(57)【要約】  方法、技法及び装置が、バインダ及び／またはＤＳＬシステムにおける回線等の通信回線の他のグループのメンバー及び特性を特定する。取得される情報は、重大な漏話「違反者」と、漏話によって影響を及ぼされる彼らの「被害者」の識別（例えば、走査による）を含む。１台または少数のモデムが、事前に選択されたスペクトルで送信するように命令され、その後ノイズスペクトルデータの中の漏話の証拠が潜在的な被害者回線について調べられる。疑わしい違反者回線によるノイズスペクトル貢献の直接的な証拠は、潜在的な被害者回線から、報告されたノイズスペクトルデータ及び／または推定されたノイズスペクトルデータを収集することによって取得されてよい。ＤＭＴ変調ＤＳＬトランシーバの場合、うまく設計された送信スペクトルは、このようにうまく設計されたラインプロファイルが既存のＤＳＬカスタマに対して最小の割り込みを引き起こす、または割り込みを引き起こさないラインプロファイルを操作することによって容易に実行できる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＤＳＬ回線のグループの中の漏話関係性を検出する方法であって、前記漏話は１本または複数の違反者回線により引き起こされ、さらに前記漏話は１本または複数の被害者回線による干渉として受信され、
疑わしい違反者回線集合を特定することと、
前記疑わしい違反者回線集合に、少なくとも１つの特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
潜在的な被害者回線集合から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線集合が前記疑わしい違反者回線集合からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、前記潜在的な被害者回線集合のノイズスペクトルを評価することと、を備え、
前記疑わしい違反者回線集合が、１つのＤＳＬ回線または複数のＤＳＬ回線の少なくとも１つを備え、
さらに、前記潜在的な被害者回線集合が、１つのＤＳＬ回線または複数のＤＳＬ回線の少なくとも１つを備える方法。
【請求項２】
前記潜在的な被害者回線集合の前記ノイズスペクトルを評価することが、前記潜在的な被害者回線集合の中のＤＳＬ回線上で受信機によって受信されるノイズスペクトルと、副搬送波ごとのチャネル特性と、副搬送波ごとのＳＮＲと、ビット分布と、マージンと、送信電力と、回線減衰と、最大達成可能ビットレートとの少なくとも１つに関する、前記潜在的な被害者回線集合からの収集された操作データを解析することを備える請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも１つの特有の送信スペクトルが、周波数の少なくとも１つの部分集合で伝送を無効にすることによって特徴付けられる送信スペクトルと、送信電力レベルが周波数によって変化できる送信スペクトルと、前記疑わしい違反者回線の通常の動作の間に使用される送信スペクトルと、ＣＡＲＭＡＳＫパラメータ、ＰＳＤＭＡＳＫパラメータ、電力削減パラメータ、または副搬送波マスクパラメータの少なくとも１つを使用して実現される送信スペクトルと、を備える請求項１に記載の方法。
【請求項４】
漏話伝達関数の絶対値を決定するために１つの疑わしい違反者回線によって１つの潜在的な被害者回線の中に生成される漏話のレベルを副搬送波ごとに評価すること、をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記疑わしい違反者回線から漏話伝達関数の前記絶対値を決定するために、１つの疑わしい違反者回線によって１つの潜在的な被害者回線の中に生成される漏話のレベルを副搬送波ごとに評価することが、
前記１つの疑わしい違反者回線に、電力で定義された送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
前記１つの潜在的な被害者回線から操作データを収集することと、
前記漏話伝達関数の前記絶対値を決定するために、前記潜在的な被害者回線の前記ノイズスペクトルを評価することと、を備える請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記潜在的な被害者回線集合の前記ノイズスペクトルを評価することが、前記潜在的な被害者回線集合の送信スペクトルを制御すること、をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記疑わしい違反者回線の前記送信スペクトルを決定するために、前記潜在的な被害者回線の前記ノイズスペクトルを評価すること、をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項８】
コンピュータプログラム製品であって、
機械可読媒体と、
前記機械可読媒体の中に含まれ、ＤＳＬ回線のグループの中での漏話関係性を検出する方法を指定するプログラム命令と、を備え、
前記漏話が１本または複数の違反者回線によって引き起こされ、さらに前記漏話が１本または複数の被害者回線によって干渉として受信され、
前記方法が、
疑わしい違反者回線集合を識別することと、
前記疑わしい違反者回線集合に、少なくとも１つの特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
潜在的な被害者回線集合から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線集合が前記疑わしい違反者回線集合からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、前記潜在的な被害者回線の前記ノイズスペクトルを評価することと、を備え、
前記疑わしい違反者回線集合が、１つのＤＳＬ回線または複数のＤＳＬ回線の少なくとも１つを備え、
さらに、前記潜在的な被害者回線集合が、１つのＤＳＬ回線または複数のＤＳＬ回線の少なくとも１つを備える、コンピュータプログラム製品。
【請求項９】
ＤＳＬシステム操作データを収集するための手段と、
ＤＳＬシステム命令信号を発生させるための手段と、
前記収集手段と前記信号発生手段に結合される手段であって、前記解析手段がＤＳＬ回線のグループの中での漏話の関係性を検出するために収集された操作データを解析するように構成され、ＤＳＬ回線の前記グループが少なくとも１本の疑わしい違反者回線と、少なくとも１本の潜在的な被害者回線とを備える手段と、
を備えるＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１０】
前記信号発生手段が、前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線に命令信号を送信するように構成され、
前記命令信号が、前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線にデータを送信するように命令することと、前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線のＣＡＲＭＡＳＫパラメータをプログラムすることと、前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線のＰＳＤＭＡＳＫパラメータをプログラムすることと、前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線の電力削減パラメータをプログラムすることと、または前記少なくとも１本の疑わしい違反者回線の副搬送波マスクパラメータをプログラムすることと、の少なくとも１つを備える請求項９に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１１】
前記収集手段が、少なくとも１本の潜在的な被害者回線上の受信機によって受信される受信ノイズスペクトル情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の副搬送波ごとのチャネル特性情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の副搬送波ごとのＳＮＲ情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線のビット分布情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線のマージン情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の送信電力情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の回線減衰情報と、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の最大達成可能データレート情報との少なくとも１つを備えるＤＳＬ操作データを、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線から収集するように構成される請求項９に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１２】
前記解析手段が、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線が前記少なくとも１本の違反者回線からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線のノイズスペクトルを評価するように構成される請求項９に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１３】
前記解析手段が、実際の被害者回線と実際の違反者回線を特定し、前記実際の違反者回線から前記実際の被害者回線への漏話伝達関数の前記絶対値を評価するように構成される請求項１２に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１４】
前記発生手段が、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線の前記送信スペクトルを制御するために、前記少なくとも１本の潜在的な被害者回線に命令信号を送信するように構成される請求項１０に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１５】
