(57)【要約】  本発明は、細胞毒性剤又は放射線療法を増加する化学増感剤としての式（１）によって表される８−フルオロ−２｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンに関する。本発明は、８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オン、又は医薬として許容されるその塩、及び少なくとも１つの追加の治療薬の医薬組成物、このような組み合わせを含有するキット、及び癌のような疾患を患っている患者を治療するためのこのような組み合わせを用いた方法を提供する。
2008513435.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１：
【化１】
2008513435.tif 000049
で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形。
【請求項２】
末梢血リンパ球において少なくとも２４時間、少なくとも５０％までポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ酵素を阻害するために有効な量で、式１：
【化２】
2008513435.tif 000050
で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む剤形。
【請求項３】
少なくとも５０％まで癌のポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ酵素を阻害するために有効な量で、式１：
【化３】
2008513435.tif 000051
で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、癌を患っている哺乳動物に投与するための剤形。
【請求項４】
式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で、式１で表される化合物を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の剤形。
【請求項５】
式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される２〜９６ｍｇの量で、式１で表される化合物を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の剤形。
【請求項６】
注射用に凍結乾燥した粉末剤である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の剤形。
【請求項７】
医薬として許容される塩がリン酸塩である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の剤形。
【請求項８】
式１：
【化４】
2008513435.tif 000052
で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される約２〜約９６ｍｇの量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物、及びテモゾロミド、イリノテカン、トポテカン、シスプラチン、カルボプラチン、及びドキソルビシンから成る群から選択される、治療的に有効量の少なくとも１つの抗癌剤を含む組成物。
【請求項９】
式１で表される化合物、イリノテカン、５−フルオロウラシル及びロイコボリンを含む、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
哺乳動物における癌を治療する薬剤を製造するための、請求項８に記載の化合物の使用。
【請求項１１】
癌が、肺癌、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚若しくは眼球内メラノーマ、子宮癌、卵巣癌、直腸癌、肛門部の癌、胃癌、結腸癌、乳癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、頸部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、ホジキン病、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、前立腺癌、慢性若しくは急性白血病、リンパ球性リンパ腫、膀胱の癌、腎臓若しくは尿管の癌、腎細胞の癌腫、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、脊髄軸腫瘍、脳幹グリオーマ、下垂体腺腫、及びそれらの組み合わせから選択される、請求項１０に記載の使用。
【請求項１２】
（ａ）第一の単位剤形における式１：
【化５】
2008513435.tif 000053
で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物、及び医薬として許容される担体若しくは希釈剤の量；
（ｂ）少なくとも第二の単位剤形における少なくとも１つの抗癌剤、及び医薬として許容される担体若しくは希釈剤の量；及び、
（ｃ）第一及び少なくとも第二の剤形を含有するための容器
を含むキット。
【請求項１３】
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１：
【化６】
2008513435.tif 000054
で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；及び、
（ｂ）治療的に有効量の少なくとも１つの抗癌剤
を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物における癌を治療する方法。
【請求項１４】
抗癌剤が、式１で表される化合物の投与後１時間以内に投与される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１：
【化７】
2008513435.tif 000055
で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；及び、
（ｂ）癌を崩壊させるために有効な放射線量
を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物における癌を治療する方法。
【請求項１６】
癌が、肺癌、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚若しくは眼球内メラノーマ、子宮癌、卵巣癌、直腸癌、肛門部の癌、胃癌、結腸癌、乳癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、頸部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、ホジキン病、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、前立腺癌、慢性若しくは急性白血病、リンパ球性リンパ腫、膀胱の癌、腎臓若しくは尿管の癌、腎細胞の癌腫、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、脊髄軸腫瘍、脳幹グリオーマ、下垂体腺腫、及びそれらの組み合わせから選択される、請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２００４年９月２２日に出願された米国仮出願第６０／６１２，４５８号、及び２００５年５月１９日に出願された米国仮出願第６０／６８３，００６号の利益を請求し、それらの内容は、参照により全体として本明細書中に援用される。
【０００２】
発明の分野
本発明は、一般的に、細胞毒性剤又は放射線療法の有効性を増加する化学増感剤としての８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンの使用に関する。本発明は、８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オン、又は医薬として許容されるその塩、及び少なくとも１つの追加の治療薬の医薬組成物、このような組成物を含有するキット、そして、癌のような疾患を患っている患者を治療するためのこのような組成物を使用する方法を提供する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
式１：
【化１】
2008513435.tif 000003
で表される化合物８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンは、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）の小分子阻害剤である。式１で表される化合物及びその塩は、米国特許第６，４９５，５４１号；ＰＣＴ出願ＰＣＴ／ＩＢ２００４／０００９１５、国際公開ＷＯ２００４／０８７７１３；米国仮特許出願第６０／６１２，４５７号、第６０／６１２，４５９号及び第６０／６７９，２９６号に記載されるように製造することができ、それらの開示は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【０００４】
現在、１８個の酵素が、ＰＡＲＰファミリーにおけるＤＮＡ配列ホモロジーにより同定され、７個の生化学的及び酵素的特徴が研究されている：ＰＡＲＰ−１、及びＰＡＲＰ−２は、ＤＮＡ鎖切断によって刺激され、ＰＡＲＰ−３は、ＰＡＲＰ−１及び中心体と相互作用し、ＰＡＲＰ−４は、ボールト（ｖａｕｌｔ）ＰＡＲＰ（ＶＰＡＲＰ）としても知られ、最も大きいＰＡＲＰであり、細胞質のボールトと関連し、タンキラーゼ（ｔａｎｋｙｒａｓｅ）１及び２（ＰＡＲＰ−５ａ及び５ｂ）は、テロメアのタンパク質と関連し、そして、ＰＡＲＰ−７（ＴｉＰＡＲＰ）の機能は、現時点では明確ではないが、Ｔ細胞機能に関与するかもしれないし、ポリ（ＡＤＰ−リボシレート）ヒストンと関与し得る（Ａｍｅ  ＪＣ，Ｓｐｌｅｎｌｅｈａｕｅｒ  Ｃ及びｄｅ  Ｍｕｒｃｉａ  Ｇ．ＰＡＲＰスーパーファミリー（Ｔｈｅ  ＰＡＲＰ  Ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ），Ｂｉｏｅｓｓａｙｓ  ２６  ８８２−８９３（２００４））。薬理学的研究は、式１の化合物が、ＰＡＲＰ−１（Ｋi＝１．４ｎＭ）及びＰＡＲＰ−２（Ｋi＝０．１７ｎＭ）の阻害剤である。ＰＡＲＰ酵素の間でのアミノ酸配列の構造的類似性に基づいて、式１の化合物は、同様にファミリーのその他のメンバーに高親和性で結合するようである。
【０００５】
ＤＮＡの１本鎖又は２本鎖切断の酵素を介した修復は、メカニズムがＤＮＡ損傷に依存する放射線療法又は細胞毒性剤への耐性の可能なメカニズムである。つまり、ＤＮＡ修復酵素の阻害は、これらの試薬の相乗効果に対する戦略となる。ＰＡＲＰ−１は、ＰＡＲＰファミリーのうち最もよく特徴付けられたメンバーであり、ＤＮＡ損傷による活性化に応じて、ＮＡＤ＋から多くの受容体タンク質へのＡＤＰ−リボース断片の転移を仲介する各酵素である。受けたＤＮＡ損傷の程度に依存して、ＰＡＲＰ−１活性化及びその後のポリ（ＡＤＰ−リボシル）化は、損傷したＤＮＡの修復を仲介し、又は細胞死を誘導する。ＤＮＡ損傷が中程度である場合、ＰＡＲＰ−１は、ＤＮＡ修復過程で重要な役割を果たす。反対に、大規模なＤＮＡ損傷の程度では、ＰＡＲＰ−１の過度の活性化は、（ＮＡＤ＋を補充しようとして）ＡＴＰプールを使い果たし、結果としてネクローシスによる細胞死に導く（Ｔｅｎｔｏｒｉ  Ｌ，Ｐｏｒｔａｒｅｎａ  Ｉ，Ｇｒａｚｉａｎｉ  Ｇ．ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤の潜在的な用途（Ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ（ＰＡＲＰ）ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ），Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｒｅｓ  ２００２，４５，７３−８５）。このＰＡＲＰの活性化はまた、カスパーゼ非依存性のアポトーシス経路を誘発するＡＩＦ（アポトーシス誘導因子）の放出へと導くことができる（Ｈｏｎｇ  ＳＪ，Ｄａｗｓｏｎ  ＴＭ及びＤａｗｓｏｎ  ＶＬ．細胞死における核及びミトコンドリア変換：ＰＡＲＰ−１及びＡＩＦ（Ｎｕｃｌｅａｒ  ａｎｄ  ｍｉｔｏｃｈｏｎｄｒｉａｌ  ｃｏｎｖｅｒｓａｔｉｏｎｓ  ｉｎ  ｃｅｌｌ  ｄｅａｔｈ：ＰＡＲＰ−１  ａｎｄ  ＡＩＦ），Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ２５  ２５９−２６４（２００４））。
【０００６】
ＰＡＲＰ−１の二元的役割の結果として、式１によって表される８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンのようなこの酵素の阻害剤は、化学増感剤（例えば、抗癌治療後のＤＮＡ修復を阻止することによって）として、あるいは酸化的又は一酸化窒素誘導のストレス及びその後のＰＡＲＰ過反応に関与する種々の疾患及び中毒症状のための治療としての役割を有してもよい。このような状態は、神経障害及び神経変性障害（例えば、パーキンソン病、アルツハイマー病）（Ｌｏｖｅ  Ｓ，Ｂａｒｂｅｒ  Ｒ，Ｗｉｌｃｏｃｋ  ＧＫ．アルツハイマー病における核タンパク質のポリ（ＡＤＰ−リボシル）化の増加（Ｉｎｃｒｅａｓｅｄ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｙｌ）ａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｕｃｌｅａｒ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｉｎ  Ａｌｚｈｅｉｍｅｒ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ），Ｂｒａｉｎ  １９９９；１２２：２４７−５３；Ｍａｎｄｉｒ  ＡＳ，Ｐｒｚｅｄｂｏｒｓｋｉ  Ｓ，Ｊａｃｋｓｏｎ−Ｌｅｗｉｓ  Ｖら，ポリメラーゼ活性化は１−メチル−４−フェニル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン（ＭＰＴＰ）誘導のパーキンソニズム（Ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｍｅｄｉａｔｅｓ  １−ｍｅｔｈｙｌ−４−ｐｈｅｎｙｌ−１，２，３，６−ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｐｙｒｉｄｉｎｅ（ＭＰＴＰ）−ｉｎｄｕｃｅｄ  ｐａｒｋｉｎｓｏｎｉｓｍ），Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  １９９９；９６：５７７４−９）；
【０００７】
心臓血管疾患（例えば、心筋梗塞、虚血再灌流損傷）（Ｐｉｅｐｅｒ  ＡＡ，Ｗａｌｌｅｓ  Ｔ，Ｗｅｉ  Ｇら，心筋虚血後損傷はポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１遺伝子崩壊によって減少する（Ｍｙｏｃａｒｄｉａｌ  ｐｏｓｔｉｓｃｈｅｍｉｃ  ｉｎｊｕｒｙ  ｉｓ  ｒｅｄｕｃｅｄ  ｂｙ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ−１  ｇｅｎｅ  ｄｉｓｒｕｐｔｉｏｎ），Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．２０００；６：２７１−８２；Ｓｚａｂｏ  Ｇ，Ｂａｈｒｌｅ  Ｓ，Ｓｔｕｍｐｆ  Ｎら，ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ阻害は心臓移植後の再灌流損傷を減少する（Ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｒｅｄｕｃｅｓ  ｒｅｐｅｒｆｕｓｉｏｎ  ｉｎｊｕｒｙ  ａｆｔｅｒ  ｈｅａｒｔ  ｔｒａｎｓｐｌａｎｔａｔｉｏｎ），Ｃｉｒｃ  Ｒｅｓ  ２００２；９０：１００−６；米国特許第６，４２３，７０５号）；炎症性疾患（Ｓｚａｂｏ  Ｃ，Ｄａｗｓｏｎ  Ｖ．炎症及び虚血性再灌流におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）合成酵素の役割（Ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ  ｓｙｎｔｈｅｔａｓｅ  ｉｎ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｉｓｃｈａｅｍｉａ−ｒｅｐｅｒｆｕｓｉｏｎ），ＴＩＰＳ  １９９８；１９：２８７−９８）；糖尿病性血管機能不全（Ｓｏｒｉａｎｏ  ＦＧ，Ｖｉｒａｇ  Ｌ，Ｓｚａｂｏ  Ｃ．糖尿病性内皮機能不全：反応性酸素及び窒素腫生産及びポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ活性化の役割（Ｄｉａｂｅｔｉｃ  ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｄｙｓｆｕｎｃｉｔｏｎ：ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｏｘｙｇｅｎ  ａｎｄ  ｎｉｔｒｏｇｅｎ  ｓｐｅｃｉｅｓ  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ），Ｊ  Ｍｏｌ  Ｍｅｄ  ２００１；７９：４３７−４８）；
【０００８】
