(57)【要約】本発明は、ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターの使用による、患者における細胞増殖性の処置方法を提供する。本発明はまた、１実施態様において、ナフタルイミドがアモナフィドまたはそのアナログであることを提供する。本発明はまた、図９中、インビトロ細胞生存率アッセイにおいて、アモナフィドをニコチンアミドまたはカフェインと組み合わせてまたは連続的に使用して処置した後に細胞増殖の抑制の増大を示す、ことを提供する。
2008501719.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ナフタルイミドおよびポリ−(ＡＤＰリボース)ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）インヒビターを処置が必要な患者に投与することを含む、細胞増殖性疾患の処置方法。
【請求項２】
ナフタルイミドはアモナフィドを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
ＰＡＲＰ−１インヒビターはカフェイン含む、請求項１記載の方法。
【請求項４】
ＰＡＲＰ−１インヒビターはニコチンアミドを含む、請求項１記載の方法。
【請求項５】
ナフタルイミドはアモナフィドアナログを含む、請求項１記載の方法。
【請求項６】
患者はヒトである、請求項１記載の方法。
【請求項７】
ナフタルイミドをＰＡＲＰ−１インヒビターと組み合わせて投与する、請求項１記載の方法。
【請求項８】
ナフタルイミドをＰＡＲＰ−１インヒビターと連続的に投与する、請求項１記載の方法。
【請求項９】
細胞増殖性疾患は固形腫瘍である、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
細胞増殖性疾患は前立腺癌である、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
細胞増殖性疾患は乳癌である、請求項１記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願のクロスリファレンス】
【０００１】
本出願は、米国仮出願番号60/577,101（2004年6月4日出願）の利益を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、細胞増殖性疾患を処置するために、ナフタルイミドおよびポリ(ＡＤＰ−リボース)ポリメラーゼ−１インヒビターの使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
アモナフィド、ナフタルイミドアナログは、公知の抗腫瘍性化合物である。米国特許第6,630,173号および米国特許公開番号2004/0082788は共に、本明細書の一部を構成する。
【０００４】
細胞増殖性疾患に対するナフタルイミドの臨床上の活性は確立されているが、処置の効力の全体における改善が所望され得る。
【発明の開示】
【０００５】
（発明の概要）
上で概説する目的によれば、本発明は、ナフタルイミドおよびポリ(ＡＤＰリボース)ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ−１）インヒビターを処置が必要な患者に投与することを含む、細胞増殖性疾患の処置方法を提供する。好ましい実施態様において、ナフタルイミドはアモナフィドまたはアモナフィドアナログを含む。
【０００６】
１実施態様において、患者に投与するＰＡＲＰ−１インヒビターはカフェインを含む。別の実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターはニコチンアミドを含む。
【０００７】
１実施態様において、ナフタルイミドはＰＡＲＰ−１インヒビターと組み合わせて投与する。別の実施態様において、ナフタルイミドはＰＡＲＰ−１インヒビターを用いて連続的に投与する。この実施態様において、ナフタルイミドはＰＡＲＰ−１インヒビターを投与する前に投与し、あるいはＰＡＲＰ−１インヒビターをナフタルイミドの投与前に投与する。
【０００８】
１実施態様において、該方法によって処置する細胞増殖性疾患は固形腫瘍である。好ましい実施態様において、細胞増殖性疾患は前立腺癌である。更に好ましい実施態様において、細胞増殖性疾患は乳癌である。
【０００９】
１実施態様において、細胞増殖性疾患は固形腫瘍である。好ましい実施態様において、細胞増殖性疾患は前立腺癌である。更に好ましい実施態様において、細胞増殖性疾患は乳癌である。
【００１０】
好ましい実施態様において、処置する患者はヒトである。
【００１１】
本発明の細胞増殖性疾患の処置方法は、他の特徴および利点（これらは、図面から明白でありまたは図面中により詳細に記載し、そしてこれらは本明細書の一部に包含されそして一部を形成する）、並びに以下の本発明の詳細な記載（これは、合わせて本発明の原理を説明するために役立つ）を有する。
【００１２】
（詳細な記載）
ナフタルイミドは、細胞増殖性疾患（例えば、癌）の処置において有効であることが知られる。本明細書中に使用する、ナフタルイミドは、例えばベンゾイソキノリンジオンおよびそのアナログを含む化学的なファミリーの全ての要素を含む。ナフタルイミドは、図３に示す構造を有する。加えて、該ナフタルイミドは、アモナフィド（例えば、図１に記載）およびそのアナログを含む。ナフタルイミドはまた、ニトロ−ナフタルイミド（例えば、図２に記載するミトナフィド）、およびそのアナログ（例えば、図６に記載するイソキノリンアナログ）をも含む。図２および６の各々におけるＱは、図４に記載する構造、並びにＱにおける他の置換基に相当する、と理解すべきである。
【００１３】
本発明は、ポリ(ＡＤＰリボース)ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）インヒビターが細胞増殖性疾患の処置においてナフタルイミドの効力を増大するという発見に基づく。例えば、本明細書中に開示する通り、アモナフィド単独での処置後に観察される腫瘍増殖の遅延の増大は、腫瘍をまたＰＡＲＰ−１インヒビターを用いて処置する場合に、増大する。
【００１４】
従って、本発明の１態様は、ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターを処置が必要な患者に投与することを含む、細胞増殖性疾患の処置方法を提供することである。
【００１５】
ポリ(ＡＤＰリボース)ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）は、ＤＮＡ損傷センサーおよびシグナル伝達分子として機能する。ＰＡＲＰ−１の抑制は、癌細胞の放射線増感、およびアルキル化薬によるＤＮＡ修復の抑制において有用であることが証明された。ＰＡＲＰ−１インヒビターの例としては、カフェイン、ニコチンアミド、３−アミノベンズアミド、４−アミノ−１,８−ナフタルイミド、６(５Ｈ)−フェナントリジノン、５−アミノイソキノリノン（５−ＡＩＱ）塩酸塩、４−ヒドロキシキナゾリン、４−キナゾリノール、１,５−イソキノリンジオール、５−ヒドロキシ−１(２Ｈ)−イソキノリノン、３,４−ジヒドロ−５−[４−(１−ピペリジニル)ブトキシ]−１(２Ｈ)−イソキノリノン（ＤＰＱ）を含むが、これらに限定されない（Southan, G. J.およびCsaba S.による, Current Medicinal Chemistry, 10: 321-340 (2003)（これは、本明細書の一部を構成する））。好ましい実施態様において、カフェインおよびアモナフィドを、細胞増殖性疾患を処置するために患者に投与する。更なる好ましい実施態様において、ニコチンアミドおよびアモナフィドを、細胞増殖性疾患を処置するために患者に投与する。
