(57)【要約】【課題】冠動脈の分枝または側枝の起点病変の解剖学的特徴に適合できる内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルおよびステントを提供することにある。【解決手段】本発明は、特に、解剖学的に困難な位置での病変脈管に使用できるバルーン形状およびプロファイルを備えた特別設計された脈管形成バルーンカテーテルを有している。入手可能な大部分（９５％以上）の冠動脈ステントでは、ステントはバルーン拡大可能モードで定置されるが、このことは、デリバリバルーンを拡大することによりステントが脈管腔内に配給されかつ拡大されることを意味する。本発明のバルーンカテーテルは、副作用を最小に保ちながら冠動脈の分枝および側枝の解剖学的構造内での脈管形成が行えるように設計されている。本発明のバルーンカテーテルは、分枝および側枝の解剖学的構造のバルーン脈管形成術に適しているだけでなく、これらの困難な解剖学的位置に分枝または側枝ステントを配給するのに適している。【選択図】図１
2008513103.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カテーテル本体と、
該カテーテル本体の遠位側部分に配置されるバルーンとを有し、該バルーンは、バルーンの外側スキンと、ガイドワイヤを受入れることができる第一ルーメンと、バルーンの膨張および収縮を行うように構成された第二ルーメンとを備え、バルーンは更に、第一平均直径を有する第一セクションと、第一平均直径より小さい第二平均直径を有する第二セクションとを備え、第一セクションおよび第二セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有する遷移セクションにより連結されていることを特徴とする脈管の分枝または側枝の解剖学的構造に使用するバルーンカテーテル。
【請求項２】
前記バルーンに配置された放射線不透過性マーカを更に有することを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項３】
前記放射線不透過性マーカは遷移セクションに配置されていることを特徴とする請求項２記載のバルーンカテーテル。
【請求項４】
前記放射線不透過性マーカは、脈管の解剖学的構造の分枝位置または側枝位置の表示を行う位置に配置されていることを特徴とする請求項２記載のバルーンカテーテル。
【請求項５】
前記バルーンは、任意の適当な重合材料、非重合材料またはこれらの材料の複合材料で作られていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項６】
前記第一平均直径は、第一セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項７】
前記第二平均直径は、第二セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項８】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項９】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１０】
前記第一セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１１】
前記第二セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１２】
前記バルーンの近位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１３】
前記バルーンの遠位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１４】
前記カテーテル本体は、オーバ・ザ・ワイヤカテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１５】
前記カテーテル本体は、迅速交換カテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１６】
ステンティング手術を用いた脈管形成用途に使用するように構成されていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１７】
ステンティング手術を用いない脈管形成用途に使用するように構成されていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１８】
ステント配給用途のためにステントに使用するように構成されていることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項１９】
分枝脈管または側枝脈管の解剖学的構造用に設計されたステントを用いたステントデリバリシステムとして使用されることを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項２０】
前記第一セクションは、第二セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項２１】
前記第二セクションは、第一セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項２２】
前記第一セクションの長さと第二セクションの長さとはほぼ等しいことを特徴とする請求項１記載のバルーンカテーテル。
【請求項２３】
脈管形成カテーテル本体と、
該脈管形成カテーテル本体の遠位端に連結された管状バルーンとを有し、該管状バルーンは、定形バルーンスキンと、ガイドワイヤを受入れるべく構成された第一ルーメンおよびバルーンの膨張−収縮を行うべく構成された第二ルーメンを備えたカテーテルシャフトとを有し、前記管状バルーンは更に、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる定形の外側幾何学的形状およびサイズを有することを特徴とする脈管形成術の解剖学的構造に使用する脈管形成バルーンカテーテル。
【請求項２４】
前記管状バルーンに配置された放射線不透過性マーカを更に有することを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項２５】
前記放射線不透過性マーカは、脈管の解剖学的構造の分枝位置または側枝位置の表示を行う位置に配置されていることを特徴とする請求項２４記載のバルーンカテーテル。
【請求項２６】
前記バルーンは、任意の適当な重合材料、非重合材料またはこれらの材料の複合材料で作られていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項２７】