関節炎（Ｓｚａｂｏ  Ｃ，Ｖｉｒａｇ  Ｌ，Ｃｕｚｚｏｃｒｅａ  Ｓら，ポリ（ＡＤＰ−リボース）合瀬の阻害によるペルオキシ亜硝酸誘導の線維芽細胞損傷及び関節炎の発症に対する保護（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ａｇａｉｎｓｔ  ｐｅｒｏｘｙｎｉｔｒｉｔｅ−ｉｎｄｕｃｅｄ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ  ｉｎｊｕｒｙ  ａｎｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｂｙ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｓｙｎｔｈａｓｅ），Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  １９９８，ｖｏｌ．９５，ｐｐ．３８６７−７２）；及び、シスプラチン誘導の腎臓毒性（Ｒａｃｚら，「ＢＧＰ−１５−新規ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ阻害剤−は、その抗腫瘍活性を損なうことなしにシスプラチンの腎臓毒性に対して保護する」（“ＢＧＰ−１５−ａ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ−ｐｒｏｔｅｃｔｓ  ａｇａｉｎｓｔ  ｎｅｐｈｒｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｏｆ  ｃｉｓｐｌａｔｉｎ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｃｏｍｐｒｏｍｉｓｉｎｇ  ｉｔｓ  ａｎｔｉｔｕｍｏｒ  ａｃｔｉｖｉｔｙ”）Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  ２００２；６３：１０９９−１１１）。さらに、ＢＲＣＡ２不完全腫瘍細胞は、ＰＡＲＰ阻害剤だけに非常に感受性がある（Ｂｒｙａｎｔら，「ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼの阻害剤を用いたＢＲＣＡ２を欠いた腫瘍の特異的な殺傷」（“Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｋｉｌｌｉｎｇ  ｏｆ  ＢＲＣＡ２  ｄｅｆｉｃｉｅｎｔ  ｔｕｍｏｒｓ  ｗｉｔｈ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ”）Ｎａｔｕｒｅ，２００５，ｖｏｌ．４３４，ｐｐ．９１３−９１７；Ｆａｒｍｅｒら，「治療戦略としてのＢＲＣＡ突然変異細胞におけるＤＮＡ修復不全の標的化」（“Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ＤＮＡ  ｒｅｐａｉｒ  ｄｅｆｅｃｔ  ｉｎ  ＢＲＣＡ  ｍｕｔａｎｔ  ｃｅｌｌｓ  ａｓ  ａ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｓｔｒａｔｅｇｙ”）Ｎａｔｕｒｅ，２００５，ｖｏｌ．４３４，ｐｐ．９１７−９２１）。ＰＡＲＰ阻害剤はまた、β細胞におけるＲｅｇ遺伝子及びＨＧＦ遺伝子発現の誘導を増加することに関与し、したがって、ランゲルハンス島の膵臓β細胞の増殖を促進し、その細胞のアポトーシスを抑制する（米国特許出願公開２００４／００９１４５３；ＰＣＴ公開ＷＯ０２／００６６５）。さらに、ＰＡＲＰ阻害剤はまた、化粧品、特に、日光浴後のローションに使用される（ＰＣＴ公開ＷＯ０１／８２８７７）。現在、販売されているＰＡＲＰ阻害剤はない。
【０００９】
癌は、非常に満たされていない医療ニーズを有する疾患のままである。細胞毒性を有する化学療法は、癌の大部分、とりわけ後期疾患に対する全身療法の主要な柱である。しかしながら、進行性又は転移性癌を有する患者にとって、細胞毒性を有する化学療法又は投薬計画は、全体の生存者を増加することにほとんど効果がない。さらに、細胞毒性剤と関連した小さい治療濃度域は、次善の有効性とともに有意な毒性の原因となる。したがって、十分な耐量で細胞毒性剤の有効性を強める化学増感剤は、癌患者にとって臨床ニーズを満たすであろう。
【００１０】
放射線療法は、限局性疾患対策について大部分の腫瘍型に使用される癌治療の効果的な形態である。全癌患者の５０％以上が、疾病の過程で放射線療法を受けるであろう（Ｆｏｒｏｕｄｉ  Ｆ．ら，乳癌に対する適切な放射線療法の利用率の証拠に基づく推定（Ａｎ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  ｅｓｔｉｍａｔｅ  ｏｆ  ａｐｐｒｏｐｒｉａｔｅ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ｕｔｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｒａｔｅ  ｆｏｒ  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ），Ｉｎｔ  Ｊ  Ｒａｄｉａｔ  Ｏｎｃｏｌ  Ｂｉｏｌ  Ｐｈｙｓ．２００２，５３：１２４０−５３；Ｆｏｒｏｕｄｉ  Ｆ．ら，結腸直腸癌に対する適切な放射線療法の利用率の証拠に基づく推定（Ａｎ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  ｅｓｔｉｍａｔｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ａｐｐｒｏｐｒｉａｔｅ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ｕｔｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｒａｔｅ  ｆｏｒ  ｃｌｏｌｏｒｅｃｔａｌ  ｃａｎｃｅｒ），Ｉｎｔ  Ｊ  Ｒａｄｉａｔ  Ｏｎｃｏｌ  Ｂｉｏｌ  Ｐｈｙｓ．２００３，５６：１２９５−３０７；Ｆｏｒｏｕｎｄｉ  Ｆ．ら，前立腺癌に対する適切な放射線療法の利用率の証拠に基づく推定（Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ  ｅｓｔｉｍａｔｅ  ｏｆ  ａｐｐｒｏｐｒｉａｔｅ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ｕｔｉｌｉｚａｔｉｏｎ  ｒａｔｅ  ｆｏｒ  ｐｒｏｓｔａｔ  ｃａｎｃｅｒ），Ｉｎｔ  Ｊ  Ｒａｄｉａｔ  Ｏｎｃｏｌ  Ｂｉｏｌ  Ｐｈｙｓ．２００３，５５：５１−６３；Ｂａｒｂｅｒａ  Ｌ．ら，肺癌に対する放射線療法の利益と費用の評価（Ｅｓｔｉｍａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｂｅｎｅｆｉｔ  ａｎｄ  ｃｏｓｔ  ｏｆ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ  ｆｏｒ  ｌｕｎｇ  ｃａｎｃｅ），Ｉｎｔ  Ｊ  Ｔｅｃｈｎｏｌ  Ａｓｓｅｓｓ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｃａｒｅ．２００４，２０：５４５−５１）。しかしながら、癌の最前線の治療でさえ、放射線療法は、治療目的（例えば、頭頸部癌、軟組織肉腫及び頸部の癌腫）で施されるが、全ての患者が十分に応答するわけではない。したがって、全患者の応答を増加するであろう戦略が必要となる。
【００１１】
しばしば、標準的な化学療法は、放射線療法前又は後に施されるであろう。代替のアプローチは、放射線治療と、放射線治療の有効性を高めるために特異的に設計される新規な抗癌剤とを組み合わせることである。このような薬剤は、腫瘍放射線応答を支配する５つの主要な因子に影響を与える（「腫瘍応答の測定としての細胞生存」（“Ｃｅｌｌ  ｓｕｒｖｉｖａｌ  ａｓ  ａ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒ  ｒｅｐｏｎｓｅ”）Ｂａｓｉｃ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｒａｄｉｏｂｉｏｌｏｇｙ  ３版．Ｓｔｅｅｌ  ＧＧ（監修）Ａｒｎｏｌｄ  Ｐｒｅｓｓ  ＵＫ，ｐｐ。５２−６３，２００２）。これらは、放射線治療によって引き起こされたＤＮＡ損傷を修復する能力；放射線治療後の細胞周期を通じた細胞の再配分（最初の放射線量で耐性段階であった腫瘍細胞が、放射線画分によってより感度が良い段階へと進行するようなものである）；放射線画分の間で全身腫瘍組織量を増加しながら生存細胞が分割し続ける再増殖；より不十分に酸化されたことの結果として放射線治療の初期のラウンドを生き残った細胞の再酸化、そして、最後に、特定組織の固有の放射線感受性である。これらの因子のうち、修復及び再配分の増加は、放射線感受性に関し、一方、再増殖、再酸化及び生来の放射線感受性は、腫瘍を放射線治療により応答性のあるものにし得る。明らかに、放射線療法と併用したＤＮＡ修復の能力を低下する薬剤の使用は、放射線療法の結果を高める可能性を有する。ＰＡＲＰ−１活性化及びその後のポリ−（ＡＤＰ−リボシル化）は、放射線誘導のＤＮＡ損傷に応答して見られる（Ｓａｔｏｈ  ＭＳ及びＬｉｎｄａｈｌ  Ｔ．ＤＮＡ修復におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）形成の役割（“Ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｉｎ  ＤＮＡ  ｒｅｐａｉｒ”），Ｎａｔｕｒｅ．１９９２，３５６：３５６−３５８）。
【００１２】
さらに、ＰＡＲＰ−１発現及び活性を欠如させるために発生させた細胞株及びノックアウトマウスは、放射線相乗作用のための魅力的な標的としてＰＡＲＰ−１を支持する優れた放射線感受性を示す（Ｗａｎｇら，「ＡＤＰＲＴ及びポリ（ＡＤＰ−リボシル）化を欠如しているマウスは正常に発生するが皮膚疾患に影響を受けやすい」（“Ｍｉｃｅ  ｌａｃｋｉｎｇ  ＡＤＰＲＴ  ａｎｄ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｙｌ）ａｔｉｏｎ  ｄｅｖｅｌｏｐ  ｎｏｒｍａｌｌｙ  ｂｕｔ  ａｒｅ  ｓｕｓｃｅｐｔｉｂｌｅ  ｔｏ  ｓｋｉｎ  ｄｉｓｅａｓｅ”），Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．１９９５，９：５０９−２０；ｄｅ  Ｍｕｒｃｉａら，マウス及び細胞のＤＮＡ損傷からの回復におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼの要求（“Ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎ  ｒｅｃｏｖｅｒｙ  ｆｒｏｍ  ＤＮＡ  ｄａｍａｇｅ  ｉｎ  ｍｉｃｅ  ａｎｄ  ｉｎ  ｃｅｌｌｓ”），Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｉｃ  ＵＳＡ．１９９７，９４：７３０３−７；Ｍａｓｕｔａｎｉら，ＤＮＡ損傷に応答したポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼの機能：マウスにおける遺伝子崩壊の研究（“Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｔｏ  ＤＮＡ  ｄａｍａｇｅ：ｇｅｎｅ−ｄｉｓｒｕｐｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ  ｉｎ  ｍｉｃｅ”），Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．１９９９，１９３：１４９−５２）。ＤＮＡ修復に関する直接的な影響に加えて、詳述されるＰＡＲＰ−１阻害剤のクラスは、血管に作用し、増加した放射線応答にさらに原因となり得る放射線画分間の腫瘍再酸化の可能性を増加するようである（Ｃａｌａｂｒｅａｓｅら，強力な新規ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）阻害剤、ＡＧ１４３６１によるインビトロ及びインビボでの抗癌化学又は放射線増感化（“Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  ｃｈｅｍｏ−  ａｎｄ  ｒａｄｉｏ−ｓｅｎｓｉｔｉｓａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ  ｂｙ  ａ  ｐｏｔｅｎｔ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ−１（ＰＡＲＰ−１）ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ＡＧ１４３６１”），Ｊ．Ｎａｔｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．２００４，９６：５６−６７）。
【発明の開示】
【００１３】
発明の概要
一態様において、本発明は、哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１：
【化２】
2008513435.tif 000004
で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形を提供する。
【００１４】
別の態様において、本発明は、哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の１０ｎｇ／ｍＬの持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形を提供する。
【００１５】
別の態様において、本発明は、哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む剤形であって、哺乳動物に投与するための注射用の凍結乾燥させた粉末剤である剤形を提供する。
【００１６】
別の態様において、本発明は、哺乳動物に投与後末梢血リンパ球において少なくとも２４時間、少なくとも５０％までポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ酵素を阻害するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形を提供する。
【００１７】
別の態様において、本発明は、哺乳動物に投与後末梢血リンパ球において少なくとも２４時間、少なくとも５０％までポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ酵素を阻害するのに有効量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための注射用の凍結乾燥させた粉末剤である剤形を提供する。
【００１８】
別の態様において、本発明は、式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形を提供する。
【００１９】
別の態様において、本発明は、式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための注射用の凍結乾燥させた粉末剤である剤形を提供する。
【００２０】
別の態様において、本発明は、式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される２〜９６ｍｇ／ｍ2の量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための剤形を提供する。
【００２１】
別の態様において、本発明は、式１で表される化合物の量に相当する遊離塩基として表される２〜９６ｍｇ／ｍ2の量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物を含む、哺乳動物に投与するための注射用の凍結乾燥させた粉末剤である剤形を提供する。
【００２２】
別の態様において、本発明は、哺乳動物における癌を治療する方法であって、哺乳動物に下記：
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；そして、
（ｂ）治療的に有効量の少なくとも１つの抗癌剤
を投与することを含む方法を提供する。
【００２３】
別の態様において、本発明は、哺乳動物における癌を治療する方法であって、哺乳動物に下記：
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；そして、
（ｂ）治療的に有効量の少なくとも１つの抗癌剤
を投与することを含み、ここで、抗癌剤が、式１で表される化合物の投与後１時間以内に投与される、前記方法を提供する。
【００２４】
別の態様において、本発明は、哺乳動物における癌を治療する方法であって、哺乳動物に下記：
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；そして、
（ｂ）治療的に有効量の少なくとも１つの抗癌剤
を投与することを含み、ここで、癌が、肺癌、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚若しくは眼球内メラノーマ、子宮癌、卵巣癌、直腸癌、肛門部の癌、胃癌、結腸癌、乳癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、頸部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、ホジキン病、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、前立腺癌、慢性若しくは急性白血病、リンパ球性リンパ腫、膀胱の癌、腎臓若しくは尿管の癌、腎細胞の癌腫、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、脊髄軸腫瘍、脳幹グリオーマ、下垂体腺腫、及びそれらの組み合わせから選択される、前記方法を提供する。
【００２５】
別の態様にいて、本発明は、哺乳動物における癌を治療するためのキットであって、下記：
（ａ）第一の単位剤形における式１で表される化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物、及び医薬として許容される担体若しくは希釈剤の量；
（ｂ）少なくとも第二の単位剤形における少なくとも１つの抗癌剤、及び医薬として許容される担体若しくは希釈剤の量；及び、
（ｃ）第一及び少なくとも第二の剤形を含有するための容器
を含み、ここで、式１の化合物の量が、哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量である、前記キットを提供する。
【００２６】
別の態様において、本発明は、哺乳動物における癌を治療するための方法であって、
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；及び
（ｂ）イリノテカン、５−フルオロウラシル及びロイコボリンの組み合わせ
を哺乳動物に投与すること含む、前記方法を提供する。
【００２７】
別の態様において、本発明は、哺乳動物における癌を治療するための方法であって、
（ａ）哺乳動物に投与後少なくとも２４時間、式１で表される化合物の少なくとも５．９ｎｇ／ｍＬを持続した血漿濃度値を提供するために有効な量で、式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物；及び
（ｂ）癌を崩壊するのに有効な放射線量
を哺乳動物に投与することを含む、前記方法を提供する。
【００２８】
用語の定義及び省略形
用語「化合物Ｉ」は、８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンのリン酸塩を意味する。用語「式１の化合物」は、８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オン、遊離塩基を意味する。
【００２９】
「異常細胞増殖」は、本明細書中で使用するとき、他に指示がない限り、正常な調節機構と独立した細胞増殖（例えば、接触阻害の喪失）を意味する。
用語「治療すること」は、本明細書中で使用するとき、他に指示がない限り、このような用語が適用される障害若しくは状態、又は１若しくはそれより多くのこのような障害若しくは状態の兆候を逆転し、緩和し、進行を阻害することを意味する。
【００３０】
用語「放射線増感剤」は、本明細書中で使用するとき、腫瘍細胞を放射線療法により感度を上昇させる薬物を意味する。