【００１６】
本発明の目的のための患者は、ヒト、並びに細胞増殖性疾患の処置が必要な他の動物（特に、哺乳動物）および生物の両方を含む。従って、該方法は、ヒトの治療および獣医学的な使用の両方に使用可能である。好ましい実施態様において、患者は哺乳動物であり、そして最も好ましい実施態様において、患者はヒトである。
【００１７】
本発明の化合物によって処置することができる細胞増殖性疾患は例えば、乾癬、皮膚癌、ウイルス誘発性異常増殖ＨＰＶ−パピローマ、ＨＳＶ−帯状疱疹、大腸癌、膀胱癌、乳癌、メラノーマ、卵巣癌、前立腺癌、もしくは肺癌、および様々な他の癌などを含む。
【００１８】
好ましい実施態様によれば、細胞増殖性疾患は腫瘍（例えば、固形腫瘍）である。本発明の方法による処置に特に受け入れられる固形腫瘍は、癌腫および肉腫を含む。癌腫は、周囲組織を浸潤（侵入）しそして転移を生じる傾向がある、上皮細胞由来の悪性新生物を含む。腺癌は、腺組織由来の癌腫であるか、または腫瘍細胞が認識可能な腺性構造を形成する。肉腫は、細胞が原繊維または同種の物質（例えば、胚性結合組織など）中に包埋される、腫瘍を広く含む。本発明の方法はこれらの腫瘍のタイプの処置に限定されるものではなく、いずれかの臓器系由来のいずれかの固形腫瘍にまで拡張されると、理解する。
【００１９】
本発明の１態様において、ナフタルイミドは、ＰＡＲＰ−１インヒビターと組み合わせて投与する。「組み合わせる」とは、化合物を患者に同時に投与することを意味する。１実施態様によれば、該化合物を１回剤形で投与する。別の実施態様においては、化合物を別個の投与として投与する。
【００２０】
本発明の別の態様は、ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターの連続的な投与を供する。例えば、ナフタルイミドの投与は、続いてＰＡＲＰ−１インヒビターの投与を行ない得て、あるいはＰＡＲＰ−１インヒビターの投与は、続いてナフタルイミドの投与を行い得る。
【００２１】
該２個の化合物の投与が連続的である場合には、決まった時間の長さは、該２個の化合物の投与を隔てる。１実施態様によれば、各化合物の投与を、少なくとも約５分であるが、８時間以下で隔てる。通常、該２個の化合物の投与が連続的である場合には、各化合物の投与を隔てる時間は、第１に投与する化合物の２以下の血中半減期である。好ましい実施態様によれば、各化合物の投与は、約３０分間を隔てる。別の実施態様によれば、各化合物の投与は、約１時間を隔てる。別の実施態様によれば、各化合物の投与は、約２時間を隔てる。更なる別の実施態様によれば、各化合物の投与は、約３時間を隔てる。なお更なる別の実施態様によれば、各化合物の投与は、約４時間を隔てる。
【００２２】
該化合物の投与を隔てる最適な時間は、使用する用量、各化合物のクリアランス速度、および処置する患者に応じて変わる。本発明の方法に従って、該ナフタルイミド、使用する該ＰＡＲＰ−１インヒビターを、該化合物が患者の処置の間に活性形態で患者の系中に一緒に存在するように、投与する。すなわち、第１に投与する化合物は、該第２化合物を投与した後に、活性形態で該患者中に存在する。
【００２３】
本発明の更なる別の態様は、ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターを、抗増殖性薬と一緒に投与する。本明細書中で使用する、抗増殖性薬とは、細胞分裂停止または細胞毒性を誘発する化合物である。「細胞分裂停止(Cytostasis)」とは、増殖からの細胞の抑制であり、一方で「細胞毒性(cytotoxicity)」とは細胞の死滅と定義する。抗増殖性薬の具体例は、以下のものを含む：代謝拮抗薬（例えば、メトトレキセート、５−フルオロウラシル、ゲムシタビン、シタラビン、ペントスタチン、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、Ｌ−アスパラギナーゼ、ヒドロキシウレア、Ｎ−ホスホノアセチル−Ｌ−アスパラギン酸（ＰＡＬＡ）、フルダラビン、２−クロロデオキシアデノシン、およびフロクスウリジン）；構造上のタンパク質薬物(structural protein agent)（例えば、ビンカアルカロイド（例えば、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、パクリタキセル、およびコルヒチンを含む））；ＮＦ−κＢに影響を及ぼす薬物（例えば、クルクミン、およびパテノリド(parthenolide)）；タンパク質合成に影響を及ぼす薬物（例えば、ホモハリングトニン(homoharringtonine)）；抗生物質（例えば、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、イダルビシン、ブレオマイシン、プリカマイシン、およびマイトマイシン）；ホルモン拮抗薬（例えば、タモキシフェン、および黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ）アナログ）；核酸損傷薬物（例えば、アルキル化薬（例えば、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、クロランブシル、ダカルバジン、メチルニトロウレア、セムチン(semustine)（メチル−ＣＣＮＵ)、クロロゾトシン(chlorozotocin)、ブスルファン、プロカルバジン、メルファラン、カルムスチン（ＢＣＮＵ）、ロムスチン（ＣＣＮＵ）、およびチオテパ）、インターカレート薬物（例えば、ドキソルビシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン(daurorubicin)、およびミトキサントロン）、トポイソメラーゼインヒビター（例えば、エトポシド、カンプトテシン、およびテニポシド）、および金属配位複合体（例えば、シスプラチン、およびカルボプラチン）。
【００２４】
化学的な化合物が、単独で使用する該化学増強因子または他の化合物の活性と比べて相加性様式よりも大きく、別の化合物の効果を増大する場合に、「化学増強因子(chemopotentiator)」である。ある場合に、「化学感受性(chemosensitizing)」効果を観察し得る。これは、単独で使用する場合に、有意な抗増殖性効果を示さないが、しかし、抗増殖性薬の単独での使用よりも、相加性様式より大きく抗増殖性薬の抗腫瘍性効果を改善する、化合物の使用の効果と定義する。
【００２５】
該化合物は、処置する細胞増殖性疾患、宿主の種類、各化合物のクリアランス速度、薬物の吸収、バイオアベイラビリティ、および投与様式に応じた、濃度の範囲で供し得る
【００２６】
ナフタルイミドは、細胞増殖性疾患を変調するのに十分な用量で供する。１実施態様において、細胞増殖性疾患の変調は、腫瘍増殖の低下を含む。別の実施態様において、疾患の変調は、腫瘍増殖の抑制を含む。別の実施態様において、細胞増殖性疾患の変調は、腫瘍の大きさが４倍になる時間の増大（下記）を含む。別の実施態様において、細胞増殖性疾患の変調は、化学増強因子効果を含む。別の実施態様において、疾患の変調は、化学感受性効果を含む。他の実施態様において、疾患の変調は細胞分裂停止を含む。更に他の実施態様において、疾患の変調は細胞毒性効果を含む。