前記バルーンは、第一平均直径を有する第一セクションと、第二平均直径を有する第二セクションとを備えていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項２８】
前記第一平均直径は、第一セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項２９】
前記第二平均直径は、第二セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項３０】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項３１】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項３２】
前記第一セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項３３】
前記第二セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項３４】
前記バルーンの近位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項３５】
前記バルーンの遠位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項３６】
前記カテーテル本体は、オーバ・ザ・ワイヤカテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項３７】
前記カテーテル本体は、迅速交換カテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項３８】
ステンティング手術を用いた脈管形成用途に使用するように構成されていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項３９】
ステンティング手術を用いない脈管形成用途に使用するように構成されていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項４０】
ステント配給用途のためにステントに使用するように構成されていることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項４１】
分枝脈管または側枝脈管の解剖学的構造用に設計されたステントを用いたステントデリバリシステムとして使用されることを特徴とする請求項２３記載のバルーンカテーテル。
【請求項４２】
前記第一セクションは、第二セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項４３】
前記第二セクションは、第一セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項４４】
前記第一セクションの長さと第二セクションの長さとはほぼ等しいことを特徴とする請求項２７記載のバルーンカテーテル。
【請求項４５】
カテーテル本体と、
該カテーテル本体の遠位側部分に配置されるバルーンとを有し、該バルーンは、バルーンの外側スキンと、ガイドワイヤを受入れることができる第一ルーメンと、バルーンの膨張および収縮を行うように構成された第二ルーメンとを備え、バルーンは更に、第一平均直径を有する第一セクションと、第一平均直径より小さい第二平均直径を有する第二セクションとを備え、第一セクションおよび第二セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有する遷移セクションにより連結されており、
バルーンの外面上に配置される脈管ステントを更に有することを特徴とするステントデリバリデバイス。
【請求項４６】
前記バルーンに配置された放射線不透過性マーカを更に有することを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項４７】
前記放射線不透過性マーカは遷移セクションに配置されていることを特徴とする請求項４６記載のステントデリバリデバイス。
【請求項４８】
前記放射線不透過性マーカは、脈管の解剖学的構造の分枝位置または側枝位置の表示を行う位置に配置されていることを特徴とする請求項４６記載のステントデリバリデバイス。
【請求項４９】
前記バルーンは、任意の適当な重合材料、非重合材料またはこれらの材料の複合材料で作られていることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５０】
前記第一平均直径は、第一セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５１】
前記第二平均直径は、第二セクションの全長に沿って実質的に同じであることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５２】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５３】
前記第二ルーメンは、第一セクションに配置された膨張−収縮孔を有していることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５４】
前記第一セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項４５載のステントデリバリデバイス。
【請求項５５】
前記第二セクションの少なくとも一部はテーパ状であることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５６】
前記バルーンの近位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５７】
前記バルーンの遠位側セクションに放射線不透過性マーカが配置されていることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５８】
前記カテーテル本体は、オーバ・ザ・ワイヤカテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項５９】
前記カテーテル本体は、迅速交換カテーテルシステムの一部であることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項６０】
分枝脈管または側枝脈管の解剖学的構造に使用されることを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項６１】
前記第一セクションは、第二セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項６２】