さらに前記解析手段が、前記実際の違反者回線の前記送信スペクトルを決定するために前記実際の被害者回線の前記ノイズスペクトルを評価するように構成される請求項１２に記載のＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項１６】
通信回線のグループの中の漏話関係性を検出する方法であって、前記漏話が１本または複数の実際の違反者回線により引き起こされ、さらに前記漏話が１本または複数の実際の被害者回線によって干渉として受信され、
１本または複数の回線を備える疑わしい違反者回線集合を特定することと、
１本または複数の回線を備える潜在的な被害者回線集合を特定することと、
前記疑わしい違反者回線集合に、１つまたは複数の特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
前記疑わしい被害者回線集合から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線集合が、前記疑わしい違反者回線集合からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、前記潜在的な被害者回線集合からのノイズスペクトル情報を評価し、前記潜在的な被害者回線集合の前記ノイズスペクトルを評価することが、
前記疑わしい違反者回線集合によるノイズスペクトル影響の直接的な証拠、または
前記疑わしい違反者回線集合によるノイズスペクトル影響の間接的な証拠
の少なくとも１つを解析することと、を備える方法。
【請求項１７】
前記疑わしい違反者回線集合が１本の疑わしい違反者回線を備え、さらに前記潜在的な被害者回線集合が１本の潜在的な被害者回線を備える請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記疑わしい違反者回線集合が複数の回線を備え、前記疑わしい違反者回線集合に、１つまたは複数の特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することが、前記疑わしい違反者回線集合の中のそれぞれの疑わしい違反者回線に、前記疑わしい違反者回線集合の中の任意の他の疑わしい違反者回線によって使用される任意の送信スペクトルから区別できる送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することを備える請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記疑わしい違反者回線集合の前記送信スペクトルが、使用される周波数に基づいて相互に排他的である請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記疑わしい違反者回線集合の中の前記回線の前記送信スペクトルが、連続的で特有である請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記疑わしい違反者回線集合の中の前記回線の前記送信スペクトルが、前記部分集合回線の通常の動作の間に使用されるスペクトルである請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
ＤＳＬシステムコントローラであって、
操作データを収集するための手段と、
前記収集手段に結合された、前記収集された操作データを解析するための手段と、を備え、
前記コントローラがＤＳＬ回線のグループの中の漏話関係性を検出する方法を実現するように構成され、前記漏話が１本または複数の違反者回線によって引き起こされ、さらに前記漏話が１本または複数の被害者回線によって干渉として受信され、前記方法が、
疑わしい違反者回線集合を特定することと、
前記疑わしい違反者回線集合に、少なくとも１つの特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
少なくとも１本の潜在的な被害者回線から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線が前記疑わしい違反者回線集合からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、少なくとも１本の潜在的な被害者回線の前記ノイズスペクトルを評価することと、を備え、
前記疑わしい違反者回線集合が、１つのＤＳＬ回線または複数のＤＳＬ回線の少なくとも１つを備える、ＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項２３】
ＤＳＬシステムコントローラであって、
操作データを収集するための手段と、
前記収集手段に結合された、前記収集された操作データを解析するための手段と、を備え、
前記コントローラが、通信回線のグループの中の漏話関係性を検出する方法を実現するように構成され、前記漏話が１本または複数の実際の違反者回線によって引き起こされ、さらに前記漏話が１本または複数の実際の被害者回線によって干渉として受け取られ、前記方法が、
１本または複数の回線を備える疑わしい違反者回線集合を特定することと、
１本または複数の回線を備える潜在的な被害者回線集合を特定することと、
前記疑わしい違反者回線集合に、１つまたは複数の特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
前記潜在的な被害者回線集合から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線集合が前記疑わしい違反者回線集合からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを決定するために、前記潜在的な被害者回線集合からのノイズスペクトル情報を評価し、前記潜在的な被害者回線集合の前記ノイズスペクトルを評価することが、
前記疑わしい違反者回線集合によるノイズスペクトル影響の直接的な証拠、または
前記疑わしい違反者回線集合によるノイズスペクトル影響の間接的な証拠
の少なくとも１つを解析することと、を備える
ＤＳＬシステムコントローラ。
【請求項２４】
前記収集手段と前記解析手段が、コンピュータ、コンピュータ構成要素、ＩＣ、コンピュータシステム、プロセッサ、またはＩＣをベースにしたシステムの少なくとも１つである請求項２３に記載のコントローラ。
【請求項２５】
前記収集手段と前記解析手段が、コンピュータ、コンピュータ構成要素、ＩＣ、コンピュータシステム、プロセッサ、またはＩＣをベースにしたシステムの少なくとも１つである請求項２４に記載のコントローラ。
【請求項２６】
コンピュータプログラム製品であって、
機械可読媒体と、
前記機械可読媒体に含まれ、ＤＳＬシステムの動作を制御する方法を指定するプログラム命令と、を備え、
前記方法が
疑わしい違反者回線を特定することと、
前記疑わしい違反者回線に、特有の送信スペクトルを使用してデータを送信するように命令することと、
少なくとも１本の潜在的な被害者回線から操作データを収集することと、
前記潜在的な被害者回線が、前記疑わしい違反者回線からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを評価することと、を備える
コンピュータプログラム製品。
【請求項２７】
前記特有の送信スペクトルが、１つまたは複数の周波数を備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２８】
前記特有の送信スペクトルが、１つまたは複数の送信電力レベルを備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２９】
前記特有の送信スペクトルが、前記疑わしい違反者回線の通常の動作中に使用される送信スペクトルを備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３０】
前記特有の送信スペクトルは、ＣＡＲＭＡＳＫパラメータまたはＰＳＤＭＡＳＫパラメータの少なくとも１つを使用して実現される送信スペクトルを備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３１】
前記潜在的な被害者回線が前記疑わしい違反者回線からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを評価することが、前記潜在的な被害者回線から、ノイズスペクトル情報、ビット分布情報、推定ノイズスペクトル情報、または漏話によって影響を及ぼされる可能性のあるデータの少なくとも１つを評価することを備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３２】
前記疑わしい違反者回線がＤＳＬ回線であり、さらに前記潜在的な被害者回線がＤＳＬ回線である請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３３】
前記潜在的な被害者回線が前記疑わしい違反者回線からの漏話によって影響を及ぼされているかどうかを評価することが、前記潜在的な被害者回線が前記疑わしい違反者回線と同じバインダ内にあるかどうかを評価することを備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項３４】
漏話伝達関数の絶対値を決定するために、前記疑わしい違反者回線により前記潜在的な被害者回線の中に生じる漏話のレベルを評価することをさらに備える請求項２６に記載のコンピュータプログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概してデジタル通信システムを管理するための方法、システム及び装置に関する。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本願は以下に関して米国特許法第１１９条（ｅ）の元で優先権の利点を主張する。
【０００３】
その全体的な開示がすべての目的のためにその全体として参照することにより本書に組み込まれている、バインダ識別（ＢＩＮＤＥＲ  ＩＤＥＮＴＩＦＩＣＡＴＩＯＮ）と題される、２００５年５月１０日に出願された米国仮出願番号第６０／６７９，５０８号（代理人整理番号第０１０１−ｐ２４ｐ号）。
【０００４】
その全体的な開示がすべての目的のためにその全体として参照することにより本書に組み込まれている、ＤＳＬシステム（ＤＳＬ  ＳＹＳＴＥＭ）と題される、２００５年７月１０日に出願された米国仮出願番号第６０／６９８，１１３号（代理人整理番号第０１０１−ｐ２８ｐ号）。
