(57)【要約】  式（Ｉ）2008534683.tif 000019又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、腫瘍及び癌の治療において有用である。
2008534683.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
【化１】
2008534683.tif 000017
によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシド。
（Ａは、Ｃ０−６アルキル又は−ＮＲ１Ｒ１１であり、
Ｅは、−ＣＯ２Ｒ２、-ＣＯＮＲ１２Ｒ２１、−Ｃ（ＲａＲｂ）ＯＲ２１２又は−Ｃ（ＲａＲｂ）ＮＲ１２Ｒ２であり、
Ｄは、アリール又はヘタリールであり、
Ｇは、Ｃ０−６アルキル、ハロゲン、場合によって置換されるシクリル、場合によって置換されるヘテロシクリル、−ＯＲ２２、−ＮＲ１３Ｒ２２、−ＣＮ、又は−ＣＦ３であり、
Ｒ１、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１２、及びＲ１３は、各々独立に、Ｃ０−６アルキル、−ＣＯＲ１４、−ＣＯＮＲ１４Ｒ１５又は−Ｓ（Ｏ）ｎＮＲ１４Ｒ１５であり、
Ｒ１４及びＲ１５は、各々独立に、Ｃ０−６アルキル、−ＣＯ（Ｃ０−６アルキル）、−ＣＯＮ（Ｃ０−６アルキル）（Ｃ０−６アルキル）又は−Ｓ（Ｏ）ｍＮ（Ｃ０−６アルキル）（Ｃ０−６アルキル）であり、
Ｒ２及びＲ２２は、各々独立に、ヘテロシクリルで場合によって置換されたＣ１−８アルキル、−Ｃ０−８アルキル−Ｃ３−８シクロアルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｏ−Ｃ０−８アルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｎ（Ｃ０−８アルキル）（Ｃ０−８アルキル）、−Ｃ２−８アルキル−Ｓ（Ｏ）０−２−Ｃ０−８アルキル、又はＣ０−８アルキル、シクリル若しくは置換されたシクリル置換体で場合によって置換されたヘテロシクリルであり、
Ｒ２１は、ヘテロシクリルで場合によって置換されたＣ０−８アルキルであり、Ｒ２１は、−Ｃ０−８アルキル−Ｃ３−８シクロアルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｏ−Ｃ０−８アルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｎ（Ｃ０−８アルキル）（Ｃ０−８アルキル）、又は−Ｃ２−８アルキル−Ｓ（Ｏ）０−２−Ｃ０−８アルキル、又はＲ２１は、Ｃ０−８アルキル、シクリル若しくは置換されたシクリル置換体で場合によって置換されたヘテロシクリルであり、
Ｒａ及びＲｂは、各々独立に、Ｃ０−８アルキル若しくはＣ３−８シクロアルキルであり、
又はＲａ及びＲｂは、それらが結合するＣとともに、環の節に０ないし４個のＮ、Ｏ、Ｓ、ＳＯ若しくはＳＯ２を場合によって含有する飽和若しくは部分的に不飽和の３ないし１０員環を形成し、但し、Ｎ、Ｏ若しくはＳ原子のいずれも、環の節において互いに隣接して配置されず、並びに
ｎ及びｍは、互いに独立に、０、１、又は２である。）
【請求項２】
ＡがＣ０−６アルキルである、請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項３】
Ｅが−ＣＯ２Ｒ２である、請求項２に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項４】
Ｅが−ＣＯＮＲ１２Ｒ２１である、請求項２に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項５】
Ｅが−Ｃ（ＲａＲｂ）ＯＲ２１２である、請求項２に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項６】
Ｅが−Ｃ（ＲａＲｂ）ＮＲ１２Ｒ２である、請求項２に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項７】
Ａが−ＮＲ１Ｒ１１である、請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項８】
Ｄがアリールである、請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項９】
ＧがＣ０−６アルキルである化合物、請求項８に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項１０】
Ｇがハロゲンである、請求項８に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項１１】
Ｇが場合によって置換されるヘテロシクリルである、請求項８に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項１２】
請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシドと、及び医薬として許容される担体とを含む、組成物。
【請求項１３】
請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシドと、及び抗悪性腫瘍薬、抗腫瘍薬、抗血管新生薬又は化学療法薬とを含む、組成物。
【請求項１４】
請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシドと、及び細胞傷害性癌治療薬とを含む、組成物。
【請求項１５】
請求項１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシドと、及び血管新生阻害性癌治療薬とを含む、組成物。
【請求項１６】
【表１】
2008534683.tif 000018
からなる化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシド。
【請求項１７】
請求項１に記載の化合物の有効量を投与する工程を含む、過剰増殖性疾患の治療方法。
【請求項１８】
抗悪性腫瘍薬、抗腫瘍薬、抗血管新生薬又は化学療法薬を投与する工程をさらに含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
過剰増殖性疾患が、乳癌、頭部癌又は頸部癌である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
過剰増殖性疾患が胃腸癌である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２１】
過剰増殖性疾患が白血病である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２２】
過剰増殖性疾患が、卵巣癌、気管支癌、肺癌又は膵臓癌である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２３】
過剰増殖性疾患が、小細胞肺癌又は結腸癌である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２４】
過剰増殖性疾患が、副鼻腔ナチュラルキラー／Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌（セミノーマ)、甲状腺癌、悪性黒色腫、卵巣癌、腺様嚢胞癌、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、乳癌、小児Ｔ細胞急性リンパ芽球性白血病、血管肉腫、未分化大細胞型リンパ腫、子宮内膜癌又は前立腺癌である、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール化合物に関する。特に、本発明は、ｃ−Ｋｉｔ癌原遺伝子（ＫＩＴ、ＣＤ−１１７、幹細胞因子受容体、肥満細胞増殖因子受容体としても知られる。）の阻害剤であるピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ｃ−Ｋｉｔ癌原遺伝子は、胚形成、メラニン形成、血球新生において、並びに肥満細胞症、胃腸性腫瘍及び他の固形腫瘍及びＡＭＬを含むある種の白血病の発病において重要であると考えられている。従って、ｃ−Ｋｉｔ受容体の阻害剤である新規化合物を開発することが望ましい。
【０００３】
過剰増殖性疾患（癌）のための現行の治療法の多くは、ＤＮＡ合成を阻害する化合物を利用する。このような化合物の作用機序は、細胞、特に迅速に分裂している腫瘍細胞への毒性があることである。従って、前記化合物の幅広い毒性は、対象患者に対して問題となり得る。しかしながら、抗癌作用の選択性を増強させ、それにより有害な副作用を低下させようする試みのために、ＤＮＡ合成の阻害以外によって作用する抗癌剤に対する他のアプローチが探索されてきた。
【０００４】
細胞が、そのＤＮＡの一部を癌遺伝子（すなわち、活性化されると、悪性腫瘍細胞の形成に至る遺伝子）へと形質転換することによって癌性となり得ることは公知である。多くの癌原遺伝子は、細胞の形質転換を生じ得る異常型タンパク質−チロシンキナーゼであるタンパク質をコードする。異なる経路によって、正常な癌原性チロシンキナーゼの過剰発現も、増殖性疾患をもたらすことが可能であり、悪性表現型に至る場合もある。あるいは、同一細胞種内での受容体型チロシンキナーゼ及びその同族体リガンドの同時発現も、悪性の形質転換に至り得る。
【０００５】
受容体チロシンキナーゼは、細胞膜を貫き、ｉ）（幹細胞因子（ＳＬＦ）、造血幹細胞因子（ＳＬＦ）又は肥満細胞増殖因子（ＭＧＦ）としても知られる）ＫＩＴリガンドなどの増殖因子のための細胞外結合ドメイン、ｉｉ）膜貫通ドメイン、及びｉｉｉ）タンパク質中の特異的チロシン残基をリン酸化するためのキナーゼとして機能する細胞内部分、を有する大きな酵素である。ＫＩＴリガンドのＫＩＴチロシンキナーゼへの結合は、受容体のホモ二量体化、ＫＩＴチロシンキナーゼ活性の活性化及び様々なタンパク質基質のその後のリン酸化をもたらし、タンパク質基質の多くは、細胞内シグナル伝達のエフェクターである。これらの事象によって、増強された細胞増殖がもたらされ、又は増強された細胞の生存を促進することが可能である。幾つかの受容体型キナーゼで、受容体ヘテロ二量体化も生じ得る。
【０００６】
乳癌、頭部及び頸部癌、結腸癌、直腸癌又は胃癌などの胃腸癌、白血病、並びに卵巣癌、気管支癌、肺癌又は膵臓癌などのヒトの一般的な癌において、このようなキナーゼが頻繁に異常に発現することは公知である。肥満細胞症／肥満細胞性白血病、胃腸間質性腫瘍（ＧＩＳＴ）、小細胞肺癌（ＳＣＬＣ）、副鼻腔ナチュラルキラー／Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌（セミノーマ)、甲状腺癌、悪性黒色腫、卵巣癌、腺様嚢胞癌、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、乳癌、小児Ｔ細胞急性リンパ芽球性白血病、血管肉腫、未分化大細胞型リンパ腫、子宮内膜癌及び前立腺癌などの幅広い多様なヒト悪性腫瘍において、ＫＩＴキナーゼ発現が文献に記載されている。ＫＩＴのキナーゼ活性は、乳癌、ＳＣＬＣ、ＧＩＳＴ、胚細胞性腫瘍、肥満細胞性白血病、神経芽細胞腫、ＡＭＬ、黒色腫及び卵巣癌など、幾つものこれらの腫瘍及びその他の腫瘍の病態生理学に関与していると推定されてきた。