前記第二セクションは、第一セクションの長さより大きい長さを有することを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項６３】
前記第一セクションの長さと第二セクションの長さとはほぼ等しいことを特徴とする請求項４５記載のステントデリバリデバイス。
【請求項６４】
第一セクションと第二セクションとを連結する遷移セクションを備えたバルーンを有するカテーテルを用意し、遷移セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有し、
ステントを、非拡大状態でバルーンの外面上に装着し、
非拡大状態のステントを備えたカテーテルを、脈管の分枝または側枝部位に位置決めし、
バルーンを膨張させかつ拡大された状態のステントを脈管の分枝または側枝部位に定置し、
脈管の分枝または側枝部位からカテーテルを取出すことを特徴とする脈管の分枝または側枝の解剖学的構造を治療する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広くは経皮的冠動脈内腔拡張術（percutaneous balloon coronary angioplasty：ＰＴＣＡ）および冠動脈ステントデリバリ器具およびデリバリ方法に関し、より詳しくは、分枝および側枝の解剖学的構造（bifurcation and side-branch anatomies）に適したＰＴＣＡおよび冠動脈ステントデリバリ器具およびデリバリ方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
経皮的バルーン内腔拡張術（percutaneous balloon angioplasty）およびステントインプラント手術は、２００２年までに、特に心臓の冠動脈系の脈管腔のアテローム性動脈硬化狭窄症または閉塞の支配的な非手術的脈管再生法となっている。バルーン内腔拡張術のみでステントを使用しない場合には、内腔拡張術後の再狭窄割合は、初回臨床治療の場合に約２５−３５％という高さである。バルーン内腔拡張術と組合せて単にステントのみを使用した場合でも、再狭窄はかなり低減された。そうではあっても、ステントインプラント後の再狭窄は、いかに特別なステントブランドを使用しても、ステントがインプラントされた脈管の状態により１０−２０％であると報告されており、脈管内ステンティング後再狭窄を一層低減させる方法が要望されている。
ステントインプラント後の再狭窄を一層低減させるため、再狭窄割合を低減させるべく設計された多くの手段が試みられており、例えば、レーザデバイス、アテレクトミー（atherectomy）デバイス、高周波超音波、放射線デバイス、局部的薬剤デリバリ等がある。近接照射療法（放射線療法）はステントインプラント後の再狭窄を一層低減させるのにかなり有効であることが証明されているが、近接照射療法の使用は、非常に扱い難く、不便でかつ費用を要するものである。この主な理由は、この方法が減衰アイソトープ半減期を用いた放射線デバイスであり、他の分野からの放射線治療スペシャリストを、心臓カテーテル法研究所の介入心臓病専門医に含めなくてはならないからである。レーザデバイスおよびアテレクトミーデバイスは、費用が嵩み、この目的としてはあまり有効でないことが証明されている。
【０００３】
２００３年までに、薬剤をコーティングした薬剤溶出型ステントが、ＦＤＡの認可を受けた後に米国マーケットに導入された。米国で認可された最初の薬剤溶出型ステントは、主な抗再狭窄剤としてのSirolimus（免疫抑制剤）を有している。このステントは、中期再狭窄を、５−１０％の範囲まで更に低下させている。抗がん剤のPaclitaxolをコーティングしたステントは、２００３年中期において臨床試験段階にある。これらの両薬剤溶出型ステントは、冠動脈ステントインプラント後の再狭窄割合を劇的に変化させている。
薬剤溶出型ステントにより達成されるこれらの有望な再狭窄割合の改善により、冠動脈アナトミーの分枝病変または側枝病変の内腔拡張術およびステントインプラントに対する潜在的期待も高まっている。しかしながら、分枝病変または側枝病変の内腔拡張術およびステンティングの成功が見込めるステントストラテジーには、非常に基本的な２つの要素を必要とする。第一の基本的要素は、分枝起点または側枝起点での冠動脈病変の１組の複雑な解剖学的特徴に容易に適合できる特殊設計されたステントである（分枝起点または側枝起点で冠動脈病変にステントを最適に適合させることは非常に複雑でかつ困難なことである）。基本的に単一ルーメン管状構造を有する、通常の脈管用として設計されたステントは、多管腔および多直径をもつ分枝病変に適合することはできない。第二の条件は、分枝または側枝の起点病変（origin lesions）の複雑な解剖学的特徴に適合できる特別に設計された内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルである。冠動脈の分枝または側枝の起点病変の解剖学的特徴に適合できる特別設計された内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルがない場合には、特別設計されたステントは有効に使用できるものではない。
【０００４】
冠動脈の分枝または側枝の起点病変の解剖学的特徴に適合できる内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルが要望されている。また、分枝または側枝の起点用に特別設計された内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルシステムが要望されている。
【０００５】
【特許文献１】２００３年９月３日付米国特許出願第              号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って本発明の目的は、改善された内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルを提供することにある。
本発明の他の目的は、冠動脈の分枝または側枝の起点病変の解剖学的特徴に適合できる内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルを提供することにある。