【背景技術】
【０００５】
デジタル加入者回線（ＤＳＬ）技術は既存の電話加入者回線（ループ及び／または銅プラントと呼ばれることもあるワイヤのツイストペア）上でのデジタル通信に潜在的に大きな帯域幅を与える。ＤＳＬシステムは、ループの各端部でのモデム（通常は、送信機と受信機両方の役割を果たすトランシーバ）のトレーニング／初期化の間に決定されるチャネル状態に適応できる各トーン（つまり副搬送波）に多くのビットを割り当てる離散マルチトーン（ＤＭＴ）回線コードを使用することによって加入者回線の特性に適応できる。
【０００６】
非常に多くの場合、ＤＳＬシステムの性能はＤＳＬ受信機での漏話雑音の影響によって制限されている。このような漏話雑音は他のＤＳＬシステム、あるいはＤＳＬシステムによって使用されるツイストペアでその信号が結合される他のシステムを含んでよいソースから発する。漏話雑音は、例えばツイストペアが１つの共通バインダを共用しているとき等、それらが物理的に近いときに特に強力である。漏話影響についての知識は、それが性能不足の原因を特定するのに役立ち、及びそれが漏話の問題を是正するステップにつながることがあるため、ＤＳＬ管理業務にとって非常に有用である。
【０００７】
バインダのツイストペアまたは通信回線の他のグループ内での漏話の識別を実行するために改善策を提供するシステム、装置、方法、及び技法は当技術分野での大きな進歩に相当する。また、漏話の「被害者」及び漏話の「違反者」を同様に特定できる、このようなバインダ識別を実現するためのシステム、装置、方法及び技法も同様に当技術分野での大きな進歩に相当する。
【０００８】
［簡単な概要］
本発明の実施形態は、ＤＳＬ回線のグループのメンバーと特徴を識別するための方法、技法及び装置を提供する。本発明を使用して取得される情報は重大な漏話「違反者」と彼らの影響を受ける「被害者」の識別を含み、走査（例えば、１つまたは複数のラインプロファイルの使用と関連して操作データを収集すること）を使用して検出できる。
【０００９】
本発明の実施形態は、バインダ内の複数の電話回線がＤＳＬサービスを提供するＤＳＬシステムで役立つ。このような回線は、通常、同じバインダ内の他の回線にとって支配的な機能障害になることがある近端漏話（ＮＥＸＴ：near end crosstalk）と遠端漏話（ＦＥＸＴ：far end crosstalk）とを生じさせる。本発明の実施形態による方法は、１台または少数のモデムに事前に選択された送信スペクトルで送信するように命令することと、次に１本または複数の潜在的な被害者回線のノイズスペクトルデータの中の漏話の証拠を調べることとを含む。疑わしい違反者回線がノイズスペクトルの一因であることの直接的な証拠は、潜在的な被害者回線から報告ノイズスペクトルデータ、及び／または推定ノイズスペクトルデータを収集することにより取得されてよい。また、直接的な証拠が入手できない場合、あるいはそれに加えて、潜在的な被害者回線に関する漏話干渉を示す他の操作データが使用できる（例えば、ビット分布データ）。送信側モデムはＣＯ／ＲＴ側またはＣＰＥ側のどちらかとなることがある。疑わしい違反者（複数の場合がある）以外のモデムは、「違反者」ステータスについて調べられていないモデム及び／または回線が手順の間に漏話を供給するリスクを削減するために走査中、１つまたは複数の選択された周波数帯域でゼロまたは最小の電力を送信する可能性がある。ＤＭＴ変調済みＤＳＬトランシーバの場合、十分に設計された送信スペクトルは、このようなラインプロファイルが既存のＤＳＬユーザに対して最小の割り込みを引き起こす、あるいは割り込みを引き起こさない場合に、ラインプロファイルを操作することにより実行できる。本発明はチャネル伝達関数を構成する漏話チャネルの絶対値を識別する（部分的にまたは完全に）こともできる。
【００１０】
本発明の追加の詳細及び利点は、以下の詳細な説明及び関連する図に示されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明は、類似する参照符号が同様の構成要素を示す添付図面と併せて以下の詳細な説明によって容易に理解される。
【００１２】
本発明の以下の詳細な説明は本発明の１つまたは複数の実施形態を参照するが、このような実施形態に限定されていない。むしろ、詳細な説明は説明に役立つことだけを目的とする。本発明はこれらの制限された実施形態を超えて広がっているため、当業者は、図に関して本書に示されている詳細な説明が説明目的のために提供されていることを容易に理解する。
【００１３】
本発明の実施形態は、１つまたは複数のバインダ内でのＤＳＬサービスに使用される電話回線を含む通信回線のグループの多様なメンバー及び／または特徴の識別を可能にする方法、技法及び装置を実現する。本発明の実施形態が使用されてよい通信システムは、本開示を読んだ後に当業者によって理解されるように、ＡＤＳＬ回線、ＶＤＳＬ回線及び／または他の通信システム構成要素及び／または本発明が実用的である回線を含んでよい。
【００１４】
本書に提示されている開示では、バインダ部材（例えば、同じバインダ内の電話回線）、違反者、被害者、及び漏話伝達関数の絶対値を特定するための例が、ＤＳＬシステム等との関連で提供される。学習及び／または特定された情報は、多様な方法で通信システムの１つまたは複数の態様及び／またはメンバーを制御するために使用できる。本発明はＤＳＬシステム単独を超えて広がり、回線の識別が役立ち、本発明と矛盾しない様式で実施できる任意の通信システムと関連して使用されてよい。
【００１５】
例えばＤＳＬ最適化装置、動的スペクトル管理センタ（ＤＳＭセンタ）、「スマート」モデム及び／またはコンピュータシステム（集積回路、つまり「ＩＣ」を含む）等のコントローラは、本発明の多様な実施形態に関連して説明されるような操作データ及び／または性能パラメータ値を収集し、解析するために使用できる。このようなコントローラも本発明の方法及び技法を実現するために使用できる。コントローラ及び／または他の構成要素は、コンピュータによって実現される装置または装置の組み合わせである場合がある。いくつかの実施形態では、コントローラは、通信回線に結合されているモデムまたは他の通信装置から遠く離れた場所にある。他のケースでは、コントローラは、モデム、ＤＳＬＡＭまたは他の通信装置に直接的に接続されている装置として「ローカル」装置（つまり、通信回線またはそのようなローカル装置の一部に直接結合された装置）の一方または両方と配置されてよく、このようにして「スマート」モデムを作成する。用語「結合される」及び「接続される」等は、本書では２つの要素及び／または構成要素間の接続を説明するために使用され、適宜、直接的に、または例えば１つまたは複数の介在要素を介して、もしくは無線接続を介して間接的に結合されることを意味することが目的とされる。
【００１６】
本発明の実施形態の以下の例のいくつかは例示的な通信システムとして片側または両側ベクタリングされたＡＤＳＬシステム及び／またはＶＤＳＬシステムに関連して使用される。これらのＤＳＬシステム内では、特定の規約、規則、プロトコル等が例示的なＤＳＬシステムの動作、及びシステムのカスタマ（「ユーザ」とも呼ばれる）及び／または装置から入手できる情報及び／またはデータを説明するために使用されてよい。しかしながら、当業者によって理解されるように、本発明の実施形態は多様な通信システムに適用されてよく、本発明は特定のシステムに限定されていない。
【００１７】
多様なネットワーク管理要素はＡＤＳＬ及びＶＤＳＬ物理層リソースの管理のために使用され、この場合要素は、集合的にまたは個別端でのどちらかでのＡＤＳＬまたはＶＤＳＬのモデム対の中のパラメータまたは機能を指す。ネットワーク管理フレームワークは、それぞれがエージェントを含む、１つまたは複数の被管理ノードから成る。被管理ノードはルータ、ブリッジ、スイッチ、モデムまたはその他であり得る。多くの場合マネージャとも呼ばれている少なくとも１つのＮＭＳ（ネットワーク管理システム）が被管理ノードを監視、制御し、通常は一般的なＰＣまたは他のコンピュータに基づいている。ＮＭＳは要素管理システム（ＥＭＳ）とも呼ばれることがある。ネットワーク管理プロトコルは、管理情報及びデータを交換するためにマネージャとエージェントによって使用される。管理情報の単位はオブジェクトである。関連するオブジェクトの集合体が管理情報ベース（ＭＩＢ）として定義される。
【００１８】
図１は、多様なＡＤＳＬシステムとＶＤＳＬシステムに適用され、当業者に周知であり、本発明の実施形態が実現できるＧ．９９７．１規格（Ｇ．ｐｌｏａｍ）による参照モデルシステムを示している。このモデルは、すべてが結合あり、及び結合なしで、Ｇ．９９１．１規格とＧ．９９１．２  ＳＨＤＳＬ規格だけではなく、ＡＤＳＬ１（Ｇ．９９２．１）、ＡＤＳＬ−ライト（Ｌｉｔｅ）（Ｇ．９９２．２）、ＡＤＳＬ２（Ｇ．９９２．３）、ＡＤＳＬ２−ライト（Ｌｉｔｅ）（Ｇ．９９２．４）、ＡＤＳＬ２＋（Ｇ．９９２．５）、ＶＤＳＬ１（Ｇ．９９３．１）及び他のＧ．９９３．ｘ出現ＶＤＳＬ規格等の分裂（ｓｐｌｉｔｔｅｒｓ）を含むことがある、あるいは含まないことがある多様な規格を満たすＡＤＳＬシステム及びＶＤＳＬシステムに適用される。これらの規格、その変形、及びＧ．９９７．１規格に関連するその使用は、すべて当業者に周知である。
【００１９】
Ｇ．９９７．１規格は、Ｇ．９９７．１に定められている明確な埋め込み操作チャネル（ｅｍｂｅｄｄｅｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）（ＥＯＣ）、及びＧ．９９ｘ規格に定められているインジケータビットとＥＯＣメッセージの使用に基づいてＡＤＳＬ伝送システムとＶＤＳＬ伝送システムの物理層管理を規定している。さらに、Ｇ．９９７．１は構成、障害及び性能の管理のためのネットワーク管理要素コンテンツを規定する。これらの機能を実行する際に、システムは、アクセスノード（ＡＮ）で入手でき、ＡＮから収集できる種々の操作データを活用する。ＤＳＬフォーラム（ＤＳＬ  Ｆｏｒｕｍ）のＴＲ６９報告書はＭＩＢ、及びどのようにしてそれがアクセスされる可能性があるのかも示している。図１では、カスタマの端末装置１１０が、ネットワーク終端装置（ＮＴ）１２０に結合されるホームネットワーク１１２に結合される。ＡＤＳＬシステムのケースでは、ＮＴ１２０はＡＴＵ−Ｒ１２２（ＡＤＳＬ規格及び／またはＶＤＳＬ規格の１つによって定義されている、例えばトランシーバとも呼ばれることもあるモデム）または任意の他の適切なネットワーク終端モデム、トランシーバ、または他の通信装置を含む。ＶＤＳＬシステムにおける遠隔装置はＶＴＵ−Ｒであろう。当業者によって理解され、本書に説明されているように、各モデムは、それが接続される通信システムと通信し、通信システムにおけるモデムの動作の結果として操作データを生成し得る。