【０００７】
腫瘍細胞におけるＫＩＴ活性化の幾つものメカニズムが報告されてきており、活性化している突然変異、受容体キナーゼのリガンドによる受容体キナーゼの自己分泌及び傍分泌活性化、タンパク質−チロシンホスファターゼ活性の喪失並びに他のキナーゼによる交差活性化が含まれる。活性化している突然変異によって開始される形質転換メカニズムは、二量体形成及びキナーゼドメインの固有活性の増加を含むと考えられており、何れも、リガンド非依存性の恒常的なキナーゼの活性化をもたらし、おそらく変化した基質特異性をもたらす。Ｋｉｔタンパク質の３０超の活性化している突然変異は、ヒトの高度に悪性の腫瘍と関係付けられてきた。
【０００８】
従って、受容体チロシンキナーゼの阻害剤が、哺乳類癌細胞の成長の選択的な阻害剤として有用であることが認識されてきた。例えば、ＢＣＲ−ＡＢＬ融合遺伝子産物のキナーゼ活性を阻害する２−フェニルピリミジンチロシンキナーゼ阻害剤であるＧｌｅｅｖｅｃＴＭ（イマチニブメシラート又はＳＴＩ５７１としても知られる。）は、ＣＭＬの治療のために、米国食品医薬品局によって最近認可された。ＧｌｅｅｖｅｃＴＭは、ＢＣＲ−ＡＢＬキナーゼを阻害することに加え、ＫＩＴキナーゼ及びＰＤＧＦ受容体キナーゼも阻害するが、ＫＩＴキナーゼの全ての突然変異イソフォームに対して有効であるわけではない。ＭＯ７ｅヒト白血病細胞のＫｉｔリガンドにより刺激される成長は、ＧｌｅｅｖｅｃＴＭによって阻害され、ＧｌｅｅｖｅｃＴＭは、これらの条件下でアポトーシスも誘導する。対照的に、ＭＯ７ｅヒト白血病細胞のＧＭ−ＣＳＦにより刺激される成長は、ＧｌｅｅｎｖｅｃＴＭによって影響を受けない。さらに、ＧｌｅｅｖｅｃＴＭを使用して、ＫＩＴキナーゼが細胞の形質転換に関与する疾病であるＧＩＳＴの患者を治療するための最近の臨床研究では、患者の多くが顕著な改善を示した。
【０００９】
これらの研究は、その成長がＫＩＴキナーゼ活性に依存する腫瘍を、ＫＩＴキナーゼ阻害剤がいかに治療できるかを示す。他のキナーゼ阻害剤はさらにより大きなキナーゼ選択性を示す。例えば、４−アニリノキナゾリン化合物であるＴａｒｃｅｖａＴＭは、高い強度を有するＥＧＦ受容体型キナーゼのみを阻害するが、おそらく、これらの受容体がＥＧＦ受容体とヘテロ二量体を形成する事実によって、他の受容体型キナーゼのシグナル伝達を阻害できる。
【００１０】
上述のものなどの抗癌性化合物は本分野に対して多大な貢献をしているが、改善された抗癌性医薬品に対する継続的な要求が存在し、より良好な選択性若しくは作用強度を有するか、又は毒性若しくは副作用が低下した、新規化合物を開発することが望ましい。
【発明の開示】
【００１１】
式（Ｉ）
【００１２】
【化２】
2008534683.tif 000003
によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮオキシドは、腫瘍及び癌の治療において有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明は、式（Ｉ）
【００１４】
【化３】
2008534683.tif 000004
によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００１５】
（Ａは、Ｃ０−６アルキル又は−ＮＲ１Ｒ１１であり、
Ｅは、−ＣＯ２Ｒ２、-ＣＯＮＲ１２Ｒ２１、−Ｃ（ＲａＲｂ）ＯＲ２１２又は−Ｃ（ＲａＲｂ）ＮＲ１２Ｒ２であり、
Ｄは、アリール又はヘタリールであり、
Ｇは、Ｃ０−６アルキル、ハロゲン、場合によって置換されるシクリル、場合によって置換されるヘテロシクリル、−ＯＲ２２、−ＮＲ１３Ｒ２２、−ＣＮ、又は−ＣＦ３であり、
Ｒ１、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ２１２、及びＲ１３は、各々独立に、Ｃ０−６アルキル、−ＣＯＲ１４、−ＣＯＮＲ１４Ｒ１５又は−Ｓ（Ｏ）ｎＮＲ１４Ｒ１５であり、
Ｒ１４及びＲ１５は、各々独立に、Ｃ０−６アルキル、−ＣＯ（Ｃ０−６アルキル）、−ＣＯＮ（Ｃ０−６アルキル）（Ｃ０−６アルキル）又は−Ｓ（Ｏ）ｍＮ（Ｃ０−６アルキル）（Ｃ０−６アルキル）であり、
Ｒ２及びＲ２２は、各々独立に、ヘテロシクリルで場合によって置換されたＣ１−８アルキル、−Ｃ０−８アルキル−Ｃ３−８シクロアルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｏ−Ｃ０−８アルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｎ（Ｃ０−８アルキル）（Ｃ０−８アルキル）、−Ｃ２−８アルキル−Ｓ（Ｏ）０−２−Ｃ０−８アルキル、又はＣ０−８アルキル、シクリル若しくは置換されたシクリル置換体で場合によって置換されたヘテロシクリルであり、
Ｒ２１は、ヘテロシクリルで場合によって置換されたＣ０−８アルキルであり、Ｒ２１は、−Ｃ０−８アルキル−Ｃ３−８シクロアルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｏ−Ｃ０−８アルキル、−Ｃ２−８アルキル−Ｎ（Ｃ０−８アルキル）（Ｃ０−８アルキル）、又は−Ｃ２−８アルキル−Ｓ（Ｏ）０−２−Ｃ０−８アルキル、又はＲ２１は、Ｃ０−８アルキル、シクリル若しくは置換されたシクリル置換体で場合によって置換されたヘテロシクリルであり、
Ｒａ及びＲｂは、各々独立に、Ｃ０−８アルキル若しくはＣ３−８シクロアルキルであり、
又はＲａ及びＲｂは、それらが結合するＣとともに、環の節に０ないし４個のＮ、Ｏ、Ｓ、ＳＯ若しくはＳＯ２を場合によって含有する飽和若しくは部分的に不飽和の３ないし１０員環を形成し、但し、Ｎ、Ｏ若しくはＳ原子のいずれも、環の節において互いに隣接して配置されず、並びに
ｎ及びｍは、互いに独立に、０、１、又は２である。）
ある態様において、本発明は、ＡがＣ０−６アルキルであり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００１６】
この一つの態様のある実施形態において、本発明は、ＡがＣ０−６アルキルであり、Ｅは−ＣＯ２Ｒ２であり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００１７】
この一つの態様の別の実施形態において、本発明は、ＡがＣ０−６アルキルであり、Ｅが−ＣＯＮＲ１２Ｒ２１であり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００１８】
この一つの態様のさらに別の実施形態において、本発明は、ＡがＣ０−６アルキルであり、Ｅが−Ｃ（ＲａＲｂ）ＯＲ２１２であり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００１９】
この一つの態様のさらに別の実施形態において、本発明は、ＡがＣ０−６アルキルであり、Ｅが−Ｃ（ＲａＲｂ）ＮＲ１２Ｒ２であり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００２０】
第二の態様において、本発明は、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関し、式中ＡはＮＲ１Ｒ１１であり、他の変数は式（Ｉ）に関して上述のとおりである。
【００２１】
第三の態様において、本発明は、Ｄがアリールである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００２２】
この第三の態様のある実施形態において、本発明は、Ｄがアリールであり、ＧがＣ０−６アルキルであり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００２３】
この第三の態様の別の実施形態において、本発明は、Ｄがアリールであり、Ｇがハロゲンであり、他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである。式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００２４】
この第三の態様のさらに別の実施形態において、本発明は、Ｄがアリールであり、Ｇが場合によって置換されるヘテロシクリルであり、及び他の変数が式（Ｉ）に関して上述のとおりである、式（Ｉ）によって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドに関する。
【００２５】
本発明の化合物には、
【００２６】
【表２】
2008534683.tif 000005
又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドが含まれる。
【００２７】
本明細書で使用される場合、別段の記載がなければ、「アルキル」及び接頭辞「アルク」を有する他の基は、例えば、アルコキシ、アルカニル、アルケニル、アルキニルなどの、直鎖又は分岐鎖又はそれらの組み合わせであり得る炭素鎖を意味する。アルキル基の例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−及びｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチルなどが含まれる。「アルケニル」、「アルキニル」及び他の類似用語には、少なくとも１つの不飽和炭素−炭素結合を有する炭素鎖が含まれる。
【００２８】
本明細書で使用されるように、「Ｃ０−６アルキル」は、０ないし６個の炭素、すなわち、直鎖又は分岐鎖の立体配置にある０、１、２、３、４、５又は６個の炭素を有するアルキルを意味するために使用される。アルキルが末端基の場合には、炭素を有さないアルキルは水素である。アルキルが架橋（接続）基の場合には、炭素を有さないアルキルは直接の結合である。
【００２９】
「シクロアルキル」、「炭素環式環」、「環状」又は「シクリル」という用語は、複素原子を含有しない、３ないし１０員の単環式又は多環式の芳香族、部分的芳香族又は非芳香族環の炭素環を意味し、単環式、二環式及び三環式の飽和炭素環並びに縮合及び架橋された系を含む。このような縮合された環系には、ベンゾ融合された炭素環などの縮合された環系を形成するための、ベンゼン環などの部分的に又は完全に不飽和である１つの環が含まれ得る。シクロアルキルには、スピロ縮合された環系のような縮合された環系が含まれる。シクロアルキル及び炭素環式環の例には、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどのＣ３−８シクロアルキル、及びデカヒドロナフタレン、アダマンタン、インダニル、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレンなどが含まれる。
【００３０】