本発明の他の目的は、冠動脈の分枝または側枝の起点病変の解剖学的特徴に適合できる内腔拡張ステントのデリバリバルーンカテーテルおよびステントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の上記および他の目的は、脈管の分枝または側枝の解剖学的構造に使用できるバルーンカテーテルにより達成され、該バルーンカテーテルはカテーテル本体を有している。バルーンは、カテーテル本体の遠位側部分に配置される。バルーンは、バルーンの外側スキンと、ガイドワイヤを受入れることができる第一ルーメンと、バルーンの膨張および収縮を行うように構成された第二ルーメンとを備えている。バルーンは更に、第一平均直径を有する第一セクションと、第一平均直径より小さい第二平均直径を有する第二セクションとを備えている。第一セクションおよび第二セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有する遷移セクションにより連結されている。
【０００８】
本発明の他の実施形態では、脈管形成術の解剖学的構造に使用する脈管形成バルーンカテーテルが提供され、該バルーンカテーテルは脈管形成カテーテル本体を有している。管状バルーンは、脈管形成カテーテル本体の遠位端に連結されている。管状バルーンは、定形バルーンスキンと、ガイドワイヤを受入れるべく構成された第一ルーメンおよびバルーンの膨張−収縮を行うべく構成された第二ルーメンを備えたカテーテルシャフトとを有している。管状バルーンは更に、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる定形の外側幾何学的形状およびサイズを有している。
本発明の他の実施形態では、ステントデリバリデバイスは、カテーテル本体を有している。バルーンは、カテーテル本体の遠位側部分に配置される。該バルーンは、バルーンの外側スキンと、ガイドワイヤを受入れることができる第一ルーメンと、バルーンの膨張および収縮を行うように構成された第二ルーメンとを備えている。バルーンは更に、第一平均直径を有する第一セクションと、第一平均直径より小さい第二平均直径を有する第二セクションとを備えている。第一セクションおよび第二セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有する遷移セクションにより連結されている。脈管ステントは、バルーンの外面上に配置される。
【０００９】
本発明の他の実施形態では、脈管の分枝または側枝の解剖学的構造を治療する方法が提供され、本発明の方法は、第一セクションと第二セクションとを連結する遷移セクションを備えたバルーンを有するカテーテルを用意する段階を有している。遷移セクションは、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有している。ステントは、非拡大状態でバルーンの外面上に装着される。非拡大状態のステントを備えたカテーテルは、脈管の分枝または側枝部位に位置決めされる。バルーンが膨張され、拡大された状態のステントが、脈管の分枝または側枝部位に定置される。カテーテルは、脈管の分枝または側枝部位から取出される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図１を参照して、本発明によるバルーンカテーテル１０の一実施形態を説明する。バルーンカテーテル１０は、カテーテルシャフト７２（図６参照）の遠位側部分に配置されたバルーン１２を有している。バルーン１２は、バルーン外側スキン１４を有している。この実施形態では、バルーン１２は、第一平均直径を有する第一セクション１６と、第一平均直径より小さい第二平均直径を有する第二セクション１８とを有している。第一および第二セクション１６、１８は遷移セクション２０により連結されており、遷移セクション２０は、脈管分枝の位置に配置されたときに脈管の損傷を低減する幾何学的形状およびサイズを有している。
バルーンカテーテル１０は、分枝または側枝の起点病変のステンティングに使用するのに特に適している。バルーンカテーテル１０は、ステントを、分枝または側枝の起点病変に適正におよび／または首尾良く移植できるように構成されている。冠動脈分枝は、第一セクション１６と、第二セクション１８と、遷移セクション２０とを備えたバルーンカテーテル１０の使用に適合する複雑な解剖学的特徴を有している。バルーンカテーテル１０は、非拡大状態のステントを支持しかつ該ステントを分枝または側枝の起点病変に分配するように構成されている。次にバルーン１２が拡大され、かつ食塩水等の流体の導入（但しこれに限定されるものではない）を含む種々の手段により加圧されて膨張されたときの外形により細長管状構造に（molded）される。
【００１１】
一特定実施形態では、ステントは、バルーン１２により加えられる約８−１０ＡＴＭ（大気圧）の公称膨張圧力により拡大されかつ定置される。他の実施形態では、バルーン１２は、２０ＡＴＭ以上の圧力で拡大できる。
遷移セクション２０は、第一セクション１６と第二セクション１８との間で、近位側から遠位側にかけて段差的に縮径させることができる。バルーン１２には、遷移セクション２０と一致する放射線不透過性マーカ２２を設けることができる。放射線不透過性マーカ２２は、多数の異なる位置、例えば遷移セクション２０の近位側部分、遠位側部分および中央部分（但しこれらの位置に限定されるものではない）に配置できる。
バルーンカテーテル１０は、冠動脈の分枝および側枝起点解剖学的構造について、バルーン内腔拡張術およびステントデリバリシステムの両方に使用できる。バルーンカテーテル１０は、後述のように、モジュラシステムとして構成できる。ステントインプラント手術、特に、分枝病変におけるような複雑な解剖学的環境では、狭窄した病変を予ステントバルーン拡張（pre-stent ballon dilatation）しておくことがしばしば必要になる。バルーンカテーテル１０は、バルーン内腔拡張器具単独で、予ステント・予拡張デバイス（pre-stent pre-dilatation device）として、およびステントデリバリツール等として使用できる。
【００１２】
分枝の解剖学的構造において、側枝が１つのみでかつその起点が狭窄病変である場合には、バルーン１２は、遠位側の小径セグメント１８が側枝内に挿入され、近位側の大径セグメント１６は大きい主枝に挿入される。内腔拡張術またはステントデリバリの目的で、Ｘ線透視法により遷移セクション２０を分枝点に位置決めするガイドとして、放射線不透過性マーカ２２が使用される。各手順において、遷移セクション２０は、該遷移セクション２０の位置に一致させることができる放射線不透過性マーカ２２を用いて、側枝起点に配置できる。バルーン１２は、放射線不透過性マーカ２２が適正に側枝起点（分枝点）に配置されれば、適正に配置され、バルーンチューブの遠位側小径セグメント１８および近位側大径セグメント１６も、それぞれ、小さい方の側枝および大きい方の主枝内に適正配置される。同様に、バルーン１２が分枝ステントのステントデリバリシステムとして使用される場合には、同様に、バルーン１２が分枝ステントのデリバリシステムとして使用される場合には、放射線不透過性マーカ２２は、ステント５６の遷移セクション２０を分枝点に位置決めするための重要なガイドである。