【００２０】
ＮＴ１２０は、管理エンティティ（ＭＥ）１２４も含む。ＭＥ１２４は、任意の適用可能な規格及び／または他の基準によって必要とされるように実行できるマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、またはファームウェアもしくはハードウェアの中の回路状態マシーン等の任意の適切なハードウェア装置である場合がある。ＭＥ１２４は性能データを収集し、各ＭＥによって維持されている情報のデータベースであり、ＳＮＭＰ（Simple Network Management Protocol）、管理者コンソール／プログラムに対して提供するためにネットワーク装置から情報を収集するために使用される管理プロトコル等のネットワーク管理プロトコルを介して、あるいはＴＬ１コマンドを介してアクセスできるそのＭＩＢに性能データを記憶する。ＴＬ１は電気通信ネットワーク要素間で応答及びコマンドをプログラミングするために使用される長く確立されているコマンド言語である。
【００２１】
システム内の各ＡＴＵ−Ｒは、ＣＯまたは他の上り及び／または中心位置にあるＡＴＵ−Ｃに結合される。ＶＤＳＬシステムでは、システム内の各ＶＴＵ−Ｒは、ＣＯまたは他の上り及び／または中心位置（例えば、ＯＮＵ／ＬＴ、ＤＳＬＡＭ、ＲＴ等の任意の回線終端装置）にあるＶＴＵ−Ｏに結合される。図１では、ＡＴＵ−Ｃ１４２はＣＯ１４６内のアクセスノード（ＡＮ）１４０に位置している。ＡＮ１４０は、当業者によって理解されるように、ＤＳＬＡＭ、ＯＮＵ／ＬＴ、ＲＴ等のＤＳＬシステム構成要素であってよい。ＭＥ１４４は、同様にＡＴＵ−Ｃ１４２に関する性能データのＭＩＢを維持する。ＡＮ１４０は、当業者によって理解されるように、ブロードバンドネットワーク１７０または他のネットワークに結合されてよい。ＡＴＵ−Ｒ１２２及びＡＴＵ−Ｃ１４２は、ＡＤＳＬ（及びＶＤＳＬ）の場合では通常、他の通信及び／またはデータ伝送サービスも搬送する電話ツイストペアであるループ１３０によってともに結合される。
【００２２】
図１に示されているインタフェースのいくつかは操作データ及び／または性能データを決定し、収集するために使用できる。図１のインタフェースが別のＡＤＳＬ及び／またはＶＤＳＬシステムインタフェース方式と異なる範囲まで、システムは周知であり、差異が当業者に既知であり、明らかである。Ｑインタフェース１５５は、オペレータのＮＭＳ１５０とＡＮ１４０内のＭＥ１４４の間にインタフェースを提供する。Ｇ．９９７．１規格に指定されているすべてのパラメータはＱ−インタフェース１５５で適用する。ＡＴＵ−Ｒ１２２からの遠端パラメータはＵインタフェース上の２つのインタフェースのどちらかによって引き出すことができる一方で、ＭＥ１４４でサポートされている近端パラメータはＡＴＵ−Ｃ１４２から引き出される。埋め込みチャネル１３２を使用して送信され、ＰＭＤ層で提供されるインジケータビット及びＥＯＣメッセージは、ＭＥ１４４で必要とされるＡＴＵ−Ｒ１２２パラメータを生成するために使用できる。代わりに、ＯＡＭ（動作、運営及び管理）チャネル及び適切なプロトコルは、ＭＥ１４４によって要求されるとＡＴＵ−Ｒ１２２からパラメータを取り出すために使用できる。同様に、ＡＴＵ−Ｃ１４２からの遠端パラメータは、Ｕインタフェース上の２つのインタフェースのどちらかによって引き出すことができる。ＰＭＤ層で提供されるインジケータビットとＥＯＣメッセージは、ＮＴ１２０のＭＥ１２４内の必要とされるＡＴＵ−Ｃ１４２パラメータを生成するために使用できる。代わりに、ＯＡＭチャネル及び適切なプロトコルが、ＭＥ１２４によって要求されるとき、ＡＴＵ−Ｃ１４２からパラメータを取り出すために使用できる。
【００２３】
Ｕ−インタフェース（本来、ループ１３０である）では２つの管理インタフェース、つまりＡＴＵ−Ｃ１４２（Ｕ−Ｃインタフェース１５７）でのインタフェースと、ＡＴＵ−Ｒ１２２（Ｕ−Ｒインタフェース１５８）でのインタフェースがある。インタフェース１５７はＵ−インタフェース１３０上で取り出すために、ＡＴＵ−Ｒ１２２のための、ＡＴＵ−Ｃ近端パラメータを提供する。同様に、インタフェース１５８は、Ｕ−インタフェース１３０上で取り出すためにＡＴＵ−Ｃ１４２のＡＴＵ−Ｒ近端パラメータを提供する。適用するパラメータは、使用されているトランシーバ規格に依存し得る（例えば、Ｇ．９２２．１またはＧ．９２２．２）。
【００２４】
Ｇ．９９７．１規格は、Ｕ−インタフェース全体でのオプションのＯＡＭ通信チャネルを指定する。このチャネルが実現される場合、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒ対は、物理層ＯＡＭメッセージを運ぶためにそれを使用してよい。このようにして、このようなシステムのトランシーバ１２２、１４２はそれぞれのＭＩＢ内に維持されている多様な操作データと性能データを共用する。
【００２５】
１９９８年３月付けの、ＡＤＳＬフォーラム（ＡＤＳＬ  Ｆｏｒｕｍ）からの「ＡＤＳＬネットワーク要素管理（ＡＤＳＬ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｅｌｅｍｅｎｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）」と題されているＤＳＬフォーラム技術報告書ＴＲ−００５の中のＡＤＳＬ  ＮＭＳに関するさらに多くの情報を検出できる。また、２００４年５月付けの、ＤＳＬフォーラムからの「ＣＰＥ  ＷＡＮ管理プロトコル（ＣＰＥ  ＷＡＮ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）と題されるＤＳＬフォーラム技術報告書ＴＲ−０６９。最後に、２００４年５月付けの、ＤＳＬフォーラムからの「ＬＡＮ側ＤＳＬ  ＣＰＥ構成仕様書（ＬＡＮ−Ｓｉｄｅ  ＤＳＬ  ＣＰＥ  Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）」と題されるＤＳＬフォーラム技術報告書ＴＲ−０６４。これらの文書はＣＰＥ側管理のためのさまざまな状況に対処し、その中の情報は当業者にとって周知である。ＶＤＳＬについてのさらに多くの情報は、すべてが当業者にとって既知である、複数のＤＳＬフォーラムの進行中の作業中テキストだけではなく、ＩＴＵ規格Ｇ．９９３．１（「ＶＤＳＬ１」と呼ばれることもある）、及び新生のＩＴＵ規格Ｇ．９９３．２（「ＶＤＳＬ２」と呼ばれることもある）に掲載されている。例えば、追加情報は、ＶＤＳＬ１要素とＶＤＳＬ２ＭＩＢ要素のためのＩＴＵ規格Ｇ．９９７．１の新生の改訂において、またはＡＴＩＳ北米草案動的スペクトル管理報告書（ＡＴＩＳ  Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｒａｆｔ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｒｅｐｒｏｔ）ＮＩＰＰ−ＮＡＩ−２００５−０３１においてだけではなく、「ＶＤＳＬネットワーク要素管理（ＶＤＳＬ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｅｌｅｍｅｎｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）」（２００３年２月）と題されているＤＳＬフォーラムの技術報告書ＴＲ−０５７（以前はＷＴ−０６８ｖ５）、及び「ＦＳ−ＶＤＳＬ  ＥＭＳからＮＭＳインタフェース機能要件（ＦＳ−ＶＤＳＬ  ＥＭＳ  ｔｏ  ＮＭＳ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ）」（２００４年３月）でも入手できる。
【００２６】
ＡＤＳＬ内の同じ回線カードで終端することは、ＶＤＳＬと比べて、同じバインダを共用する回線にとってあまり普通ではない。しかしながら、ＤＳＬシステムの説明は一般的に、同じバインダ回線の共通の終端が実行される可能性があるため（特に、ＡＤＳＬとＶＤＳＬの両方を扱うより新しいＤＳＬＡＭにおいて）、ＡＤＳＬにも拡張されてよい。多くのトランシーバ組が動作している、及び／または使用可能であるＤＳＬプラントの典型的なトポロジでは、各加入者ループの一部がマルチペアバインダ（またはバンドル）の中の他のユーザのループと配置される。加入者宅内機器（ＣＰＥ）の非常に近くの台座（pedestal）の後、ループは引込み線（drop wire）の形を取り、バンドルを出る。したがって、加入者ループは２つの異なる環境を行き来する。ループの一部はバインダの内部に位置してよく、そこではループは外部の電磁干渉から遮蔽されているが、漏話にさらされる。台座の後、この対がドロップ（ｄｒｏｐ）の大部分について他の対から遠いときには、引込み線は多くの場合漏話による影響を受けないが、引込み線が遮蔽されていないために、伝送が電磁干渉によってさらに大幅に害されることもある。多くのドロップは、それらの中に２本から８本のツイストペアを有し、家庭への複数のサービスまたはそれらの回線の結合（単一サービスの多重化及び逆多重化）の状況では、追加のかなりの漏話がドロップセグメントのこれらの回線間で発生することがある。
【００２７】
一般的で例示的なＤＳＬ配備のシナリオは図２に示されている。合計（Ｌ＋Ｍ）人のユーザ２９１、２９２のすべての加入者ループは、少なくとも１つの共通バインダを通過する。各ユーザは専用回線を通して電話局（ＣＯ）２１０、２２０に接続される。しかしながら、各加入者ループは異なる環境と媒体を通過する可能性がある。図２では、Ｌ人のカスタマまたはユーザ２９１が、光ファイバ２１３と、一般的にはファイバツーザキャビネット（ＦＴＴＣａｂ）またはファイバツーザカーブと呼ばれるツイスト銅ペア２１７の組み合わせを使用してＣＯ２１０に接続される。ＣＯ２１０内のトランシーバ２１１からの信号は、それらの信号をＣＯ２１０および光ネットワーク装置（ＯＮＵ）２１８内の光回線端末２１２及び光ネットワーク端末２１５によって変換させる。ＯＮＵ２１８内のモデム２１６は、ＯＮＵ２１８とユーザ２９１間の信号用のトランシーバとして動作する。
【００２８】