【００２７】
好ましい実施態様において、細胞増殖の変調は、腫瘍の腫瘍の大きさが４倍になる時間を測定することによって決定する。本明細書中で使用する「腫瘍の大きさが４倍になる時間」とは、処置および未処置の腫瘍についてそれらの初期の処置の大きさが４倍（４×）にまで増殖する時間（日数）を意味する。
【００２８】
好ましい実施態様において、ナフタルイミドは、約１〜１０００ｍｇ／ｋｇの間での投与として供する。更に好ましい実施態様において、ナフタルイミドは、約２０〜２００ｍｇ／ｋｇの間での投与として供する。なお更に好ましい実施態様において、ナフタルイミドは、約３０〜１００ｍｇ／ｋｇの間での投与として供する。通常、ナフタルイミドの濃度は、患者のＮＡＴ−２遺伝子型に依存する。例えば、USSN 11/048,614（これは本明細書の一部を構成する）を参照。
【００２９】
ＰＡＲＰ−１インヒビターは、ナフタルイミドの効力を変調するのに十分な用量で供する。好ましい実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、アモナフィド単独を用いる処置と比較して、腫瘍増殖の低下を増大するのに十分な量で供する。別の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較した、腫瘍増殖の抑制の増大を含む。別の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較した、腫瘍の大きさが４倍になる時間の増大を含む。別の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較した、化学増強因子効果の増大を含む。別の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較した、化学感受性効果の増大を含む。他の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較する、細胞分裂停止の増大を含む。なお他の実施態様において、アモナフィドの効力の変調は、アモナフィド単独を用いる処置と比較して、細胞毒性効果の増大を含む。
【００３０】
好ましい実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターを、１〜２０００ｍｇ／ｋｇの間で投与する。好ましい実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、約２０〜１５００ｍｇ／ｋｇの間での投与を供する。なお更なる好ましい実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、約５０〜１０００ｍｇ／ｋｇの間での投与を供する。一層更なる好ましい実施態様において、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、約７５〜５００ｍｇ／ｋｇの間での投与を供する。
【００３１】
（投与方法）
該組成物は、経口、直腸、局所（例えば、経皮デバイス、エアロゾル剤、クリーム剤、軟膏、ローション剤、およびダスティングパウダーを含む）、非経口（例えば、皮下、筋肉内、および静脈内を含む）、眼（眼科）、肺（鼻腔または頬側の吸入）、または鼻腔投与を含むいずれかの方法によって投与することができる。しかし、いずれかの示す場合におけるほとんどの適当な経路は、処置する疾患の性質および激しさ、並びに活性成分の性質に大きく依存する。
【００３２】
１実施態様において、化合物は、経口で（例えば、錠剤形態）、吸入によって（例えば、エアロゾル剤または他の微粒化(atomisable)製剤、または乾燥粉末製剤）、適当な吸入デバイス（例えば、当該分野においてよく知られるデバイス）を用いて、投与する。本発明の化合物はまた、鼻腔内的にも投与し得る。
【００３３】
経口運搬の場合には、剤形は、適当な濃度のナフタルイミドが、十分な血中レベルを達成することができて他の化学療法的な化合物の化学増強化を供することができるような形態で供されることを、許容する。錠剤、カプセル剤、懸濁剤、または液剤は、適当な血中濃度を達成するために、投与処置当たり１０ミリグラム〜２グラムを含み得る。
【００３４】
化合物は、活性成分として、一般的な製薬配合技術に従って、医薬的な担体と密に混合して、組み合わせることができる。該担体は、投与（すなわち、経口、非経口など）において所望される製剤の性質に応じて、広範囲な形態をとり得る。経口剤形を製造する場合に、通常の医薬的な媒質のいずれかを使用することができ、例えば、経口液体製剤（例えば、懸濁剤、エリキシル剤、および液剤）の場合には、水、グリコール、油、アルコール、芳香剤、保存剤、着色剤など；または、経口固体製剤（例えば、散剤、カプセル剤、および錠剤）の場合には、担体（例えば、デンプン、糖類、微結晶性セルロース、希釈剤、造顆剤、滑沢剤、結合剤、崩壊剤など）を挙げられる。固体経口製剤は、液体経口製剤よりも好ましい。それらの投与の容易さのために、錠剤およびカプセル剤は、好ましい経口１回剤形である。所望する場合には、カプセル剤は、標準的な水性または非水性の技術によってコーティングし得る。
【００３５】
上記の剤形に加えて、本発明の化合物は、徐放性の手段およびデバイスによって投与し得る。
【００３６】
本発明の化合物はまた、眼の方法（例えば、眼科用挿入物）によって投与することもできる。眼科用挿入物は、圧縮成型フィルム（これは、活性成分およびＨＰＣの粉末状の混合物を、１４９摂氏度で１２,０００ １ｂ（ゲージ(gauge)）の圧縮力に１〜４分間受けさせることによって、カーバープレス(Carver Press)を用いて製造する）から製造する。該フィルムを、プラテン(platen)中で冷水を循環させることによって、加圧下で冷却する。次いで、該挿入物をロッド−型ポンチを用いて、該フィルムから個々に切断する。各挿入物をバイアル中に入れ、次いで、このものを湿度キャビネット（８８％相対湿度、３０摂氏度）中に２〜４日間置く。該キャビネットから除去後、該バイアルをキャップし、次いで１２１摂氏度で０．５時間オートクレーブする。
【００３７】
該吸入形態は例えば、微粒化(atomisable)組成物（例えば、エアロゾル剤）（これは、プロペラント内の溶液または分散液中に本発明の化合物を含有する）、噴霧組成物（これは、水性、有機、または水性／有機の媒質中の本発明の化合物の分散液を含有する）、または微細粒子形態（これは、場合により微細形態の医薬的に許容し得る担体と一緒に、微細形態の本発明の化合物を含有する）であり得る。
【００３８】
本発明の化合物を含有する組成物はまた、コルチコステロイド、気管支拡張薬、抗喘息薬（肥満細胞安定剤）、抗炎症薬、抗リウマチ薬、免疫抑制薬、代謝拮抗薬、免疫調節薬、抗乾癬薬、および抗糖尿病薬からなる群から選ばれる更なる薬物を含み得る。具体的な化合物としては、テオフィリン、スルファサラジン、アミノサリチル酸（抗炎症薬）；シクロスポリン、ＦＫ−５０６、およびラパマイシン（免疫抑制薬）；シクロホスファミド、およびメトトレキセート（代謝拮抗薬）；並びに、インターフェロン（免疫調節薬）を含む。