【００１３】
ステント５６は、自己拡大しない受動型デバイスとすることができる。バルーン１２が膨張されるとき、第一セクション６０は主枝内にありかつ第二セクション６２は側枝内にありかつ遷移セクション５８は分枝点（すなわち、側枝起点）にあり、ステント５６は分枝の解剖学的構造に位置決めされて、拡大されかつ成形される。ひとたびステントが定置されかつ拡大されたならば、遠位側の主枝が側枝起点を越えることをブロックする、ステント壁のジェイル・ブレイクバルーン拡大（jail-break balloon dilatation）が望まれる。本発明の一実施形態では、ジェイル・ブロークンステントセルのサイズは、側枝起点より遠位側の脈管のサイズおよび直径に一致すべきである。最適なジェイル・ブロークンセルサイズのこの目的のため、分枝に適用すべく特別設計されたステント５６には、最適ジェイル・ブロークンセルサイズになるように充分に引っ張られる、適正に計画されたリザーブセル境界を設けることができる。
分枝の解剖学的構造の３つの全ての脈管セグメント（すなわち、１つの近位側主枝および２つの遠位側側枝）がアテローム性動脈硬化病変に冒されている場合には、分枝の３つの全ての脈管セグメントが、内腔拡張術およびステンティングを受ける必要がある。バルーン１２は、モジュラシステムの一部として、この解剖学的構造にとって有効である。第一および第二セクションは、分枝病変において２つの別々のステントを分配できる。第一組のバルーン１２は、ステント５６を第一側枝内に分配しかつ定置する。ステント５６の近位側大径セグメント６０は、近位側主枝内に定置される。同時に、ステント５６の遠位側小径セグメント６２は、第一側枝内に定置される。
【００１４】
ジェイル・ブレイキングの後、ブロッキングを開くためのステント５６の近位側大径セグメント６０の側壁は、遠位側のステンティングされない枝を支持し、第二組のバルーン１２はステント５６を第二側枝内に分配しかつ定置して、第一側枝ステンティングと同様な手術段階を反復する。第二ステントが定置されると、分枝点または側枝点より近位側の主枝はオーバーラップする２つのステントセグメント６０を有している。この点（位置）で、第二ステントストラットの近位側大径セグメント６０の側壁が、既にステンティングされた第一側枝のオリフィスをブロックする。これは、第二ステントの近位側大径セグメント６０の側壁の他の第二ジェイル・ブレイキングが、第一ステントを受入れた第一側枝のオリフィスを開くことを必要とする。
バルーン１２は、図６に示したオーバ・ザ・ワイヤ交換システム（over-the-wire exchange system）および図７に示すような迅速交換システムの両方の形態に作ることができる。迅速交換システムおよびオーバ・ザ・ワイヤシステムの両者のバルーンカテーテルシャフト１０は同一にすることができる。バルーンカテーテル１０は、図１ではバルーン１２が膨張側面図で示され、図２では、折畳まれたバルーンの図面および折畳まれた形態７０でバルーン１２上にステント５６が取付けられた図面が縦断面図で示されている。
【００１５】
図１には、バルーン１２のプロファイルおよび形態が膨張状態で示されている。位置２８、３０でカテーテルシャフト上にあるそれぞれバルーン１２の近位端２４および遠位端２６は、バルーンカテーテル製造方法に従って達成される。ガイドワイヤ３２は、バルーンカテーテル１０のシャフトの長手方向軸線を通って延びるガイドワイヤルーメン３４（図２）内の所定位置に配置される。
バルーンカテーテル１０の遠位側チップ３６およびガイドワイヤルーメン３４の遠位側ポート３８も示されている。バルーン１２は第一セクション１６および第二セクション１８を有し、これらのセクション１６、１８は遷移セクション２０に連結されている。バルーン１２はバルーンスキン１４で作られかつ包囲されたバルーンルーメン４０を維持している。バルーンスキン１４はポリスチレン、ナイロン、ＰＥＴ、他の重合材料の組合せ等を含む種々の材料で作ることができるが、これらの材料に限定されるものではない。バルーン１２はバルーンスキン１４の製造に使用される任意の適当な材料で作ることができることは理解されよう。図１の実施形態では、３つのマーカ２２、４２、４４が設けられており、バルーン１２は膨張−収縮ルーメン開口４６を有している。
【００１６】
バルーン１２は、第一および第二セクション１６、１８として示した二重直径のプロファイルを有している。遷移セクション２０は、脈管の分枝点に配置されたときに脈管の損傷を低減させる幾何学的形状およびサイズを有している。概略的に、第一セクション１６は、第二セクション１８の平均直径より大きい平均直径を有している。第一および第二セクション１６、１８の長さは互いにほぼ等しくするか、第一セクション１６を第二セクション１８より長く（または短く）して、異ならせることもできる。
図１に示す実施形態では、バルーンスキン１４の第一セクション１６の長手方向縁部は互いにほぼ平行であり、直径は第一セクション１６の長さに沿って実質的に同じである。他の実施形態では、長手方向縁部の全部または一部をテーパ状のように非平行にすることができ、第一セクション１６の長さに沿う直径の少なくとも一部は異ならせることができる。これは、第一セクション１６がテーパ状の幾何学的形状を有する場合にも当てはまることである。同様に、第二セクション１８の長手方向縁部も互いにほぼ平行にするか、テーパ状のような非平行にすることもできる。第二セクション１８の直径の少なくとも一部も異ならせることができる。
【００１７】
バルーンカテーテル１０は、脈管の分枝または側枝の解剖学的構造に特に有効である。バルーンカテーテル１０は、冠動脈の分枝または側枝の起点病変の特殊な解剖学的特徴に使用するように構成されたバルーン内腔拡張およびステントデリバリカテーテルとして構成できる。冠動脈の解剖学的構造における分枝は、主枝に側枝が生じたときに創成される。冠動脈の解剖学的構造に側枝が形成されると、枝の３つの別々のセグメントに連結される中枢（hub）が形成される。すなわち、これらの３つのセグメントとは、分岐点（branching point）より近位側の主枝、分岐点より遠位側の新しい側枝、および分岐点より遠位側の主枝の延長部である。この状況では、分岐点が分枝になる。換言すれば、分枝は、動脈が２つの遠位側分枝に分かれるときに形成される。