ＣＯ２１０、２１８、及びＯＮＵ２２０等（他だけではなく）の場所で共同終端（co-terminate）するユーザの回線は、ベクタリング（vectoring）等の調整された様式で操作されてよい。ベクタリング通信システム（例えば、ベクタリングされたＡＤＳＬシステム及び／またはＶＤＳＬシステム）では、信号の調整と処理を達成できる。下り（downstream）ベクタリングは、複数の回線のＤＳＬＡＭまたはＬＴからの送信信号が共通のクロック及びプロセッサと共同生成されるときに発生する。このような共通クロック付きのＶＤＳＬシステムでは、ユーザ間の漏話がトーンごとに別々に発生する。したがって、多くのユーザのための下りトーンのそれぞれは、共通ベクトル送信機によって独立に生成できる。同様に、共通クロックおよびプロセッサが複数の回線の信号を共同受信するために使用されるときに、上り（upstream）ベクタリングが発生する。このような共通クロックを備えたＶＤＳＬシステムでは、ユーザ間の漏話はトーンごとに別々に発生する。したがって、多くのユーザ向けの上りトーンのそれぞれは、共通ベクトル受信機によって独立に処理できる。
【００２９】
残りのＭ人のユーザ２９２のループ２２７は銅ツイストペアだけであり、ファイバーツーザイクチェンジ（Ｆｉｂｅｒ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ）（ＦＴＴＥｘ）と呼ばれるシナリオである。可能なとき、及び経済的に実現可能であるときにはいつでも、これが加入者ループの銅部分の長さを削減し、その結果として達成可能なレートを増やすので、ＦＴＴＣａｂはＦＴＴＥｘよりも好ましい。ＦＴＴＣａｂループの存在は、ＦＴＴＥｘループに対して問題を引き起こすことがある。さらに、ＦＴＴＣａｂは将来、ますます人気のトポロジになることが予想されている。この種のトポロジはかなりの漏話干渉につながり、多様なユーザの回線が、それらが動作する特定の環境に起因する、異なるデータ搬送機能と性能機能を有することを意味してよい。トポロジは、ファイバによって送られる「キャビネット」回線と交換回線が同じバインダ内で混合できるほどである。
【００３０】
図２で分かるように、ＣＯ２２０からユーザ２９２への回線は、ＣＯ２１０とユーザ２９１の間の回線によって使用されないバインダ２２２を共用する。さらに、別のバイダ２４０が、ＣＯ２１０とＣＯ２２０及びそれらのそれぞれのユーザ２９１、２９２への／からのすべての回線に共通である。図２では、遠端漏話（ＦＥＸＴ）２８２と近端漏話（ＮＥＸＴ）２８１は、ＣＯ２２０で配置される回線２２７の内の少なくとも２つに影響を及ぼすとして描かれている。
【００３１】
当業者によって理解されるように、これらの文書に説明されている操作データ及び／またはパラメータの少なくとも一部は、本発明の実施形態に関連して使用できる。さらに、システム説明の少なくとも一部は同様に本発明の実施形態に適用できる。ＤＳＬ  ＮＭＳから入手できる多様なタイプの操作データ及び／または情報はそこで発見できる。他は当業者に既知である場合がある。
【００３２】
電話網の中の典型的なバインダは、２５ペアから１００ペアの銅ツイストペア線から成る。１つのバインダ内の複数の回線がＤＳＬサービスを提供するとき、回線は、潜在的に同じバインダ内の他のＤＳＬ回線で送信される信号にとって主要な機能的障害になるＮＥＸＴとＦＥＸＴとを生じさせることがある。ベクタリングまたは他の回線調整を行わない現在のＤＳＬシステムでは、漏話チャネルの正確なチャネル伝達関数を特定することは非常に困難、あるいは不可能であったために、違反者（つまり著しい漏話を生じさせる回線）及び各犠牲者（漏話に悩まされる回線）を特定することは非常に困難あるいは不可能であると考えられていた。
【００３３】
本発明の実施形態は、走査と連動して違反者と被害者を特定するための方法を含む。「走査（scanning）」は、情報操作データを収集する目的で、１つまたは複数のトレーニングとデータ収集とともに１つまたは複数のラインプロファイル（line profile）を使用するプロセスである。これらの方法のいくつかは、最初に１台または少数のモデムに事前に選択された送信スペクトルで送信するように命令することと、次に収集された操作データに反映されるように、候補被害者モデムによって報告されるノイズスペクトルを調べることから成る。送信側モデムは、上り端部ＣＯ／ＲＴ側上、または下り端部ＣＰＥ側上のどちらかにある場合がある。疑わしい違反者（複数の場合がある）以外のモデムは、「違反者」ステータスについて調べられていないモデム及び／または回線が手順の間に不必要に複雑な及び／または支配的な漏話を供給するリスクを削減するために、走査中１つまたは複数の選択された周波数帯域でゼロ電力または最小電力を送信することを余儀なくされる可能性がある。
【００３４】
ＤＭＴ変調されたＤＳＬトランシーバの場合、うまく設計された送信スペクトルは、ラインプロファイルを操作することによって実施することができ、この場合うまく設計されたラインプロファイルは、通常、既存のＤＳＬカスタマに最小の割り込みを生じさせるか、割り込みを生じさせない。本発明は、チャネル伝達関数を構成する漏話チャネルの絶対値を（部分的にまたは完全に）特定するためにも使用できる。
【００３５】
本発明は本書に提示されている実例となる状況に限定されていないが、以下の具体的な説明は、電話サービスオペレータの施設または装置内で共同終端する電話回線を使用する。オペレータのデータベースは同じバインダ内で潜在的に動作している回線の集合（set）を特定するために最初に調べることができる。例えば、共通の電話局（ＣＯ）（最終的には同じＣＯに接続される遠隔端末（ＲＴ）を通して接続されている回線を含む）に接続されているすべての回線は、潜在的な違反者−被害者の関係性の検査のための候補として宣言される可能性がある。他のケースでは、物理的に近接しているアドレスのカスタマが候補の集合と見なすことができる。この選択された回線の集合をＳと指定することができる。
【００３６】
１本のＤＳＬ回線が潜在的な違反者として選ばれる。選ばれた回線に接続されているモデムは再トレーニングされ、別のキャリアマスクまたはＰＳＤＭＡＳＫを有するラインプロファイルを使用するように命令され、別の送信スペクトルを生じさせる。このようなマスク（例えば、キャリアマスク及び／またはＰＳＤマスクである場合がある）の４つの例が図３Ａから図３Ｄに示されている。図３Ａでは、他の疑わしい違反者回線３１１、３１２は無音（ｓｉｌｅｎｔ）のままであるが、単純なＰＳＤＭＡＳＫスペクトルが疑わしい違反者回線３１０の送信スペクトルのために使用される。一般的に、潜在的な被害者は無音であってはならない。例えば、ＡＤＳＬ１の場合、被害者回線がまったくビットをロードしていない場合、そのノイズスペクトルを推定する方法はない。目標は、それぞれの潜在的な被害者回線で疑わしい違反者回線の漏話を隔離、特定できることである。図３Ｂに示されている別の例では、第２の疑わしい違反者回線３２１は第２のＰＳＤＭＡＳＫスペクトルを使用するが、第１の疑わしい違反者回線３２０は第１のＰＳＤＭＡＳＫスペクトルを使用する。再び、回線３２２のような、３２０と３２１以外の潜在的な違反者回線は無音のままである可能性がある。２本の異なる疑わしい違反者回線は送信しているが、それらは重複しない搬送波を使用している。
【００３７】
図３Ｃでは、疑わしい違反者回線３３０、３３１及び３３２の搬送波は重複しているが、それらは容易に区別できる。図３Ａ、図３Ｂ及び図３Ｃの例では、電力レベルが各ラインプロファイルのすべての有用なトーンについて同じであるため、ＰＳＤマスクの代わりにキャリアマスクが使用されてよい。最後に、図３Ｄでは、他の潜在的な違反者回線３４１と３４２は無音のままであってよいが、疑わしい違反者回線３４０は、異なるトーンでの異なる電力レベルがそのスペクトルを潜在的な被害者回線での漏話として区別するのを支援できるようにするＰＳＤＭＡＳＫを使用する。これらの状況では、通常使用されていないキャリアマスクまたはＰＳＤマスクが特に役立つ（つまり、通常、当てはまる規格及び／またはモデム製造メーカの慣行の下で生じる可能性のあるものとは対照的に）であろう。したがって、ＤＳＬシステムの通常の動作中に「自然に」発生しそうにないキャリアマスクまたはＰＳＤマスクはこのような漏話識別に有用である場合がある。
【００３８】
潜在的に違反するモデム（さらに詳細に後述されるように、本発明のいくつかの実施形態に従って単一のモデムあってもよい、あるいは複数のモデムであってもよい）の集合が送信を開始する。潜在的な違反者集合が単一のモデムである場合には、そのモデムは選ばれたラインプロファイルで送信する。ノイズスペクトル（つまり、漏話）は指定されている集合Ｓの中の他のすべてのトランシーバから測定される。ノイズスペクトルは、集合Ｓの中のＤＳＬモデムから直接的に入手できる、あるいは例えばビット分布、マージン、送信電力等の他の操作データから推定する必要がある場合がある。
【００３９】
ノイズスペクトル影響の直接的な証拠は、例えば、トーン（例えば、ＡＤＳＬ２においてのように）ごとにｄＢｍ／Ｈｚで報告される実際のスペクトルデータを含むことがある。ＩＴＵ−Ｔ  ＰＬＯＡＭ推奨策（Ｇ．９９７．１）では、「副搬送波あたりの静かな回線ノイズＰＳＤ（Ｑｕｉｅｔ  Ｌｉｎｅ  Ｎｏｉｓｅ  ＰＳＤ  ｐｅｒ  ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）」が報告されることが必要とされる。これらの直接的な測定パラメータが入手できない場合には、ノイズスペクトル影響の直接的な証拠は１本または複数の潜在的な被害者回線のノイズスペクトルの推定を必要とする可能性がある。例えば、副搬送波あたりのチャネル特性及び／または副搬送波あたりのＳＮＲが入手可能であり、潜在的な被害者回線のノイズスペクトルを推定する上で使用される可能性がある。多くの場合、直接的なノイズスペクトルパラメータも、潜在的な被害者回線のノイズスペクトルを推定する上で使用されるデータのどちらも入手できない。このような場合、代わりに潜在的な被害者回線のノイズスペクトルの間接的な証拠が使用できる。例えば、ビット分布、マージン、送信電力、減衰等が回線のノイズスペクトルを推定するために使用できる。
【００４０】