「ハロゲン」という用語には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が含まれる。「カルバモイル」という用語は、特に別段の記載がなければ、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−又は−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−を意味する。
【００３１】
「アリール」という用語は、化学者に周知である。好ましいアリール基は、フェニル及びナフチルである。
【００３２】
「ヘタリール」という用語は、化学者に周知である。本用語には、酸素及び硫黄が互いに隣接していない、酸素、硫黄及び窒素から選択される１ないし４個の複素原子を含有する５員又は６員のヘテロアリール環が含まれる。このようなヘテロアリール環の例は、フリル、チエニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、トリアゾリル、オキサジアゾリル、チアジアゾリル、テトラゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル及びトリアジニルである。「ヘタリール」という用語には、ベンゾ縮合されたヘタリールを形成するためのベンゼン環などの部分的に又は完全に不飽和の縮合された炭素環式環系を有するヘタリール環が含まれる。例えば、ベンゾイミダゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾフラン、キノリン、イソキノリン、キノキサリンなどである。
【００３３】
別段の記載がなければ、「複素環式環」、「複素環」、「複素環の」及び「ヘテロシクリル」という用語は等価であり、環状であるが、Ｎ、Ｏ及びＳ（並びにＮ及びＳオキシド）から独立して選択される１つ又はそれ以上の原子も含有する環状として定義される（但し、このような誘導体が適切で、安定した結合価を呈し、及びＯ−Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｎ−Ｓ（Ｏ）ｎ、Ｓ（Ｏ）ｎ−Ｏ結合（ｎ＝０ないし２である。）を含有する部分を除外する。）。本用語には、酸素、硫黄及び窒素から選択される１つ又は２つの複素原子を含有する４ないし８員の飽和環が含まれる。複素環式環の例には、アゼチジン、オキセタン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、オキセパン、オキソカン、チエタン、チアゾリジン、オキサゾリジン、オキサゼチジン、ピラゾリジン、イソキサゾリジン、イソチアゾリジン、テトラヒドロチオフェン、テトラヒドロチオピラン、チエパン、チオカン、アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、アゼパン、アゾカン、［１，３］ジオキサン、オキサゾリジン、ピペラジン、ホモピペラジン、モルフォリン、チオモルフォリンなどが含まれる。複素環式環の他の例には、硫黄含有環の酸化された形態が含まれる。従って、テトラヒドロチオフェン−１−オキシド、テトラヒドロチオフェン−１，１−ジオキシド、チオモルフォリン−１−オキシド、チオモルフォリン−１，１−ジオキシド、テトラヒドロチオピラン−１−オキシド、テトラヒドロチオピラン−１，１−ジオキシド、チアゾリジン−１−オキシド、チアゾリジン−１，１−ジオキシドも複素環式環であると考えられる。「複素環式」という用語も、ｈｅｔ−ｈｅｔ縮合された系などの縮合された環系を含み、ベンゾ縮合された複素環を形成するためのベンゼン環などの部分的に又は完全に不飽和である炭素環式環を含むことが可能である。例えば、３，４−ジヒドロ−１，４−ベンゾジオキシン、テトラヒドロキノリン、テトラヒドロイソキノリンなどである。
【００３４】
本明細書に記載されている化合物は、１つ又はそれ以上の不斉中心を含有し得、従ってジアステレオマー及び光学異性体を生じさせ得る。本発明には、このような可能性のある全てのジアステレオマー及びそれらのラセミ混合物、実質的に純粋な分離されたそれらの鏡像異性体、可能性のある全ての幾何学的異性体並びに医薬として許容されるそれらの塩が含まれる。上述の式Ｉは、特定の位置に確定的な立体化学を有さずに示されている。本発明には、式Ｉの全ての立体異性体及び医薬として許容されるその塩が含まれる。さらに、立体異性体の混合物及び単離された特異的な立体異性体も含まれる。このような化合物を調製するために使用される合成手法の間に、又は当業者に公知のラセミ化若しくはエピマー化を使用する際に、このような手法の生成物は立体異性体の混合物であり得る。
【００３５】
本発明は、医薬として許容される担体と組み合わせて式１の化合物から構成される医薬組成物も包含する。好ましくは、前記組成物は、医薬として許容される担体と、上述のとおりの式Ｉの化合物（又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシド）の非毒性治療的有効量とを含む。
【００３６】
さらに、この好ましい実施形態内で、本発明は、医薬として許容される担体と、上述のとおりの式Ｉの化合物（又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシド）の非毒性治療的有効量とを含む、タンパク質の野生型又は突然変異体形態であり得るｃ−Ｋｉｔキナーゼの阻害による疾病の治療のための医薬組成物を包含する。
【００３７】
本発明の化合物及び組成物は、例えばヒトなどの哺乳類を治療するために効果的である。
【００３８】
「医薬として許容される塩」という用語は、医薬として許容される非毒性の塩基又は酸から調製される塩を指す。本発明の化合物が酸性である場合には、その対応する塩は、無機塩基及び有機塩基を含む医薬として許容される非毒性塩基から都合よく調製できる。このような無機塩基由来の塩には、アルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅（ｉｃ及びｏｕｓ）、三価鉄、二価鉄、リチウム、マグネシウム、マンガン（ｉｃ及びｏｕｓ）、カリウム、ナトリウム、亜鉛などの塩が含まれる。特に好ましいのは、アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウム及びナトリウムの塩である。医薬として許容される有機非毒性塩基由来の塩には、第一級アミン、第二級アミン及び第三級アミン及び環状アミン、並びに天然に存在する置換されたアミン及び合成された置換されたアミンなどの置換されたアミンが含まれる。塩が形成され得る他の医薬として許容される有機非毒性塩基には、例えば、アルギニン、ベタイン、カフェイン、コリン、Ｎ’，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルフォリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソピロピルアミン、リジン、メチルグルカミン、モルフォリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン残基、プロカイン、プリン、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、トロメタミンなどのイオン交換樹脂が含まれる。
【００３９】
本発明の化合物が塩基性である場合には、その対応する塩は、無機及び有機酸を含む医薬として許容される無毒の酸から都合よく調製できる。このような酸には、例えば、酢酸、ベンゼンスルホン酸、安息香酸、ショウノウスルホン酸、クエン酸、エタンスルホン酸、フマル酸、グルコン酸、グルタミン酸、臭化水素酸、塩酸、イセチオン酸、乳酸、マレイン酸、リンゴ酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、粘液酸、硝酸、パモ酸（ｐａｍｏｉｃ  ａｃｉｄ）、パントテン酸、リン酸、コハク酸、硫酸、酒石酸、ｐ−トルエンスルホン酸などが含まれる。特に好ましいのは、クエン酸、塩酸、マレイン酸、リン酸、硫酸、メタンスルホン酸、酒石酸である。
【００４０】
本発明の医薬組成物は、活性成分としての式Ｉによって表される化合物（又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシド）、医薬として許容される担体を含み、他の治療成分又はアジュバントを場合によって含む。前記組成物には、経口投与、直腸投与、局所投与、非経口投与（皮下投与、筋肉内投与、静脈内投与を含む。）に適した組成物が含まれるが、適用されるいずれの場合においても、最も適した経路は、特定の宿主並びに活性成分が投与されている疾患の性質及び重度に依存する。医薬組成物は、単位剤形で都合よく付与され得、薬学の分野で周知の方法のいずれによっても調製され得る。
【００４１】
実際、式Ｉによって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、慣用の薬学的配合技術に従って、医薬担体との緊密な混合物中の活性成分として混ぜ合わせることが可能である。前記担体は、投与に対して望ましい調製の形態に応じて、多様な形態を取り得る。例えば、経口用又は非経口用（静脈内用を含む。）である。従って、本発明の医薬組成物は、活性成分の所定の量を各々含有するカプセル、オブラート、錠剤などの経口投与に適した分離した単位として付与され得る。さらに、前記組成物は、粉末として、顆粒として、溶液として、水性液体中の懸濁液として、非水性液体として、水中油乳剤として、油中水液体乳剤として付与され得る。上記一般的な剤形に加え、式Ｉによって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、徐放性手段及び／又は送達装置によっても投与され得る。前記組成物は、薬学の方法のいずれによっても調製され得る。一般的に、このような方法には、前記活性成分を、１つ又はそれ以上の必要な成分を構成する担体と組み合わせる工程が含まれる。一般的に、前記組成物は、活性成分を、液体担体又は細かく分割された固体担体又はその両者と均一かつ緊密に混合することによって調製される。前記生成物は、次いで、望ましい形状へと都合よく成形され得る。
【００４２】
従って、本発明の医薬組成物は、医薬として許容される担体及び式Iの化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドを含み得る。式Ｉの化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、１つ又はそれ以上の他の治療的に活性な化合物と組み合わせた医薬組成物中にも含まれ得る。
【００４３】
本発明の医薬組成物には、式Ｉの化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドを含有する医薬として許容されるリポソーム製剤が含まれる。
【００４４】
使用される医薬担体は、例えば、固体、液体又は気体であり得る。固体担体の例には、乳糖、テラアルバ、ショ糖、滑石、ゼラチン、アガー、ペクチン、アカシア、ステアリン酸マグネシウム及びステアリン酸が含まれる。液体担体の例は、糖シロップ、ピーナツ油、オリーブ油及び水である。気体担体の例には、二酸化炭素及び窒素が含まれる。