【００３９】
吸入形態としての使用に適当なエアロゾル組成物は、溶液または分散液の本発明の化合物をプロペラント（これは、当該分野において知られるいずれかのプロペラントから選ばれ得る）中に含み得る。適当な該プロペラントとしては、炭化水素を含み、これは、例えば、ｎ−プロパン、ｎ−ブタン、もしくはイソブタン、または２個以上の該炭化水素の混合物、およびハロゲン置換炭化水素（例えば、フッ素置換のメタン、エタン、プロパン、ブタン、シクロプロパン、もしくはシクロブタン（特に、１,１,１,２−テトラフルオロエタン（ＨＦＡ１３４ａ）、およびヘプタフルオロプロパン（ＨＦＡ２２７））、または２個以上の該ハロゲン置換炭化水素の混合物）であり得る。本発明の化合物が該プロペラント中に分散して存在する（すなわち、該プロペラント中に分散した粒子形態で存在する）場合には、該エアロゾル組成物はまた、滑沢剤および界面活性剤（これらは、当該分野において知られる滑沢剤および界面活性剤から選ばれ得る）を含み得る。該エアロゾル組成物は、プロペラントの重量基準で、本発明の化合物の約５までの重量％（例えば、０．００２〜５％、０．０１〜３％、０．０１５〜２％、０．１〜２％、０．５〜２％、または０．５〜１％）を含み得る。存在する場合には、該滑沢剤および界面活性剤は、それぞれエアロゾル組成物の５重量％まで、および０．５重量％までの量であり得る。該エアロゾル組成物はまた、特に加圧式定量噴霧式吸入デバイス(pressurized metered dose inhalation device)からの投与の場合に、エタノールを共溶媒として、該組成物の３０重量％までの量で含み得る。
【００４０】
吸入形態としての使用に適当である微細の粒子形態（すなわち、乾燥粉末）は、微細にの粒子形態の本発明の化合物を、場合により微細の粒子担体（これは、乾燥粉末吸入組成物中の担体として知られる物質から選ばれ得る）と一緒に含み得る。例えば、糖類、例えば単糖類、二糖類、および多糖類（例えば、アラビノース、グルコース、フルクトース、リボース、マンノース、スクロース、ラクトース、マルトース、デンプン、またはデキストラン）を挙げられる。特に好ましい担体は、ラクトースである。該乾燥粉末は、乾燥粉末吸入デバイスでの使用のための、ゼラチンもしくはプラスチックのカプセルで、またはブリスターであり得て、用量単位は活性成分の５.ｍｕ.ｇ〜４０ｍｇであることが好ましい。あるいは、該乾燥粉末は、多数回投与乾燥吸入デバイス中に貯蔵物として含み得る。
【００４１】
微細の粒子形態およびエアロゾル組成物（ここで、本発明の化合物は、粒子形態で存在する）において、該化合物は、平均粒子直径が約１０ナノメーターまで（例えば、１〜５ナノメーター）を有し得る。本発明の化合物の粒子サイズ、および乾燥粉末組成物中に存在する固体担体の粒子サイズは、通常の方法（例えば、エアジェットミル、ボールミル(ball mill)、もしくは振動(vibrator)ミル中への粉砕、微小析出(microprecipitation)、スプレー乾燥、凍結乾燥、または超臨界媒質からの再結晶）によって、所望するレベルまで減少し得る。
【００４２】
本発明の医薬組成物を含有する該吸入薬物は、吸入形態に適当な吸入デバイス（例えば、当該分野においてよく知られるデバイス）を用いて、投与し得る。従って、本発明はまた、上記の吸入形態中の本発明の化合物を、吸入デバイスと一緒に含有する医薬製品をも供する。更なる態様において、本発明は、上記の吸入形態中に本発明の化合物を含有する吸入デバイスを供する。
【００４３】
吸入形態がエアロゾル組成物である場合には、該吸入デバイスは、該組成物の定量(metered dose)（例えば、１０〜１００μＬ、例えば２５〜５０μＬ）を運搬するように適合させたバルブを供したエアロゾルバイアル、すなわち、定量噴霧式吸入器として知られるデバイスであり得る。適当な該エアロゾルバイアル、およびエアロゾル組成物をその中に加圧下で含有するための方法は、吸入療法の分野における当該分野の当業者にとってよく知られる。該吸入形態が噴霧可能な水性、有機、または水性／有機の分散である場合には、該吸入デバイスは、公知のネブライザーであり得る。例えば、通常の含気性ネブライザー、例えばエアジェットネブライザー、またはウルトラソニックネブライザー（これらは、例えば１〜５０ｍＬ、通常は１〜１０ｍＬの分散液を含み得る）；ハンド−ヘルド(hand-held)ネブライザー（例えば、ＡＥＲＸ（例えば、Aradigm製, 米国）、またはＢＩＮＥＢ（ベーリンガーインゲルハイム製）ネブライザー（これは、通常のネブライザーよりもかなり少量の噴霧容量、例えば１０〜１００ｍｕ.ｌが可能となる）を含み得る。該吸入形態が微細の粒子形態である場合には、該吸入デバイスは例えば、乾燥粉末吸入デバイス（これは、カプセル剤もしくはブリスターから乾燥粉末を運搬するように適合させる）、またはブリスター（例えば、発動当たり乾燥粉末の２５ｍｇを運搬するように適合させた、乾燥粉末の投与単位または多数回投与の乾燥粉末を含有する）であり得る。適当な該乾燥粉末吸入デバイスが、よく知られる。
【００４４】
（医薬組成物）
本発明の別の態様は、ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターを含有する医薬組成物を供する。該ナフタルイミドおよびＰＡＲＰ−１インヒビターは密な混合物であり得るか、あるいはそれらは互いに単離し得る。ある実施態様において、該医薬組成物中のナフタルイミドは、医薬的に許容し得る塩である。従って、医薬組成物は、医薬的に許容し得る担体、場合により他の治療学的に活性な成分を含み得る。
【００４５】
該組成物は、いずれかの示す場合において最も適当な経路は処置する疾患の性質および激しさ、並びに活性成分の性質に依存するが、経口、直腸、局所（例えば、経皮デバイス、エアロゾル剤、クリーム剤、軟膏、ローション剤、およびダスティングパウダーを含む）、非経口（例えば、皮下、筋肉内、および静脈内を含む）、眼（眼科）、肺（鼻腔または頬側の吸入）、または鼻腔の投与に適当な組成物を含む。該薬物は容易に１回剤形で供することができ、そして製薬の分野においてよく知られる方法のいずれかによって製造することができる。
【００４６】
添加物、担体、または賦形剤が当該分野においてよく知られ、そしてこのものは様々な製剤において使用される。例えば、Gilman, A. G.らによる編, The PHARMACOLOGICAL BASIS OF THERAPEUTICS, 8版, Pergamon Press, New York, (1990)（これは、本明細書の一部を構成する）を参照。実際の使用において、本発明の組成物は活性成分として、通常の医薬配合技術に従って、医薬的な担体または賦形剤と一緒に密に混合して、組み合わせることができる。該担体は、投与に望まれる製剤の形態に応じて、広範囲の形態（例えば、経口または非経口（例えば、静脈内を含む））をとり得る。経口剤形のための組成物を製造する際には、通常の医薬的な媒質のいずれかを使用することができる。例えば、経口液体製剤（例えば、懸濁剤、エリキシル剤、および溶液剤）の場合には、例えば水、グリコール（例えば、ポリエチレングリコール）、油、アルコール、芳香剤、甘味剤、保存剤、着色剤などを；経口固体製剤（例えば、散剤、硬カプセル剤および軟カプセル剤、錠剤）の場合には、担体（例えば、デンプン（例えば、コーンまたはその他）、糖類、ラクトース、血清アルブミン、微結晶性セルロース、緩衝化剤（例えば、酢酸ナトリウム）、希釈剤、造顆剤、滑沢剤、結合剤、崩壊剤など）を使用することができ、固体の経口製剤が液体製剤よりも好ましい。