側枝（side-branch）および分枝（bifurcation）の解剖学的定義に関していえば、分枝とは、１つの冠動脈の枝が２つの枝（branches）になる分岐点を意味する。従って、側枝が分岐する全ての点は、技術的には分枝点と互換できる。実際には、側枝点は分枝点であり、分枝点は側枝の分岐点（take-off point）である。１つの特異な場合は、主枝が２つの同サイズの口径の枝に分かれる場合である。この場合には、２つの分枝のいずれか一方を主枝と呼ぶことができる。或いは、両方の分枝を側枝と呼ぶこともできる。これらの殆どの分枝脈管の解剖学的構造の場合には、側枝が分岐する前または２つの等しく分枝する前の主枝は大きい方の直径の脈管を維持し、側枝または等しい分枝は小さい方の口径の脈管（単一または複数）になる。実際の目的では、側枝および分枝は、多分幾つかの例外を除き、殆どの状況で互換的に呼ぶことができる。本願の開示および説明において、分枝点および側枝点は、同時的にすなわち互換的に使用される。
【００１８】
分枝の解剖学的構造は、３つの異なる脈管直径を有するものでもよい。分枝点に関して少なくとも２つの異なる脈管直径をもつものでもよい。アテローム性動脈硬化病変が分枝に生じている場合には、１つ、２つまたは３つの全ての分枝がじゅく状斑を有するものでもよい。また、主枝から分岐する側枝の角度も広範囲の変化（％）を有することができる。
側枝は、変化する分岐角度で主枝から生じる。バルーンカテーテル１０は、折畳まれたデリバリモードで、側枝の分岐点に分配される。第二セクション１８は側枝内に入り、一方、第一セクション１６は主枝に留まっている。バルーン１２は、側枝の分岐点の近位側ゾーンおよび遠位側ゾーンの両方を同時に拡張する。デリバリモード６０（図４）に折畳まれたバルーンが側枝に入ると、バルーン１２およびそのシャフトは、主枝からの側枝の分岐角度に適合する角度に曲がる。デリバリモード６０でのバルーン１２の曲り度合いは、側枝の分岐角度の度合いによって決定される。
【００１９】
脈管形成術およびステンティング手術時のバルーンカテーテル１０の挿入段階で、冠動脈の側枝点にバルーン１２を配置することにより、カテーテルシャフトと一緒にバルーン１２が曲げられる。バルーン１２の正確な曲り位置は、遷移セクション２０が好ましく、大径近位側の枝と冠動脈の解剖学的構造の小径側枝との間の遷移点と一致する。バルーン１２が所定位置で膨張されると、第一セクション１６は近位側の大口径主冠動脈枝内に留まり、第二セクション１８は遠位側の小口径側枝内の空間を占拠する。第一セクション１６が小口径側枝内に脱出すると、小口径側枝には、合併症として、内膜の裂けまたは切開が生じることがある。逆に、第二セクション１８が近位側の大径主動脈内に脱出されると、第二セクション１８は起こり得る重大な問題の原因となることがある。側枝または分枝内でのバルーン１２の適正配置は、バルーンの拡張のためだけでなく、バルーンカテーテル１０がステントデリバリおよび・定置手段として使用されるときのステント配置のためにも重要である。
側枝または分枝内でのバルーン１２のより正確な配置を行うには、バルーンカテーテル１０に１つ以上の放射線不透過性マーカを設けることができる。図１の実施形態では、３つのバルーンマーカ２２、４２、４４が設けられている。１つのマーカ２２はバルーンの中央、他のマーカ４２は近位端２４またはこの近く、もう１つのマーカ４４は遠位端２６をマーキングするためのものである。
【００２０】
一実施形態では、放射線不透過性マーカは、遷移セクション２０に配置される。一実施形態では、放射線不透過性マーカ２２は、第一セクション１６と第二セクション１８との間の遷移セクション２０の位置を表示するように設計された中央マーカである。中央マーカ２２は、オペレータが、Ｘ線透視法の下で脈管形成術またはステンティング手術中に冠動脈の側枝分岐点または分枝点に位置決めできるようにするため、遷移セクション２０または遷移セクション２０に充分に近接させて配置される。中央マーカ２２および遷移セクション２０が冠動脈の分枝点に正確に配置されたならば、バルーンカテーテル１０は、正確な所望位置での拡張を行う準備が整ったことになる。放射線不透過性マーカ２２は、遷移セクション２０の位置を正確に表示するため、バルーンルーメン４８内のカテーテルシャフト５５上で周方向に取付けることができる。脈管形成術中のＸ線透視法の下では、中央マーカ２２は、遷移セクション２０の位置の近くに正確に配置されなくても、遷移セクション２０の位置を正確に表示できる。
分枝用または側枝用に特別設計されたステント５６が提供される。この実施形態では、ステント５６は、第一セクション６０と第二セクション６２との間に配置される遷移セクション５８を有している。第一セクション６０は、第二セクション６２の平均直径よりも大きい平均直径を有している。本発明のバルーン１２上にクリンプ装着ステント５６を配給するとき、ステント５６の遷移セクション５８が中央マーカ２２に一致するように配置して、手術中にＸ線透視法の下で中央マーカ２２の基準を用いることにより、ステント５６は分枝または側枝に正確に配置される。次に、ステント５６は、脈管腔内の第一セクション１６および第二セクション１８を備えたバルーン１２を膨張させることにより、分枝または側枝内に正確に成形されかつ定置される。
【００２１】
バルーン１２の中央シャフトは、中央マーカ２２および膨張−収縮ルーメン開口を支持できる。前述のように、中央マーカ２２は遷移セクション２０の位置を表示するが、バルーンの中央を表示する位置には必ずしも配置されない。第一セクション１６と第二セクション１８との長さ比は、必要に応じて変えることができる。従って、遷移セクション３４の位置も、バルーン１２の長手方向長さに沿って可変的にシフトできる。一実施形態では、中央マーカ２２は、バルーン１２の長手方向軸線をシフトアップまたはシフトダウンできる遷移セクション３４の位置に従うように設計されており、必ずしもバルーンシャフト４４の中央を表示する必要なない。
膨張−収縮ルーメン開口５４は、バルーンルーメン３８内の任意の位置に配置できる。多くの単一ルーメンバルーンは、バルーンルーメンの近位端に１つの開口を有している。図１に示した実施形態では、膨張−収縮ルーメン開口５４は、中央マーカ２２の遠位側でかつ遷移セクション３４の遠位側に配置される。この特別な形態は１つの目的を有している。
【００２２】
バルーン１２が分枝点または側枝分岐点で膨張されると、バルーンスキン１４は、脈管の解剖学的構造の大きい直径側に向かって近位側に摺動する。膨張−収縮ルーメン開口５４が第二セクション１８が第二セクション１８にあるとき、膨張−収縮ルーメン開口５４は、第一セクション１６より早く膨張する。かくして、第二セクション１８が最初に膨張されかつバルーン１２の遠位端２６を係止して、バルーンスキン１４が、冠動脈の大口径の主枝内へと近位側に摺動することを防止する。このことは、バルーンカテーテル１０が分枝点または側枝分岐点へのステントの配給に使用されるときに一層重要である。