【００４５】
経口剤形のための組成物を調製する上で、都合のよいあらゆる薬学的媒体が採用され得る。例えば、水、グリコール、油、アルコール、香料、保存料、着色料などを、懸濁液、エリキシル及び溶液などの経口液体調製物を形成するために使用することができるが、デンプン、糖、微結晶性セルロース、希釈剤、造粒剤、潤滑剤、結合剤、崩壊剤などは、粉末、カプセル及び錠剤などの経口固体調製物を形成するために使用し得る。投与の簡便さのため、錠剤及びカプセルは、固体医薬担体が採用される好ましい経口用量単位である。必要に応じて、錠剤は、標準的な水性又は非水性技術によってコーティングされ得る。
【００４６】
本発明の組成物を含有する錠剤は、場合によって、１つ又はそれ以上の付属的な成分又はアジュバントとともに、圧縮又は成形することによって調製され得る。圧縮された錠剤は、場合によって、結合剤、潤滑剤、不活性希釈剤、表面活性剤、分散剤又は他のこのような賦形剤とともに混合された、粉末又は顆粒などの自由流動形態の活性成分を、適切な機械の中で圧縮することによって調製され得る。これらの賦形剤は、例えば、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、乳糖、リン酸カルシウム又はリン酸ナトリウムなどの不活性希釈剤、例えばトウモロコシデンプン又はアルギン酸などの造粒剤及び崩壊剤、例えば、デンプン、ゼラチン又はアカシアなどの結合剤、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又は滑石などの潤滑剤であり得る。錠剤はコーティングされ得ないか、又は胃腸管における崩壊及び吸収を遅延させる公知の技術によってコーティングされ得、これにより、より長時間にわたって持続した作用を提供する。例えば、モノステアリン酸グリセリル又はジステアリン酸グリセリルなどの時間遅延材料が使用され得る。
【００４７】
硬質ゼラチンカプセルにおいて、活性成分は、例えば、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、カオリンなどの不活性固体希釈剤と混合される。軟質ゼラチンカプセルにおいて、活性成分は、水又は油媒体、例えばピーナツ油、液体パラフィン、オリーブ油などと混合される。錠剤は、適切な機械の中で成形することによって成形され得、粉末化された化合物の混合物は、不活性液体希釈剤で湿潤化される。各錠剤は、好ましくは、活性成分約０．０５ｍｇないし約５ｇを含有し、各オブラート又はカプセルは、好ましくは、活性成分約０．０５ｍｇないし約５ｇを含有する。
【００４８】
例えば、ヒトへの経口投与用の製剤は、活性成分約０．５ｍｇないし約５ｇを含有し得、組成物全体の約５％から約９５％までを変動し得る担体材料の適切かつ都合のよい量とともに配合される。単位剤形は、一般的に、活性成分約１ｍｇないし約２ｇを含有し、典型的には２５ｍｇ、５０ｍｇ、１００ｍｇ、２００ｍｇ、３００ｍｇ、４００ｍｇ、５００ｍｇ、６００ｍｇ、８００ｍｇ又は１０００ｍｇを含有する。
【００４９】
非経口投与に適した本発明の医薬組成物は、水中の活性化合物の溶液又は懸濁液として調製され得る。例えば、ヒドロキシプロピルセルロースなどの適切な界面活性剤が含まれ得る。分散液は、油中でのグリセロール、液体ポリエチレングリコール、及びそれらの混合物中にも調製され得る。さらに、微生物の有害な生育を防止するために、保存料が含まれ得る。
【００５０】
注入可能用途に適した本発明の医薬組成物には、滅菌済み水性溶液又は分散液が含まれる。さらに、組成物は、このような滅菌済みの注入可能な溶液又は分散液の即時調製のための滅菌済み粉末の形態であり得る。何れの場合においても、最終的な注入可能な形態は、滅菌済みでなければならず、簡便な注入可能性のために効果的な流体でなければならない。医薬組成物は、製造及び保存の条件下で安定でなければならず、従って、好ましくは、細菌及び菌類などの微生物の夾雑作用に対して防腐されるべきである。担体は、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール及び液体ポリエチレングリコール）、植物油、及びそれらの適切な混合物を含有する、溶媒又は分散液媒体であり得る。
【００５１】
本発明の医薬組成物は、例えば、エアロゾル、クリーム、軟膏、ローション、散布剤など、局所使用に適した形態であり得る。さらに、前記組成物は、経皮装置において使用するのに適した形態であり得る。これらの製剤は、本発明の式Ｉによって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドを利用して、慣用の加工方法を介して調製され得る。一例として、クリーム又は軟膏は、前記化合物の約５重量％ないし約１０重量％とともに、親水性材料と水とを混合することによって調製され、望ましい稠度を有するクリーム又は軟膏を与える。
【００５２】
本発明の医薬組成物は、担体が固体である、直腸投与に適した形態であり得る。混合物は、単位用量坐薬を形成することが好ましい。適切な担体には、ココアバター及び、本分野で一般的に使用される他の材料が含まれる。前記坐薬は、まず前記組成物を、軟化又は融解した担体と混合した後、鋳型の中で冷却し成形することによって都合よく形成され得る。
【００５３】
上述の担体成分に加えて、上述の医薬製剤には、適切なように、希釈剤、緩衝液、香料、結合剤、界面活性剤、増粘剤、潤滑剤、（抗酸化剤を含む）保存料などが含まれ得る。さらに、企図されるレシピエントの血液と等張の製剤にするように、他のアジュバントを含めることが可能である。式Ｉによって記載される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドを含有する組成物は、粉末又は液体濃縮物の形態でも調製され得る。
【００５４】
一般的に、１日あたり約０．０１ないし約７５０ｍｇ／体重ｋｇ、あるいは患者につき１日あたり約０．５ｍｇないし約７５ｇでの用量レベルは、上記症状の治療において有用である。例えば、乳癌、頭部及び頸部癌、結腸癌、直腸癌又は胃癌などの胃腸癌は、体重１ｋｇあたり１日あたり化合物約０．０１ないし５００ｍｇ、あるいは患者あたり１日あたり約０．５ｍｇないし約５０ｇの投与によって効果的に治療され得る。
【００５５】
同様に、白血病、卵巣癌、気管支癌、肺癌及び膵臓癌は、体重１ｋｇあたり１日あたり化合物約０．０１ないし５００ｍｇ、あるいは患者あたり１日あたり約０．５ｍｇないし約５０ｇの投与によって効果的に治療され得る。
【００５６】
肥満細胞症／肥満細胞性白血病、胃腸間質性腫瘍（ＧＩＳＴ）、小細胞肺癌（ＳＣＬＣ）、副鼻腔ナチュラルキラー／Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌（セミノーマ)、甲状腺癌、悪性黒色腫、卵巣癌、腺様嚢胞癌、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、乳癌、小児Ｔ細胞急性リンパ芽球性白血病、血管肉腫、未分化大細胞型リンパ腫、子宮内膜癌及び前立腺癌は、体重１ｋｇあたり１日あたり前記化合物約０．０１ないし５００ｍｇ、あるいは患者あたり１日あたり約０．５ｍｇないし約５０ｇの投与によって効果的に治療され得る。
【００５７】
しかしながら、いずれかの特定の患者のための特異的用量レベルは、年齢、体重、一般的な健康状態、性別、食事、投与時刻、投与経路、排泄経路、薬物の組み合わせ及び治療を受けている特定の疾病の重度を含む、多様な因子に依存することが理解される。
【００５８】
本発明の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、他の癌治療化合物とも効果的に投与され得る。例えば、細胞傷害性薬物及び血管新生阻害剤は、本発明の化合物との有利な共同作用剤であり得る。従って、本発明には、式Ｉによって表される化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドと、細胞傷害性薬物又は血管新生阻害剤とを含む組成物が含まれる。それぞれの量は、単独で治療的に有効であり得、この場合には、付加的な効果によって、単一療法による治療に対して耐性のある癌を克服できる。何れの量も、特に重度の患者における副作用を最小化するために、治療量以下であることも可能である。
【００５９】
癌の治療が癌の種類に依存することが理解される。例えば、肺癌は、治療される結腸癌又は乳癌とは、一次治療として異なって治療される。肺癌内でさえ、例えば、一次治療は、二次治療とは異なり、順に、二次治療は三次治療とは異なる。新たに診断された患者は、シスプラチン含有療法で治療され得る。それが失敗に至った場合、タキサンなどの二次治療へと移行する。最終的に、それが失敗である場合、第三治療としてチロシンキナーゼであるＥＧＦＲ阻害剤を服用し得る。さらに、規制上の認可工程は、国によって異なり得る。従って、受理される治療法は、国ごとに異なり得る。それにもかかわらず、本発明の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、このような他の癌治療化合物とともに又は組み合わせて、有益に同時投与され得る。このような他の化合物には、例えば、様々な細胞傷害性薬物（アルキル化剤、ＤＮＡトポイソメラーゼ阻害剤、代謝拮抗物質、チューブリン結合剤）、血管新生阻害剤、並びにＴａｒｃｅｖａなどのキナーゼ阻害剤、モノクローナル抗体及び癌ワクチンなどの治療法の他の異なる形態が含まれる。本発明の化合物と有益に同時投与され得るような他の化合物には、ドキソルビシン、ビンクリスチン、シスプラチン、カルボプラチン、ゲムシタビン、タキサンが含まれる。このように、本発明の組成物は、式１に記載の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシド、抗悪性腫瘍薬、抗腫瘍薬、抗血管新生薬又は化学療法薬を含む。
【００６０】
本発明の化合物又は医薬として許容されるその塩若しくはＮ−オキシドは、癌療法とは別に、他の癌治療化合物ともに効果的に投与され得る。例えば、有害な副作用を緩和するのに効果的な治療薬が、本発明の化合物との有利な共同作用剤であり得る。
【００６１】
Ｉ．  無傷の細胞におけるｃ−Ｋｉｔの阻害に関するアッセイ
当初ヒト小細胞肺癌から得られたＨ５２６細胞系（ＡＴＣＣ＃ＣＲＬ−５８１１）を使用する細胞ベースのＥＬＩＳＡアッセイにおいて、ｃ−Ｋｉｔのチロシンキナーゼ活性を阻害する化合物の能力を測定した。本アッセイは、Ｈ５２６細胞において内因的に発現する野生型ｃ−Ｋｉｔ受容体タンパク質のリガンド刺激性チロシンリン酸化を遮断する化合物の能力を測定する。ｃ−Ｋｉｔ受容体チロシンキナーゼに対するリガンドである幹細胞因子（ＳＣＦ）の添加前に、細胞を、様々な濃度の化合物と事前温置する。次に、細胞可溶化液を調製し、ｃ−Ｋｉｔ抗体でコーティングした９６ウェルＥＬＩＳＡプレート上でｃ−Ｋｉｔタンパク質を捕捉する。次に、捕捉されたタンパク質内のリン酸化されたチロシン残基のみを認識する抗体の結合度の定量化によって、前記受容体タンパク質のリン酸化チロシン含有量をモニターする。使用される抗体は、共有結合した受容体酵素（例、西洋ワサビペルオキシダーゼ、ＨＲＰ）を有し、それにより、リン酸化されたｃ−Ｋｉｔに対する抗体の結合が、適切なＨＲＰ基質との温置によって定量的に測定できる。