用語「放射線療法」は、本明細書中で使用するとき、外部照射放射線療法（ＸＢＲＴ）又は遠隔療法、近接照射療法又は密封線源放射線療法及び非密封線源療法を含む。放射線療法のこれら３つの主要な区分の間の違いは、放射線源の位置に関する；外部は、体外であり、一方、密封及び非密封線源療法は、内部に輸送された放射線物質を有する。外部照射放射線療法は、放射線療法の最も共通な形態であり、患者はベットに横たわり、Ｘ線の外部線源は、体の特定の部分で位置される。放射線照射は、組織と相互作用し、吸収され、細胞のＤＮＡを損傷させる。近接照射療法は、治療されるべき部位にできるだけ近接させて配置する密封線源を用いる放射線療法の輸送である。放射線源が食道又は気管支のような体腔内に配置することができる場合、あるいは、頭頸部及び皮膚のような体腔内に配置される針又はカテーテル源に腫瘍が接近可能である場合、腫瘍の治療に応用可能である。近接照射療法は、大部分の腫瘍部位に可能な応用性を有する。それは、初期の治療として、又は外部照射放射線療法と併用して使用することができる。非密封線源の放射線療法は、体内に注射される放射活性物質の可溶な形態の使用に関する。これら全ての物質に１つの共通な特徴であり、それは、非放射活性の親物質の生物学的な役割である。陽子線療法は、粒子がプロトンである場合、外部照射放射線療法の特別な場合である。
【００３１】
用語「放射線免疫療法」は、本明細書中で使用するとき、細胞毒性の放射性核種が、腫瘍標的に直接毒素を輸送するために、抗体に連結される場合の放射線療法を意味する。抗体を標的とした毒素（免疫毒素）以外の標的とした放射線を用いた療法は、適切な抗原決定基を欠如し、放射線の集中照射によって破壊され得る腫瘍細胞に近接した利点を有する。放射線免疫療法は、時折、標的放射線療法と呼ばれるが、この後者の用語はまた、非免疫分子に連結した放射線核種（放射線療法）を意味する。
【００３２】
語句「医薬として許容される塩（又は複数）」は、本明細書中で使用するとき、他に指示がない限り、化合物に存在するかもしれない酸性基又は塩基性基の塩を含む。天然において塩基性である本発明の化合物は、様々な無機酸及び有機酸を用いて広範な異なった塩を形成することができる。このような塩基性化合物の医薬として許容される酸付加塩を製造するために使用され得る酸は、非毒性の酸付加塩、即ち、酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、炭酸水素塩、硫酸水素塩、酒石酸水素塩、ホウ酸塩、臭化物、エデト酸カルシウム、カムシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、エジシル酸塩、エストル酸塩、エシル酸塩、エチルコハク酸、フマル酸塩、グルセプト酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアラサニン酸、ヘキシルレゾルシン酸、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヨウ化物、イソチオン酸塩、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチル硫酸塩、ムケート（ｍｕｃａｔｅ）、ナプシル酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、オキサル酸塩、パモン酸塩（エンボン酸塩）、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、リン酸塩／二リン酸塩、ポリガラクトウロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩（ｔｅｏｃｌａｔｅ）、トシレート、トリエチオドーデ（ｔｒｉｅｔｈｉｏｄｏｄｅ）、及び吉草酸塩のような薬理学的に許容される陰イオンを含有する塩を形成するものである。
【００３３】
本発明はまた、同位体標識した化合物を含み、式１で引用されたこれと同一だが、実際には、１又はそれより多くの原子が、天然には通常見られる原子質量又は質量数とは異なる原子質量又は質量数を有する原子によって置換されている。本発明の化合物に取り込むことができる同位元素の例は、水素、炭素、窒素、酸素、リン、硫黄、フッ素及び塩素の同位元素、例えば、それぞれ2Ｈ、3Ｈ、11Ｃ、13Ｃ、14Ｃ、15Ｎ、18Ｏ、17Ｏ、31Ｐ、32Ｐ、35Ｓ、18Ｆ、及び36Ｃｌを含む。前述した同位元素及び／又は他の原子の他の同位元素を含有する、本発明の化合物及び前記化合物の医薬として許容される塩は、本発明の範囲内である。本発明のある同位体標識した化合物は、例えば、3Ｈ、14Ｃ、11Ｃ又は18Ｆのような放射性同位元素を取り込んだ化合物は、薬物及び／又は基質組織分布アッセイに有用である。トリチウム化、即ち、3Ｈ、及び炭素−１４、即ち、14Ｃの同位元素は、それらの調製及び検出の容易さのために、そして、11Ｃ又は18Ｆは、陽電子放射断層撮影法での使用に関して、特に好ましい。さらに、デューテリウム、即ち、2Ｈのようなより重い同位元素による置換は、より大きな代謝安定性、例えば、インビボでの半減期の増加又は投与量要求性の減少に起因するある種の治療的利点を提供することができ、それ故、ある状況では好ましいかもしれない。本発明の式１の同位体標識した化合物は、一般的には、非標識化合物について詳述した手順を実行することによって、非同位体標識した試薬の代わりに容易に利用可能な同位体標識した試薬を用いることによって製造することができる。
【００３４】
【表１】
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【００３５】
【表２】
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【００３６】
発明の詳細な説明
Ｉ．８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンの医薬製剤
式１の化合物及びその塩は、米国特許第６，４９５，５４１号；ＰＣＴ出願ＰＣＴ／ＩＢ２００４／０００９１５；米国仮特許出願第６０／６１２，４５７号；及び米国仮特許出願第６０／６１２，４５９号に記載され、開示内容は、本明細書中に参照により全体として援用される。ある種の出発物質は、当業者に親しい方法に従って製造することができ、そして、ある種の合成の変更は、当業者に親しい方法に従って行うことができる。
【００３７】
式１の化合物は、種々の無機酸及び有機酸を用いて、広範な種類の異なる塩を形成することができる。このような塩は、哺乳動物への投与に医薬して許容されなければならないが、しばしば、医薬として許容されない塩として反応混合物から式１の化合物をはじめに単離し、次に、単に、アルカリ試薬による処理によって、後者の遊離塩基化合物に変換し、その後、後者の遊離塩基化合物を医薬として許容される酸付加塩に変換することが実施に望ましい。本発明の塩基性化合物の酸付加塩は、水溶液媒体、又はメタノール若しくはエタノールのような適切な有機溶媒中で選択されたミネラル又は有機酸の実質的に均等な量を用いて塩基性化合物を処理することによって、容易に製造される。溶媒の注意深い蒸発により、所望の固形な塩を容易に得られる。所望の酸性塩はまた、溶液に適したミネラル又は有機酸を添加することによって有機溶媒中の遊離塩基の溶液から沈殿することができる。好ましい塩、リン酸塩の調製の具体的な例は、ＰＣＴ出願ＰＣＴ／ＩＢ２００４／０００９１５；米国仮特許出願第６０／６１２，４５７号；及び米国仮特許出願第６０／６１２，４５９号に見出すことができ、開示内容は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【００３８】
式１の化合物の投与は、作用部位に化合物の輸送を可能にする任意の方法によって達成することができる。これらの方法は、経口経路、十二指腸内経路、非経口注射（静脈内、皮下、筋内、血管内又は輸液を含む）を含む。
【００３９】
化合物は、例えば、錠剤、カプセル剤、ピル、粉末剤、持続放出製剤、液剤、懸濁剤のような経口投与用、無菌の液剤、懸濁剤若しくは乳化剤のような非経口用、軟膏若しくはクリームのような局所投与用、又は坐剤のような直腸内投与用に適した形態で提供することができる。
【００４０】
化合物は、正確な投与量の一回投与に適した単位剤形であってもよい。好ましくは、剤形は、慣用的な医薬担体又は賦形剤、及び有効成分として式１の化合物を含む。さらに、剤形は、他の薬剤若しくは医薬品、担体、アジュバント等を含んでもよい。
【００４１】
例示的な非経口投与は、無菌の水溶液、例えば、水性のプロピレングリコール又はデキストロース溶液中の溶液又は懸濁液を含む。
適した医薬担体は、希釈剤又は充填剤、水及び種々の有機溶媒を含む。医薬組成物は、必要に応じて、風味剤、結合剤、賦形剤等のような追加の成分を含有してもよい。つまり、経口投与について、クエン酸のような種々の賦形剤を含有する錠剤は、スターチ、アルギン酸及びある種の複合体のような種々の崩壊剤、サッカロース、ゼラチン及びアカシアのような結合剤と一緒に採用してもよい。さらに、ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウム及びタルクのような潤滑剤は、しばしば、錠剤化目的のために有用である。同タイプの固形組成物はまた、充填した軟性及び硬性ゼラチンカプセル剤において採用してもよい。したがって、好ましい材料は、ラクトース又はミルク糖及び高分子量ポリエチレングリコールを含む。水性懸濁剤又はエリキシル剤は、経口投与に望ましい場合、その中の活性化合物は、種々の甘味剤又は風味剤、着色剤又は色素、そして、必要に応じて、乳化剤又は懸濁剤、並びに水、エタノール、プロピレングリコール、グリセリンのような希釈剤、又はそれらの組み合わせと共に使用してもよい。
【００４２】
本発明の剤形の好ましい態様において、剤形は、経口剤形、より好ましくは錠剤又はカプセル剤である。
本発明の方法の好ましい態様において、式１の化合物は、例えば、凍結乾燥させた粉末剤を用いて非経口的に投与される。臨床使用のための注射用の凍結乾燥させた粉末剤の調製は、米国仮特許出願第６０／６１２，４５９号に記載され、開示内容は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【００４３】
例えば、式１の化合物のリン酸塩は、１０ｍＬ／２０ｍｍ、タイプＩ、琥珀色のガラスバイアル中の注射用に凍結乾燥した粉末剤１２ｍｇ／バイアル（遊離塩基として）として調合され、供給され得る。式１の化合物のリン酸塩の組成物の薬剤製造物は、式１の化合物のリン酸塩、マンニトール、注射用水、及び窒素からなってもよい。得られる薬剤製造品は、オフホワイトから黄色のケーキであってもよい。各薬剤製造物バイアルは、注射用に６ｍＬの無菌水で再構築することができ、式１の化合物の遊離塩基として、２．０２ｍｇ／ｍＬ（おおよそ２ｍｇ／ｍＬ）を生じる。
【００４４】
本発明の好ましい態様において、式１の化合物の血漿濃度は、５．９ｎｇ／ｍＬ又はそれを超えて維持される。この数値は、細胞のＮＡＤ＋枯渇及びポリ−ＡＤＰ−リボースポリマー形成に対して標的効果（ＩＣ８９）から決定し、タンパク質結合に関して調整した。具体的には、実施例４に示されるように、５ｎＭ（テモゾロミド  ＰＦ50＝１．３）の式１の化合物は、Ａ５４９細胞において、ＭＮＮＧ誘導の細胞のＮＡＤ＋消費を減少し、８９％まで細胞のポリ−ＡＤＰ−リボース形成を阻害した。ヒトタンパク質結合についての５ｎＭの標的効果を補正して（式１の化合物の０．０５〜２５ｎＭの間の濃度について未結合の平均２７．４％）、血漿濃度５．９ｎｇ／ｍＬ：
【化３】
2008513435.tif 000007
を生じた。
【００４５】
ＩＩ．本発明の医薬組成物及びそれらの使用
本発明の一態様において、式１の化合物は、機構がＤＮＡ損傷に依存する細胞毒性剤の有効性を増加するために使用される。これらの薬物は、限定されないが、テモゾロミド（ＳＣＨＥＲＩＮＧ）、イリノテカン（ＰＦＩＺＥＲ）、トポテカン（ＧＬＡＸＯ  ＳＭＩＴＨＫＬＩＮＥ）、シスプラチン（ＢＲＩＳＴＯＬ  ＭＥＹＥＲＳ  ＳＱＵＩＢＢ；ＡＭ  ＰＨＡＲＭ  ＰＡＲＴＮＥＲＳ；ＢＥＤＦＯＲＤ；ＧＥＮＳＩＡ  ＳＩＣＯＲ  ＰＨＡＲＭＳ；ＰＨＡＲＭＡＣＨＥＭＩＥ）、及びドキソルビシン塩酸塩（ＡＭ  ＰＨＡＲＭ  ＰＡＲＴＮＥＲＳ；ＢＥＤＦＯＲＤ；ＧＥＮＳＩＡ  ＳＩＣＯＲ  ＰＨＡＲＭＳ；ＰＨＡＲＭＡＣＨＥＭＩＥ；ＡＤＲＩＡ；ＡＬＺＡ）を含む。
【００４６】
治療的に有効量の本発明の試薬は、典型的には、ＰＡＲＰの調節又は制御によって仲介される疾患を治療するために、医薬組成物の形態で投与してもよい。「有効量」は、このような治療を必要する哺乳動物（ヒトを含む）に投与される場合、１又はそれより多くのＰＡＲＰ酵素の活性によって仲介される疾患に対して有効な治療に十分である薬物の量を意味することが意図される。つまり、本発明の化合物の治療的に有効量は、１又はそれより多くのＰＡＲＰ酵素の活性によって仲介される疾患状態が減少し又は緩和するようにその活性を調節し、制御し又は阻害するのに十分な量である。所定の化合物の有効量は、疾患状態、その感受性、並びに治療を必要とする哺乳動物それ自身及び状態（例えば、体重）のような因子に依存して変化するであろうし、それにもかかわらずに、当業者によって日常的に決定することができる。「治療すること」は、少なくとも部分的に、１又はそれより多くのＰＡＲＰ酵素の活性によって、影響される哺乳動物（ヒトを含む）における疾患状態の軽減を意味することが意図され、特に、哺乳動物が、疾患状態を有する経口にあることがわかり、しかし、それを有するとまだ診断されていない場合に、哺乳動物に生じることから疾患状態を妨げること；この疾患状態を調節及び／又は阻害すること；及び／又は、この疾患状態を軽減することを含む。
【００４７】
ＰＡＲＰ活性の調節因子としての式１の化合物の活性は、インビボ及び／又はインビトロアッセイを含む、当業者に利用可能な任意の方法によって測定することができる。活性測定の適切なアッセイの例は、米国特許第６，４９５，５４１号、及び本発明の具体的な実施例に記載されるものを含む。
【００４８】
本発明は、ＰＡＲＰ活性によって仲介される疾患状態、例えば、酸化的ストレス又は一酸化窒素誘導のストレス及びその後のＰＡＲＰ過反応に関与する癌、及び種々の疾患、及び中毒症状を処置する治療方法に関する。このような状態は、限定されないが、神経障害及び神経変性障害（例えば、パーキンソン病、アルツハイマー病）、心臓血管疾患（例えば、心筋梗塞、虚血再灌流損傷）、糖尿病性血管機能不全、シスプラチン誘導の腎臓毒性を含む。本発明の治療方法は、それを必要とする哺乳動物に、任意の多形、又は上記で検討した医薬組成物を含む医薬組成物の治療的に有効量を投与することを含む。
【００４９】
本発明発明はまた、哺乳動物（ヒトを含む）における異常細胞増殖の治療方法に関し、異常細胞増殖に有効な量の上記で定義した式１の化合物、又はその医薬として許容される塩若しくは溶媒和物を前記哺乳動物に投与することを含む。
【００５０】
本方法の一態様において、異常な細胞増殖は、癌であり、限定されないが、中皮腫、肝胆道（肝管及び胆管）の原発性若しくは二次的ＣＮＳ腫瘍、原発性若しくは二次的な脳腫瘍、肺癌（ＮＳＣＬＣ及びＳＣＬＣ）、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚若しくは眼球内メラノーマ、卵巣癌、結腸癌、直腸癌、肛門部の癌、胃癌、胃腸（胃、結腸直腸、及び十二指腸）の癌、乳癌、子宮癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、頸部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、ホジキン病、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、前立腺癌、睾丸癌、慢性若しくは急性白血病、慢性骨髄性白血病、リンパ球性リンパ腫、膀胱の癌、腎臓若しくは尿管の癌、腎細胞の癌腫、腎盂の腫瘍、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、脊髄軸腫瘍、脳幹グリオーマ、下垂体腺腫、副腎皮質癌、胆嚢癌、多発性骨髄腫、胆管癌腫、線維肉腫、神経芽細胞腫、網膜芽腫、又は１若しくはそれより多くの前述の癌の組み合わせを含む。
【００５１】
前記方法の別の態様において、前記異常細胞増殖は、良性増殖疾患であり、限定されないが、乾癬、良性前立腺肥大症又は再狭窄を含む。
本発明はまた、哺乳動物における異常細胞増殖を治療する方法に関し、増殖阻害因子、アルキル化試薬、代謝拮抗剤、挿入抗生物質、増殖因子阻害剤、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生物学的応答修飾剤、抗体、細胞傷害剤、抗ホルモン剤、及び抗男性ホルモン剤と併用して、異常細胞増殖を治療するのに有効な量の式１の化合物、又はその医薬として許容される塩若しくは溶媒和物を前記哺乳動物に投与することを含む。
【００５２】
本発明はまた、異常細胞増殖を治療するのに有効な量の、上記で定義される式１の化合物、又はその医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、及び医薬として許容される担体を含む、哺乳動物（ヒトを含む）における異常細胞増殖を治療するための医薬組成物に関する。前記組成物の一態様において、前記異常細胞増殖は、癌であり、限定されないが、中皮腫、肝胆道（肝管及び胆管）、原発性若しくは二次的ＣＮＳ腫瘍、原発性若しくは二次的な脳腫瘍、肺癌（ＮＳＣＬＣ及びＳＣＬＣ）、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚若しくは眼球内メラノーマ、卵巣癌、結腸癌、直腸癌、肛門部の癌、胃癌、胃腸（胃、結腸直腸、及び十二指腸）の癌、乳癌、子宮癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、頸部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、ホジキン病、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、前立腺癌、睾丸癌、慢性若しくは急性白血病、慢性骨髄性白血病、リンパ球性リンパ腫、膀胱の癌、腎臓若しくは尿管の癌、腎細胞の癌腫、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、脊髄軸腫瘍、脳幹グリオーマ、下垂体腺腫、副腎皮質癌、胆嚢癌、多発性骨髄腫、胆管癌腫、線維肉腫、神経芽細胞腫、網膜芽腫、又は１若しくはそれより多くの前述の癌の組み合わせを含む。前述の医薬組成物の別の態様において、前記異常細胞増殖は、良性増殖疾患であり、限定されないが、乾癬、良性前立腺肥大症又は再狭窄を含む。
【００５３】
本発明はまた、哺乳動物（ヒトを含む）における異常細胞増殖を治療するための医薬組成物に関し、増殖阻害因子、アルキル化試薬、代謝拮抗剤、挿入抗生物質、増殖因子阻害剤、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生物学的応答修飾剤、抗体、細胞傷害剤、抗ホルモン剤、及び抗男性ホルモン剤と併用して、異常細胞増殖を治療するのに有効な量の上記で定義した式１の化合物、又はその医薬として許容される塩若しくは溶媒和物を含む。
【００５４】
本発明はまた、哺乳動物における過剰増殖傷害の治療方法に関し、前記哺乳動物に、治療的に有効量の式１の化合物、又はその医薬として許容される塩若しくは水和物、並びに、抗増殖剤、キナーゼ阻害剤、血管形成阻害剤、増殖因子阻害剤、ｃｏｘ−Ｉ阻害剤、ｃｏｘ−ＩＩ阻害剤、増殖阻害剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、挿入抗生物質、増殖因子阻害剤、放射線、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生物学的応答修飾剤、抗体、細胞傷害剤、抗ホルモン剤、スタチン、及び抗男性ホルモン剤からなる群から選択される抗腫瘍剤を投与することを含む。