潜在的な被害者回線からあらゆる観察及び／または推定されたノイズスペクトル及び／または他の操作データを収集した後、ノイズスペクトルのセットが調べられ、受信されたノイズスペクトルパターンまたはビット分布パターンと、任意の潜在的な違反者の送信スペクトルの送信電力パターンとの間に相互関係がないか検索される。うまく設計されたＣＡＲＭＡＳＫまたはＰＳＤＭＡＳＫは、例えば、ＡＭ雑音進入、ＩＳＤＮ、ＨＤＳＬ等に相当するあらゆる観察可能で公知のノイズスペクトルから、本ノイズスペクトルを差別化することを可能にする。代わりに、別のキャリアマスクが潜在的に違反しているモデムによって使用された後のノイズスペクトルの形状の変化、または最大達成可能データレート等の変化を探す可能性がある。一致がある場合、相互関係及び／または変化が検出され、漏話が検出される回線はただちに被害者として断言できるか、あるいは確認のためにさらに調べることができる。当業者により理解されるように、一人の違反者に対して副数人の被害者がいる可能性がある。
【００４１】
いくつかのケースでは、複数の違反者が被害者回線上で等しい、類似した、及び／または同程度の漏話電力レベルを示し、万一１人の違反者がＣＡＲＭＡＳＫまたはＰＳＤＭＡＳＫだけを変更すると、ノイズスペクトルまたは最大達成可能データレートでわずかに観察できる変化を生じさせる可能性がある。各違反者の影響を隔離、区別及び／または特定するために、周波数帯域が選択されてよく、その後集合Ｓの中のすべての回線は選択された帯域の中で何の電力も送信しないか、または低電力を送信する。他方、潜在的な違反者回線は、帯域内で別の電力スペクトルを送信し、したがって被害者（複数の場合がある）に対するその違反者の漏話の識別をさらに明確にすることができる。
【００４２】
所与の通信システムで違反者と被害者を特定することに加えて、本発明の実施形態は、漏話チャネルのチャネル伝達関数の絶対値を推定するために雑音レベルと送信電力レベル（公知の場合）を使用できる。この漏話チャネル推定は、違反者からのゼロ以外の送信電力のあるトーンだけに可能である。しかしながら、違反者と被害者（複数の場合がある）の識別後、さまざまな送信スペクトル（例えば、すべてのトーンが最大電力で使用されるスペクトル）が、すべてのトーンのチャネル伝達関数の絶対値を特定するために使用できる。当業者によって理解されるように、これらの技法を使用する漏話チャネル推定は漏話が主要な雑音源ではないトーンには適用できない。
【００４３】
前述された技法は、識別を迅速に処理するために一般化し、連続的に適用し、及び／または並行して適用することができる。例えば、５つの別個のキャリアマスクパターン（例えば、重複する周波数のない帯域を実現するキャリアマスク）のある５つの異なるラインプロファイルが、５台の異なるトランシーバ（潜在的な違反者）で同時に使用できる。その後、被害者は同時に検索できる。代わりに、異なる違反者が特定できるように、いくつかの別のキャリアマスクパターンが多様な順序で使用されてよい。例えば、２つの別のプロファイルＡとＢは、各プロファイルが一日使用される場合に以下の順序で８人の潜在的な違反者によって使用されてよい。
【表１】
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【００４４】
いくつかのＤＳＬシステムでは、別個のＣＡＲＭＡＳＫまたはＰＳＤＭＡＳＫのあるラインプロファイルが通常の動作に使用される可能性がある。このようなケースでは、違反者と被害者は通常の操作データに基づいてだけ、あるいはいくつかの特別なラインプロファイルで収集される追加のデータで特定される可能性がある。例えば、事業者のネットワークでは、すべての通常のラインプロファイルがＡＤＳＬ１システム（例えば、すべてのＲＴ回線は、ＣＯ回線が最小データレートを保証されることができるようにこれらのトーンを生じさせることを余儀なくされる。つまりＣＯ回線はトーン制限を有さないため、これらのトーンはＣＯ回線によってだけ使用される）内でＲＴに接続されている回線について無効にされた３２と６０の間のトーンを有する可能性がある。このようなケースでは、ＲＴ回線の被害者であるＣＯ回線が、トーン６０を超える突然の雑音電力変化がないか検索することにより検出（特別なラインプロファイルの使用を必要とすることなく）できる。さらに、ラインプロファイルがトーン４０から５０を有効にできる、ＲＴ回線の特別なラインプロファイルを設計できる。集合Ｓの中の１本のＲＴ回線だけがこの特別なラインプロファイルを使用できる場合には、この特定のＲＴ回線のすべての被害者が容易に検出される。違反者と被害者（複数の場合がある）の識別時、特別なプロファイルが漏話チャネル（複数の場合がある）のさらに正確な絶対チャネル伝達関数を取得するために使用できる。
【００４５】
いくつかのＤＳＬシステムでは、通常の動作中に使用されるすべてのラインプロファイルは同じＣＡＲＭＡＳＫまたはＰＳＤＭＡＳＫを有する可能性がある。しかしながら、送信エネルギーは、ビット及びエネルギー負荷アルゴリズムによって割り当てられ、アルゴリズムがＣＡＲＭＡＳＫとＰＳＤＭＡＳＫに加えて、データレート、目標ＳＮＲマージン（ＴＳＮＲＭ）、最大ＳＮＲマージン（ＭＡＸＳＮＲＭ）及び他のパラメータに応じて種々の送信スペクトル形状を生じさせることがある。したがって、ラインプロファイルが一般的に観察される雑音または漏話スペクトルに比較されるときに十分に特徴的である漏話スペクトルを生じさせる送信スペクトルを生じさせると、本発明は違反者−被害者関係を検出するために使用できる。言い換えると、操作中に通常に使用されるラインプロファイルも、それらが被害者回線において可視である十分に特徴的なパターンを提供する本発明のいくつかの実施形態で利用できる。加えて、被害者回線で測定される（または推定される）ノイズスペクトルは、送信スペクトルが公知ではないそれらのケースで違反者回線の送信スペクトルを推定するために使用できる。
【００４６】
いったん一人の違反者の被害者が検出されると、すべての被害者及び違反者が同じバインダ内にいることが推測できる。バインダの中の外側対が、隣接し、当接するバインダ内の隣接する外側対に影響を及ぼす可能性はあるが、特にバインダが接地済みの金属遮蔽具を有する場合には、漏話電力はこのようなケースでの同じバインダ内の隣接する対からの漏話より小さくなる可能性がある。代わりに、少数のバインダがともに新しいバインダとして見なされてよい。したがって、同じバインダ内の回線は、潜在的な違反者として回線の相対的に小さな部分集合（subset）を調べた後に簡単に且つ効率的に検出されてよい。事実上、実現する側のコントローラ（例えば、ＤＳＬ最適化装置またはＤＳＭマネージャ）は最初に、潜在的な違反者として回線の一部だけを試し、同じバインダ内の回線だけで集合Ｓを再定義し、次に集合Ｓの中の正確な違反者−犠牲者の関係性を検索することによって同じバインダ内で回線を検出してよい。新しいＳは少数の回線を有するに過ぎないため、このプロセスはＳが最初に数千本の回線を有するプロセスに比べてきわめて効率的である可能性がある。
【００４７】
また、方法は、監視目的のために通常のＤＳＬ動作の間に使用できる。例えば、ＣＯ／ＲＴ混合状況では、ＲＴ回線のための操作プロファイルのすべてがトーン４５と５０の間で送信される電力（あるいは隣接するトーンより著しく低い電力）なしで操作できる。制限に起因するデータレート損失は、通常非常に小さい、つまりごくわずか（それがごくわずかではないケースでは、トーンの範囲はこのようなデータレート損失を削減する、及び／または最小限に抑えるために調整できる）である。すべてのＣＯ回線のノイズスペクトルは、任意のＲＴ回線のスペクトルが主要な漏話をＣＯ回線の中に誘導しているかどうかを確かめるために連続的に監視されてよい。
【００４８】
本発明の実施形態は、漏話が存在するあらゆる状況について使用できる。特に、本発明は、違反者がＲＴに接続され、被害者がＣＯに接続されている場合に違反者と被害者を特定する際に役立つことがある。
【００４９】
違反者−被害者関係性及び正確な漏話チャネルに関する情報は、回線（例えば、違反者回線と被害者回線の間のデータレートトレードオフが活用できる）のスペクトル及びデータレートを制御するためにも使用できる。さらに、オペレータの収益を増加する、及び／または最大限にする正確なプロビジョニングが実現できる。さらに、バインダ情報は、多くの場合不完全及び／または不正確である、オペレータのループ構成データベースを更新するために使用できる。また、ベクタリングは１つの共通したバインダ内の回線の集合に関する正確な情報を必要とするため、その情報はシステムがベクタリングされるＤＳＬシステムに更新されるときにも使用できる。
【００５０】
要約すると、本発明の実施形態は、潜在的な違反者と被害者が存在する回線の集合を特定し、潜在的な違反者に別の、及び／または区別可能なスペクトル（例えば、別の形状を有する）を強制的に送信させ、潜在的な被害者のノイズスペクトルを収集及び／または推定し、違反者の送信スペクトルの結果であるノイズスペクトル証拠（またはノイズスペクトルの変化）を検索することによって、漏話または他の特定できる干渉で、通信システムの一人または複数の違反者と被害者を特定するために使用できる。複数の潜在的な違反者のいる状況では、このような複数の違反者に別の送信スペクトル（例えば、「並列で」使用されるスペクトル）を割り当て、被害者を同時に検索することができる。同様に、複数の潜在的な違反者に別の一連の別の送信スペクトル（例えば、「直列で」使用されるスペクトル）を割り当て、被害者を再び同時に検索することができる。認識可能なスペクトル形状の通常の操作送信スペクトルが使用される場合、これらが潜在的な違反者の送信スペクトルである場合がある。
【００５１】
回線共通バインダ帰属関係は、発見された違反者−被害者関係性を使用して推定できる。いったんこれらの関係性が既知になると、それらは違反者の送信スペクトルと被害者のノイズスペクトルに基づいて漏話チャネル伝達関数の絶対値を推定するために使用できる。違反者の送信スペクトルは、漏話チャネルのさらに正確な推定値を提供するために修正できる。本発明の実施形態を使用して取得可能な情報のどれかは、ループデータベースを更新するために、オペレータ、コントローラ等によって使用できる。
【００５２】
２５から５０もの対があるバインダのためのバインダ識別方法は、大量の時間と、記憶されているデータの大きなセットを必要としてよい。バインダ識別方法は、バインダ構造の使用可能な知識を利用することによって強化できる。このようなバインダ構造のいくつかの例は以下を含む。
【００５３】
例１：３つから４つのソース（「違反者」）が通常「被害者」対の漏話雑音を支配することを考えると、３人から４人の「違反者」がすでに特定されているそれらの対のための漏話識別を続行することは有益ではない。