【００６２】
使用される原試薬は、次のとおりである。
【００６３】
細胞可溶化緩衝液：
５０ｍＭトリス−ＨＣｌ、ｐＨ７．４
１５０ｍＭ  ＮａＣｌ
１０％グリセロール
１％トリトンＸ−１００
０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ
１μｇ／ｍＬロイペプチン
１μｇ／ｍＬアプロチニン
１ｍＭオルトバナジン酸ナトリウム
抗ｃ−Ｋｉｔ抗体：
５０ｍＭ炭酸水素ナトリウム、ｐＨ９中の０．５μｇ／ｍＬ抗ｃ−Ｋｉｔ  Ａｂ−３（Ｌａｂ  Ｖｉｓｉｏｎ、カタログ番号ＭＳ２８９Ｐ１）。
【００６４】
ＥＬＩＳＡアッセイプレート：
抗ｃ−Ｋｉｔ抗体１００μＬを９６ウェルＭｉｃｒｏｌｉｔｅ−２プレート（Ｄｙｎｅｘ、カタログ番号７４１７）の各ウェルへ添加した後、３７℃で２時間温置することによって、ＥＬＩＳＡアッセイプレートを調製する。次に、前記ウェルを３００μＬの洗浄緩衝液で２回洗浄する。
【００６５】
プレート洗浄緩衝液：
０．５％トゥイーン２０含有ＰＢＳ（ＰＢＳＴ）
細胞アッセイ培地：
０．１％ＢＳＡ含有ＲＰＭＩ
ｐＹ２０−ＨＲＰ：
０．５％トゥイーン２０、５％ＢＳＡ、１ｍＭオルトバナジン酸ナトリウムを含有する、ＰＢＳ中の２５ｎｇ／ｍＬ  ｐＹ２０−ＨＲＰ（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ、カタログ番号５２５３２０）
ＨＲＰ基質：
化学発光検出試薬（Ｐｉｅｒｃｅ、カタログ番号３７０７５）
アッセイプロトコール：
１０％ウシ胎仔血清含有ＲＰＭＩ中で生育するＨ５２６細胞の培養物を遠心分離により回収し、ＰＢＳで２回洗浄し、細胞アッセイ培地中に懸濁した。次に、１００μＬ細胞アッセイ培地中で１ウェルあたり７．５×１０４個の細胞で、細胞をＶ底９６ウェルプレートへと分配した。
【００６６】
細胞アッセイ培地中での希釈によって、化合物希釈物を１０ｍＭのＤＭＳＯ原液から調製し、前記アッセイにおけるＤＭＳＯの最終濃度は０．１％であった。化合物温置ウェルへ、検査化合物５０μＬを添加し（化合物は、０．１ｎＭと１００μＭとの間の濃度でアッセイされる。）、陽性対照ウェル及び陰性対照ウェルへ、０．１％ＤＭＳＯを含有する５０μＬ細胞アッセイ培地を添加した。次に、細胞を、化合物とともに３７℃で３時間温置した。次に、ＳＣＦ（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、カタログ番号２５５−ＳＣ−０１０）を添加し、Ｋｉｔ受容体を刺激し、そのチロシンリン酸化を誘導した。次に、細胞アッセイ培地中のＳＣＦの１．６μｇ／ｍＬ溶液１０μＬを、陰性対照ウェルを除く全てのウェルへ添加し、細胞を３７℃でさらに１５分間温置した。氷冷したＰＢＳの添加後、前記プレートを１０００ｒｐｍで５分間遠心分離し、培地を吸引除去し、１ウェルあたり１２０μＬの氷冷細胞可溶化緩衝液の添加によって、細胞ペレットを可溶化した。前記プレートを氷上で２０分間保持した後、細胞可溶化液１００μＬを各ウェルからＥＬＩＳＡアッセイプレートのウェルへと転移し、４℃で１６時間温置した。
【００６７】
ＥＬＩＳＡプレート中の細胞可溶化液の温置後、ウェルを３００μＬの洗浄緩衝液で４回洗浄した後、リン酸化チロシン検出抗体ｐＹ２０−ＨＲＰ１００μＬを各ウェルへ添加し、プレートを室温で２時間温置した。次に、前記ウェルを３００μＬの洗浄緩衝液で４回洗浄した。次に、化学発光ＨＲＰ基質５０μＬを各ウェルへ添加し、前記プレートへ結合した抗リン酸化チロシン−ＨＲＰ結合体の量を発光測定により定量化した。
【００６８】
化合物の存在下で得られるアッセイシグナルと、陽性対照及び陰性対照のアッセイシグナル（ＳＣＦの存在下又は不存在下で温置される細胞であり、化合物は添加されていない。）との比較によって、ｃ−Ｋｉｔ受容体チロシンリン酸化の阻害の程度を、化合物の濃度の範囲にわたって測定できる。これらの阻害値を、シグモイド形の用量−反応阻害曲線へフィッティングし、ＩＣ５０値（すなわち、ｃ-Ｋｉｔタンパク質のＳＣＦ誘発性チロシンリン酸化を最大５０％阻害する化合物の濃度）を測定した。
【００６９】
ＩＩ．活性化されたｃ−Ｋｉｔキナーゼのベンチアッセイ
ｃ−ＫｉｔチロシンキナーゼドメインをコードするｃＤＮＡをＫ５６２細胞から単離し、ＧＳＴ（グルタチオンＳ−トランスフェラーゼ）との融合タンパク質として、昆虫細胞におけるタンパク質発現のためのバキュロウィルス発現ベクターへとクローン化した。精製後、前記酵素をＡＴＰとともに温置し、チロシンリン酸化され、活性化された酵素の形態を生じ、ｃ−Ｋｉｔチロシンキナーゼドメインによって外因性基質のリン酸化を阻害する化合物の能力を測定するためにキナーゼアッセイで使用した。
【００７０】
ｃ−Ｋｉｔタンパク質のリン酸化
使用される試薬は次のとおりであった。
【００７１】
カラム緩衝液：
５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４
１２５ｍＭ  ＮａＣｌ
１０％グリセロール
１ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡ
２ｍＭ  ＤＴＴ
２００μＭ  ＮａＶＯ３
リン酸化緩衝液：
５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４
１２５ｍＭ  ＮａＣｌ
２４ｍＭ  ＭｇＣｌ２
１ｍＭ  ＭｎＣｌ２
１％グリセロール
２００μＭ  ＮａＶＯ３
２ｍＭ  ＤＴＴ
２ｍＭ  ＡＴＰ
７５μＬの精製されたＧＳＴ−Ｋｉｔチロシンキナーゼタンパク質（約１５０μｇ）を、２２５μＬのリン酸化緩衝液とともに３０℃で１時間温置する。低温室で、カラム緩衝液２５ｍＬを使用して、脱塩カラム（例えば、Ｐｈａｒｍａｃｉａ  ＰＤ−１０カラム）を平衡化する。リン酸化されたタンパク質をカラムへ適用した後、合計２．５ｍＬに等しくなるのに十分なカラム緩衝液（この場合、２．２ｍＬ）を適用した。次に、リン酸化されたＫｉｔタンパク質を３．５ｍＬカラム緩衝液で溶出し、３．５ｍＬグリセロールを含有するチューブへと回収した（グリセロールの最終濃度５０％）。混合した後、一定分量を−２０℃又は−７０℃で保存する。
【００７２】
ＡＴＰ存在下で、外因性基質（ポリＧｌｕ：Ｔｙｒ）のチロシン残基をリン酸化するｃ−Ｋｉｔの能力を測定するＥＬＩＳＡベースのアッセイにおいて、キナーゼ活性を測定する。ｃ−Ｋｉｔとの温置後に基質内のリン酸化したチロシン残基のみを認識する抗体の結合度の定量化によって、基質のリン酸化をモニターする。使用される抗体は、共有結合したリポーター酵素（例えば、西洋ワサビペルオキシダーゼ、ＨＲＰ）を有し、これにより、リン酸化された基質に対する抗体の結合が、適切なＨＲＰ基質（例、ＡＢＴＳ）との温置によって定量的に測定できる。
【００７３】
使用される原試薬は、次のとおりである。
【００７４】
１３．３μｇ／ｍＬ  ＰＧＴストック溶液：  ６６．７μＬの１０ｍｇ／ｍＬ  ＰＧＴを５０ｍＬのＰＢＳへ添加する。
【００７５】
１倍濃度の洗浄緩衝液：２０倍濃度の洗浄緩衝液（ＫＰＬ  カタログ番号５０−６３−００）を１倍濃度へ、Ｈ２Ｏを使用して希釈する。
【００７６】
アッセイ緩衝液：
５０ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ、ｐＨ７．４
１２５ｍＭ  ＮａＣｌ
２４ｍＭ  ＭｇＣｌ２
１ｍＭ  ＭｎＣｌ２
１％グリセロール
２００μＭバナジン酸塩―使用直前に添加する。
【００７７】
２ｍＭ  ＤＴＴ―使用直前に添加する。
【００７８】
アッセイ緩衝液＋ＡＴＰ：  ７５ｍＭのＡＴＰ５．８μＬをアッセイ緩衝液１２ｍＬへ添加する。
【００７９】
活性化されたＧＳＴ−ｃ−ｋｉｔ（ＴＫ）：  アッセイ緩衝液中で１：５００に希釈する。
【００８０】
ブロッキング緩衝液：
０．５％トゥイーン２０、３％ＢＳＡを含有するＰＢＳ
２００μＭバナジン酸塩―使用直前に添加する。
【００８１】
ｐＹ２０−ＨＲＰ：
ｐＹ２０−ＨＲＰの１００μｇ／ｍＬストック６．２μＬをブロッキング緩衝液１０ｍＬへ添加する。
【００８２】
ＡＢＴＳ基質：  ＫＰＬ  ３  ５０−６６−０６、提供されるとおり使用。
【００８３】
アッセイプロトコール
９４ウェルイムロン−４マイクロタイタープレートの各ウェルを１３．３μｇ／ｍＬのＰＧＴストック溶液７５μＬでコーティングし、３７℃で一晩温置し、２５０μＬの１倍濃度の洗浄緩衝液で１回洗浄する。
【００８４】
陰性対照ウェルへ、（ＡＴＰを含有しない）アッセイ緩衝液５０μＬを添加し、全ての他のウェルは５０μＬのアッセイ緩衝液＋ＡＴＰを含有する。陽性対照ウェル及び陰性対照ウェルへ、１０μＬの５％ＤＭＳＯを添加し、他のウェルは、５％ＤＳＭＯに溶解した（１０ｎＭと１００μＭとの間の濃度にある）検査化合物１０μＬを含有する。
【００８５】
活性化されたＧＳＴ−ｃ−Ｋｉｔ３０μＬを添加してアッセイを開始し、室温で３０分間温置した後、０．５ＭのＥＤＴＡ５０μＬ／ウェルの添加によって停止した。前記プレートを１倍濃度の洗浄緩衝液で３回洗浄した後、ブロッキング緩衝液中のリン酸化チロシン特異的抗体−ＨＲＰ結合体（例えば、ｐＹ２０−ＨＲＰ、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ）７５μＬを添加する。前記プレートを室温で２時間温置した後、１倍濃度の洗浄緩衝液で３回洗浄する。次に、ＡＢＴＳ基質１００μＬを添加し、前記プレートを室温で３０分間温置し、１％ＳＤＳ１００μＬの添加により反応を停止する。マイクロタイタープレートリーダーで４０５／４９０ｎＭでのＯＤを測定することによって反応を定量化する。
【００８６】
化合物の存在下で得られるアッセイシグナルと、（ＡＴＰの存在下又は不存在下にあり、化合物が添加されていない）対照のアッセイシグナルとの比較によって、キナーゼ活性の阻害の程度を、化合物の濃度の範囲にわたって測定できる。これらの阻害値を、シグモイド形の用量−反応阻害曲線へフィッティングさせ、ＩＣ５０値（すなわち、ｃ-Ｋｉｔタンパク質チロシンキナーゼ活性を５０％まで阻害する化合物の濃度）を測定した。
【００８７】
本発明の実施例は、アッセイＩにおいて測定されたように、１０μＭと０．４ｎＭの値のＩＣ５０値で、無傷のＨ５２６細胞中におけるＫｉｔのＳＣＦ誘発性チロシンリン酸化のレベルを低下させたか、又はアッセイＩＩにおいて、１０μＭ化合物濃度で、ポリ（Ｇｌｕ：Ｔｙｒ）をリン酸化するＫｉｔの能力を少なくとも５０％まで低下させた。
【００８８】
実験
本発明の実施例は、次の手法に従って及び次のスキームに示される方法によって調製された。適切な溶媒、温度、圧力及び他の反応条件は、当業者によって容易に選択され得る。同様に、適切な出発材料は、市販されているか又は当業者によって容易に調製され得る。
【００８９】