【００５５】
本発明はまた、ＰＡＲＰ活性によって仲介される疾患状態の併用治療方法に関し、それを必要とする哺乳動物に、任意の多形を含む治療的に有効量の医薬組成物、又は上記で検討した医薬組成物、並びに、治療的に有効量の抗腫瘍剤、抗血管形成剤、シグナル伝達阻害剤、及び抗増殖剤から選択される１又はそれより多くの物質を投与することを含む。このような物質は、ＰＣＴ公開ＷＯ００／３８７１５、ＷＯ００／３８７１６、ＷＯ００／３８７１７、ＷＯ００／３８７１８、ＷＯ００／３８７１９、ＷＯ００／３８７３０、ＷＯ００／３８６６５、ＷＯ００／３７１０７及びＷＯ００／３８７８６に開示されたものを含み、これらの開示内容は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【００５６】
抗腫瘍剤の例は、テモゾロミド（ＳＣＨＥＲＩＮＧ）、イリノテカン（ＰＦＩＺＥＲ）、トポテカン（ＧＬＡＸＯ  ＳＭＩＴＨＫＬＩＮＥ）、シスプラチン（ＢＲＩＳＴＯＬ  ＭＥＹＥＲＳ  ＳＱＵＩＢＢ；ＡＭ  ＰＨＡＲＭ  ＰＡＲＴＮＥＲＳ；ＢＥＤＦＯＲＤ；ＧＥＮＳＩＡ  ＳＩＣＯＲ  ＰＨＡＲＭＳ；ＰＨＡＲＭＡＣＨＥＭＩＥ）、及びドキソルビシン塩酸塩（ＡＭ  ＰＨＡＲＭ  ＰＡＲＴＮＥＲＳ；ＢＥＤＦＯＲＤ；ＧＥＮＳＩＡ  ＳＩＣＯＲ  ＰＨＡＲＭＳ；ＰＨＡＲＭＡＣＨＥＭＩＥ；ＡＤＲＩＡ；ＡＬＺＡ）を含む。
【００５７】
併用治療法は、任意の所望の投与計画を用いて、式１の化合物、及び抗腫瘍剤を投与することを含む。例えば、この投薬計画は、下記：
（ａ）式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物は、２５〜２００ｍｇ／ｍ2テモゾロミド、好ましくは１００〜２００ｍｇ／ｍ2テモゾロミドの１時間前に、２８日ごとに毎日×５日、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で投与することができ；
（ｂ）式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物は、イリノテカンの１時間前及び２４時間後に、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で投与することができる
の併用剤に依存し得る。
イリノテカンの投与範囲：
６２〜１２５ｍｇ／ｍ2  ６週ごとに毎週×４週
１７５〜３５０ｍｇ／ｍ2  ３週ごと
９０〜１８０ｍｇ／ｍ2  ２週ごと
【００５８】
（ｃ）式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物は、トポテカン投与の１時間前に、２１日ごとに毎日×５日、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で投与することができる。
トポテカンの投与範囲：
０．７５〜１．５ｍｇ／ｍ2  ２１日ごとに毎日×５日。
【００５９】
（ｄ）式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物は、シスプラチン投与の１時間前に、３〜４週ごとに一度、又は３〜４週ごとに毎日×３〜５日、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で投与することができる。
シスプラチンの投与範囲：
１０〜１００ｍｇ／ｍ2  ３〜４週ごと
１０〜４０ｍｇ  ３〜４週ごとに毎日×３〜５日。
【００６０】
（ｅ）式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物は、ドキソルビシンの１時間前及び２４時間後に、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で投与することができる。
ドキソルビシンの投与範囲：
２０〜７５ｍｇ／ｍ2  ２１〜２８日ごと。
【００６１】
本発明の併用治療法は、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物、及び抗腫瘍剤（又は複数）を表１に提示した投薬計画を用いて投与することを含めてもよい。
【００６２】
【表３】
2008513435.tif 000008
【００６３】
ＣＲＣ＝結腸直腸癌；５−ＦＵ＝５−フルオロウラシル；ＬＶ＝ロイコボリン。
*１回目の投薬が十分に許容される場合、その後の投薬は６０分かけて投与され、次に３０分であってもよい。
【００６４】
表１に列挙した投与スキームは修飾することができる。例えば、イリノテカンは、５０〜３５０ｍｇ／ｍ2の投与量で提供してもよく；５−ＦＵは、３７０ｍｇ／ｍ2−３．０ｇの投与量で提供してもよい。ＬＶは、２０〜５００ｍｇ／ｍ2で投与してもよい。
【００６５】
本発明の併用治療法は、式１の化合物の量に相当する遊離塩基として表した１〜４８ｍｇ／ｍ2の量で式１の化合物、その医薬として許容される塩若しくは溶媒和物、又はそれらの混合物、及び抗腫瘍剤（又は複数）を投与することを含み、例えば、表２に提示した投薬計画で治療を失敗した患者の治療に使用してもよい。
【００６６】
【表４】
2008513435.tif 000009
【００６７】
投与量単位は、ＢＳＡのｍｇ／ｍ2で表される。例えば、Ｍｏｓｔｅｌｌｅｒ式、ＤｕＢｏｉｓ及びＤｕＢｏｉｓ式、Ｈａｙｃｏｃｋ式、Ｇｅｈａｎ及びＧｅｏｒｇｅ式、Ｂｏｙｄ式は、ＢＳＡを測定するために応用できる（Ｍｏｓｔｅｌｌｅｒ  ＲＤ：体表面積の単純化した計算（Ｓｉｍｐｌｉｆｉｅｄ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｂｏｄｙ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ａｒｅａ）Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  １９８７  Ｏｃｔ  ２２；３１７（１７）：１０９８；ＤｕＢｏｉｓ  Ｄ；ＤｕＢｏｓｉ  ＥＦ：背丈及び体重が知られている場合の概算の表面積を推定する式（Ａ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｔｏ  ｅｓｔｉｍａｔｅ  ｔｈｅ  ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｉｆ  ｈｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ  ｂｅ  ｋｎｏｗｎ）Ａｒｃｈ  Ｉｎｔ  Ｍｅｄ  １９１６  １７：８６３−７１；Ｈａｙｃｏｃｋ  Ｇ．Ｂ．，Ｓｃｈｗａｒｔｚ  Ｇ．Ｊ．，Ｗｉｓｏｔｓｋｙ  Ｄ．Ｈ．体表面積を測定するための幾何学的方法：幼児、小児及び成人に有効な背丈体重式（Ｇｅｏｍｅｔｒｉｃ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｍｅａｓｕｒｅｉｎｇ  ｂｏｄｙ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ：Ａ  ｈｅｉｇｈｔ  ｗｅｉｇｈｔ  ｆｏｒｍｕｌａ  ｖａｌｉｄａｔｅｄ  ｉｎ  ｉｎｆａｎｔｓ，ｃｈｉｌｄｒｅｎ  ａｎｄ  ａｄｕｌｔｓ）Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｅｄｉａｔｒｉｃｓ  １９７８  ９３：１：６２−６６；Ｇｅｈａｎ  ＥＡ，Ｇｅｏｒｇｅ  ＳＬ，背丈及び体重からのヒト体表面積の推定（Ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｂｏｄｙ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｆｒｏｍ  ｈｅｉｇｈｔ  ａｎｄ  ｗｅｉｇｈｔ）Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ  Ｒｅｐ  １９７０  ５４：２２５−３５；Ｂｏｄｙ  Ｅ，人体の表面積の増加（Ｔｈｅ  ｇｒｏｗｔｈ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｈｕｍａｎ  ｂｏｄｙ）Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ：ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ  Ｐｒｅｓｓ，１９３５；Ｌａｍ  ＴＫ，Ｌｅｕｎｇ  ＤＴ：体表面積のより単純化した計算（Ｍｏｒｅ  ｏｎ  ｓｉｍｐｌｉｆｉｅｄ  ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｏｄｙ−ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ）Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  １９８８  Ａｐｒ  ２８；３１８（１７）：１１３０）。
【００６８】
抗腫瘍剤の追加の例は、抗増殖剤、キナーゼ阻害剤、血管形成阻害剤、増殖因子阻害剤、ｃｏｘ−Ｉ阻害剤、ｃｏｘ−ＩＩ阻害剤、増殖阻害剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、挿入抗生物質、増殖因子阻害剤、放射線、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生物学的応答修飾剤、抗体、細胞傷害剤、抗ホルモン剤、スタチン、及び抗男性ホルモン剤を含む。
【００６９】
本発明の一態様において、式１の化合物及び本明細書中に記載した医薬組成物と共に使用される抗腫瘍剤は、抗血管形成剤、キナーゼ阻害剤、汎キナーゼ阻害剤又は増殖因子阻害剤である。
【００７０】
好ましい汎キナーゼ阻害剤は、米国特許第６，５７３，２９３号（Ｐｆｉｚｅｒ，Ｉｎｃ，ＮＹ，ＵＳＡ）に記載されるＳＵ−１１２４８を含む。
抗血管形成剤は、限定されないが、下記の試薬、例えば、ＥＧＦ阻害剤、ＥＧＦＲ阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、ＶＥＧＦＲ阻害剤、ＴＩＥ２阻害剤、ＩＧＦ１Ｒ阻害剤、ＣＯＸ−ＩＩ（シクロオキシゲナーゼＩＩ）阻害剤、ＭＭＰ−２（マトリックス−メタロプロテイナーゼ）阻害剤、及びＭＭＰ−９（マトリックス−メタロプロテイナーゼ９）阻害剤を含む。
【００７１】
好ましいＶＥＧＦ阻害剤は、例えば、アバスチン（ベバシツマブ）、抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．，Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，Ｃａｌｉｒｏｒｎｉａ）を含む。
【００７２】
追加のＶＥＧＦ阻害剤は、ＣＰ−５４７，６３２（Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．，ＮＹ，ＵＳＡ）、ＡＧ１３７３６（Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）、ＺＤ−６４７４（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＡＥＥ７８８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＺＤ−２１７１）、ＶＥＧＦ  Ｔｒａｐ（Ｒｅｇｅｎｅｒｏｎ，／Ａｖｅｎｔｉｓ）、Ｖａｔａｌａｎｉｂ（ＰＴＫ−７８７、ＺＫ−２２２５８４としても知られる：Ｎｏｖａｒｔｉｓ  ＆  Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）、Ｍａｃｕｇｅｎ（ペガプタニブ・オクタナトリウム、ＮＸ−１８３８、ＥＹＥ−００１、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．／Ｇｉｌｅａｄ／Ｅｙｅｔｅｃｈ）、ＩＭ８６２（Ｃｙｔｒａｎ  Ｉｎｃ．，Ｋｉｒｋｌａｎｄ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＵＳＡ）；及びアンジオザイム、合成リボザイム（Ｒｉｂｏｚｙｍｅ（Ｂｏｕｌｄｅｒ，Ｃｏｌｏｒａｄｏ）及びＣｈｉｒｏｎ（Ｅｍｅｒｙｖｉｌｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）、並びにそれの組み合わせを含む。本発明の実施に有用なＶＥＧＦ阻害剤は、米国特許第６，５３４，５２４号及び第６，２３５，７６４号に開示され、両者は、全体として、全目的のために援用される。特に好ましいＶＥＧＦ阻害剤は、ＣＰ−５４７，６３２、ＡＧ１３７３６、バタラニブ、マクゲン及びそれらの組み合わせを含む。
【００７３】
追加のＶＥＧＦ阻害剤は、例えば、ＷＯ９９／２４４４０（１９９９年５月２０日公開）、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＩＢ９９／００７９７（１９９９年５月３日出願）、ＷＯ９５／２１６１３（１９９５年８月１７日公開）、ＷＯ００／６１４２２（１９９９年１２月２日公開）、米国特許第６，５３４，５２４号（ＡＧ１３７３６開示）、米国特許第５，８３４，５０４号（１９９８年１１月１０日発行）、ＷＯ９８／５０３５６（１９９８年１１月１２日公開）、米国特許第５，８８３，１１３号（１９９９年３月１６日発行）、米国特許第５，８８６，０２０号（１９９９年３月２３日発行）、米国特許第５，７９２，７８３号（１９９８年８月１１日発行）、米国特許第６，６５３，３０８号（２００３年１１月２５日発行）、ＷＯ９９／１０３４９（１９９９年３月４日発行）、ＷＯ９７／３２８５６（１９９７年９月１２日発行）、ＷＯ９７／２２５９６（１９９７年６月２６日公開）、ＷＯ９８／５４０９３（１９９８年１２月３日公開）、ＷＯ９８／０２４３８（１９９８年１月２２日公開）、ＷＯ９９／１６７５５（１９９９年４月８日公開）、及びＷＯ９８／０２４３７（１９９８年１月２２日）に記載され、全ては、本明細書中に参照により全体として援用される。
【００７４】
本発明の化合物とともに用いることができる他の抗増殖剤は、酵素ファルネシルタンパク質転移酵素の阻害剤及び受容体チロシンキナーゼＰＤＧＦｒの阻害剤を含み、下記の米国特許出願：０９／２２１９４６（１９９８年１２月２８日出願）；０９／４５４０５８（１９９９年１２月２日出願）；０９／５０１１６３（２０００年２月９日出願）；０９／５３９９３０（２０００年３月３１日出願）；０９／２０２７９６（１９９７年５月２２日出願）；０９／３８４３３９（１９９９年８月２６日出願）；及び０９／３８３７５５（１９９９年８月２６日出願）に開示され及び請求された化合物；そして、下記の米国仮特許出願：６０／１６８２０７（１９９９年１１月３０日出願）；６０／１７０１１９（１９９９年１２月１０日出願）；６０／１７７７１８（２０００年１月２１日出願）；６０／１６８２１７（１９９９年１１月３０日出願）、及び６０／２００８３４（２０００年５月１日出願）に開示され及び請求された化合物を含む。前述の特許出願及び仮特許出願の各々は、本明細書中に、参照により全体として援用される。
【００７５】
ＰＤＧＲｒ阻害剤は、限定されないが、国際特許出願公開ＷＯ０１／４０２１７（２００１年７月７日に公開）、及び国際特許出願公開ＷＯ２００４／０２０４３１（２００４年３月１１日公開）に開示されたものを含み、それらの内容は、全目的のために全体として援用される。
【００７６】
好ましいＰＤＧＦｒ阻害剤は、ＰｆｉｚｅｒのＣＰ−６７３，４５１及びＣＰ−８６８，５９６、並びに医薬として許容されるその塩を含む。
好ましいＧＡＲＦ阻害剤は、ＰｆｉｚｅｒのＡＧ−２０３７（ペリトレキソール及びその医薬として許容される塩）を含む。本発明の実施に有用なＧＡＲＦ阻害剤は、米国特許第５，６０８，０８２号に開示され、それは、全体として、全目的のために援用される。
【００７７】
式１の化合物及び本明細書中に開示した医薬組成物とともに使用することができる有用なＣＯＸ−ＩＩ阻害剤の例は、ＣＥＬＥＢＲＥＸ（商標）（セレコキシブ）、パレコキシブ、デラコキシブ、ＡＢＴ−９６３、ＭＫ−６６３（エトリコキシブ）、ＣＯＸ−１８９（ルミラコキシブ）、ＢＭＳ  ３４７０７０、ＲＳ５７０６７、ＮＳ−３９８、Ｂｅｘｔｒａ（バルデコキシブ）、パラコキシブ、Ｖｉｏｘｘ（ロフェコキシブ）、ＳＤ−８３８１、４−メチル−２−（３，４−ジメチルフェニル）−１−（４−スルファモイル−フェニル）−１Ｈ−ピロール、２−（４−エトキシフェニル）−４−メチル−１−（４−スルファモイルフェニル）−１Ｈ−ピロール、Ｔ−６１４、ＪＴＥ−５２２、Ｓ−２４７４、ＳＶＴ−２０１６、ＣＴ−３、ＳＣ−５８１２５及びＡｒｃｏｘｉａ（エトリコキシブ）を含む。加えて、ＣＯＸ−ＩＩ阻害剤は、米国特許出願１０／８０１，４４６及び１０／８０１，４２９に記載され、それらの内容は、全体として、全目的のために援用される。
【００７８】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第５，４６６，８２３号に開示されたセレコキシブであり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。セレコキシブの構造は、下記：
【化４】
2008513435.tif 000010
に示される。
【００７９】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第５，６３３，２７２号に開示されたバルデコキシブであり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。バルデコキシブの構造は、下記：
【化５】
2008513435.tif 000011
に示される。
【００８０】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第５，９３２，５９８号に開示されたパレコキシブであり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。パレコキシブの構造は、下記：
【化６】
2008513435.tif 000012
に示される。
【００８１】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第５，５２１，２０７号に開示されたデラコキシブであり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。デラコキシブの構造は、下記：
【化７】
2008513435.tif 000013
に示される。
【００８２】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第６，０３４，２５６号に開示されたＳＤ−８３８１であり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。ＳＤ−８３８１の構造は、下記：
【化８】
2008513435.tif 000014
に示される。
【００８３】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、国際公開ＷＯ２００２／２４７１９に開示されたＡＢＴ−９６３であり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。ＡＢＴ−９６３の構造は、下記：
【化９】
2008513435.tif 000015
に示される。
【００８４】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、下記：