【００５４】
例２：「違反者」Ａから「被害者」Ｂまでの漏話チャネルが特定された場合には、「違反者」Ｂから「被害者」Ａまでの漏話チャネルも非常に類似している可能性が高い。
【００５５】
バインダ識別は、被害者回線が、次に他の回線からの漏話を推定するために使用できる雑音測定を実行することを必要とする。このような測定の精度は、受信機のプログラマブル利得増幅器（ＰＧＡ：programmable-gain-amplifiers）を考えられる最高の設定値に設定することによって強化できる。これは、外部漏話雑音が内部受信機雑音源を基準にして強いことを確実にする。ＰＧＡ利得が、モデムの内部で実現されるアルゴリズムを使用して通常選ばれることを考えると、ＰＧＡ利得に影響を及ぼすための間接的な方法は送信信号電力を制御することを含むことがある。したがって、被害者回線送信機で送信される信号電力が雑音測定の間、低く設定されることが有益であり、その結果漏話はさらに高い精度で（つまり、その結果、漏話は意図されたデータ信号を基準にしてさらに大きくなる）特定できる。送信電力を制御する１つの方法は、データレートを増加する、または被害者の対のＤＳＬシステムのためにＭＡＸＳＮＲＭを増加することである。
【００５６】
本発明による多様な装置は、前述された方法及び／または技法の１つまたは複数を実現できる。図４Ａに示される本発明の一実施形態に従って、バインダ構成識別部４００はユーザまたは１人または複数のシステムオペレータまたはプロバイダが操作し、おそらく、バインダ識別技法、方法及び／またはそれに基づいた制御の実現を含む、システムの使用を改善する、及び／または最適化するのを支援するコントローラ４１０（例えば、ＤＳＬ最適化装置、ＤＳＭサーバ、ＤＳＭセンタまたは動的スペクトルマネージャとして、あるいはこれらとともに機能する装置）等のＤＳＬシステムに結合される独立したエンティティの一部であってよい。（ＤＳＬ最適化装置は、動的スペクトルマネージャ、動的スペクトル管理センタ、ＤＳＭセンタ、システム維持センタ、またはＳＭＣとも呼ばれてよい）。他の実施形態では、コントローラ４１０は完全に独立したエンティティであるが、いくつかの実施形態では、コントローラ４１０はＣＯまたは他の場所から多くのＤＳＬ回線を操作するＩＬＥＣまたはＣＬＥＣである場合がある。図４Ａの破線４４６から見られるように、コントローラ４１０はＣＯ１４６の中にあってよい、あるいは外部にあり、ＣＯ１４６及びシステムの中で活動している任意の企業から独立していてよい。さらに、コントローラ４１０は、ＤＳＬまたは複数のＣＯ内の他の回線装置に結合されてよく、ＤＳＬ及び／または複数のＣＯ内の他の回線装置と通信してよく、及び／またはＤＳＬ及び／または複数のＣＯ内の他の回線装置を制御してよい。
【００５７】
本発明のいくつかの実施形態では、コントローラ４１０は、例えば１台または複数の送信機及び／または受信機と通信する等、ＤＳＬサービスを実現するＤＳＬシステムの疑わしい、及び／または特殊なバインダまたは回線の集合を制御及び／または通信する。ＤＳＬ回線は、多様な組み合わせのＡＤＳＬ通信回線、ＶＤＳＬ通信回線、及び／または他の通信回線であってよい。バインダ構成識別部４００は、主題の通信システム内の多様な回線に関する情報及び／またはデータに（直接的にまたは間接的に）アクセスすることができ、それらの回線の動作の所定の態様を制御できてよい。例えば、コントローラ４１０及び／またはバインダ構成識別部４００は、回線に、特殊な送信スペクトル、キャリアマスク、電力レベル等を実現し、本発明の実施形態に従って特殊な方法でそうするように命令してよい。または、バインダ構成識別部４００は、適宜、通信回線の集合の動作を有効にする、及び／または無効にしてよい。
【００５８】
バインダ構成識別部４００は収集手段として識別されるデータ収集装置４２０と、解析手段として識別される解析装置４４０とを含む。図４Ａに見られるように、収集手段４２０（概して公知のタイプのコンピュータ、コンピュータ構成要素、コンピュータシステム、プロセッサ、ＩＣ、ＩＣベースのシステム、コンピュータモジュール等である場合がある）は、ＮＭＳ１５０、ＡＮ１４０にあるＭＥ１４４、及び／またはＭＥ１４４によって維持されているＭＩＢ１４８に結合されてよく、そのどれかあるいはすべてが例えばＡＳＤＬシステム及び／またはＶＤＳＬシステムの一部であってよい。データはブロードバンドネットワーク１７０（例えばＴＣＰ／ＩＰプロトコルまたは他のプロトコル、あるいは所与のＤＳＬシステム内の通常の内部データ通信の外の手段）を通して収集されてもよい。これらの接続の１つまたは複数により、バインダ構成識別部４００はシステム（例えば、送信機の送信スペクトル、受信機のノイズスペクトル等を評価する上で使用される）から操作データを収集できる。データは一度にまたは経時的に収集されてよい。いくつかのケースでは、収集手段４２０はオンデマンドで、あるいは任意の他の周期的ではない基準でデータを収集することができるが、それは周期的に収集し、このようにしてバインダ構成識別部４００が所望される場合にその情報、動作等を更新できるようにする。
【００５９】
図４Ａの例示的なシステムでは、解析手段４４０（概して公知のタイプのコンピュータ、コンピュータ構成要素、コンピュータシステム、プロセッサ、ＩＣ、ＩＣをベースにしたシステム、コンピュータモジュール等である場合がある）は、コントローラ４１０の内部にあってよい、または外部にあってよいＤＳＬＡＭ、モデム及び／またはシステム操作信号発生手段４５０に結合されている。この信号発生器４５０（概して公知のタイプのコンピュータ、コンピュータ構成要素、コンピュータシステム、プロセッサ、ＩＣ、ＩＣをベースにしたシステム、コンピュータモジュール等である場合がある）は命令信号を発生させ、モデム及び／または通信システム（例えば、ＡＤＳＬ及び／またはＶＤＳＬトランシーバ及び／またはシステム内の他の装置、構成要素等）の他の構成要素に送信するように構成される。これらの命令は多様な送信スペクトルを実現するためのコマンド、本書に開示されている方法及び／または技法の１つまたは複数を実行する際に支援するように設計された方法で信号を送信するためのコマンド、このような方法及び／または技法の結果として取得される情報を使用するように調整された方法で動作し、新しい及び／または更新された漏話情報とマトリクス、及び／または関連する通信回線のあらゆる他の操作特性を提供するためのコマンドを含んでよい。
【００６０】
本発明の実施形態は、収集されたデータ、ベクタリングされたＤＳＬシステムの過去の動作、及び他の関連する回線と装置に関するデータのメモリ、データベース、ライブラリ、またはデータの他の集合体を活用できる。参照データのこの集合体は、例えば図４Ａ（またはコントローラ４１０の外部であるが、それが使用できる）のコントローラ４１０の中のライブラリ４４８として記憶され、解析手段４４０及び／または収集手段４２０によって使用されてよい。
【００６１】
本発明の多様な実施形態では、バインダ構成識別部４００は、ＰＣ、ワークステーション等の１台または複数のコンピュータで実現されてよい。収集手段４２０と解析手段４４０は、当業者によって理解されるように、ソフトウェアモジュール、ハードウェアモジュール、あるいは両方の組み合わせであってよい。多数のモデムと連動するとき、収集されるデータの量を管理するためにデータベースが導入、使用されてよい。
【００６２】
本発明の別の実施形態は図４Ｂに示されている。ＤＳＬ最適化装置４６５は、そのどちらかまたは両方が電気通信会社（「電話会社」）の構内４９５にあってよい、ＤＳＬＡＭ４８５または他のＤＳＬシステム構成要素上で、及び／またはＤＳＬＡＭ４８５または他のＤＳＬシステム構成要素に関連して動作する。ＤＳＬ最適化装置４６５は、ＤＳＬ最適化装置４６５のために、及びＤＳＬ最適化装置４６５に対して、操作データを収集し、アセンブルし、調整し、操作し、及び供給することができるデータモジュール４８０を含む。モジュール４８０は例えばＰＣ等の１台または複数のコンピュータで実現できる。モジュール４８０からのデータは、解析（例えば、潜在的な違反者を評価すること、考えられる被害者を評価すること、送信スペクトル使用及び電力レベルを制御及び／または命令すること、ノイズスペクトルを評価すること、チャネル伝達関数を構成する漏話チャネルの絶対値を計算すること、取得された情報に基づいてシステムを制御すること等）のためにＤＳＭサーバモジュール４７０に供給される。情報は電話会社に関係してよい、または無関係でよいライブラリまたはデータベース４７５から入手可能であってもよい。
【００６３】
動作セレクタ４９０は、送信電力、周波数帯域、キャリアマスク等を含む多様な操作パラメータの実現を含むＤＳＬ及び／または他の通信動作を実現し、修正し、及び／または中止するために使用されてよい。さらに本発明の実施形態を実現するとき、セレクタ４９０は潜在的な違反者回線と被害者回線の動作、疑わしいバインダ関係性における回線の動作等に関する命令を送信できる。当業者によって理解されるように、決定が下され、解析がＤＳＭサーバ４７０によって、あるいは任意の他の適切な方法で実施されてよい。
【００６４】
セレクタ４９０によって選択される操作モード及び／またはパラメータは、ＤＳＬＡＭ４８５、１台または複数の上り受信機、及び／または任意の他の適切なＤＳＬシステムまたは通信システム構成要素装置で実現できる。このような装置は、回線４９１、４９２が互いの中でＮＥＸＴ４９４とＦＥＸＴ４９３を誘発することがある加入者宅内機器４９９等の遠隔ＤＳＬ装置に結合されてよい。本発明の実施形態を依然として実現する一方で差異は達成可能であるが、図４Ｂのシステムは、当業者によって理解されるように、図４Ａのシステムに類似した方法で動作できる。
【００６５】
本発明の一実施形態による方法５００は図５に示されている。５１０で、回線の集合Ｓが検討のために特定される。これは、同じバインダまたは任意の他の適切な分類の中にあるらしいと疑われている回線の集合であってよい。１人または複数の潜在的な違反者は、Ｓの部分集合として５２０で選択され、その部分集合は、５３０で特定可能な送信技法（例えば、疑わしい違反者による漏話によって影響を受けている近傍の回線のノイズスペクトルで容易に見つけられるトーンの組み合わせ等の１つまたは複数のスペクトルを使用して）を実現するように命令される。特定された集合の中の潜在的な被害者回線のノイズスペクトルは、５４０で解析される。著しい漏話（例えば、最小閾値デシベルレベルを超えた雑音、任意の検出可能な漏話等）に苦しむそれらの回線は５５０で特定され、疑わしい、ここで確認された違反者（複数の場合がある）の「被害者」回線と指定できる。５６０で、チャネル伝達関数を構成する漏話チャネルの絶対値の測定を、チャネル伝達関数をさらに完全に計算するために、任意に行うことができる。加えて、５７０で、調整は任意に、方法５００を使用して学習される情報を反射する操作ポリシーを実現するために、システム動作、あるいは代わりに回線の違反者／被害者分類の動作に合わせて加えることができる。