【００４７】
（ｉ．経口剤形）
それらの投与が容易であるとの理由で、固体の医薬担体を明らかに使用する場合には、錠剤およびカプセル剤は、特に有利な経口１回剤形である。所望するならば、錠剤は標準的な水性または非水性の技術によってコーティングすることができる。それらの組成物および製品は、少なくとも０．１％の活性化合物を含むべきである。これら組成物中の活性化合物のパーセントは当然に変えることができて、そして通常、該単位の約２重量パーセント〜約６０重量パーセントの間であり得る。それら治療学的に有用な組成物中での活性化合物の量は、有効な用量が得られるような量である。活性化合物はまた、例えば液体点剤またはスプレー剤として鼻腔内的に投与することもできる。
【００４８】
錠剤、丸剤、カプセル剤などをまた、結合剤（例えば、トランガントガム、アカシア、コーンスターチ、またはゼラチン）；賦形剤（例えば、リン酸ジカルシウム）；崩壊剤（例えば、コーンスターチ、ポテトスターチ、アルギン酸）；滑沢剤（例えば、ステアリン酸マグネシウム）；および、甘味剤（例えば、スクロース、ラクトース、またはサッカリン）をも含み得る。１回剤形がカプセル剤の場合には、そのものは、上記タイプの物質に加えて、液体担体（例えば、脂肪油）を含み得る。
【００４９】
様々な他の物質が、コーティング剤として、または該用量単位の物理学的な形態を改変するために、存在し得る。例えば、錠剤は、セラック、糖類、またはその両方を用いてコーティングし得る。シロップ剤またはエリキシル剤は、活性成分に加えて、甘味剤としてスクロース、崩壊剤としてメチルパラベンおよびプロピルパラベン、染料、並びに芳香剤（例えば、チェリーまたはオレンジ香料）を含み得る。
【００５０】
（ｉｉ．液体剤形）
該医薬組成物は、液体剤形で供することができる。
【００５１】
１実施態様において、本発明の方法に従って製造される液体剤形は、封した容器（例えば、アンプルまたはバイアル）中のナフタルイミドまたはナフタルイミド塩（例えば、アモナフィド、またはアモナフィド・ジ塩酸塩）の安定な減菌水溶液であり、このものは静脈内投与に適当な１回投与形態であり、ナフタルイミドまたはナフタルイミド塩の濃度を約１〜約２５０ｍｇ／ｍＬの間で有し、そしてｐＨを約３．０〜７．０の間で有する。好ましい実施態様において、ナフタルイミドまたはナフタルイミド塩の濃度は、約２０ｍｇ／ｍＬである。
【００５２】
好ましい実施態様において、液体剤形のｐＨは約６．０である。該ｐＨは、必要ならば、非毒性で医薬的におよび治療学的に許容し得る無機源の塩基を用いて、調節されることが好ましい。好ましい実施態様において、該塩基は鉱質塩基である。より好ましい実施態様において、該塩基は水酸化ナトリウムである。
【００５３】
１実施態様において、本発明の方法に従って製造される液体剤形は、いずれかの他の添加化学品がないことが好ましい。別の実施態様において、該液体剤形は、慣習的で生理学的に許容し得る賦形剤または担体（例えば、保存剤または等張剤）を含む。１実施態様において、アモナフィドの水溶液は、担体または賦形剤を含む。供する場合には、担体または賦形剤は、濃度が約０．１ｍｇ／ｍＬ〜１００ｍｇ／ｍＬの間で存在することが好ましい。
【００５４】
１実施態様によれば、該液体剤形は安定である。「安定」とは、６０℃で１ヶ月間または４０℃で９ヶ月間保存した時に、５％以下の薬効の低下（これは、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）によって追跡する）を示す液体剤形を意味する。
【００５５】
本発明の組成物は容易に、１回剤形で容易に供し、そしてこのものは製薬の分野において知られるいずれかの方法によって製造することができる。用語「１回剤形」とは、ヒト被験者および他の動物にとって１回用量として適当な物理学的に別個の単位を意味し、各単位は、適当な医薬的な賦形剤または担体と組み合わせた際に所望する治療学的な効果を与えるように算出された、予め決めた量の活性物質を含有する。
【００５６】
好ましい実施態様において、該医薬組成物は水溶性であって、例えば医薬的に許容し得る塩（これは、酸および塩基の付加塩の両方を含むと意図する）として存在する。「医薬的に許容し得る酸付加塩」とは、遊離塩基の生物学的な有効性を保ち、そして生物学的にもまたそれ以外にも所望し得ない、塩を意味する。このものは、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸など）、および有機酸（例えば、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、シュウ酸、マレイン酸、リンゴ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、桂皮酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸など）と合わせて形成する塩である。「医薬的に許容し得る塩基付加塩」とは、無機塩基由来の塩（例えば、ナトリウム、カリウム、リチウム、アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、マンガン、アルミニウムの塩など）を含む。アンモニウム、カリウム、ナトリウム、カルシウム、およびマグネシウムの塩が特に好ましい。医薬的に許容し得る有機の非毒性塩基由来の塩としては、第１級、第２級、および第３級アミン、置換されたアミン（例えば、天然に存在する置換アミン）、環状アミン、および塩基性のイオン交換樹脂（例えば、イソプロピルアミン、トリメチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、およびエタノールアミン）の塩を含む。
【００５７】
（合成）
本発明の医薬組成物は、公知の技術を用いて製造し得る。１実施態様によれば、本発明において使用するナフタルイミドは、米国公開番号2004/0082788（2004年4月29日公開）（これは、本明細書の一部を構成する）中に開示された方法に従って製造する、アモナフィドである。
【００５８】
ｉ．ミトナフィドアナログ
ニトロ−ナフタルイミド、または「ミトナフィドアナログ」（図２に構造を示す）は、有機溶媒混合物中で３−ニトロ−１,８−ナフタル酸無水物に脂肪族ジアミンを加え、そして還流してニトロナフタルイミドを得る、ことによって製造する。該反応を示す一般的な反応式は、以下の通りである。
【化１】
2008501719.tif 000003
【００５９】
ニトロナフタルイミドの製造において使用する脂肪族ジアミンは変えることができる。脂肪族ジアミンの選択により、例えば炭素鎖の長さが１〜６個であるミトナフィドアナログの製造が可能となる。好ましい実施態様によれば、使用する脂肪族ジアミンはＮ,Ｎ−ジメチルメチレンジアミンである。
【００６０】
図２中の構造は、置換基Ｑを示す。Ｑは、様々な構造（例えば、図４および５に示す基を含む）を示し得る。
【００６１】