図示のように、脈管の解剖学的構造が上記のような或る状態にある場合には、ステント５６は、ステントの定置フェーズ中に前方または後方へと摺動できる。前のパラグラフで述べたように、分枝ステンティングまたは側枝ステンティングはステント５６の長さ内に２つの異なる口径の脈管を有しているので、定置中にステント５６が摺動すると好ましくない結果が生じる。第二セクション１８を最初に膨張させかつ膨張−収縮ルーメン開口５４を遠位側ゾーン内に配置することにより、分枝または側枝の解剖学的構造内に定置時のステント５６の摺動が防止される。
【００２３】
図２は、図１のバルーンカテーテルの縦断面図である。図２の実施形態には、３つのマーカ２２、４２、４４、ガイドワイヤ３２および膨張−収縮ルーメン５４が示されている。ガイドワイヤ３２は、ガイドワイヤルーメン３４を等って横行する。バルーン１２は、位置１８、２０でカテーテルシャフトに接合されている。ガイドワイヤ３２の遠位側ポート２０も示されている［ＭＡＲＫ］。
ここで、図２のバルーンカテーテル１０と同じ縦断面図である図３Ａを参照すると、ここには、膨張された２段拡張バルーンであるバルーン１２の周囲の包囲位置にある拡大された２段ステント５６が示されている。前述のように、ステントは、バルーンの膨張により全体的に拡大される非常に受動的なデバイスである。一実施形態では、本発明のバルーンカテーテル１０には自己拡大型ステントは使用されない。図３Ａにおいて、ステント５６は受動的な形状を有し、全体としてバルーン１２の幾何学的形状と一致し、かつ近位端６４および遠位端６６を有している。図３Ａにおいて、ステント５６は第一セクション６０を有し、該第一セクション６０の平均直径は、第二セクション６２の平均直径より大きい。第一セクション６０および第二セクション６２は遷移セクション５８で結合されており、遷移セクション５８で、近位側段から遠位側段にかけてステント５６の直径が小さく遷移している。
【００２４】
ステント５６の第一セクション６０、第二セクション６２および遷移セクション５８は、幾何学的形状およびサイズの点で、バルーン１２の第一セクション１６、第二セクション１８および遷移セクション２０と相関関係を有している。ステント５６の遷移セクション５８と、バルーン１２の遷移セクション２０と、バルーン１２の中央マーカ２２との間にも相関関係がある。脈管形成術またはステンティング術中に、中央マーカ２２は、オペレータが、中央マーカ２２を冠動脈の側枝または分枝の正確な位置に配置するためのガイドとなる。種々の実施形態において、バルーン１２は、分枝ステントデリバリシステムとして冠動脈の側枝病変の脈管形成術を遂行するのに適した２段脈管形成バルーンである。バルーン１２の２段／２直径形態は、近位側の大口径脈管枝および遠位側の小口径脈管枝を有する分枝病変にステント５６を配給しかつ成形するのに適している。
ここで図３Ｂを参照すると、ここには、同じ２段／２直径構造を有するステント５６が、バルーン１２により拡大された状態が示されている（バルーン１２は除去されている）。図３Ｂのステント５６は、図３Ａのステントと本質的に同じである。ステント５６は、同じ近位端６４、遠位端６６および拡大ルーメン６８を有している。遷移セクション５８が第一セクション６０と第二セクション６２との境界を定めている。拡大されたステント５６の形状は、分枝に使用するステント５６の設計の重要な要素である。ステント５６は、２段／２直径の幾何学的形状を有するバルーン１２を使用するステントデリバリシステムにより分枝病変の所定位置に定置されかつ成形される。バルーン１２は、冠動脈の分枝病変または側枝病変に定置されるステント５６の定置および成形を行うように構成された幾何学的形状を有している。
【００２５】
図４は、脈管形成のためまたは配給のために折畳まれたバルーン１２上にステントをクリンプすべく小プロファイル形状７０に折畳まれたバルーン１２を備えたバルーンカテーテル１０の側面図である。バルーンカテーテル１０は、近位側シャフト部分７２と、遠位側シャフト部分７３と、遠位側チップ３８と、ガイドワイヤルーメン３４内に配置されかつカテーテルシャフトの全長に亘って延びているガイドワイヤ３２とを有している。バルーン１２（図４には折畳まれた状態が示されている）は、近位端７４と遠位端７６との間で延びている。図４の実施形態では、第一セクション７８の平均直径は、第二セクション８０および遷移セクション５８の平均直径よりも大きい。
図４に示す折畳まれた状態のバルーン１２は、バルーン拡張脈管形成術の準備が整った状態にある。バルーンカテーテル１０は、古典的バルーン脈管形成術、ステントインプラントのための予拡張脈管形成術、ステントインプラント後の後拡張等に使用できる。図４に示すように、バルーン１２は分枝解剖学的構造および側枝解剖学的構造に適しており、バルーン脈管形成術を行う小プロファイル状態の折畳まれた形態にあるところが示されている。
同様に、折畳まれた状態にあるバルーン１２は、ステント５６の配給に使用される。ステント５６は折畳まれたバルーン１２の外面上にクリンプされる。ステント５６が折畳まれたバルーン１２上に装着されると、バルーンカテーテル１０は、図５に示すように、分枝ステント配給の準備が整った状態になる。
【００２６】
図５において、ステント５６は、図４の折畳まれたバルーン１２上にクリンプ装着された状態にある。この実施形態では、ステント５６は、冠動脈の分枝病変または側枝病変への配給の準備が整った状態にあるところが示されている。この状態では、ステント５６が近位端６４および遠位端６６を有し、折畳まれたバルーン１２が、ステント５６により覆われていない露出された近位端８４および露出された遠位端８６を有しているところが示されている。この装着状態では、ステント５６は第一セクションセグメント８８を有し、該セグメント８８は遷移セクション９０を介して第二セクション９２に連結されている。第一セクション８８の平均直径は遷移セクション９０の平均直径より大きく、遷移セクション９０の平均直径は第二セクション９２の平均直径より大きい。ステントの遷移セクション９０と、折畳まれたバルーン１２の遷移セクション７７と、この下の放射線不透過性中央マーカ２２とは互いに一致するように整合されている。ステンティング手術中のＸ線透視法の下で、放射線不透過性マーカ２２を分枝病変または側枝病変に位置決めすることにより、折畳まれたバルーン１２およびステント５６の両方が、分枝病変または側枝病変に自動的にかつ正確に位置決めされる。次に、折畳まれたバルーン１２が分枝病変または側枝病変で膨張されると、ステント５６が拡大される。ステント５６は、図４の拡大された２段／２直径ステント５６に変形される。
【００２７】
分枝または側枝解剖学的構造に実際に実施するときに、クリンプ装着されたステント５６およびバルーン１２は、冠動脈の解剖学的構造に一致するように或る大きさで曲がる。拡大状態で、ステント５６はまた、ステント５６の設計の適合度合いに基いて、冠動脈の解剖学的構造に一致する。
