図４ｃ）を、子午線Ｍ上の各ポイントにおいて１０−４ｍｍ−１／ｅ＝１０−４／０．５＝２×１０−４ｍｍ−２よりも小さくする。これら微分の最大絶対値は、レンズ１０の横方向の部分に位置するポイントで得られる。
【００７２】
これまで詳しく説明した本発明の四つの実施形態は、層２の屈折率ｎの累進的な変化を提供する。これら何れの実施形態においても、ディスクＤ（図１ｂ）の位置が光学基礎部品１の面１ａ上のどこにあろうとも、ｎの二次微分は、５．５ミリメートルのディスクＤの内側にある２つのポイントＰ１とＰ２との間の差は１０−３ｍｍ−１／ｅ＝１０−３／０．５＝２×１０−３ｍｍ−２より小さいことが検証できる。なお、屈折率ｎを数値的に調整する場合、面１ａの隣接するピクセルで生成される２つのｎの値の最小の差を、１０−３ｍｍ−１／ｅよりも大きい二次微分の値の差を形成すると考えることはできないことを理解すべきである。したがって、当該微分の値は、適切な数のピクセルについて評価する必要がある。
【００７３】
さらに、これら全ての代表的な実施形態では、当該実施形態がレンズの非点収差の変更、加入度の変更、累進長の変更又は当該層により導入される設計の変更に関するか否かにかかわらず、当該層の屈折率の変化は回転対称性を持たない。このように対称性がないことは、当該層が複合の光学的機能を生成することを可能にするものであり、各実施形態に対応する屈折率変化のマップから読み取ることができる。
【００７４】
本発明には、詳細に説明した代表的な実施形態に関連して、多くの変形を加えることもできる。特に、層２は、光学基礎部品１の背面１ｂ上に形成してもよい。図５に示すように、層２を「３」と付した他の透明な光学部品で被覆し、層２を２つの部品１と３とで挟むようにしてもよい。こうすると、層２は、キズ又は化学的な腐食から保護される。この場合、屈折率ｎを変化させるために用いる処理に応じて、屈折率ｎを変化させる工程を、層２をこれら２つの部品１と３との間に挿入するる前又は後に行うようにしてもよい。
【００７５】
最後に、この眼科用レンズは、レンズの屈折力及び／又は非点収差への寄与を生成するために当該層の屈折率を変調する際、様々な製造段階に対応することができる。特に、レンズの各面は、明確な平均球面及び円柱分布を有するものとしてもよい。したがって、当該層の可変屈折率は、着用者に応じてレンズをカスタマイズするために変調可能である。或いは、当該層の屈折率を変調した後に得られるレンズを半仕上げレンズとしてもよい。この場合、その一方の面は、その後に加工して、この面に、レンズの着用者の測定値に応じて適合させる平均球面値及び円柱値を付与することを意図する。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１ａ】本発明の第一の実施形態による眼科用レンズの断面図及び平面図である。
【図１ｂ】本発明の第一の実施形態による眼科用レンズの断面図及び平面図である。
【図２ａ】本発明の第二の実施形態における屈折率変化を示すマップである。
【図２ｂ】本発明の第二の実施形態における屈折率変化を示すマップである。
【図２ｃ】本発明の第二の実施形態における屈折率変化を示すマップである。
【図２ｄ】図２ａ〜図２ｃに対応する眼科用レンズの屈折力及び非点収差への寄与を示すマップである。
【図２ｅ】図２ａ〜図２ｃに対応する眼科用レンズの屈折力及び非点収差への寄与を示すマップである。
【図３ａ】本発明の第三の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図３ｂ】本発明の第三の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図３ｃ】本発明の第三の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図３ｄ】本発明の第三の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図３ｅ】本発明の第三の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図４ａ】本発明の第四の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図４ｂ】本発明の第四の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図４ｃ】本発明の第四の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図４ｄ】本発明の第四の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図４ｅ】本発明の第四の実施形態における図２ａ〜図２ｅに対応する図である。
【図５】本発明の第五の実施形態による眼科用レンズの断面図である。
【図１ａ】
2008537177.tif 000007
【図１ｂ】
2008537177.tif 000008
【図２ａ】
2008537177.tif 000009
【図２ｂ】
2008537177.tif 000010
【図２ｃ】
2008537177.tif 000011
【図２ｄ】
2008537177.tif 000012
【図２ｅ】
2008537177.tif 000013
【図３ａ】
2008537177.tif 000014
【図３ｂ】
2008537177.tif 000015
【図３ｃ】
2008537177.tif 000016
【図３ｄ】
2008537177.tif 000017
【図３ｅ】
2008537177.tif 000018
【図４ａ】
2008537177.tif 000019
【図４ｂ】
2008537177.tif 000020
【図４ｃ】
2008537177.tif 000021
【図４ｄ】
2008537177.tif 000022
【図４ｅ】
2008537177.tif 000023
【図５】
2008537177.tif 000024
【国際調査報告】
2008537177.tif 000025
2008537177.tif 000026
2008537177.tif 000027
2008537177.tif 000028
2008537177.tif 000029
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