本発明の方法によって製造される１クラスの化合物は、図３に示す構造を有するナフタルイミドを含む。図３の基Ｑは、様々な置換基（例えば、図４に示す基）であり得る。例えば、Ｑは、１−Ｒ'−アゼチジン−３−イル（図４ａ）、１−Ｒ'−ピロリジン−３−イル（図４ｂ）、１−Ｒ'−ピペリジン−４−イル（図４ｃ）、１,２−ジＲ'−１,２−ジアゾリジン(diazolid)−４−イル（図４ｄ）、１,２−ジアゾール−１−エン−４−イル（図４ｅ）、１−Ｒ'−ピペリジン−３−イル（図４ｆ）、３−Ｒ'−オキサゾリジン−５−イル（図４ｇ）であり得る。図４中、Ｒ'は、アルキル、不飽和アルキル、アシル、アルコキシ、アリール、アミノ、置換アミノ、スルホ、スルファモイル、カルボキシ、カルバミル、シアノである。
【００６２】
別の実施態様において、図３の構造は本発明のナフタルイミドであり、ここで、Ｑは、−(ＣＨ２)２ＮＲ２（式中、Ｒはメチル、エチル、プロピル、ブチルなどである）である。本表示におけるＮＲ２は、ヘテロ環基であり得る。従って、Ｑは図５に示す基のいずれか１つであり得る。
【００６３】
いくつかの実施態様において、Ｒ２は−(ＣＨ２)ｎ（式中、ｎは２〜６である）であるか、あるいはＲ２は−(ＣＨ２)ｍＸ−(ＣＨ２)ｎ−（式中、ｍおよびｎは０〜５であり得て、そしてＸはＮＲ''（式中、Ｒ''は水素、アルキル、不飽和アルキル、アシル、アルコキシ、アリール、アミノ、置換アミノ、スルホ、スルファモイル、カルボキシ、カルバミル、シアノであるか、あるいは存在しない）、ＯまたはＳであり得る。更に、これらの環状基は不飽和結合を有し得て、そして置換基（例えば、アルキル、アリール、またはヘテロアリール）をも有し得る。
【００６４】
置換基Ｑの更なる例としては、図５に示すものを含み、これらは１−ピロリジル（５ａ）、３−Ｒ'−１−ピペリジル（図５ｂ）、モルホリノ（図５ｃ）、１−Ｒ'−ピペラジン−４−イル（図５ｄ）、１−ピロリル（図５ｅ）、１−イミダゾリル（図５ｆ）、１,３,５−トリアゾール−１−イル（図５ｇ）、Ｎ−マレイミド（図５ｈ）、２−(Ｒ'−イミノ)ピロリジル（図５ｉ）、ピラジン−２−オン−１−イル（図５ｊ）、３−オキサゾリジル（図５ｋ）、３−オキサゾリル（図５ｌ）、および当該分野において知られるその他（例えば、２−ピロリル、３−クロロ−１−ピロリジル、２−ニトロ−１−イミダゾリル、４−メトキシ−１−イミダゾリル、３−メチル−１−イミダゾリル）を挙げられる。図５に示す構造中で、Ｒ'は、アルキル、不飽和アルキル、アシル、アルコキシ、アリール、アミノ、置換アミノ、スルホ、スルファモイル、カルボキシ、カルバミル、シアノ、および当該分野における当業者にとって知られる他の官能基である。
【００６５】
本発明の化合物の別の基は、該ナフタルイミド環内の他の位置と結合するアミノ基を有するナフタルイミドである。１実施態様によれば、該ナフタルイミド環は、該ナフタルイミド環の３位以外の位置で１個以上のアミノ基を含むように修飾される。別の実施態様によれば、該ナフタルイミド環は、該ナフタルイミド環の３位でのアミノ基に加えて、位置での１個以上のアミノ基を含むように修飾される。別の実施態様によれば、３位の該アミノ基は、置換基で置き換える。該基の例としては、アルキル、アリール、ニトロ、置換アミノ、スルファモイル、ハロ、カルボキシ、カルバミル、シアノ、および当該分野における当業者にとって知られる他の官能基を含む。更なる別の実施態様において、該ナフタルイミド環と結合する更なる基はまた、３位でのアミノ基を含む。該置換基の例としては、アルキル、アリール、ニトロ、アミノ、置換アミノ、スルファモイル、ハロ、カルボキシ、カルバミル、シアノ、および当該分野における当業者にとって知られる他の官能基を含む。
【００６６】
あるいは、３位でのアミノ基は、他の置換基によって置き換え得る。置換基の例としては、アルキル、アリール、ニトロ、置換アミノ、スルファモイル、ハロ、カルボキシ、カルバミル、シアノ、および当該分野における当業者にとって知られる他の官能基を含む。
【００６７】
該ナフタレン環は、いずれかのまたは両方の環中に１個以上の窒素原子を有する基で置き換え得る。例えば、イソキノリンアナログ（図６）（ここで、Ｑは上で定義する通りである）が挙げられる。アモナフィドの好ましいイソキノリンアナログは、Ｑが−(ＣＨ２)ｎ−Ｎ(ＣＨ３)２（式中、ｎは１〜１２またはそれ以上である）である。より好ましい実施態様において、ｎは１〜６である。該イソキノリンアナログはまた１個以上の置換基（これは、本明細書中、他のアナログについて記載する通りである）を有し得て、その結果メチル基および／またはメチレン基の１個以上の水素が減少する。
【００６８】
有機溶媒を、脂肪族ジアミンおよび３−ニトロ−１,８−ナフタル酸無水物を還流するために、本発明の方法において使用する。１実施態様において、該有機溶媒はエタノールである。別の実施態様において、該有機溶媒はジメチルホルムアミドである。更に別の実施態様において、該有機溶媒はトルエン−エタノールである。好ましい実施態様において、該有機溶媒は４：１の比率のトルエン−エタノールである。
【００６９】
該混合物を還流し、そして例えば、薄層クロマトグラフィーによって追跡する。還流は、１実施態様によれば３０分間行なう。該得られた混合物をろ過し、そして留去して、褐色固体のミトナフィドまたはミトナフィドアナログを得る。
【００７０】
これらナフタルイミドの各々は、上記の通り、モノまたはジ−アンモニウム塩に変換し得る。
【００７１】
ｉｉ．ナフタルイミド
別の実施態様によれば、本発明は、ナフタルイミドの製造方法を含む。好ましい実施態様において、該ナフタルイミドはアモナフィド（実施例２を参照）である。アモナフィドはまた、５−アミノ−２−[(ジメチルアミン)エチル]−１Ｈ−ベンゾ[デ−]イソキノリン−１,３−(２Ｈ)−ジオンとしても知られる。
【００７２】
ナフタルイミドの製造方法は、ミトナフィドまたはミトナフィドアナログを有機溶媒中に溶解することを含む。１実施態様によれば、該有機溶媒はジクロロメタン−メタノールである。好ましい実施態様において、２５ｍＬ／ミトナフィド（ｇ）で、ジクロロメタン−メタノールを４：１の比率で使用する。
【００７３】
ナフタルイミドの製造方法は更に、該溶解したミトナフィドまたはミトナフィドアナログに、還元剤（例えば、ギ酸アンモニウム）を触媒と一緒に加えることを含む。３−ニトロ基の還元に適当な様々な還元剤が当該分野において知られ、例えばヒドラジン、テトラリン、エタノール、アスコルビン酸、ギ酸、ギ酸塩、およびホスフィン酸を含む（例えば、Johnstone, R. A. W.らによる、Chemical Reviews 85 (2) 129 (1985)；Entwhistle, I. D.らによる、J. C. Soc. Perkin Trans. 1, 443 (1977)を参照）。好ましい実施態様によれば、還元剤はギ酸アンモニウムである。他のギ酸塩としては、置換されたギ酸アンモニウム（例えば、ギ酸２−ヒドロキシエチルメチルアンモニウム、ギ酸メチルアンモニウム、およびモルホリニウム(morpholinium)）を含む。好ましい実施態様によれば、４．５モル当量のギ酸アンモニウムを使用する。
【００７４】
ナフタルイミドの製造方法は、触媒の使用を含む。様々な適当な触媒が当該分野において知られ、例えば貴金属Ｐｄ、Ｐｔ、Ｒｈ、およびラネーニッケルを含む（例えば、Johnstone, R. A. W.らによる, (1985), 上記；および、Entwhistle, I. D.らによる, (1977)、上記を参照）。１実施態様において、該触媒はパラジウム−炭素である。好ましい実施態様において、１０％パラジウム−炭素（ミトナフィドの約２０重量％）を加える。該触媒は、窒素下、室温で約１時間混合する。該方法は更に、該混合物をろ過し、そして該混合物を冷水浴（＜１０℃）に加えて沈降させることを含む。ろ過後に、沈降形態を乾燥して、ナフタルイミド（例えば、アモナフィド（Ｃ１６Ｈ１７Ｎ３Ｏ２））を得る。