【化１０】
2008513435.tif 000016
に示されるロフェコキシブである。
【００８５】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、国際公開ＷＯ１９９８／０３４８４に開示されたＭＫ−６６３（エトリコキシブ）であり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。エトリコキシブの構造は、下記：
【化１１】
2008513435.tif 000017
に示される。
【００８６】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、国際公開ＷＯ１９９９／１１６０５に開示されたＣＯＸ−１８９（ルミラコキシブ）であり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。ルミラコキシブの構造は、下記：
【化１２】
2008513435.tif 000018
に示される。
【００８７】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、米国特許第６，１８０，６５１号に開示されたＢＭＳ−３４７０７０であり、その内容は、参照により、全体として、全目的のために援用される。ＢＭＳ−３４７０７０の構造は、下記：
【化１３】
2008513435.tif 000019
に示される。
【００８８】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤はＮＳ−３９８（ＣＡＳ１２３６５３−１１−２）である。ＮＳ−３９８（ＣＡＳ１２３６５３−１１−２）の構造は、下記：
【化１４】
2008513435.tif 000020
に示される。
【００８９】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、ＲＳ５７０６７（ＣＡＳ１７９３２−９１−３）である。ＲＳ−５７０６７（ＣＡＳ１７９３２−９１−３）の構造は、下記：
【化１５】
2008513435.tif 000021
に示される。
【００９０】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、４−メチル−２−（３，４−ジメチルフェニル）−１−（４−スルファモイル−フェニル）−１Ｈ−ピロールである。４−メチル−２−（３，４−ジメチルフェニル）−１−（４−スルファモイル−フェニル）−１Ｈ−ピロールの構造は、下記：
【化１６】
2008513435.tif 000022
に示される。
【００９１】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、２−（４−エトキシフェニル）−４−メチル−１−（４−スルファモイルフェニル）−１Ｈ−ピロールである。２−（４−エトキシフェニル）−４−メチル−１−（４−スルファモイルフェニル）−１Ｈ−ピロールの構造は、下記：
【化１７】
2008513435.tif 000023
に示される。
【００９２】
１つの好ましい態様において、抗腫瘍剤は、メロキシカムである。メロキシカムの構造は、下記：
【化１８】
2008513435.tif 000024
に示される。
【００９３】
式１で表される化合物及び本明細書に記載した医薬組成物と併用して使用される抗腫瘍剤として他に有用な阻害剤は、アスピリンを含み、そして、プロスタグランジン（シクロオキシゲナーゼＩ及びＩＩ）を生産する酵素を阻害し、結果としてプロスタグランジンのレベルを低下する非ステロイド性抗炎症剤（ＮＳＡＩＤ）は、限定されないが、下記：サルサレート（Ａｍｉｇｅｓｉｃ）、ジフルニサル（Ｄｏｌｏｂｉｄ）、イブプロフェン（Ｍｏｔｒｉｎ）、ケトプロフェン（Ｏｒｕｄｉｓ）、ナブメトン（Ｒｅｌａｆｅｎ）、ピロキシカム（Ｆｅｌｄｅｎｅ）、ナプロキセン（Ａｌｅｖｅ、Ｎａｐｒｏｓｙｎ）、ジクロフェナック（Ｖｏｌｔａｒｅｎ）、インドメタシン（Ｉｎｄｏｃｉｎ）、スリンダック（Ｃｌｉｎｏｒｉｌ）、トルメチン（Ｔｏｌｅｃｔｉｎ）、エトドラック（Ｌｏｄｉｎｅ）、ケトロラック（Ｔｏｒａｄｏｌ）、オキサプロジン（Ｄａｙｐｒｏ）及びそれらの組み合わせを含む。
【００９４】
好ましいＣＯＸ−Ｉ阻害剤は、イブプロフェン（Ｍｏｔｒｉｎ）、ヌプリン、ナプロキセン（Ａｌｅｖｅ）、インドメタシン（Ｉｎｄｏｃｉｎ）、ナブメトン（Ｒｅｌａｆｅｎ）及びそれらの組み合わせを含む。
【００９５】
式１で表される化合物及び本明細書に記載した医薬組成物と共に使用される標的薬物は、ＥＧＦｒ阻害剤、例えば、Ｉｒｅｓｓａ（ゲフィチニブ、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、Ｔａｒｃｅｖａ（エルロチニブ又はＯＳＩ−７７４、ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ．）、Ｅｒｂｉｔｕｘ（セツキシマブ、Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．）、ＥＭＤ−７２００（Ｍｅｒｃｋ  ＡＧ）、ＡＢＸ−ＥＧＦ（Ａｍｇｅｎ  Ｉｎｃ．及びＡｂｇｅｎｉ  Ｉｎｃ．）、ＨＲ３（Ｃｕｂａｎ  Ｇｏｖｅｒｎｍｅｎｔ）、ＩｇＡ抗体（Ｅｒｌａｎｇｅｎ−Ｎｕｒｅｍｂｅｒｇ大学）、ＴＰ−３８（ＩＶＡＸ）、ＥＧＦＲ融合タンパク質、ＥＧＦ−ワクチン、抗ＥＧＦｒ免疫リポソーム（Ｈｅｒｍｅｓ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ．）及びそれらの組み合わせを含む。
【００９６】
好ましいＥＧＦｒ阻害剤は、Ｉｒｅｓｓａ、Ｅｒｂｉｔｕｘ、Ｔａｒｃｅｖａ及びそれらの組み合わせを含む。
本発明はまた、汎ｅｒｂ受容体阻害剤又はＥｒｂＢ２受容体阻害剤から選択される抗腫瘍剤、例えば、ＣＰ−７２４，７１４（Ｐｆｉｚｅｒ、Ｉｎｃ．）、ＣＩ−１０３３（カネルチニブ、Ｐｆｉｚｅｒ、Ｉｎｃ．）、Ｈｅｒｃｅｐｕｔｉｎ（トラスツズマブ、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ  Ｉｎｃ．）、Ｏｍｉｔａｒｇ（２Ｃ４、ペルツズマブ、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ  Ｉｎｃ．）、ＴＡＫ−１６５（Ｔａｋｅｄａ）、ＧＷ−５７２０１６（ロナファルニブ、ＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）、ＧＷ−２８２９７４（ＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）、ＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈ）、ＰＫＩ−１６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ｄＨＥＲ２（ＨＥＲ２ワクチン、Ｃｏｒｉｘａ及びＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）、ＡＰＣ８０２４（ＨＥＲ２ワクチン、Ｄｅｎｄｒｅｏｎ）、抗ＨＥＲ２／ノイ二重特異性抗体（Ｄｅｃｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｎｔｅｒ）、Ｂ７．ｈｅｒ２．ＩｇＧ３（Ａｇｅｎｓｙｓ）、ＡＳ  ＨＥＲ２（Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｒａｄ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）、三官能性二重特異性抗体（Ｍｕｎｉｃｈ大学）及びｍＡＢ  ＡＲ−２０９（Ａｒｏｎｅｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ）及びＡＢ  ２Ｂ−１（Ｃｈｉｒｏｎ）並びにそれらの組み合わせから選択される抗腫瘍剤に関する。
【００９７】
好ましい汎ｅｒｂｂ受容体阻害剤は、ＧＷ５７２０１６、ＣＩ−１０３３、ＥＫＢ−５６９、及びＯｍｉｔａｒｇ並びにそれらの組み合わせを含む。
追加のｅｒｂＢ２阻害剤は、ＷＯ９８／０２４３４（１９９８年１月２２日公開）、ＷＯ９９／３５１４６（１９９９年７月１５日公開）、ＷＯ９９／３５１３２（１９９９年７月１５日公開）、ＷＯ９８／０２４３７（１９９８年１月２２日公開）、ＷＯ９７／１３７６０（１９９７年４月１７日公開）、ＷＯ９５／１９９７０（１９９５年７月２７日公開）、米国特許第５，５８７，４５８号（１９９６年１２月２４日公開）、及び米国特許第５，８７７，３０５号（１９９９年３月２日発行）に記載されるものを含み、及び各々は、本明細書中に参照により全体として援用される。本発明に有用なＥｒｂＢ２受容体阻害剤はまた、米国特許第６，４６５，４４９号及び第６，２８４，７６４号、並びに国際出願ＷＯ２００１／９８２７７に開示され、各々は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【００９８】
さらに、他の抗腫瘍剤は、下記の試薬、ＢＡＹ−４３−９００６（Ｏｎｙｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ．）、ゲナセンス（Ｇｅｎａｓｅｎｓｅ）（アウグメロセン（ａｕｇｍｅｒｏｓｅｎ）、Ｇｅｎｔａ）、パニツムマブ（Ｐａｎｉｔｕｍｕｍａｂ）（Ａｂｇｅｎｉｘ／Ａｍｇｅｎ）、ゼバリン（Ｚｅｖａｌｉｎ）（Ｓｃｈｅｒｉｎｇ）、ベクザー（Ｂｅｘｘａｒ）（Ｃｏｒｉｘａ／ＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）、アバレリックス（Ａｂａｒｅｌｉｘ）、アリムタ（Ａｌｉｍｔａ）、ＥＰＯ９０６（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ジスコデルモリド（ｄｉｓｃｏｄｅｒｍｏｌｉｄｅ）（ＸＡＡ−２９６）、ＡＢＴ−５１０（Ａｂｂｏｔｔ）、ネオバスタット（Ｎｅｏｖａｓｔａｔ）（Ａｅｔｅｒｎａ）、エンザスタウリン（ｅｎｚａｓｔａｕｒｉｎ）（Ｅｌｉ  Ｌｉｌｌｙ）、コンブレスタチン（Ｃｏｍｂｒｅｓｔａｔｉｎ）Ａ４Ｐ（Ｏｘｉｇｅｎｅ）、ＺＤ−６１２６（ＡｓｔｒａＺｅｎｅａ）、フラボピリドール（ｆｌａｖｏｐｉｒｉｄｏｌ）（Ａｖｅｎｔｉｓ）、ＣＹＣ−２０２（Ｃｙｃｌａｃｅｌ）、ＡＶＥ−８０６２（Ａｖｅｎｔｉｓ）、ＤＭＸＡＡ（Ｒｏｃｈｅ／Ａｎｔｉｓｏｍａ）、Ｔｈｙｍｉｔａｑ（Ｅｘｉｍｉａｓ）、Ｔｅｍｏｄａｒ（テモゾロミド、Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  Ｐｌｏｕｇｈ）及びレビリムド（Ｒｅｖｉｌｉｍｄ）（Ｃｅｌｅｇｅｎｅ）並びにそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【００９９】
他の抗腫瘍剤は、下記の試薬、ＣｙＰａｔ（酢酸シプロテロン）、ヒステレリン（Ｈｉｓｔｅｒｅｌｉｎ）（酢酸ヒストレリン）、プレナイキシス（Ｐｌｅｎａｉｘｉｓ）（ａｂａｒｅｌｉｘ  ｄｅｐｏｔ）、アトラセンタン（Ａｔｒａｓｅｎｔａｎ）（ＡＢＴ−６２７）、サトラプラチン（Ｓａｔｒａｐｌａｔｉｎ）（ＪＭ−２１６）、サロミド（サリドマイド）、テラトープ（Ｔｈｅｒａｔｏｐｅ）、テミリフェン（Ｔｅｍｉｌｉｆｅｎｅ）（ＤＰＰＥ）、ＡＢＩ−００７（パクリタキセル）、エビスタ（Ｅｖｉｓｔａ）（ラロキシフェン）、アタメスタン（Ａｔａｍｅｓｔａｎｅ）（Ｂｉｏｍｅｄ−７７７）、キシオタックス（Ｘｙｏｔａｘ）（ポリグルタミン酸パクリタキセル）、ターゲチン（Ｔａｒｇｅｔｉｎ）（ベキサロチン（ｂｅｘａｒｏｔｉｎｅ））及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【０１００】
さらに、他の抗腫瘍剤は、下記の試薬、Ｔｒｉｚａｏｎｅ（チラパザミン）、Ａｐｏｓｙｎ（エキシスリンド）、Ｎｅｖａｓｔａｔ（ＡＥ−９４１）、Ｃｅｐｌｅｎｅ（ヒスタミン二塩酸塩）、Ｏｒａｔｈｅｃｉｎ（ルビテカン）、Ｖｉｒｕｌｉｚｉｎ、Ｇａｓｔｒｉｍｍｕｎｅ（Ｇ１７ＤＴ）、ＤＸ−８９５１ｆ（メシル酸エクサテカン）、Ｏｎｃｏｎａｓｅ（ランピルナーゼ）、ＢＥＣ２（ミツモアブ）、Ｘｃｙｔｒｉｎ（モテキサフィン・ガドリニウム）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【０１０１】
さらに、抗腫瘍剤は、下記の試薬、ＣｅａＶａｃ（ＣＥＡ）、ＮｅｕＴｒｅｘｉｎ（グルクロン酸トリメトレキセート）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
追加の抗腫瘍剤は、下記の試薬、ＯｖａＲｅｘ（オレゴボマブ）、Ｏｓｉｄｅｍ（ＩＤＭ−１）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【０１０２】
追加の抗腫瘍剤は、下記の試薬、Ａｄｖｅｘｉｎ（ＩＮＧ２０１）、Ｔｉｒａｚｏｎｅ（チラパザミン）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
追加の抗腫瘍剤は、下記の試薬、ＲＳＲ１３（エファプロキシラル）、Ｃｏｔａｒａ（１３１ｌｃｈＴＮＴ１／ｂ）、ＮＢＩ−３００１（ＩＬ−４）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【０１０３】
追加の抗腫瘍剤は、下記の試薬、Ｃａｎｖａｘｉｎ、ＧＭＫワクチン、ＰＥＧインテロンＡ、Ｔａｘｏｐｒｅｘｉｎ（ＤＨＡ／パクリタキセル）及びそれらの組み合わせから選択されてもよい。
【０１０４】
他の好ましい抗腫瘍剤は、ＰｆｉｚｅｒのＭＥＫ１／２阻害剤ＰＤ３２５９０１、Ａｒｒａｙ  ＢｉｏｐｈａｒｍのＭＥＫ阻害剤ＡＲＲＹ−１４２８８６、Ｂｒｉｓｔｏｌ  ＭｙｅｒのＣＤＫ２阻害剤ＢＭＳ−３８７，０３２、ＰｆｉｚｅｒのＣＤＫ阻害剤ＰＤ０３３２９９１及びＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａのＡＸＤ−５４３８及びそれらの組み合わせを含む。
【０１０５】
さらに、ｍＴＯＲ阻害剤、例えば、ＣＣＩ−７７９（Ｗｙｅｔｈ）及びラパマイシン誘導体ＲＡＤ００１（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）及びＡＰ−２３５７３（Ａｒｉａｄ）、ＨＤＡＣ阻害剤ＳＡＨＡ（Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｃ．／Ａｔｏｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ）及びそれらの組み合わせを利用してもよい。
【０１０６】
更なる抗腫瘍剤は、オーロラ２阻害剤ＶＸ−８６０（Ｖｅｒｔｅｘ）、Ｃｈｋ１／２阻害剤ＸＬ８４４（Ｅｘｉｌｉｘｉｓ）を含む。
下記の細胞傷害剤、例えば、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ）、ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ）、パクリタキセル、Ｚｉｎｅｃａｒｄ（ｄｅｘｒａｚｏｘａｎｅ）、リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ）、メシル酸イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ）及びそれらの組み合わせから成る群から選択される１又はそれより多くのものが、式１で表される化合物及び本明細書中に記載した医薬組成物とともに使用してもよい。
【０１０７】
本発明はまた、限定されないが、エキセメスタン（Ａｒｏｍａｓｉｎ、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）、ロイプロレリン（Ｌｕｐｒｏｎ又はＬｅｕｐｌｉｎ、ＴＡＰ／Ａｂｂｏｔｔ／Ｔａｋｅｄａ）、アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ、Ａｓｔｒａｚｅｎｅｃａ）、ゴスレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ドキセルカルシフェロール、ファドロゾール、フォルメスタン、クエン酸タモキシフェン（タモキシフェン、Ｎｏｌｖａｄｅｘ、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、Ｃａｓｏｄｅｘ（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、Ａｂａｒｅｌｉｘ（Ｐｒａｅｓｉｃ）、Ｔｒｅｌｓｔａｒ、及びそれらの組み合わせを含むホルモン療法と一緒に、本発明の化合物の使用を意図する。
【０１０８】
本発明はまた、限定されないが、フルベストラント、トレミフェン、ラロキシフェン、ラソフォキシフェン、レトロゾール（Ｆｅｍａｒａ、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、抗男性ホルモン、例えば、ビカルタミド、フルタミド、ミフェプリストン、ニルタミド、Ｃａｓｏｄｅｘ（登録商標）（４’−シアノ−３−（４−フルオロフェニルスルホニル）−２−ヒドロキシ−２−メチル−３’−（トリフルオロメチル）プロピオンアニリド、ビカルタミド）及びそれらの組み合わせを含む抗女性ホルモンのようなホルモン療法に関する。
【０１０９】
さらに、本発明は、本発明の化合物を単独で、あるいは、１又はそれより多くの支持療法製品、例えば、Ｆｉｌｇｒａｓｔｉｍ（Ｎｅｕｐｏｇｅｎ）、オンダンセトロン（Ｚｏｆｒａｎ）、フラグミン、Ｐｒｏｃｒｉｔ、Ａｌｏｘｉ、Ｅｍｅｎｄ、又はそれらの組み合わせから成る群から選択される製造物とともに提供される。
【０１１０】
特に好ましい細胞傷害剤は、Ｃａｍｐｔｏｓａｒ、Ｅｒｂｉｔｕｘ、Ｉｒｅｓｓａ、Ｇｌｅｅｖｅｃ、Ｔａｘｏｔｅｒｅ及びそれらの組み合わせを含む。
下記のトポイソメラーゼＩ阻害剤は、抗腫瘍剤カンプトセシン、イリノテカンＨＣｌ（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ）、エドテカリン、オラテシン（Ｓｕｐｅｒｇｅｎ）、エキサテカン（Ｄａｉｉｃｈｉ）、ＢＮ−８０９１５（Ｒｏｃｈｅ）及びそれらの組み合わせとして利用されてもよい。
【０１１１】
特に好ましいトポイソメラーゼＩＩ阻害剤は、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ）を含む。
本発明の化合物は、抗腫瘍剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、抗生物質、植物誘導の抗腫瘍剤、カンプトセシン誘導体、チロシンキナーゼ阻害剤、抗体、インターフェロン、及び／又は生物学的修飾剤とともに使用されてもよい。
【０１１２】
アルキル化剤は、限定されないが、ナイトロゲン・マスタードＮ−オキシド、シクロホスファミド、イホスファミド、メルファラン、ブスルファン、ミトブロニトール、カルボクオン、チオテパ、ラニムスチン、ニムスチン、テモゾロミド、ＡＭＤ−４７３、アルトレタミン、ＡＰ−５２８０、アパジクオン、ブロスタリシン、ベンダムスチン、カルムスチン、エストラムスチン、ホテムスチン、グルホスファミド、イフォスファミド、ＫＷ−２１７０、マホスファミド、及びミトラクトールを含み；白金配位のアルキル化薬は、限定されないが、シスプラチン、パラプラチン（カルボプラチン）、エプタプラチン、ロバプラチン、ネダプラチン、エロキサチン（オキサリプラチン、Ｓａｎｏｆｉ）又はサトルプラチン及びそれらの組み合わせを含む。特に好ましいアルキル化剤は、エロキサチン（オキサリプラチン）を含む。