ステント５６は、バルーン１２により配給されない限り、分枝または側枝の起点病変で２段／２直径ステントに拡大および成形されることはない。換言すれば、ステント５６は、多段／多直径の幾何学的形状を有するバルーンにより拡大されなくてはならない。一特定実施形態では、折畳まれたバルーン１２は、第一セクション７８と、第二セクション８０と、遷移セクション７７とを有している。ステント５６を定置するバルーン、例えばバルーン１２は２段／２直径バルーンである。
【００２８】
図６は、バルーンカテーテル１０がオーバ・ザ・ワイヤカテーテル交換システムに取付けられているところが示されている。図６に示すように、バルーンカテーテル１０は、ガイドワイヤ３２を受入れることができる第一ルーメン１１８と、バルーン１２の膨張および収縮を行うように構成された第二ルーメン１２０とを有している。この実施形態では、バルーンカテーテル１０は、図６の左端の近位端１１２および近位側ガイドワイヤルーメン開口１１８と、図６の右端の遠位端３６および遠位側ガイドワイヤルーメン開口３８とを有している。カテーテルシャフト７２の近位端には、ガイドワイヤルーメン開口１１８および膨張−収縮ルーメン開口１２２を備えたＹコネクタ１１６が設けられ、該Ｙコネクタ１１６の遠位側には歪み緩和スリーブ１３０が連結されている。カテーテル１０のメインシャフト７２は、近位側のＹコネクタ１１６から、ステントデリバリバルーン組立体２００を横切って、遠位側シャフト２０に終端するまで、カテーテル１０の全長に亘って延びている。ガイドワイヤ３２はカテーテル１０のガイドワイヤルーメンを通って所定位置に配置されている。バルーンカテーテル１０のバルーン組立体２００は、分枝または側枝脈管形成術およびステントデリバリシステムとしての主要なビジネス上の役割を有している。バルーン組立体２００は、基本的に、図５に示した形態と同様な形態を有している。
【００２９】
図７に示すように、２段／２直径バルーンチューブ組立体２００は、脈管形成迅速交換カテーテルシステムに適合している。バルーン組立体２００およびクリンプ装着型ステント５６を含むバルーンカテーテル２１０の遠位端セグメントは、図６のものと正確に同じものである。カテーテル２１０は、近位端２１２を有し、該近位端２１２には開口２２２が形成されている。相違点は、近位端コネクタ２６０と、迅速交換近位側ガイドワイヤ開口２６２と、バルーンカテーテル１０の硬質金属近位側シャフト２６４とにある。近位側ガイドワイヤ開口２６２は、バルーン組立体２００より近位側の遠位側カテーテルシャフトまで移動されたカテーテルシャフト２６６の側にあるので、近位端２１２は、遠位側に取付けられたバルーン組立体２００の膨張−収縮開口２２２を形成する簡単な管状コネクタハブ２６０で作られる。ガイドワイヤ３２は、ソフトカテーテルシャフト２６６の側に作られた開放オリフィスである近位側開口２６２を通ってガイドワイヤルーメン３４内に入り、かつ遠位側ガイドワイヤ開口３８を通ってバルーンカテーテル２１０の遠位端２６から出る。前述のように、バルーンカテーテル２１０の遠位端のバルーン組立体２００は図６と同じであり、同じ２段／２直径バルーンチューブ１２および中央の放射線不透過性マーカ２２を有している。図６の正確に同じバルーン組立体２００は、図７に示すように、迅速交換カテーテルシステムに採用されている。
【００３０】
以上、本発明を或る特定実施形態に関連して例示しかつ説明したが、当業者ならば、本発明の精神および範囲を逸脱することなく、手順およびプロトコルの種々の改変、変更、置換、削除または付加を行い得ることは明白であろう。例えば、上記実施形態のいずれかについて、バルーンの相対直径は図示のようなサイズにすることができる。一実施形態では、バルーンの大きい方のセクションの直径は、小さい方のセクションの直径より大きい。他の実施形態では、バルーンの大きい方のセクションの平均直径は、約５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、１００％またはバルーンの小さい方のセクションの平均直径より大きい他のパーセンテージ（％）であるが、これらに限定されるものではない。他の詳細は、上記特許文献１（該特許文献１の全部を本願に援用する）に開示されている。
本発明の好ましい実施形態の上記説明は、例示および説明を目的としてなされたものであって、本発明を本願に開示した正確な形態に専ら限定するものではない。当業者ならば多くの修正および変更は明らかであろう。本発明の範囲は、特許請求の範囲の記載およびその均等物により定められるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】膨張状態にある本発明のバルーンカテーテルの側面図であり、遷移セクションにより一体連結された、異なるバルーン直径をもつ第一セクションおよび第二セクションを示すものである。
【図２】図１のバルーンカテーテルの縦断面図である。
【図３Ａ】バルーンの膨張形状により拡大された外側装着型ステントを備えた図２のバルーンカテーテルを示す図面である。
【図３Ｂ】本発明による図３Ａの拡大されたステントの縦断面図であり、ステントルーメンからバルーン組立体が除去された状態を示すものである。
【図４】収縮されかつ折畳まれたバルーンを備えた本発明のバルーンカテーテルの一実施形態の側面図であり、遷移セクションおよび非類似の近位側および遠位側の折畳まれたバルーンプロファイルを示すものである。
【図５】図４のバルーンカテーテルの側面図であり、ステントが、配給および定置のために折畳まれたバルーン上にクリンプ装着されているところを示すものである。
【図６】図１のバルーンカテーテルのオーバ・ザ・ワイヤ実施形態を示す図面である。
【図７】図１のバルーンカテーテルの迅速交換実施形態を示す図面である。
【符号の説明】
【００３２】
１０  バルーンカテーテル
１２  バルーン
１４  バルーン外側スキン
１６  バルーンの第一セクション
１８  バルーンの第二セクション
２０  バルーンの遷移セクション
２２、４２、４４  放射線不透過性マーカ
３２  ガイドワイヤ
５４  膨張−収縮ルーメン開口
５５、７２  カテーテルシャフト
【図１】
2008513103.tif 000003
【図２】
2008513103.tif 000004
【図３Ａ】
2008513103.tif 000005
【図３Ｂ】
2008513103.tif 000006
【図４】
2008513103.tif 000007
【図５】
2008513103.tif 000008
【図６】
2008513103.tif 000009
【図７】
2008513103.tif 000010