【００７５】
ｉｉｉ．ナフタルイミド塩
本発明の更なる実施態様は、ナフタルイミド・ジアンモニウム塩の製造方法を含む。
【００７６】
通常、ナフタルイミドは、少なくとも２個のアミンを含有する二塩基性化合物であって、そしてほとんどの場合には、アミン基は芳香族基と共有結合する。酸と接触させる場合には、該ナフタルイミド内の少なくとも１個または２個のアミンは、無機酸または有機酸と反応させることによってプロトン化して、塩を得ることができる。該塩は通常、該アモナフィド分子内のアミンのプロトン化によって得られる、第１級、第２級、または第３級アンモニウムイオンを含有する弱酸である。それらアンモニウムイオンについての対イオンは、医薬組成物において使用することができるいずれかの適当なアニオンであり得る。いくつかの実施態様において、該酸性塩は、該ナフタルイミドを鉱（無機）酸または有機酸と反応させることによって得る。それら鉱酸としては例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、およびリン酸を含む。修飾された塩を得るのに使用することができる有機酸としては、例えば酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、シュウ酸、マレイン酸、リンゴ酸、マロン酸、コハク酸、ヒドロキシコハク酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、桂皮酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、およびサリチル酸を含む。無機酸としては例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、およびリン酸を含む。
【００７７】
ほとんどの実施態様において、該ナフタルイミド内の２個のアミンはプロトン化されて、ジアンモニウム塩を与える。好ましい実施態様において、該アモナフィド内の２個のアミンの少なくとも１．５モル当量（１．７５がより好ましく、１．９が更に好ましく、１．９５がより一層好ましく、１．９９が更に一層好ましく、２．０モル当量が最も好ましい）がプロトン化される。２個以上のアミンが存在する場合には、該アミンの全てまたは一部のプロトン化の可能性が存在する。例えば、３個のアミンが存在する場合には、該３個のアミンの少なくとも１．５モル当量（１．７５がより好ましく、１．９が更に好ましく、２．０が更により好ましく、２．５がなお更により好ましく、２．７５がなお更により一層好ましく、２．９がなお一層より好ましく、２．９５がなお一層更に好ましく、２．９９がなお一層更により好ましく、３．０モル当量が最も好ましい）がプロトン化される。
【００７８】
１実施態様において、該ナフタルイミドのアミンはプロトン化のための同程度のｐＫ'ｓを有する。酸を用いる本実施態様の遊離の塩基アミンの滴定において、該アミンは滴定の範囲の間で同様にプロトン化される。好ましい実施態様において、該ナフタルイミドのアミンの少なくとも２個が５０％以上プロトン化される（７５％以上プロトン化されることがより好ましく、９０％以上プロトン化されることが更に好ましく、９５％以上プロトン化されることがより一層好ましく、９９％以上プロトン化されることが更に一層好ましく、そして１００％プロトン化されることが最も好ましい）。
【００７９】
本発明の更なる実施態様において、該ナフタルイミドのアミンはプロトン化についての異なるｐＫ'ｓを有する。酸を用いる該アミンの滴定において、該アミンはそれらのｐＫ'ｓに応じて、多相様式でプロトン化される。例えば、該ナフタルイミドの遊離酸形態を酸を用いて滴定する際に、より高いｐＫ値を有するアミンは、より低いｐＫ値を有するアミンよりも先にプロトン化されるであろう。好ましい実施態様において、該ナフタルイミドの少なくとも１個のアミンがプロトン化され、その後に該ナフタルイミドの少なくとも１個のアミンがプロトン化される（５０％以上プロトン化されることが好ましく、７５％以上プロトン化されることがより好ましく、８５％以上プロトン化されることが更に好ましく、９５％以上プロトン化されることがより一層好ましく、９９％以上プロトン化されることが更に一層好ましく、そして１００％プロトン化されることが最も好ましい）。
【００８０】
ナフタルイミドのジアンモニウム塩は通常、ナフタルイミド構造を有する、２個のプロトン化されたアミンを含むナフタルイミド塩を意味する。部分的なジアンモニウム塩としては例えば、該アミンの少なくとも１．５モル当量がプロトン化されたナフタルイミドを含む。ある実施態様において、該対イオンは、上記の無機酸および／または有機酸の塩基形態の１個以上の混合物であり得る。
【００８１】
好ましい実施態様において、該ナフタルイミド・ジアンモニウム塩は、アモナフィド・ジ塩酸塩である。
【００８２】
本実施態様によれば、ＨＣｌガスをアモナフィド溶液にバブルして、アモナフィドの塩形態を沈降させる。該方法は頑強であり、そしてスケールアップが容易である。米国特許第5,420,137号によって開示されたアモナフィド・モノ塩酸塩は、計算された量のＨＣｌ溶液と反応させることによって製造される。該方法は、最終生成物中に不正確な量のＨＣｌを与えることがあり、そして本方法はスケールアップが容易でない。
【００８３】
ジ塩酸塩は、モノ塩酸塩と比較して、より酸性であってそして水により可溶である。結果として、広範囲の薬物濃度が達成されて、製造方法（例えば、凍結乾燥）が更に容易となり、そしてよりフレキシブルに臨床的な要求を満たすことができる。
【００８４】
本発明の好ましい実施態様は、狭い融点の温度範囲を有する、十分に決まった結晶構造を示す、アモナフィド・ジ塩酸塩の改善された製造方法を提供する。本形態の特徴的な物理学的なおよび化学的な性質、並びに安定性は、医薬的な剤形（例えば、経口製品（例えば、錠剤、カプセル形態を含む）、並びに広範囲の注射可能な剤形（例えば、液体形態、または凍結乾燥形態））の製造の間での、この細胞毒性薬の取り扱い上の安全性を改善する。
【００８５】
モノおよびジアンモニウム塩形態の創製により、異常な細胞疾患（例えば、癌および前癌性疾患を含む過剰増殖性疾患）の処置に有用な、医薬的に関連する剤形を得ることができる。
【実施例】
【００８６】
（実施例１）
マウス腫瘍増殖遅延モデルにおけるアモナフィド処置の効力に及ぼす、ＰＡＲＰ−１インヒビター、カフェインおよびニコチンアミドの効果は、以下の通り測定した。
【００８７】
（実験上の詳細）
化合物：
ナフタルイミド：アモナフィド二塩酸塩（キナメド(Quinamed)（登録商標）、ＡＭＦ）、治療学的な濃度で生理食塩水中に可溶な置換ナフタルイミド。
ＰＡＲＰ−インヒビター：カフェインおよびニコチンアミド。
【００８８】
インビボモデル：
Ｃ３Ｈマウスは、側腹部に２×１０５放射線誘発性の繊維肉腫細胞（ＲＩＦ−１）を接種させて、実験上の腫瘍を得た。腫瘍が〜１００ｍｍ３に達した時に、被験化合物（１００μＬ）を腹膜内（ＩＰ）投与した。
【００８９】
処置群：