【０１１３】
代謝拮抗剤は、限定されないが、メトトレキセート、６−メルカプトプリンリボシド、メルカプトプリン、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）単独若しくはロイコボリンとの併用、テガフール、ＵＦＴ、ドキシフルリジン、カルモフール、シタラビン、シタラビン・オクホスフェート、エノシタビン、Ｓ−１、アリムタ（プレメトレキセド・二ナトリウム、ＬＹ２３１５１４、ＭＴＡ）、ゲムザール（ゲムシタビン、Ｅｌｉ Ｌｉｌｌｙ）、フルダラビン、５−アザシチジン、カペシタビン、クラドリビン、クロファラビン、デシタビン、エフロルニチン、エチニルシチジン、シトシンアラビノシド、ヒドロキシウレア、ＴＳ−１、メルファラン、ネララビン、ノルアトレキセド、オクホスフェート、プレメトレキセド・二ナトリウム、ペントスタチン、ペリトレキソール、ラルチトレキセド、トリアピン、トリメトレキセート、ビダラビン、ビンクリスチン、ビノレルビン；あるいは、例えば、欧州特許出願第２３９３６２号に開示された好ましい代謝拮抗剤の１つは、例えば、Ｎ−（５−［Ｎ−（３，４−ジヒドロ−２−メチル−４−オキソキナゾリン−６−イルメチル）−Ｎ−メチルアミノ］−２−テノイル）−Ｌ−グルタミン酸及びその組み合わせを含む。
【０１１４】
抗生物質は、挿入抗生物質を含み、限定されないが、アクラウビシン、アクチノマイシンＤ、アムルビシン、アナマイシン、アドリアマイシン、ブレオマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エルサミトルシン、エピルビシン、ガラルビシン、イダルビシン、マイトマイシンＣ、ネモルビシン、ネオカルジノスタチン、ペプロマイシン、ピラルビシン、レベッカマイシン、スチマラマー、ストレプトゾシン、バルルビシン、ジノスタチン、及びそれらの組み合わせを含む。
【０１１５】
植物誘導の抗腫瘍物質は、例えば、増殖阻害剤、例えばビンブラスチン、ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ）、パクリタキセル及びそれらの組み合わせから選択されるものを含む。
【０１１６】
細胞傷害性トポイソメラーゼ阻害性試薬は、アクラルビシン、アモナフィド、ベロテカン、カムプトセシン、１０−ヒドロキシカムプトセシン、９−アミノカムプトセシン、ジフロモテカン、イリノテカンＨＣｌ（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ）、エドテカリン、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ）、エトポシド、エキサテカン、ギマテカン、ルールトテカン、ミトキサントロン、ピラルビシン、ピキサントロン、ルビテカン、ソブゾキサン、ＳＮ−３８、タフルポシド、トポテカン、及びそれらの組み合わせから成る群から選択される１又はそれより多くの試薬を含む。
【０１１７】
好ましい細胞傷害性トポイソメラーゼ阻害性試薬は、カムプトセシン、１０−ヒドロキシカムプトセシン、９−アミノカムプトセシン、イリノテカンＨＣｌ（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ）、エドテカリン、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ）、エトポシド、ＳＮ−３８、トポテカン、及びそれらの組み合わせから選択される１又はそれより多くの試薬を含む。
【０１１８】
免疫物質は、インターフェロン及び無数の他の免疫増大試薬を含む。インターフェロンは、インターフェロン・アルファ、インターフェロン・アルファ−２ａ、インターフェロン・アルファ−２ｂ、インターフェロン・ベータ、インターフェロン・ガンマ−１ａ、インターフェロン・ガンマ−１ｂ（Ａｃｔｉｍｍｕｎｅ）、又はインターフェロン・ガンマ−ｎ１及びそれらの組み合わせを含む。他の試薬は、フィルグラスチム、レンチナン、シゾフィラン、ＴｈｅｒａＣｙｓ、ウベニメックス、ＷＦ−１０、アルデスロイキン、アレムツズマブ、ＢＡＭ−００２、ダカルバジン、ダクリズマブ、デニロイキン、ゲムツズマブ、オゾガミシン、イブリツモマブ、イミキノド、レノグラスチム、レンチナン、メラノーマワクチン（Ｃｏｒｉｘａ）、モルグラモスチム、ＯｎｃｏＶＡＸ−ＣＬ、サルグラモスチム、タソネルミン、テクロイキン、チマラシン、トシツモマブ、ビルリジン、Ｚ−１００、エプラツズマブ、ミツモマブ、オレゴボマブ、ペムツモマブ（Ｙ−ｍｕＨＭＦＧ１）、プロベンジ（Ｄｅｎｄｒｅｏｎ）及びそれらの組み合わせを含む。
【０１１９】
生物学的反応修飾剤は、抗腫瘍活性を持つように仕向けるために、生きている生物又は生物学的応答、例えば、組織細胞の生存、増殖、又は分化の防御機構を修飾する試薬である。このような試薬は、クレスチン、レンチナン、シゾフィラン、ピシバニル、ウベニメックス及びそれらの組み合わせを含む。
【０１２０】
他の抗癌剤は、アリトレチノイン、アムプリゲン、アトラセンタン・ベキサロテン、ボルテゾミブ、ボセンタン、カルシトリオール、エキシスリンド、フィナステリド、フォテムスチン、イバンドロン酸、ミルテフォシン、ミトキサントロン、ｌ−アルパラギナーゼ、プロカルバジン、ダカルバジン、ヒドロキシカルバミド、ペガスパルガーゼ、ペントスタチン、タザロトン、Ｔｅｌｃｙｔａ（ＴＬＫ−２８６、Ｔｅｌｉｋ  Ｉｎｃ．）、Ｖｅｌｃａｄｅ（ボルテマジブ、ミレニウム）、トレチノイン、及びそれらの組み合わせを含む。
【０１２１】
他の抗血管形成化合物は、アシトレチン、フェンレチニド、サリドマイド、ゾレドン酸、アンジオスタチン、アプリジン、シレングチド、コムブレタスタチンＡ−４、エンドスタチン、ハロフギノン、レビマスタット、レモバブ、レブリミド、スクアラミン、ウクライン、Ｖｉｔａｘｉｎ及びそれらの組み合わせを含む。
【０１２２】
白金を配位した化合物は、限定されないが、シスプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、オキサリプラチン、及びそれらの組み合わせを含む。
カムプトセシン誘導体は、限定されないが、カムプトセシン、１０−ヒドロキシカムプトセシン、９−アミノカムプトセシン、イリノテカン、ＳＮ−３８、エドテカリン、トポテカン及びそれらの組み合わせを含む。
【０１２３】
他の抗腫瘍剤は、ミトキサントロン、ｌ−アスパラギナーゼ、プロカルバジン、ダカルバジン、ヒドロキシカルバミド、ペントスタチン、トレチノイン及びそれらの組み合わせを含む。
【０１２４】
ＣＴＬＡ４（細胞傷害性リンパ球抗原４）のような抗腫瘍免疫応答を増加することができる抗腫瘍剤、及びＣＴＬＡ４を遮断することができる他の試薬もまた利用してよく、例えば、ＭＤＸ−０１０（Ｍｅｄａｒｅｘ）及び米国特許第６，６８２，７３６号に開示されたＣＴＬＡ４化合物；そして、他のファルネシルタンパク質転移酵素阻害剤、例えば、ファルネシルタンパク質転移酵素阻害剤のような抗増殖剤である。さらに、本発明において使用することができる特異的なＣＴＬＡ４抗体は、米国仮出願６０／１１３，６４７（１９９８年１２月２３日出願）、米国特許第６，６８２，７３６号に記載したものを含み、両者は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【０１２５】
本発明に使用することができる特異的なＩＧＦ１Ｒ抗体は、国際特許出願ＷＯ２００２／０５３５９６に記載したものを含み、それは、本明細書中に参照により全体として援用される。
【０１２６】
本発明に使用することができる特異的なＣＤ４０抗体は、国際特許出願ＷＯ２００３／０４０１７０に記載したものを含み、それは、本明細書中に参照により全体として援用さえる。
【０１２７】
遺伝子療法剤はまた、放射線療法に応答してＴＮＦアルファを発現するＴＮＦｅｒａｄｅ（ＧｅｎｅＶｅｃ）のような抗腫瘍剤として採用してもよい。
本発明の一態様において、スタチンは、式１で表される化合物及び医薬組成物と共に使用してもよい。スタチン（ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素阻害剤）は、アトルバスタチン（リピトール、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）、プロバスタチン（プラバコール、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒ  Ｓｑｕｉｂｂ）、ロバスタチン（Ｍｅｖａｃｏｒ、Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｃ．）、シムバスタチン（Ｚｏｃｏｒ、Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｃ．）、フルバスタチン（Ｌｅｓｃｏｌ、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、セリバスタチン（Ｂａｙｃｏｌ、Ｂａｙｅｒ）、ロスバスタチン（Ｃｒｅｓｔｏｒ、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ロボスタチン及びニアシン（Ａｄｖｉｃｏｒ、Ｋｏｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃｌａｓ）、それらの誘導体及び組み合わせから成る群から選択されてもよい。
【０１２８】
好ましい態様において、スタインは、アトボルスタチン及びロバスタチン、それらの誘導体及び組み合わせから選択される。
抗腫瘍剤として有用な他の試薬は、Ｃａｄｕｅｔを含む。
【０１２９】
方法は、任意の所望の投薬計画を用いて、式１で表される化合物を投与することを含む。１つの特定の態様において、多かれ少なかれ頻繁な投与は本発明の範囲内であるけれども、化合物は１日当り１度投与される。式１で表される化合物は、同時投与される細胞傷害剤と同じスケジュールで投与することができる。細胞傷害剤の半減期が長い（即ち、＞１０時間）場合には、濃度は、細胞傷害剤が同様に投与した後、その日に式１の化合物のみの投与に与えられる。式１で表される化合物は、ヒトを含む哺乳動物に、好ましくは、３０分にわたる静脈注射によって投与することができる。
【０１３０】
本発明の別の態様において、式１で表される化合物は、放射線療法の効率を増加する放射線増感剤として使用される。本発明によれば、式１の化合物は、遠隔照射放射線療法（ＸＢＲＴ）又は遠隔照射治療、近接照射療法又は密封線源放射線療法、非密封線源放射線療法、及び放射線−免疫療法を含む任意の種類の放射線療法とともに使用することができる。本発明によれば、臨床的腫瘍応答を最大限にするために、放射線は、通常、全線量の５０〜６０Ｇｙに対して２〜４Ｇｙの毎日の画分として与えられる。当業者は、正確なプロトコールが、疾患部位、放射線が治療目的を持って又は緩和治療として投与されるべきかどうかに依存して異なるであろうことを承認するであろう。異なる種類の放射線療法に関する更なる情報は、例えば、「遠隔照射放射線療法における吸収された線量の決定」（“Ａｂｓｏｒｂｅｄ  Ｄｏｓｅ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｅｘｔｅｒｎａｌ  Ｂｅａｍ  Ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ”）Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｔｏｍｉｃ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ａｇｅｎｃｙ，Ｖｉｅｎｎａ，２０００，Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔｓ  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｎｏ．３９８；「近接照射療法の原理及び実施：アフターローディングシステムの使用」（“Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｂｒａｃｈｙｔｈｅｒａｐｙ：Ｕｓｉｎｇ  Ａｆｔｅｒｌｏａｄｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍｓ”）Ｊｏｓｌｉｎら（編集）、Ａｒｎｏｌｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，初版，２００１；「陽子線療法及び放射線外科」（“Ｐｒｏｔｏｎ  Ｔｈｅｒａｐｙ  ａｎｄ  ｒａｄｉｏｓｕｒｇｅｒｙ”）Ｓｍｉｔら（編集），Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ  Ｔｅｌｏｓ，初版，２０００；Ｇｒｅｉｇら、「非密封放射線同位体を用いた治療」（“Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  ｕｎｓｅａｌｅｄ  ｒａｄｉｏｉｓｏｔｏｐｅｓ”）Ｂｒ．Ｍｅｄ．Ｂｕｌｌ．，１９７３，２９（１）：６３−６８；「癌の放射線療法」（“Ｒａｄｉｏｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ”）Ａｂｒａｍｓら（編集）Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，初版，２０００に見出すことができる。米国特許第６，６４９，６４５号は、新生組織形成障害の治療のために、放射線及びシクロオキシゲナーゼ−２の併用療法を教示する。
【０１３１】
本発明の別の態様において、式１の化合物は、放射線療法及び少なくとも１つの抗腫瘍剤とともに使用される。
本発明の別の態様において、放射線療法及び少なくとも１つの放射線増強因子、例えば増殖因子受容体アンタゴニストとともに使用される。
【０１３２】
本発明の方法及び組成物は、１又はそれより多くの利点を提供する。式１の化合物と本発明の化学療法又は放射線療法の併用は、低い投与量、即ち、単独で投与された個々の化合物の各々について臨床的な状況で慣用的に使用されるよりも低い投与量で投与してもよい。哺乳動物に投与される本発明の化学療法又は放射線療法の投与量を低下させる利点は、より高い投与量と関連した副作用の発生率の減少を含む。副作用の発生を低下させることによって、癌の治療を受けている患者の生活の質の改善が意図される。副作用の発生を低下させる更なる利点は、患者のコンプライアンスの改善、そして、副作用の治療のために必要とされる入院の数の減少を含む。
その代わりに、本発明の方法及び併用はまた、より高い投与量での治療効果を最大にすることができる。
【実施例】
【０１３３】
実施例
下記に提供した実施例及び製造例は、本発明の併合剤、剤形及び方法をさらに例証し、そして実証する。本発明の範囲は、下記の実施例の範囲によっていかなる方法によっても制限されないことが理解されるべきである。
【０１３４】
材料
全ての化学物質は、他に記述がない限り、Ｓｉｇｍａ（Ｐｏｏｌｅ、Ｄｏｒｓｅｔ、ＵＫ）から入手した。ダルベッコのリン酸緩衝塩類溶液（ＰＢＳ）は、Ｇｉｂｃｏ（Ｐａｉｓｌｅｙ、ＵＫ）から入手し、スクロース、水酸化ナトリウム及び塩化カリウムは、ＢＤＨ（Ｌｕｔｔｅｒｗｏｒｔｈ、ＵＫ）によって、そして、ジギトニンは、Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ  Ｍａｎｎｈｅｉｍ（Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃ，Ｌｅｖｅｓ，ＵＫ）によって供給された。ＢＣＡタンパク質アッセイキット（Ｐｉｅｒｃｅ，Ｐｅｒｂｉｏ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，ＩＬ，ＵＳＡ）は、タンパク質濃度の決定に使用した。ミルクパウダーは、Ｍａｒｖｅｌ  Ｐｒｅｍｉｅｒ  Ｂｒａｎｄ  ＵＫ  Ｌｔｄ（Ｓｐａｌｄｉｎｇ，ＵＫ）から、そして、ＥＣＬ ウェスタンブロット検出キットは、Ａｍｅｒｓｈａｍ（Ｌｉｔｌｅ  Ｃｈａｌｆｏｎｔ，ＵＫ）から入手した。Ｎｙｃｏｍｅｄ（登録商標）Ｌｙｍｐｈｏｐｒｅｐは、Ａｘｉｓ−Ｓｈｉｅｌｄ（Ｏｓｌｏ，Ｎｏｒｗａｙ）から、そして、ＥＤＴＡ血液回収チューブは、ＢＤ  Ｖａｃｕｔａｉｎｅｒ（Ｐｌｙｍｏｕｔｈ，ＵＫ）から入手した。１０Ｈマウスモノクローナル一次抗体は、Ａｌｅｘａｎｄｅｒ  Ｂｕｒｋｌｅ教授から寛大にも提供を受け、そして、ヤギ抗マウス二次抗体（ＨＲＰ−結合）は、ＤＡＫＯ（Ｅｌｙ，ＵＫ）から入手した。ＰＡＲＰ活性を刺激するために使用したオリゴヌクレオチドは、Ｄｒ．Ｊ  Ｌｕｎｅｃ（Ｎｏｒｔｈｅｒｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｎｅｗｃａｓｔｌｅ）によって初期に合成され、その後の供給は、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ（Ｇｌａｓｇｏｗ，ＵＫ）から入手した。精製したポリ（ＡＤＰリボース）（ＰＡＲ）ポリマーは、ＢＩＯＭＯＬ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂ（Ｐｌｙｍｏｕｔｈ，ＰＡ，ＵＳＡ）から入手した。
【０１３５】
ＳＷ６２０及びＬ１２１０（品質管理）細胞の組織培養
空気中５％ＣＯ2の加湿雰囲気において３７℃で維持したＨｅｒｅｕｓインキュベーター（Ｆｉｓｃｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ，Ｍａｎｃｈｅｓｔｅｒ，ＵＫ）で、１０％（ｖ／ｖ）ウシ胎児血清（Ｉｎｂｉｔｒｏｇｅｎ）及び１Ｕ／ｍｌペニシリン−ストレプトマイシン溶液（Ｓｉｇｍａ）を添加したＲＰＭＩ１６４０培地（Ｓｉｇｍａ）中で細胞を維持した。使用したＬ１２１０細胞は、ＡＴＣＣ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ，Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡ）から入手し、そして、指数関数的増殖を確実にするために、回収時に約６×１０5／ｍｌの密度の懸濁液として増殖させた。品質管理試料としての使用のために１×１０6細胞のアリコートを１０％（ｖ／ｖ）ＤＭＳＯ及び１０％（ｖ／ｖ）ウシ胎児血清を加えた１ｍｌの培地に再懸濁させ、−８０℃で凍結した。
【０１３６】
腫瘍異種移植試料の調製
腫瘍を切除し、液体窒素中で即座に凍結し、解析のためにホモジナイズするまで−８０℃で保存した。標本を氷上で解凍し、湿重量を記録した。組織をＰｒｏ２０００機器（Ｐｒｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｉｎｃ，Ｍｏｎｒｏｅ，ＣＴ，ＵＳＡ）を用いて、３体積（即ち、１ｍｇ＋３μｌ等張緩衝液−７ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ、２６ｍＭ  ＫＣｌ、０．１ｍＭ  デキストラン、０．４ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ2、４５ｍＭ  スクロース、ｐＨ７．８）中でホモジナイズし、概して１：４の希釈としてホモジネートを得た。このホモジネートを工程を通して氷上で維持し、ホモジネート化は、試料の過度の加温を避けるために１０秒の粉砕で行った。アッセイ前に、［32Ｐ］ＮＡＤ取り込みアッセイ用に１：４０、又は免疫ブロットアッセイ用に１：１０００の最終希釈を得ることが必要な場合に、等張緩衝液でさらに試料を希釈した。