出発材料の適切な選択を通じて、具体的に示されるものとは別の官能性を標的分子中に含め得る。この工程を通じて、最終的な官能性を直接入手できない場合には、又は最終的な分子を構築するためのその後の化学反応の間に、このような官能性が損なわれ得る場合には、別の官能性を使用してもよく、その後、方法によって最終的な望ましい官能性へと変換され得、この流れの時点で、当業者によって容易に測定され得る。
【００９０】
例えば、このような変換の網羅的でないリストには、次の変換が含まれる。ＯＭｅ→ＯＨ（ＢＢｒ３）、ＮＨ２→Ｃｌ（ＮａＮＯ２、ＣｕＣｌ）、Ｂｒ→ＣＮ（Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｚｎ（ＣＮ）２、ＤＰＰＦ）、Ｍｅ→ＣＯ２Ｈ（ＫＭｎＯ４）、ＣＯ２Ｈ→ＣＯ２Ｍｅ（ＭｅＯＨ、Ｈ２ＳＯ４）、ＯＨ→Ｏアルキル（ハロゲン化アルキル、塩基）、ＣＯ２Ｈ→ＣＯＮＲ’Ｒ”（ＥＤＣ、ＨＯＡｔ、ＤＩＰＥＡ、ＨＮＲ’Ｒ”）、Ｂｒ→ＣＯ２Ｍｅ（Ｐｄ２（ｄｂａ）３、ＤＰＰＦ、ＣＯ（ｇ）、ＭｅＯＨ）、Ｂｒ→ＣＯ２Ｈ（ｔＢｕＬｉ、ＣＯ２）、Ａｒ−Ｈ→Ａｒ−Ｂｒ（ＮＢＳ）、ＣＮ→ＣＯ２Ｈ（濃Ｈ２ＳＯ４）、Ｂｒ→ＮＲ’Ｒ”（Ｐｄ２（ｄｂａ）３、ＤＰＰＦ、ＨＮＲ’Ｒ”）。
【００９１】
【化４】
2008534683.tif 000006
【００９２】
合成手法
トシルメチルイソシアニドとヘミアミナル３（４−ブロモアニリン（２）のグリオキサル酸エチル（１）への付加によって生じる。）との縮合を通じて、１−（４−ブロモフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−５−カルボン酸エチル（４）を構築した。−４０℃で、エステル４をＬｉＡｌＨ４で還元し、得られたアルコール５をＭｎＯ２で酸化して、１−（４−ブロモフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−５−カルブアルデヒド（６）を供給し、これをアジド酢酸エチルと縮合し、α，β−不飽和エステル７を得た。次に、ｐ−キシレン中での還流における７の熱環化によって、ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール殻８を形成した。８の加水分解によって、１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸（９）が得られ、これは、様々なアミン、例えば２−メトキシエチルアミンと結合されてアミド１０を付与し得る。
【００９３】
実験：  化学作用及び実施例
【実施例１】
【００９４】
１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル
【００９５】
【化５】
2008534683.tif 000007
【００９６】
ＭｅＯＨ（１００ｍＬ）中の４−ブロモアニリン（８．６ｇ、５０ｍｍｏｌ）の溶液へ、グリオキサル酸エチル（１２ｍＬ、６０ｍｍｏｌ、トルエン中５０％）を添加し、得られた混合物を、還流しながら３．５時間加熱した。次に、混合物を真空濃縮し、得られた残渣を無水エタノール（１００ｍＬ）で再構成し、トシルメチルイソシアニド（１４．６ｇ、７５ｍｍｏｌ）及び炭酸カリウム（１３．８ｇ、１００ｍｍｏｌ）で処理した。得られた混合物を、６５℃で４時間加熱した後、室温まで冷却し、水（５００ｍＬ）中に注ぎ、得られた固体をろ過により回収した。このように単離された粗材料を酢酸エチル／ヘキサンから結晶化し、純粋な３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸エチルエステル（４）を得た。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２９５／２９７  （１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝１．２７（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ），４．２２（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），７．２２（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．６１（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．６５（ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ，１Ｈ），７．８５（ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ，１Ｈ）。
【００９７】
無水ＴＨＦ中の３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸エチルエステル（４）（５９０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）の溶液へ、水素化アルミニウムリチウム（２．４ｍＬ、２．４ｍｍｏｌ、ＴＨＦ中１．０Ｍ）を、−４０℃で窒素下で滴加し、得られた混合物を、１時間かけて、−２０℃までゆっくり加温した。次に、反応混合物を、−２０℃で飽和塩化アンモニウム水溶液（３ｍＬ）で急冷し、酢酸エチル（４０ｍＬ）で希釈した。懸濁液をろ過し、ろ液を塩水（２０ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空濃縮すると、［３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−イル］−メタノール（５）を生じた。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２５３／２５５  （１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝２．２５（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．５６（ｓ，２Ｈ），７．１４（ｓ，１Ｈ），７．４０（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，２Ｈ），７．６３（ｓ，１Ｈ），７．６４（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，２Ｈ）。
【００９８】
無水塩化メチレン（３０ｍＬ）中の［３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−イル］−メタノール（５）（５００ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）の溶液へ、ＭｎＯ２（１．７４ｇ、２０．０ｍｍｏｌ）を添加し、得られた混合物を室温で一晩撹拌した。次に、セライトを通じて懸濁液をろ過し、ろ液を減圧下で濃縮して３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−カルブアルデヒド（６）を得た。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２５１／２５３  （１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝７．２４（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．６４（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．７７（ｓ，１Ｈ），７．９４（ｓ，１Ｈ），９．７８（ｓ，１Ｈ）。
【００９９】
市販のアジド酢酸エチルの３４％塩化メチレン溶液（６．６ｍＬ，２１．６ｍｍｏｌ）を真空濃縮し、残渣を無水エタノール（１００ｍＬ）中で再構成し、得られた溶液を３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−カルブアルデヒド（６）（２．７ｇ，１０．８ｍｍｏｌ）で処理した。混合物を０℃へ冷却し、カリウムエトキシド溶液（５．１ｍＬ，１３．０ｍｍｏｌ，２４％（ｗ／ｗ）ＥｔＯＨ溶液）で滴下して処理し、混合物を０℃で５時間撹拌した。得られた白色固体をろ過により回収し、空気乾燥させると、２−アジド−３−［３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−イル］アクリル酸エチル（７）を生じた。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３６２／３６４  （１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：  δ＝１．３１（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ），４．３０（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），６．５２（ｄ，Ｊ＝０．７Ｈｚ，１Ｈ），７．１９（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．６７（ｓ，１Ｈ），７．６８（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），８．０３（ｄ，Ｊ＝０．７Ｈｚ，１Ｈ）。
【０１００】
ｐ−キシレン（１０ｍＬ）中の２−アジド−３−［３−（４−ブロモフェニル）−３Ｈ−イミダゾール−４−イル］アクリル酸エチル（７）（２４０ｍｇ）の懸濁液を、窒素下で３０分間還流加熱した。次に、混合物を室温まで冷却し、得られた白色固体をろ過により回収し、ヘキサンで洗浄し、空気乾燥させると、１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（実施例１）を生じた。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３３４／３３６（１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝１．４０（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ），４．３８（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），６．９４（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），７．４３（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，２Ｈ），７．６５（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，２Ｈ），７．９３（ｓ，１Ｈ），８．９９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）。
【実施例２】
【０１０１】
エチル１−フェニル−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキシラート
【０１０２】
【化６】
2008534683.tif 000008
【０１０３】
エタノール（１０ｍＬ）及び酢酸エチル（１０ｍＬ）中の、１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（実施例１）（５０ｍｇ）及び１０％Ｐｄ−Ｃ（１００ｍｇ）の懸濁液を、大気圧で１６時間、水素付加した。セライトを通じてのろ過により、触媒を除去し、ろ液を真空濃縮すると、エチル１−フェニル−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキシラート（実施例２）を生じた。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２５６［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，４００ＭＨｚ）：δ＝１．４６（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ），４．４２（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），７．２２（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，１Ｈ），７．４８（ｍ，１Ｈ），７．６９（ｍ，２Ｈ），７．９４（ｍ，２Ｈ），８．７３（ｓ，１Ｈ），１２．２８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）。
【実施例３】
【０１０４】
１−（４−ブロモフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１０５】
【化７】
2008534683.tif 000009
【０１０６】
エタノール（３ｍＬ）中の１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（実施例１）（９５ｍｇ）の懸濁液へ、３ＮのＮａＯＨ１ｍＬを添加し、混合物を６時間還流加熱した後、混合物を室温まで冷却し、３ＮのＨＣｌでｐＨ＝３へと酸性化した。得られた灰白色の固体をろ過により回収すると、１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸を生じた。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３０６／３０８  （１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，４００ＭＨｚ）：δ＝７．１８（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，１Ｈ），７．８６（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，２Ｈ），７．９２（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，２Ｈ），８．６９（ｓ，１Ｈ），１２．１５（ｓ，１Ｈ，ＮＨ）。
【０１０７】
無水ＴＨＦ（３ｍＬ）中の、１−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸（７０ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ）、ＣＤＩ（７５ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）及びＤＩＰＥＡ（０．１ｍＬ）の混合物を、６０℃で１時間撹拌した後、２−メトキシエチルアミン（０．１ｍＬ）で処理した。６０℃でさらに２時間後、混合物を減圧下で濃縮し、残渣を水（５ｍＬ）中に懸濁し、固体をろ過により回収し、水で洗浄すると、１−（４−ブロモフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド（実施例３）が得られた。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３６３／３６５（１／１）［ＭＨ＋］。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）：δ＝３．４１（ｓ，３Ｈ），３．５７（ｔ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，２Ｈ），３．６７（ほぼｑ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，２Ｈ），６．３４（ｂｒ  ｓ，１Ｈ，ＣＯＮＨ），６．６０（ｓ，１Ｈ），７．４２（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．６４（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），７．８８（ｓ，１Ｈ），９．３２（ｂｒ  ｓ，１Ｈ，ＮＨ）。
【実施例４】
【０１０８】
Ｎ−（２−メトキシエチル）−１−フェニル−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１０９】
【化８】
2008534683.tif 000010
【０１１０】
実施例２に関して上述の同一手法を使用して、１−（４−ブロモフェニル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド（実施例３）を水素付加し、Ｎ−（２−メトキシエチル）−１−フェニル−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミドを得た。ＬＣ−ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２８５［ＭＨ＋］。
【実施例５】
【０１１１】
［１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−イル］メタノール
【０１１２】
【化９】
2008534683.tif 000011
【０１１３】
１−（３−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（３３４ｍｇ、１ｍｍｏｌ、第一の工程で３−ブロモアニリンを使用する以外は、実施例１に記載の手法に従って調製）と３−チオフェンボロン酸（２５６ｍｇ、２ｍｍｏｌ）との混合物を含有するフラスコを脱気し、窒素大気下に配置した。これに、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１７３．３ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）を一度に迅速に添加した後、１，４−ジオキサンの溶液（５ｍＬ）及び炭酸ナトリウム水溶液（２Ｍ、３ｍＬ）の溶液を脱気した。反応混合物を、８５℃で窒素下で２４時間加熱した後、これを冷却し、ろ過し、真空濃縮した。ＭｅＯＨ：ＣＨ２Ｃｌ２［０％→２％］で溶出するシリカゲル上でのクロマトグラフィーに、得られた粗材料をかけると、１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル３２９ｍｇ（９７．５％）を生じた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝８．０２（ｓ，１Ｈ），７．７５−７．７２（ｍ，１Ｈ），７．５８−７．５３（ｍ，３Ｈ），７．４８−７．４１（ｍ，３Ｈ），６．９８（ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，１Ｈ），４．３７（ｑ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ），１．４０（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，３Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３３８．１３（１００）［ＭＨ＋］。
【０１１４】
無水ＴＨＦ（９ｍＬ）中の１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（３００ｍｇ、０．８９ｍｍｏｌ）の溶液へ、水素化アルミニウムリチウム（１．０７ｍＬ、１．０７ｍｍｏｌ、ＴＨＦ中１．０Ｍ）を、−４０℃で窒素下で滴下して添加した。得られた溶液を−２０℃で１時間にわたってゆっくり加温させた後、飽和塩化アンモニウム水溶液（３ｍＬ）で反応を停止し、酢酸エチル（４０ｍＬ）で希釈した。セライトを通じて懸濁液をろ過し、ろ液を飽和塩化ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で洗浄した後、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空濃縮した。このように単離された粗材料を、ＭｅＯＨ：ＣＨ２Ｃｌ２（０％→１％→２％）で溶出するシリカゲル上でのクロマトグラフィーへかけると、［１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−イル］メタノール（実施例５）４０．６ｍｇ（１５．５％）が得られた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝９．４６（ｓ，１Ｈ），７．７６（ｓ，１Ｈ），７．６７（ｔ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），７．５１−７．４９（ｍ，１Ｈ），７．４７−７．４５（ｍ，１Ｈ），７．４４−７．４１（ｍ，２Ｈ），７．３９−７．３５（ｍ，２Ｈ），６．１６（ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，１Ｈ），４．７５（ｓ，２Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ２９６．１７（１００）［ＭＨ＋］。
【実施例６】
【０１１５】
Ｎ−メチル−１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１１６】
【化１０】
2008534683.tif 000012
【０１１７】