【００６６】
図５で示されている方法５００では、複数の潜在的な違反者が、Ｓの疑わしい違反者回線部分集合内で検討される場合、これらの回線に５３０で、相互に及び概して特徴的な送信スペクトルを使用して送信するように命令することができる。これらの特定するスペクトルは、どの疑わしい違反者が他の回線で漏話を引き起こしているのかに関して混乱を生じさせることなく、多様な疑わしい違反者が同時に送信できるようにする相互に排他的なスペクトルであってよい。別の実施形態では、５３０で送信されるスペクトルは、前述されたように連続的に区別できる。任意の潜在的な被害者の５４０での解析は、どれが被害者の回線で漏話を生じさせたのかを決定するために疑わしい違反者によって使用される多様なスペクトルの間／中で区別することを必要とする。多様な違反者／被害者（複数の場合がある）分類は、５６０でチャネル伝達関数を構成する漏話チャネルの絶対値を取得するために、及び／または方法５００の結果として学習される情報を反映する制御を５７０で実現するためにさらに評価できる。
【００６７】
一般的には、本発明の実施形態は、単一のコンピュータ、複数のコンピュータ、及び／またはコンピュータ（そのどれか及びすべてが、本書で「コンピュータ」及び／または「コンピュータシステム」と交換可能に呼ばれてよい）の組み合わせであってよい、１つまたは複数のコンピュータシステムに記憶されている、あるいは１つまたは複数のコンピュータシステムを通して転送されるデータを関与させる多様なプロセスを利用する。本発明の実施形態は、ハードウェア装置またはこれらの動作を実行するための他の装置にも関する。この装置は必要とされる目的のために特別に構築されてよく、あるいはそれは汎用コンピュータ及び／またはコンピュータに格納されているコンピュータプログラム及び／またはデータ構造によって選択的に活性化または再構成されるコンピュータシステムであってよい。本書に提示されているプロセスは、任意の特定のコンピュータまたは他の装置に本質的に関連していない。特に、多様な汎用機械が本書の教示に従って作成されるプログラムとともに使用されてよく、あるいは必要とされる方法ステップを実行するためにより特殊化した装置を構築することがさらに便利な場合がある。種々のこれらの機械のための特定の構造は、以下に示される説明に基づき当業者に明らかとなる。
【００６８】
前述されているように本発明の実施形態は、コンピュータシステムに記憶されているデータを関与させる多様なプロセスステップを利用する。これらのステップは物理量の物理的な操作を必要とするステップである。必ずではないが、通常、これらの量は、記憶、転送、結合、比較、及びそれ以外の場合操作されることが可能な電気信号または磁気信号の形を取る。おもに共通使用の理由から、これらの信号をビット、ビットストリーム、データ信号、制御信号、値、要素、変数、文字、データ構造等と呼ぶことが便利な場合もある。しかしながら、これらの用語及び類似した用語のすべてが適切な物理量に関連付けられなければならず、これらの量に適用される単に便利なラベルに過ぎないことが記憶されるべきである。
【００６９】
さらに、実行される操作は多くの場合、識別する、適合する、または比較する等の用語で言及される。本発明の一部を形成する、本書に説明されている動作のどれかにおいて、これらの動作は機械動作である。本発明の実施形態の動作を実行するために有用な機械は、汎用デジタルコンピュータまたは他の類似した装置を含む。いずれにせよ、コンピュータを操作する際の操作の方法と、計算自体の方法の区別が念頭に置かれなければならない。本発明の実施形態は、他の所望される物理信号を発生させるために電気信号または他の物理信号を処理する際にコンピュータを操作するための方法ステップに関する。
【００７０】
本発明の実施形態は、これらの動作を実行するための装置にも関する。この装置は、必要とされる目的のために特別に構築されてよく、あるいはそれはコンピュータに記憶されているコンピュータプログラムによって選択的に活性化または再構成される汎用コンピュータであってよい。本書に提示されているプロセスは、本質的に任意の特定のコンピュータまたは他の装置に関連していない。特に、多様な汎用機械が、本書の教示に従って作成されるプログラムとともに使用されてよく、あるいは必要とされる方法ステップを実行するためにさらに特殊化された装置を構築することがさらに便利な場合がある。種々のこれらの機械のための必要とされる構造は前述された説明から明らかである。
【００７１】
加えて、本発明の実施形態はさらに、多様なコンピュータによって実現される動作を実行するためのプログラム命令を含むコンピュータ可読媒体に関する。媒体及びプログラム命令は、本発明の目的のために特別に設計され、構築されたものでよく、あるいはそれらはコンピュータソフトウェア技術の当業者に周知であり、彼らが利用できる種類であってよい。コンピュータ可読媒体の例は、ハードディスク、フレキシブルディスク及び磁気テープ等の磁気媒体、ＣＤ−ＲＯＭディスク等の光媒体、フロプティカルディスクのような磁気光学媒体、及び読み取り専用メモリ装置（ＲＯＭ）とランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）等のプログラム命令を記憶し、実行するように特別に構成されるハードウェア装置を含むが、これらに限定されない。プログラム命令の例は、コンパイラによって生成されるような機械コードと、インタプリタを使用してコンピュータによって実行されてよいさらに高水準の符号を含むファイルの両方を含む。
【００７２】
図６は、本発明の一実施形態または複数の実施形態に従ってユーザ及び／またはコントローラによって使用できる典型的なコンピュータシステムを描く。コンピュータシステム６００は、一次記憶６０６（通常は、ランダムアクセスメモリ、つまりＲＡＭ）、一次記憶６０４（通常は、読み取り専用メモリ、つまりＲＯＭ）を含む記憶装置に結合される任意の数のプロセッサ６０２（中央演算処理装置、つまりＣＰＵとも呼ばれる）を含む。当該技術で周知のように、一次記憶６０４はデータと命令をＣＰＵに一方向に転送するために働き、一次記憶６０６は通常、双方向でデータと命令を転送するために使用される。これらの一次記憶装置の両方とも、前述されたコンピュータ可読媒体の任意の適切なものを含んでよい。また、大容量記憶装置６０８は双方向でＣＰＵ６０２に結合され、追加のデータ記憶容量を提供し、前述されたコンピュータ可読媒体のいずれかを含んでよい。大容量記憶装置６０８はプログラム、データ等を記憶するために使用されてよく、通常、一次記憶より低速であるハードディスク等の二次記憶媒体である。大容量記憶装置６０８の中に保持される情報が、適宜、仮想記憶としての一次記憶６０６の一部として標準的な様式で組み込まれてよいことが理解される。ＣＤ−ＲＯＭ６１４等の特定の大容量記憶装置は、ＣＰＵに一方向でデータを渡してもよい。
【００７３】
ＣＰＵ６０２は、ビデオモニタ、トラックボール、マウス、キーボード、マイク、タッチセンサ式ディスプレイ、変換器カード読取装置、磁気テープ読取装置または紙テープ読取装置、タブレット、スタイラス、音声認識装置または手書き文字認識装置、あるいは言うまでもなく他のコンピュータ等の周知の入力装置等の１台または複数の入力／出力装置を含むインタフェース６１０にも結合される。最後に、ＣＰＵ６０２は任意に、概して６１２で示されるように、ネットワーク接続を使用してコンピュータまたは電気通信ネットワークに結合されてよい。このようなネットワーク接続を用いると、ＣＰＵが、前述された方法ステップを実行する過程で、ネットワークから情報を受信し、またはネットワークに情報を出力する可能性があることが考えられる。前述された装置及び材料は、コンピュータハードウェア技術とソフトウェア技術の当業者によく知られるようになる。前述されたハードウェア要素は、本発明の動作を実行するための複数のソフトウェアモジュールを定義してよい。例えば、コードワード構成コントローラを実行するための命令は、大容量記憶装置６０８または６１４に記憶され、一次記憶６０６と連動してＣＰＵ６０２で実行されてよい。好適実施形態では、コントローラはソフトウェアサブモジュールに分割される。
【００７４】
本発明の多くの特長及び利点は、文書による説明から明らかであり、したがって添付の請求項は、本発明のすべてのこのような特長及び利点をカバーすることを目的とする。さらに、多数の変型及び変更がすぐに当業者に思い浮かぶので、本発明は図解され、説明されるような正確な構成及び動作に限定されない。したがって、説明された実施形態は制限的ではなく、例示的として解釈されなければならず、本発明は本書に示される詳細に限定されるのではなく、現在または将来において予測できるか否かに関係なく、以下の請求項及び同等物のそれらの完全範囲によって明示されなければならない。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】参照モデルＤＳＬシステムの概略ブロック図である。
【図２】一般的で例示的なＤＳＬ配備を描く概略図である。
【図３Ａ】本発明の実施形態とともに使用できる例示的な送信スペクトルである。
【図３Ｂ】本発明の実施形態とともに使用できる例示的な送信スペクトルである。
【図３Ｃ】本発明の実施形態とともに使用できる例示的な送信スペクトルである。
【図３Ｄ】本発明の実施形態とともに使用できる例示的な送信スペクトルである。
【図４Ａ】本発明の１つまたは複数の実施形態を実現するコントローラ及び通信システムである。
【図４Ｂ】本発明の１つまたは複数の実施形態を実現するＤＳＬ最適化装置及び通信システムである。
【図５】本発明の一実施形態による方法の流れ図である。
【図６】本発明の実施形態を実現するために適した典型的なコンピュータシステムまたは集積回路システムのブロック図である。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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