【０１３７】
ＰＢＬ及び腫瘍試料の調製
全血は、ＥＤＴＡ  Ｖａｃｕｔａｉｎｅｒに回収し、ヒトＰＢＬを製造業者の取扱説明書に従ってリンパ球調製によって得た。腫瘍生検は、手術室から無菌の容器中に回収し、即剤に氷上に置いた。３０分以内に、腫瘍サンプルを液体窒素中に即座に凍結し、分析のためにホモジナイズするまで−８０℃で保存した。標本を氷上で解凍し、湿重量を記録した。１００ｍｇを超える重量について、組織をＰｒｏ２０００機器（Ｐｒｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｉｎｃ．Ｍｏｎｒｏｅ，ＣＴ，ＵＳＡ）を用いて、３倍体積（即ち、１ｍｇ＋３μｌ等張緩衝液−７ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ、２６ｍＭ  ＫＣｌ、０．１ｍＭ  デキストラン、０．４ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ2、４５ｍＭ  スクロース、ｐＨ７．８）中でホモジナイズし、概して１：４の希釈としてホモジネートを得た。より小さな試料を得た場合には、９９又は９９９倍体積中でホモジナイズし、それぞれ、最終希釈１：１００及び１：１０００を得た。このホモジネートを工程を通して氷上で維持し、ホモジネート化は、試料の過度の加温を避けるために１０秒の粉砕で行った。ホモジネーションの日にアッセイしない場合、試料を−８０℃で再凍結し、分析するまでこの温度で保存した。アッセイ前に、１：１０００の最終濃度を得ることが必要な場合に、等張緩衝液でさらに試料を希釈した。
【０１３８】
［32Ｐ］ＮＡＤ取り込みを用いたＰＡＲＰアッセイ
Ｃａｌａｂｒｅｓｅ  ＣＲ，Ａｌｍａｓｓ  Ｒ，Ｂａｒｔｏｎ  Ｓ，Ｂａｔｅｙ  ＭＡ，Ｃａｌｖｅｒｔ  ＡＨ，Ｃａｎａｎ−Ｋｏｃｈ  Ｓ，Ｄｕｒｋａｃｚ  ＢＷ，Ｈｏｓｔｏｍｓｋｙ  Ｚ，Ｋｕｍｐｆ  ＲＡ，Ｋｙｌｅ  Ｓ，Ｌｉ  Ｊ．Ｍａｅｇｌｅｙ  Ｋ，Ｎｅｗｅｌｌ  ＤＲ，Ｎｏｒｔｈ  Ｍ，Ｎｏｔａｒｉａｎｎｉ  Ｅ，Ｓｔｒａｔｆｏｒｄ  ＩＪ，Ｓｋａｌｉｔｚｋｙ  Ｄ，Ｔｈｏｍａｓ  ＨＤ，Ｗａｎｇ  Ｌ−Ｚ，Ｗｂｂｅｒ  ＳＥ，Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＫＪ及びＣｕｒｔｉｎ  ＮＪ．有意な抗癌化学及び放射線増感化活性を有する新規なポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）阻害剤ＡＧ１４３６１の臨床前評価（Ｐｒｅｃｌｉｎｉｃａｌ  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ−１（ＰＡＲＰ−１）ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ＡＧ１４３６１，ｗｉｔｈ  ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｔ  ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  ｃｈｅｍｏ−ａｎｄ  ｒａｄｉｏ−ｓｅｎｓｉｔｉｚａｔｉｏｎ  ａｃｔｉｖｉｔｙ）ＪＮＣＩ  ９６  ５６−６７（２００４）ａｎｄ  Ｂｏｗｍａｎ  ＫＪ，Ｎｅｗｅｌｌ  ＤＲ，Ｃａｌｖｅｒｔ  ＡＨ  ａｎｄ  Ｃｕｒｔｉｎ  ＮＪ．トポイソメラーゼＩ及びＩＩ阻害細胞毒性に関するポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害ＮＵ１０２５の差動効果（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ（ＰＡＲＰ）ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＮＵ１０２５  ｏｎ  ｔｏｐｏｉｓｏｍｅｒａｓｅ  Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ）Ｂｒ．Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ８４  １０６−１１２（２００１）（以前に公開された方法（Ｈａｌｌｄｏｒｓｓｏｎ  Ｈ．，Ｇｒａｙ  Ｄ．Ａ．，及びＳｈａｌｌ  Ｓ．（１９７８）．ヌクレオチド透過性細胞におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ活性（Ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｉｎ  ｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  ｐｅｒｍｅａｂｌｅ  ｃｅｌｌｓ）ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ８５：３４９−３５２，Ｇｒｕｂｅ，Ｋ．，Ｋｕｐｐｅｒ，Ｊ．Ｈ．＆Ｂｕｒｋｌｅ，Ａ．二本鎖ＤＮＡオリゴマーによる透過性を上昇させた細胞におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼの直接的な刺激（Ｄｉｒｅｃｔ  ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎ  ｐｅｒｍｅａｂｉｌｉｓｅｄ  ｃｅｌｌｓ  ｂｙ  ｄｏｕｂｌｅ−ｓｔｒａｎｄｅｄ  ＤＮＡ  ｏｌｉｇｏｍｅｒ）Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．１９９１；１９３：２３６−２３９）に基づく）に記載される通りである。
【０１３９】
ＰＡＲＰ阻害は、２５℃で６分間における細胞高分子への７５μＭ  ＮＡＤ＋＋［32Ｐ］ＮＡＤ＋（Ａｍｅｒｓｈａｍ）の取り込み阻害を測定することによって、１２マーの平滑末端のＤＮＡ二本鎖オリゴヌクレオチド（２．５μｇ／ｍｌ）で刺激した、ジギトニン（０．１５ｍｇ／ｍｌ）透過性細胞（８×１０5〜１×１０6／反応）において決定し、その後、前述のように氷冷却した１０％  ＴＣＡ、１０％  ＮａＰＰｉ（ｗ／ｖ）によって沈殿させた。簡単には、低張緩衝液（９ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．８、４．５％（ｖ／ｖ）デキストラン、４．５ｍＭ  ＭｇＣｌ2及び５ｍＭ  ＤＴＴ）中に１．５×１０7／ｍｌで氷上で３０分間細胞を懸濁させ、その後、９体積の等張緩衝液（４０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．８、１３０ｍＭ  ＫＣｌ、４％（ｖ／ｖ）デキストラン、２ｍＭ  ＥＧＴＡ、２．３ｍＭ  ＭｇＣｌ2、２２５ｍＭスクロース及び２．５ｍＭ  ＤＴＴ）を添加した。［32Ｐ］−ＮＡＤ＋（Ａｍｅｒｓｈａｍ，ＵＫ）を含有する３００μＭ  スクロースの１００μｌに３００μｌの細胞を添加することによって反応を開始させ、２ｍｌの氷冷却した１０％（ｗ／ｖ）ＴＣＡ＋１０％（ｗ／ｖ）ピロリン酸ナトリウムの添加によって反応を停止させた。氷上で３０分後、沈殿した32Ｐ標識のＡＤＰ−リボースポリマーをＷｈａｔｍａｎ  ＧＣ／Ｃろ紙（Ｗｈａｔｍａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ，Ｋｅｎｔ，ＵＫ）上でろ過し、１％（ｖ／ｖ）ＴＣＡ／１％（ｖ／ｖ）ピロリン酸ナトリウムで５回洗浄し、乾燥させ、そしてカウントした。ＰＡＲＰ阻害性ＩＣ50値は、コンピュータ近似曲線（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）から計算した。
【０１４０】
腫瘍ホモジネートは、類似のやり方でアッセイしたが；しかしながら、ホモジネーション工程は、ＰＡＲＰ活性を最大限に刺激するために十分なＤＮＡ損傷を導入し、したがって、オリゴヌクレオチドは必要としなかった。結果は、ｐｍｏｌのＰＡＲ前駆体／ｍｇ腫瘍として表現した。
【０１４１】
モノクローナル抗体を用いたＰＡＲＰアッセイ
Ｐｌｕｍｍｅｒ  ＥＲ，Ｍｉｄｄｌｅｔｏｎ  ＭＲ，Ｊｏｎｅｓ  Ｃ，Ｏｌｓｅｎ  Ａ，Ｈｉｃｋｓｏｎ  Ｉ，ＭｃＨｕｇｈ  Ｐ，Ｍａｒｇｉｓｏｎ  Ｇ，ＭｃＧｏｗｎ  Ｇ，Ｔｈｏｒｎｃｒｏｇｒ  Ｍ，Ｗａｔｓｏｎ  ＡＪ，Ｂｏｄｄｙ  ＡＶ，Ｃａｌｖｅｒｔ  ＡＨ，Ｈａｒｒｉｓ  ＡＬ，Ｎｅｗｅｌｌ  ＤＲ，Ｃｕｒｔｉｎ  ＮＪ．転移性メラノーマを有する患者におけるテモゾロミド薬力学：修復酵素ＡＴａｓｅ及びＰＡＲＰ−１のＤＮＡ損傷及活性（Ｔｅｍｏｚｏｌｏｍｉｄｅ  ｐｈａｒｍａｃｏｄｙｎａｍｉｃｓ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｍｅｔａｓｔａｔｉｃ  ｍｅｌａｎｏｍａ：ＤＮＡ  ｄａｍａｇｅ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｒｅｐａｉｒ  ｅｎｚｙｍｅｓ  ＡＴａｓｅ  ａｎｄ  ＰＡＲＰ−１）Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ．１１  ３４０２−３４０９（２００５）（以前に公開された方法（Ｐｆｉｅｆｆｅｒ  Ｒ，Ｂｒａｂｅｃｋ  Ｃ．Ｂｕｒｋｌｅ  Ａ：細胞のポリ（ＡＤＰ−リボシル）化能力の評価のための定量的非同位体のイムノドットブロット（Ｑｕａｎｔｉａｔｉｖｅ  ｎｏｎｉｓｏｔｏｐｉｃ  ｉｍｍｕｎｏ−ｄｏｔ−ｂｌｏｔ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｏｆ  ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｙｌ）ａｔｉｏｎ  ｃａｐａｃｉｔｙ）Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １９９９；２７５：１１８−１２２）の修飾に基づく）に記載される通りである。
【０１４２】
培養細胞又は急速に解凍したリンパ球調製物は、氷冷却したＰＢＳで２回洗浄した。細胞ペレットは、細胞の透過性を上昇させるために５分間、約１〜２×１０6細胞／ｍｌの密度に０．１５ｍｇ／ｍｌのジギトニンに再懸濁させ、その後、９倍体積の氷冷却した緩衝液（７ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、２６ｍＭ  ＫＣｌ、０．１ｍＭデキストラン、０．４ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ2、４５ｍＭ  スクロース、ｐＨ７．８）を添加し、試料を氷上に置いた。透過性を上昇させた（即ち、トリパンブルー染色した）細胞密度をカウントし、細胞懸濁液を必要に応じて上記緩衝液で希釈し、２０，０００個の透過性を上昇させた細胞を各反応チューブに添加するように細胞密度を達成した。このアッセイにおいて、最大限に刺激したＰＡＲＰ活性は、振動浴槽中２６℃でＮＡＤ＋基質［２５］の存在下で、平滑末端のオリゴヌクレオチドに晒すことによって測定される。５μｌの７ｍＭ  ＮＡＤ＋及び５μｌの２００μｇ／ｍｌ  回文のオリゴヌクレオチド（ＣＧＧＡＡＴＴＣＣＧ）を透過性を上昇させた細胞、及び最終体積１００μｌまで反応緩衝液（１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ＨＣｌ、１２０ｍＭ  ＭｇＣｌ2、ｐＨ７．８）と共に混合した。６分後に、過剰のＰＡＲＰ阻害剤（４００μｌの１２．５μＭ  化合物Ｉ）の添加によって反応を停止させ、２４ウェルのマニホールドを用いてニトロセルロースメンブレン（Ｈｙｂｏｎｄ  Ｎ，Ａｍｅｒｓｈａｍ）上に細胞をブロットした。精製したＰＡＲ標準曲線は、各メンブレン（０〜２５ｐｍｏｌのモノマー均等物）に積層し、定量化を可能にした。一次抗体（ＰＢＳ−ＭＴ（ＰＢＳ＋０．０５％  Ｔｗｅｅｎ  ２０＋５％ミルクパウダー）中１：５）を用いて４℃で一晩インキュベートし、次に、ＰＢＳ−Ｔ（ＰＢＳ＋０．０５％  Ｔｗｅｅｎ  ２０）で２回洗浄し、その後、二次抗体（ＰＢＳ−ＭＴ中１：１０００）中で１時間室温でインキュベートした。インキュベートしたメンブレンは、１時間工程でＰＢＳで頻繁に洗浄し、その後、製造業者によって供給されたＥＣＬ反応溶液に１分間晒した。照射５分間で検出したケミルミネッセンスをＦｕｊｉ  ＬＡＳ３０００ＵＶイルミネーター（Ｒａｙｔｅｋ，Ｓｈｅｆｆｉｅｌｄ，ＵＫ）を用いて測定し、画像ソフトウェア（Ｆｕｊｉ  ＬＡＳイメージ、バージョン１．１、Ｒａｙｔｅｋ）を用いてデジタル化した。得られた画像は、Ａｉｄａ  Ｉｍａｇｅ  Ａｎａｌｙｓｅ（バージョン３．２８．００１）を用いて分析し、結果をＬＡＵ／ｍｍ2で表した。照射したブロット上の３つのバックグラウンド領域を測定し、メンブレンからのバックグラウンドシグナルの平均を全ての結果から差し引いた。ＰＡＲポリマーの標準曲線は、計測していない１部位の結合非直線回帰モデルを用いて分析し、未知のものをこのように生じた標準曲線から読んだ。次に、結果は、積層した細胞の数と対比して表した。５０００個のＬ１２１０細胞の三重のＱＣ試料は、各アッセイで実行し、１患者由来の全ての試料を同じブロット上で分析した。
【０１４３】
腫瘍ホモジネートを同じやり方でアッセイしたが；しかしながら、ホモジネート化の工程は、ＰＡＲＰ活性を最大限に刺激するために十分なＤＮＡ損傷を導入し、したがって、オリゴヌクレオチドは、必要としなかった。ホモジネートのタンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイ、及びＴｉｔｅｒｔｅｋ  Ｍｕｌｔｉｓａｎ  ＭＣＣ／３４０プレートリーダーを用いて測定した。結果は、ｐｍｏｌのＰＡＲ前駆体／ｍｇタンパク質又は／ｍｇ腫瘍の用語で表すことができる。
【０１４４】
末梢血単球（ＰＢＭＣ）におけるＰＡＲＰ活性アッセイは、Ｂｏｕｌｔｏｎら（“Ｐｏｔｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｅｍｏｚｏｌｏｍｉｄｅ−ｉｎｄｕｅｄ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ：ａ  ｃｏｍｐａｒａｔｉｖｅ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ”１９９５．Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ７２，８４９−８５６）の方法に基づく。全ての工程は、０〜４℃で実行されるべきである。
【０１４５】
ＰＢＭＣの調製
１．リチウムヘパリンチューブ中に５ｍｌの血液を回収し、穏やかに混合する。
２．３０ｍｌの使い捨て万能チューブにヘパリン化した血液をＰＢＳ（１：１）で希釈する（最終体積１０ｍｌ）。
３．３０ｍｌの使い捨て万能チューブ中の８〜１０ｍｌの予め冷却したＬｙｍｐｈｏｐｒｅｐ上に希釈した血液を注意深く層形成させる。血液と分別液を混合しないように注意する。
４．８００×Ｇ、４℃、ブレーキ率０でスイングアウトローター（Ｍｉｓｔｒａｌ  ｃｅｎｔｒｉｆｕｇｅ）で１５分間試料を遠心する。
５．遠心後、白血球のバンドを界面で見えるようにすべきである。この細胞バンドは、ガラス製のパスツールピペットを用いて回収し、３０ｍｌの使い捨て万能チューブに入れるべきである。
６．リンパ球懸濁液を２０ｍｌの氷冷却したＰＢＳで希釈し、５００×Ｇ、４℃で１０分間細胞を遠心する。
７．上清を除去する。
８．２０ｍｌの氷冷却したＰＢＳにペレットを再懸濁し、３３３×Ｇ／４℃で５分間遠心する。
９．上清を除去し、１０％  ＤＭＳＯを添加した５００μｌの予め冷却した培地（ＲＰＭＩプラス１０％  ウシ胎児血清）に細胞を再懸濁させる。
１０．ラベルしたスクリューキャップしたＥｐｐｅｎｄｏｒｆチューブに移し、凍結させる。
１１．−７０℃で保存する。
【０１４６】
ＰＢＭＣのＰＡＲＰアッセイ
１．32Ｐ  ６００μＭ  ＮＡＤ溶液は、上記で詳述した実験の当日に新たに調製する。オリゴヌクレオチドストックは、貯蔵庫から取り出し、解凍する。
２．水浴を２６℃に加温し、７０振動／分で振動を始める。
３．反応試験管を下記のようにセットする。
【０１４７】
【表５】
2008513435.tif 000025
【０１４８】
４．各ＰＢＭＣ試料及びＱＣ標準を３重でアッセイし、Ｔ０、＋オリゴ、及び−オリゴの試料×３を有する（全９チューブ／試料）。
５．各懸濁液中の細胞密度を計算する。各細胞懸濁液の１０μｌの試料をトリパンブルーを用いて希釈（１：１）し、１ｍｌ当りの透過性が上昇した細胞の数を血球計算盤上でカウントする。
６．反応試験管及び透過性を上昇した細胞懸濁液を２６℃の水浴中で７分間加温する。
７．透過性を上昇した細胞懸濁液を短くボルテックスし、この３００μｌ（約１×１０6細胞）を各反応チューブに添加することによって反応を開始する。
８．２ｍｌの氷冷却した１０％  ＴＣＡ＋１０％  ＮａＰＰｉを添加し、ボルテックスすることによって、添加して正確に６分後に停止させる。
９．その後、ろ過する前に、チューブを少なくとも１時間氷上でインキュベートする（アッセイのこの段階で、少なくとも１時間は沈殿が発生しなければならない。温度を４℃以下で維持する場合、反応チューブを一晩放置してもよい）。
１０．透過性を上昇させた細胞の添加前に、２ｍｌの氷冷却した１０％  ＴＣＡ＋１０％  ＮａＰＰｉをＴ０チューブに添加し、放射線標識物のフィルターへの非特異的な結合について補正する。
【０１４９】
腫瘍／組織試料の調製
１．凍結した腫瘍試料を計量する。
２．等張緩衝液＋ＤＴＴの３倍体積（即ち、各１ｍｇの組織に対して添加した３μｌの溶液）を腫瘍組織に添加する。これは、ホモジネート化まで、及びホモジネート化中、氷上に保存する。
３．検出できる肉眼で見える組織の小片が見えなくなるまで、１０秒粉砕で、クラスＩＩのキャビネット内で氷上で試料をホモジネートする。
４．ホモジネートの十分な体積は、等張の緩衝液プラスＤＴＴを用いて１：１０に希釈し、元々の試料からの全希釈１：４０を提供する。３ｍｌの最終体積は、３重のサンプリング及びその後のタンパク質アッセイについて十分である。
５．希釈したホモジネートは、氷上に保存し、下記のような１時間以内にアッセイする。
【０１５０】
腫瘍／組織試料のＰＡＲＰアッセイ
１．32Ｐ  ６００μＭ  ＮＡＤ溶液を上記で詳述した実験の当日に新たに調製する。オリゴヌクレオチド保存を貯蔵から取り出し、解凍する。
２．水浴を２６℃に加温し、７０振動／分で振動を開始する。
４．反応試験管をＱＣ試料については表Ａ、及びホモジネートについては表Ｂに記載する。
【０１５１】
【表６】
2008513435.tif 000026
【０１５２】
４．各ＱＣ試料を３重でアッセイし、Ｔ０、＋オリゴ、及び−オリゴの試料×３を有する（全９チューブ／試料、細胞カウントが低い場合には、−オリゴ試料を省略する）。ホモジネートはまた、３重でアッセイし、Ｔ０及び反応試料×３を有する（全６チューブ／試料）。
５．ホモジネート又は細胞の添加前に、２ｍｌの氷冷却した１０％  ＴＣＡ＋１０％  ＮａＰＰｉをＴ０チューブに添加し、放射線標識物のフィルターへの非特異的な結合について補正する。
６．反応試験管のホモジネート及びＱＣ細胞を２６℃の水浴中で７分間加温する。
７．各々の調製物を短くボルテックスし、この３００μｌを各反応管に添加することによって反応を開始する。
８．２ｍｌの氷冷却した１０％  ＴＣＡ＋１０％  ＮａＰＰｉを添加し、ボルテックスすることによって、添加して正確に６分後に停止させる。
９．その後、ろ過する前に、チューブを少なくとも１時間氷上でインキュベートする。