無水ＴＨＦ（１０ｍＬ）中の１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エチル（５００ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ、実施例５のための手法において記載されているとおりに調製）の撹拌した溶液へ、水酸化ナトリウム水溶液（Ｈ２Ｏ４ｍＬ中の４１６ｍｇ、１０．４ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を１６時間還流加熱した。この後、冷却した混合物を２ＭのＨＣｌでｐＨ６へ酸性化し、得られた沈殿物をろ過により回収し、水及びヘキサンで洗浄した。ろ液を容積の約半分まで濃縮し、酢酸エチル（２×７５ｍＬ）で抽出した。合わせた有機相を飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空蒸発させると、褐色の固体を生じた。この固体を合わせて、ＭｅＯＨ：ＣＨ２Ｃｌ２（１０％→２５％）で溶出するシリカゲルクロマトグラフィーにより精製すると、１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸３１２．７ｍｇ（６８％）を生じた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝８．３９（ｓ，１Ｈ），８．０７（ｄ，２．４Ｈｚ，１Ｈ），８．０４−８．０２（ｍ，１Ｈ），７．７２−７．６９（ｍ，３Ｈ），７．６９−７．５７（ｍ，３Ｈ），６．６６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３３８．１３（１００）［ＭＨ＋］。
【０１１８】
無水ＤＭＦ（１．５ｍＬ）中の１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸（６０ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ（４４．６ｍｇ、０．９７ｍｍｏｌ）及びＤＭＡＰ（７．１ｍｇ、０．０６ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で窒素下で３０分間撹拌した。次に、メチルアミン（０．５ｍＬ、０．９７ｍｍｏｌ、ＴＨＦ中の２Ｍ溶液）を添加し、混合物を室温で一晩撹拌させた。この後、水（５ｍＬ）を混合物へ添加し、ＤＣＭ（３×１５ｍＬ）で抽出し、合わせた有機層を飽和塩化ナトリウム水溶液（５×１０ｍＬ）で洗浄した後、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空濃縮し、得られた粗材料を、調製用ＴＬＣ（ＣＨ２Ｃｌ２中の５％ＭｅＯＨ）により精製すると、Ｎ−メチル−１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド（実施例６）２．７ｍｇ（４．３％）を生じた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝７．９５（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．７３−７．７１（ｍ，１Ｈ），７．５７−７．４２（ｍ，６Ｈ），６．５９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．０２（ｄ，Ｊ＝５．２Ｈｚ，３Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３２３．３１（１００）［ＭＨ＋］。
【実施例７】
【０１１９】
Ｎ，Ｎ−ジメチル−１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１２０】
【化１１】
2008534683.tif 000013
【０１２１】
メチルアミンの代わりにジメチルアミンを利用することを除き、実施例６に記載の手法に従って調製した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝７．９４（ｓ，１Ｈ），７．７４−７．７１（ｍ，１Ｈ），７．５９−７．５３（ｍ，３Ｈ），７．４８−７．４２（ｍ，３Ｈ），６．６０（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），３．２９（ｂｒ  ｓ，６Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３３７．２９（１００）［ＭＨ＋］。
【実施例８】
【０１２２】
Ｎ−（ピリジン−４−イルメチル）−１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１２３】
【化１２】
2008534683.tif 000014
【０１２４】
メチルアミンの代わりに４−アミノメチルピリジンを利用することを除き、実施例６に記載の手法に従って調製した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝７．９７（ｓ，１Ｈ），７．７７−７．６８（ｍ，２Ｈ），７．６４−７．４２（ｍ，７Ｈ），６．６６−６．５６（ｍ，２Ｈ），２．６６−２．６０（ｍ，２Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ４００．２９（１００）［ＭＨ＋］。
【実施例９】
【０１２５】
Ｎ−［２−（４−モルフォリノ）エチル］−１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキサミド
【０１２６】
【化１３】
2008534683.tif 000015
【０１２７】
メチルアミンの代わりに２−モルフォリノエチルアミンを利用することを除き、実施例６に記載の手法に従って調製した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝８．６０−８．５６（ｍ，２Ｈ），７．９９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．７３−７．７１（ｍ，１Ｈ），７．５７−７．５４（ｍ，３Ｈ），７．４７−７．４１（ｍ，３Ｈ），７．３０−７．２７（ｍ，３Ｈ），６．６８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），６．３７−６．３０（ｍ，１Ｈ），４．６８（ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，２Ｈ），３．４９（ｓ，４Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ４２２．３０（１００）［ＭＨ＋］。
【実施例１０】
【０１２８】
メチル１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキシラート
【０１２９】
【化１４】
2008534683.tif 000016
【０１３０】
メタノール（１０ｍＬ）中の１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸（２００ｍｇ、０．６５ｍｍｏｌ、実施例６のための手法に記載されているとおりに調製）の撹拌した溶液へ、濃硫酸（５滴）を添加した。溶液を３６時間還流加熱した後、室温へ冷却し、炭酸水素ナトリウム水溶液（４０ｍＬ）で塩基性化し、ＣＨ２Ｃｌ２（２×４０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空濃縮した。得られた残渣を、ＭｅＯＨ：ＣＨ２Ｃｌ２（０％→１％）で溶出するシリカゲルクロマトグラフィーによって２回精製すると、メチル１−（３−チエン−３−イルフェニル）−１，４−ジヒドロピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボキシラート（実施例１０）６３．４ｍｇ（３０．３％）を生じた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１０．１１（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．０８（ｓ，１Ｈ），７．７６−７．７４（ｍ，１Ｈ），７．５８−７．５１（ｍ，３Ｈ），７．４７−７．４２（ｍ，３Ｈ），６．９９（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），３．９３（ｓ，３Ｈ）。ＭＳ（ＥＳ＋）：ｍ／ｚ  ３２４．２３（１００）［ＭＨ＋］。
【０１３１】
定義：ＥＤＣ＝塩酸エチルジメチルアミノプロピルカルボジイミド、ＨＯＡｔ＝１−ヒドロキシアザベンゾトリアゾール、ＨＯＢｔ＝１−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＣＤＩ＝１，１’−カルボニルジイミダゾール、ＴＢＴＵ＝テトラフルオロホウ酸Ｏ−ベンゾトリアゾールーＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウム、ＨＡＴＵ＝ヘキサフルオロリン酸アザベンゾトリアゾリル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，−テトラメチルウロニウム、ＤＩＰＥＡ＝ジイソプロピルエチルアミン、ＴＥＡ＝トリエチルアミン、ＤＭＦ＝Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ＮＭＰ＝Ｎ−メチルピロリジノン、ＤＣＭ＝ジクロロメタン、ＤＭＡＰ＝４−ジメチルアミノピリジン、ＴＦＡ＝トリフルオロ酢酸、Ｂｏｃ＝ｔブトキシカルボニル、Ｆｍｏｃ＝フルオレニルメチルオキシカルボニル、ＤＭＳＯ＝ジメチルスルホキシド、ＡｃＯＨ＝酢酸、ＯＭｓ＝ＯＳＯ２Ｍｅ、ＯＴｓ＝ＯＳＯ２−（４−Ｍｅ）Ｐｈ、ＯＴｆ＝ＯＳＯ２ＣＦ３、ＤＰＰＦ＝，Ｐｄ２（ｄｂａ）３、ＮＢＳ＝Ｎ−ブロモサクシニミド、ＨＣｌ（ａｑ）＝塩酸、ＤＭＡ＝Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ＭｅＯＨ＝メタノール、ＥｔＯＨ＝エタノール、ＨＯＡｃ＝酢酸、ＥｔＯＡｃ＝酢酸エチル、ＴＨＦ＝テトラヒドロフラン、ｈｐｌｃ＝高速液体クロマトグラフィー、ＰＳ−ＴＦＰ＝ポリスチレンにより支持されるテトラフルオロフェノール樹脂、ＰＳ−ＨＯＢｔ＝ポリスチレンにより支持される１−ヒドロキシベンゾトリアゾール樹脂、ＤＩＣ＝１，３−ジイソプロピルカルボジイミド、ＩＭＳ＝工業用メチル化アルコール、ＮＭＭ＝Ｎ−メチルモルフォリン、Ｐｄ／Ｃ＝炭素上のパラジウム、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４＝テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、Ｃｓ２ＣＯ３＝炭酸セシウム、Ｐｄ２（ｄｂａ）３＝トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、ＢＩＮＡＰ＝１，１’−ビナフチル、Ｐｄ（ＯＡｃ）２＝酢酸パラジウム（ＩＩ）、Ｋ２ＣＯ３＝炭酸カリウム、ＭｅＣＮ＝アセトニトリル、ＤＣＣ＝１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ＨＰＬＣ＝高速液体クロマトグラフィー、ｒｔ又はｒ．ｔ．＝室温、ＭＴＰ＝マイクロタイタープレート、ｍｉｎ＝分、ｈ＝時、ｄ＝日。
【０１３２】
本発明の実施例は、上述のアッセイにおいて測定されたように、４μＭと０．０２７μＭとの間のＩＣ５０値で、無傷のＨ５２６細胞におけるＫｉｔのＳＣＦ誘発性チロシンリン酸化のレベルを低下させた。
【国際調査報告】
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