単一化合物群は、アモナフィド（６０ｍｇ／ｋｇ）、カフェイン（７５ｍｇ／ｋｇ）、またはニコチンアミド（１０００ｍｇ／ｋｇ）のいずれかを与えた。
【００９０】
組み合わせ群は、アモナフィド（６０ｍｇ／ｋｇ）を、カフェイン（７５ｍｇ／ｋｇ）またはニコチンアミド（１０００ｍｇ／ｋｇ）のいずれかと組み合わせて与えた。
【００９１】
連続的な処置群は、該化合物の投与の間に１時間の間隔を有した。全ての化合物は、該組み合わせ群（アモナフィド（６０ｍｇ／ｋｇ）、カフェイン（７５ｍｇ／ｋｇ）、ニコチンアミド（１０００ｍｇ／ｋｇ））と同じ濃度で投与した。連続的な群は、アモナフィドで処置し続いてカフェインで処置する１群、カフェインで処置し続いてアモナフィドで処置する１群、アモナフィドで処置し続いてニコチンアミドで処置する１群、およびニコチンアミドで処置し続いてアモナフィドで処置する１群を含んだ。
【００９２】
４マウスを、各処置群に使用した。
【００９３】
分析
腫瘍は、バーニヤカリパス(Vernier calipers)を用いて週に３回測定し、そして腫瘍の大きさ（Ｖ）は、式：
【数１】
2008501719.tif 000004
に従って計算した。式中、Ｄ１〜３は、垂直方向の直径（ミリメートル（ｍｍ）単位で測定する）である。
【００９４】
腫瘍の大きさが４倍になる時間は、処置および未処置の腫瘍がそれらの初期の処置の大きさの４倍（４×）まで増殖する時間（日数）と定義した。腫瘍増殖遅延の比率（Ｔ／Ｃ）は、処置（Ｔ）および未処置コントロール（Ｃ）の腫瘍の４×増殖時間の比率と定義した。
【００９５】
結果
【表１】
2008501719.tif 000005
表１並びに図７および８中に示す通りに、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、ＲＩＦ−１マウスモデルにおけるアモナフィドの腫瘍増殖の遅延を増大した。
【００９６】
アモナフィドおよびカフェイン
アモナフィドと連続的に与えたカフェインは、アモナフィド単独での処置と比較して、腫瘍増殖の遅延を増大する。
【００９７】
アモナフィドおよびニコチンアミド
アモナフィドと連続的におよび組み合わせて与えたニコチンアミドは、アモナフィド単独での処置と比較して、腫瘍増殖の遅延を増大する。
【００９８】
（実施例２）
ＲＩＦ−１細胞におけるアモナフィド処置の効力に及ぼす、ＰＡＲＰ−１インヒビター、カフェインおよびニコチンアミドの効果は、以下の通り測定した。
【００９９】
（実験上の詳細）
化合物：
ナフタルイミド：アモナフィド二塩酸塩（キナメド(Quinamed)（登録商標）、ＡＭＦ）、治療学的な濃度で生理食塩水中に可溶な置換ナフタルイミド。
ＰＡＲＰ−インヒビター：カフェインおよびニコチンアミド。
【０１００】
インビトロモデル：
ＲＩＦ−１細胞を、被験ウェルについて４０Ｋ細胞／ウェルで、９６ウェルプレート中にプレートした。コントロールの場合の細胞希釈：５Ｋ、１０Ｋ、２０Ｋ、および４０Ｋ細胞／ウェル。
【０１０１】
処置群：
単一化合物群は、アモナフィド（１０μＭ、５０μＭ、および１００μＭ）、カフェイン（１０００μＭ）、またはニコチンアミド（１０μＭおよび１００μＭ）のいずれかを与えた。
【０１０２】
組み合わせ群は、アモナフィド（１０μＭ）を、カフェイン（１０００μＭ）またはニコチンアミド（１０μＭ）のいずれかと組み合わせて与えた。
【０１０３】
連続的な処置群は、該化合物の投与の間に３時間の間隔を有した。全ての化合物は、該組み合わせ群（アモナフィド（１０μＭ）、カフェイン（１０００μＭ）、ニコチンアミド（１０μＭ））と同じ濃度で投与した。連続的な群は、アモナフィドで処置し続いてカフェインで処置する１群、カフェインで処置し続いてアモナフィドで処置する１群、アモナフィドで処置し続いてニコチンアミドで処置する１群、およびニコチンアミドで処置し続いてアモナフィドで処置する１群を含んだ。
【０１０４】
分析：
生存率を、アラマーブルーを用いてアクセスし、そして第１薬物処置の添加の２４時間後に測定した。Ahmed, S. A.らによる, J. Immunol Methods 170(2): 211-224 (1994)。
【０１０５】
結果
図９中に示す通りに、ＰＡＲＰ−１インヒビターは、インビトロ細胞生存率アッセイにおける、２４時間の連続曝露処置においてアモナフィドの増殖抑制を増大する。
【０１０６】
アモナフィドおよびカフェイン
アモナフィドと連続的におよび組み合わせて与えたカフェインは、アモナフィド単独での処置と比較して、ＲＩＦ−１細胞の増殖抑制を増大する。
【０１０７】
アモナフィドおよびニコチンアミド
アモナフィドと連続的におよび組み合わせて与えたニコチンアミドは、アモナフィド単独での処置と比較して、ＲＩＦ−１細胞の増殖抑制を増大する。
【０１０８】
本発明の具体的な実施態様の上記の記載は、例示および記載の目的で提示する。それらは、排他的なものであるかあるいは開示する詳細な形態に本発明を限定することを意図するものではなく、そして明らかに多数の改変および変化が上記の教示に照らして可能である。該実施態様は、本発明の原理およびその実際上の使用法を最も良く説明するために、それらによって当該分野の他の当業者が本発明および様々な実施態様を企図するある使用に適合する様々な改変を有して最も良く使用することができるように、選択しそして記載する。本発明の範囲は特許請求の範囲およびそれらの均等物によって定義されると意図する。本明細書中に提示する全ての引用文献は、本明細書中の一部を構成する。
【図面の簡単な説明】
【０１０９】
【図１】図１は、ナフタルイミド、アモナフィドの構造を示す図面である。
【図２】図２は、３−ニトロ−ナフタルイミド、またはミトナフィドアナログの構造を示す図面である。
【図３】図３は、ナフタルイミドの構造を示す図面である。該図中のＱは、本明細書中に記載する置換基である。
【図４】図４は、図３のナフタルイミド構造、または図２のニトロ−ナフタルイミド構造中で置換し得るいくつかの可能な置換基Ｑの化学構造を示す図面である。該環構造は各々、アミド窒素との結合を示す。この結合（断続線によって示す）は、図３のナフタルイミド構造、または図２のニトロ−ナフタルイミド構造との結合位置を示す。
【図５】図５は、可能な置換基Ｑの他の群を示す図面である。図４のものと同様に、これらの基は、図３のナフタルイミド構造、または図２のニトロ−ナフタルイミド構造中でＱに代わって置換し得る。各構造は、図３のナフタルイミド構造または図２のニトロ−ナフタルイミド構造との該置換基の結合位置を示す、結合（断続線で示す）を示す。
【図６】図６は、アモナフィドのイソキノリンアナログの構造を示す図面である。該図中のＱは、本明細書中に記載する置換基である。
【図７】図７は、アモナフィドを、カフェインと組み合わせてまたは連続的に使用して処置した後の、ＲＩＦ−１腫瘍の腫瘍増殖の遅延を示す図面である。
【図８】図８は、アモナフィドを、ニコチンアミドと組み合わせてまたは連続的に使用して処置した後のＲＩＦ−１腫瘍の腫瘍増殖の遅延を示す図面である。
【図９】図９は、インビトロ細胞生存率アッセイにおいて、アモナフィドをニコチンアミドまたはカフェインと組み合わせてまたは連続的に使用して処置した後に観察される細胞増殖の抑制の増大を示す図面である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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