１０．ＱＣ懸濁液の１０μｌの試料をトリパンブルーを用いて希釈（１：１）し、１ｍｌ当りの透過性が上昇した細胞の数を血球計算盤上でカウントする。
１１．残ったホモジネートを５００×Ｇで５分間４℃で遠心し、上清の２００μｌを取り出し、タンパク質測定のためにラベルしたスクリューキャップしたマイクロチューブに入れた。即座にアッセイしない場合、上清試料を−２０℃で少なくとも１ヶ月保存してもよい。
【０１５３】
実施例１．ポリ−ＡＤＰ−リボースポリメラーゼの阻害
阻害した標的酵素に結合した式１の化合物の結晶学的分析は、薬物が、３個の水素結合を形成するＰＡＲＰ−１の活性部位に結合することを示した。式１の化合物のＰＡＲＰ酵素阻害活性は、米国特許第６，４９５，５４１号に記載される通りにアッセイを行った。精製した全長のヒトＰＡＲＰ−１によるポリマーへの32Ｐ−ＮＡＤ＋の取り込みを用いて決定したＫiは、１．４ｎＭである（表３）。式１の化合物はまた、ＰＡＲＰ−２の強力な阻害剤（Ｋi＝０．１７ｎＭ）であり、種々のＰＡＲＰファミリー酵素（タンキレース、Ｖ−ＰＡＲＰ）のうちアミノ酸配列において著しい構造類似性に基づき、式１の化合物（化合物１）のリン酸塩は、同様にこれらの酵素に高い親和性をもって結合するであろう。
【０１５４】
【表７】
2008513435.tif 000027
【０１５５】
実施例２．細胞増殖の阻害
５日連続の照射後の式１の化合物の固有の増殖阻害活性（表４）は、米国特許第６，４９５，５４１号に記載される通り、Ａ５４９、ＬｏＶｏ及びＳＷ６２０細胞株において測定した。ＧＩ50値（増殖を５０％まで阻害するのに要求される濃度）は、７〜１２μＭの範囲であった。同様に、テモゾロミド及びトポテカンの増殖阻害能力を増加させる０．４μＭの式１の化合物の能力（即ち、ＩＣ50の５％未満）を測定した（表２）。ＩＣ50濃度での増強因子；ＰＦ50は、ＧＩ50テモゾロミド又はトポテカン単独／ＧＩ50テモゾロミド又はトポテカン＋０．４μＭの式１の化合物として計算される。０．４μＭの式１の化合物の添加に応じて、ＬｏＶｏ細胞においてテモゾロミドのＧＩ50で８倍の減少、そして、Ａ５４９細胞においてテモゾロミドのＧＩ50で３．５倍の減少であった。４μＭの式１の化合物の添加に応じて、ＬｏＶｏ細胞においてトポテカンのＧＩ50で１．６倍の減少、そして、Ａ５４９及びＳＷ６２０細胞の両方においてトポテカンのＩＣ50で２．６倍の減少であった。
【０１５６】
【表８】
2008513435.tif 000028
【０１５７】
実施例３．化合物Ｉによる標準的な化学療法剤の化学増感化
米国特許第６，４９５，５４１号に記載した手順に従って実行したヒトの腫瘍細胞株のインビトロ試験は、マイクロモル以下の濃度で、式１の化合物がヒトＨ４６０非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）細胞に対して、テモゾロミド及びタイプＩのトポイソメラーゼ阻害剤、トポテカン及びＳＮ−３８（イリノテカンの活性代謝産物）に対する細胞の感受性を増加することを示している（表５）。
【０１５８】
【表９】
2008513435.tif 000029
【０１５９】
aＰＦ５０＝ＧＩ50（単一試薬）／ＧＩ50（試薬＋０．４μＭの式１の化合物）（ヒトＨ４６０  ＮＳＣＬＣ細胞における）
b化合物Ｉ（式１の化合物のリン酸塩）はこれらの実験において式１の化合物のグルクロン酸塩の代わりに使用した。
【０１６０】
実施例４．式１の化合物による細胞のＮＡＤ枯渇及びポリ−ＡＤＰ−リボースポリマー形成の阻害
ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリマー及びＮＡＤ＋は、Ａｂｏｕ−Ｅｌａら（Ａｎａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．（１９８８），１７４：２３９−２５０）に記載したように、下記のような少しの変更を伴って定量した。Ａ５４９細胞（ＡＴＣＣ、Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ、ＭＤ）は、３５ｍｍ培養ディッシュに播種し、コンフルエントになるまで増殖させた。培地を除去し、２０〜５０μＣｉ／ｍｌの［3Ｈ］アデニンを含有する新鮮な培地で置換した。細胞を１６時間３７℃で標識した。実験操作前に、培地を新鮮な培地で４５分間置換した。実験操作後、培地を除去し、氷冷却したリン酸緩衝塩類溶液ｐＨ７．２で細胞をリンスし、１ｍｌの２０％  氷冷却したトリクロロ酢酸の添加によって剥がした。酸不溶性の物質を擦ってディッシュから除去した。ディッシュを１ｍｌの２０％  トリクロロ酢酸で一度洗浄し、試料を遠心に供した。情勢をＮＡＤ＋測定のために確保した。０．２ｍｌの氷冷却した９８％  ギ酸にペレットを溶解させ、その後、氷冷却した脱イオン化Ｈ2Ｏで１０ｍｌまで希釈した。２００ｍｌの１０ｍｇ／ｍｌ  ウシ血清アルブミンを沈殿を促進するために添加した。トリクロロ酢酸の濃度を２．５５ｍｌの１００％  トリクロロ酢酸の添加によって２０％に調整した。酸不溶性画分を遠心によって回収した。
【０１６１】
ＮＡＤ＋測定。トリクロロ酢酸上清は、２５０ｍＭ  ギ酸アンモニウム、ｐＨ８．６で１０ｍｌに希釈し、濃縮水酸化アンモニウムでｐＨ８．６に調整した。２５０ｍＭ  ギ酸アンモニウム、ｐＨ８．６の１０ｍｌで前洗浄した０．５ｍｌのＤＨＢ−Ｓｅｐｈａｒｏｓｅカラムに試料を供給した。カラムを１０ｍｌの２５０ｍＭ  ギ酸アンモニウム、ｐＨ８．６及び２ｍｌのＨ2Ｏで洗浄した。ＮＡＤ＋は、４ｍｌの２５０ｍＭ  ギ酸アンモニウム、ｐＨ４．５で溶離した。
【０１６２】
ＡＤＰ−リボースポリマーの測定。酸不溶ペレットを１ｍｌ  塩化グアニジウム、２５０ｍＭ  酢酸アンモニウム、１０ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ６．０；及び、１ｍｌの１Ｍ  ＫＯＨ、１００ｍＭ  ＥＤＴＡに溶解させた。試料を３７℃で２時間インキュベートした。１Ｍ  塩化グアニジウム、２５０ｍＭ  酢酸アンモニウム、１０ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ９．０（バッファーＡ）を用いて１０ｍｌに試料を希釈し、ｐＨ９．０に調整し、そして、５ｍｌ  Ｈ2Ｏ及び１０ｍｌのバッファーＡで前洗浄したＤＨＢＢ（Ｂｉｏ  Ｒａｄ）の０．５ｍｌカラムに供給した。適用後、カラムを２５ｍｌ  バッファーＡで洗浄し、１０ｍｌの１Ｍ  二酸化アンモニウム、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ９．０で洗浄した。ポリ（ＡＤＰ−リボース）は、０．５ｍｌ  Ｈ2Ｏで溶離した。試料を乾燥するまで凍結乾燥させ、その後、２ｍｌの５０ｍＭ  ＭＯＰＳ、５ｍＭ  ＭｃＧｉII、ｐＨ７．５に懸濁させた。懸濁液を１単位のＳｎａｋｅ  ｖｅｎｏｍホスホジエステラーゼ１（Ｗｏｒｔｈｉｎｇｔｏｎ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ）及び１単位のＢＡＰの添加によって、３時間３７℃で消化した。
【０１６３】
ＨＰＬＣ分析：分析は、５μｍ  Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃ１８  ＯＤＳ逆相カラム上のＨＰＬＣによって、７ｍＭ  ギ酸アンモニウム、７％  メタノールの稼動フェーズを用いて１ｍｌ／分の流速で実行した。各々の試料は、アデノシン及びデオキシアデノシンの各１０ｎｍｏｌを用いて同時注入した。１ｍｌのカラム分画を回収し、５ｍｌのシンチレーション液でカウントした。
【０１６４】
式１の化合物によるインビトロの相乗作用は、５〜４００ｎＭの有効範囲を用いて、アルキル化剤誘導の細胞のＮＡＤ枯渇の阻害、及びポリ−ＡＤＰ−リボースポリマー形成の遮断と相関する。ＤＮＡ損傷後、細胞のＮＡＤは、ポリ−ＡＤＰ−リボースポリマーに急速に取り込まれる。式１の化合物（５ｎＭ（ＰＦ50＝１．３））は、ＭＮＮＧ誘導の細胞ＮＡＤ消費を大いに減少させ、８９％まで細胞のポリ−ＡＤＰ−リボース形成を阻害した（表６）。式１の化合物は、５０ｎＭの低い濃度の少なくとも２倍によってＡ５４９細胞においてテモゾロミドの有効性を増大させ、ＭＮＮＧ誘導のＮＡＤ枯渇の９３％阻害、及びポリ−ＡＤＰ−リボースポリマー形成の９５％阻害に対応する。式１の化合物はまた、ＰＡＲＰ触媒活性を阻害し、Ｐ３８８マウスの白血病細胞及びマウスの末梢血リンパ球の細胞のＮＡＤ消費の阻害、続いて、ＭＮＮＧ、過酸化水素、又はγ線照射によるＰＡＲＰの活性として測定した。
【０１６５】
【表１０】
2008513435.tif 000030
【０１６６】
実施例５．式１の化合物に対するインビボの抗腫瘍有効性試験−テモゾロミド
インビボ実験は、Ｃａｌａｂｒｅａｓら（ＪＮＣＩ（２００４），９６：５６−６７）に記載したように実行した。
【０１６７】
これらの試験について、化合物Ｉ（リン酸塩）投与量及びグルクロン酸塩投与量の計算は、その遊離塩に基づく。
これらの試験では、化合物Ｉは、単剤の抗腫瘍効果を示さなかった。併用研究では、化合物Ｉは、γ線照射、イリノテカン、及びテモゾロミドの投与効果を増加した。単剤の実験では、式１の化合物は、マウスのＳＷ６２０ヒト結腸癌腫異種移植における非毒性の投与量の１０倍範囲を超えて２００ｍｇ／ｋｇのテモゾロミドの抗腫瘍効果を増加した（表７）。
【０１６８】
【表１１】
2008513435.tif 000031
【０１６９】
aテモゾロミドの投与は、経口による栄養補給によって輸送した。
b式１の化合物の投与は、腹腔内注射によって輸送した。
c全ての群についてｎ＝５。
d％増大＝１００×（テモゾロミド＋式１の化合物による遅延−テモゾロミド単独による遅延）／テモゾロミド単独の遅延。遅延は、処置群のＲＴＶ（相対的腫瘍体積）４に対する時間−対照のＲＴＶ４に対する時間として計算され、ＲＴＶ４は、処置の出発時での４×腫瘍体積に相当する腫瘍体積である。
e単剤のテモゾロミドからの有意差（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
f毒性により２匹の死亡。
【０１７０】
ＳＷ６２０異種移植に対する繰り返し投与実験（各薬物についてＱＤ×５）において、０．０５、０．１５、及び０．５ｍｇ／ｋｇの式１の化合物（グルクロン酸塩として）は、６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミドを併用して、３種全ての併用群（６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミド）＋０．０５、０．１５、又は０．５ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物のグルクロン酸塩におけるテモゾロミドの活性を増加した。１００％完全な寛解率が、０．１５又は０．５ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物のグルクロン酸塩を用いた併用群において観察された。体重減少は、式１の化合物のグルクロン酸塩の投与併用（６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミド＋０．０５又は０．１５ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物のグルクロン酸塩）を用いては観察されなかった。１つの毒性死亡が、高投与量の併用群（６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミド＋０．５ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物のグルクロン酸塩）を用いて観察された。ＬｏＶｏ異種異色に対する類似の試験において、式１の化合物のグルクロン酸塩は、６７％までテモゾロミド（６８ｍｇ／ｋｇ）の抗腫瘍活性を増加した（表８、図１）。体重減少は、ＬｏＶｏ実験におけるいずれの投与群においても観察されなかった。併用試験においては、拮抗作用は観察されなかった。
【０１７１】
【表１２】
2008513435.tif 000032
【０１７２】
aテモゾロミドの投与は、経口による栄養補給によって輸送した。
b式１の化合物の服用は、腹腔内注射によって輸送した。
c式１の化合物（遊離塩基相当物）は、グルクロン酸塩として投与した。
d全ての群についてｎ＝５。
e％増大＝１００×（テモゾロミド＋式１の化合物による遅延−テモゾロミド単独による遅延）／テモゾロミド単独の遅延。遅延は、処置群のＲＴＶ（相対的腫瘍体積）４に対する時間−対照のＲＴＶ４に対する時間として計算され、ＲＴＶ４は、処置の出発時での４×腫瘍体積に相当する腫瘍体積である。
f単剤のテモゾロミドからの有意差（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
g毒性による１匹の死亡。
【０１７３】
実施例７．式１の化合物についてのインビボの抗腫瘍効果試験−イリノテカン
インビボ実験は、Ｃａｌａｂｒｅａｓｅら（Ｊ．Ｎａｔｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．（２００４）、９６：５６−６７）に記載されるように実行した。
【０１７４】
単剤として、トポイソメラーゼＩ阻害剤、イリノテカン（２５ｍｇ／ｋｇ、ＱＷ×３ＩＰ）は、ＳＷ６２０腫瘍増殖を有意に阻害しなかった。２５ｍｇ／ｋｇのイリノテカンとグルクロン酸塩として投与した式１の化合物との併用は、全ての併用群（２５ｍｇ／ｋｇ  イリノテカン＋０．０５、０．１５、又は０．５ｍｇ／ｋｇの式１の化合物）において、十分な抗腫瘍効果及びイリノテカン活性の増加をもたらした（表９）。イリノテカンの単剤群及びイリノテカンとＰＡＲＰを併用した阻害剤においては、有意な毒性は観察されなかった。腫瘍増殖阻害（パーセント増大）は、式１の化合物の投与量の増加とともに増加した。ＬｏＶｏの異種移植に対する類似の実験において、式１の化合物（０．５ｍｇ／ｋｇ）は、８６％までイリノテカン（２５ｍｇ／ｋｇ）の抗腫瘍活性を増加させた（表９）。併用試験においては、拮抗作用は観察されなかった。
【０１７５】
【表１３】
2008513435.tif 000033
【０１７６】
aイリノテカンの投与は、腹腔内注射によって輸送した。
b式１の化合物のグルクロン酸塩の投与は、腹腔内注射によって輸送した。
c全ての群についてｎ＝５。
d％増大＝１００×（イリノテカン＋式１の化合物による遅延−イリノテカン単独による遅延）／イリノテカン単独の遅延。遅延は、処置群のＲＴＶ（相対的腫瘍体積）４に対する時間−対照のＲＴＶ４に対する時間として計算され、ＲＴＶ４は、処置の出発時での４×腫瘍体積に均等な腫瘍体積である。
e式１の化合物（遊離塩基相当物）はグルクロン酸塩として投与した。
f単剤のイリノテカンからの有意差（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
【０１７７】
実施例８．式１の化合物−テモゾロミドの薬力学
１０ｍｇ／ｋｇの式１の化合物単独（ＱＤ×５）を用いたＳＷ６２０ヒト結腸癌腫の異種移植を有するマウスの治療は、腫瘍増殖遅延を示さず、毒性でなかった。表１０（ａ）は、リン酸塩（化合物Ｉ）の腹腔投与後の式１の化合物の血漿及び腫瘍濃度を示す。ＳＷ６２０異種移植に対する繰り返し投与の併用実験（各試薬についてＱＤ×５）において、０．１ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物は、６８又は１３６ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミド単独と比較して２８％まで６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミドの抗腫瘍効果を増大させた（表１０（ｂ））。式１の化合物の投与量を１ｍｇ／ｋｇまで増加することにより、１００％までテモゾロミド（６８ｍｇ／ｋｇ）の抗腫瘍効果を増大した。１０ｍｇ／ｋｇ  式１の化合物及び６８ｍｇ／ｋｇ  テモゾロミドの併用は、毒性であった。
【０１７８】
並行試験において、式１の化合物の血漿及び腫瘍レベルは、ＨＰＬＣ／ＭＣアッセイによって測定した。さらに、腫瘍ＰＡＲＰ触媒活性の阻害の程度は、処置した動物のＳＷ６２０腫瘍由来のホモジネート中のポリ−ＡＤＰ−リボースポリマーへのＰ32−ＮＡＤの取り込みを用いて評価した。式１の化合物の有効量（１．０ｍｇ／ｋｇ）で、式１の化合物の血漿濃度は、６時間で僅かに検出可能であったが、４０〜６０ｎｇ／ｍＬの腫瘍レベルは、注射後６及び２４時間で検出することができた。ＰＡＲＰ触媒活性は、６時間で５０％まで、そして、２４時間で２５％まで阻害した。
【０１７９】
式１の化合物の毒性量（１０ｍｇ／ｋｇ）で、式１の化合物の血漿濃度は、６時間で３０ｎｇ／ｍＬであったが、２４時間で僅かに検出可能であった。式１の化合物（＞２００ｎｇ／ｍＬ）の腫瘍レベルは、式１の化合物の１０ｍｇ／ｋｇの投与後２４時間まで全ての時間で検出することができ、ＰＡＲＰ触媒活性は、６時間で９０％まで、そして、２４時間で７５％まで阻害した。
【０１８０】
【表１４】
2008513435.tif 000034
【０１８１】
a式１の化合物の投与は、腹腔内注射によって輸送した。
b式１の化合物（遊離塩基相当物）は、リン酸塩として投与した。
cＢＬＱ：定量化の下限。
【０１８２】
【表１５】
2008513435.tif 000035
【０１８３】
a式１の化合物の投与は、腹腔内注射によって輸送した。
b式１の化合物（遊離塩基相当物）は、グルクロン酸塩として投与した。
cテモゾロミドの投与は、経口による栄養補給により輸送した。
d式１の化合物の投与は、ｉ．ｐ．で輸送し、６８ｍｇ／ｋｇのテモゾロミドを併用し、ｐ．ｏ．で輸送した。
eＳＤ＝標準偏差。
f増大は、（（遅延（併用）／遅延（テモゾロミド単独））×１００−１００として計算した。
g単剤テモゾロミドからの有意差（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
hＮ／Ａ、適用せず、５／５  毒性による死亡。
【０１８４】
実施例９．動物における薬物動態学的試験
式１の化合物の塩のＩＶ投与後の式１の化合物（遊離塩基の製剤原料）の薬物動態学は、ＣＤ−１マウス、ウィスターラット、ビーグル犬、及びカニクイザルで評価し、表１１に要約する。全ての種へのＩＶ投与は、中程度から急速な浄化（３４〜１３６ｍＬ／分／ｋｇ）及び大容積の分布（７〜１５Ｌ／ｋｇ）に帰着し、この化合物は、体内で十分に分布することを示す。末期の半減期は、相対的に短期間から中程度（２〜５時間）であった。化合物Ｉ（リン酸塩）とテモゾロミドの併用試験は、マウス及びラットで実行し、式１の化合物の薬物動態に関するこの細胞毒性剤の潜在的効果を調べた。マウスの併用試験については、８匹の１群は、化合物Ｉの１回の６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与（式１の化合物の５ｍｇ／ｋｇに均等である）を受け、一方、８匹の第２群は、化合物Ｉの１回の６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与及びテモゾロミドの１回の２００ｍｇ／ｋｇ経口投与を受けた。各々の投与処置群は、４匹の２集団の群に分けた。集団の血液サンプリングの理由は、マウスの種類の血液容積制限による。血液は、各々の集団のすべての他の薬物動態のサンプリング時間から採取した。ラットの併用試験については、２匹のラットの１群は、化合物Ｉ（５ｍｇ／ｋｇ）の１回の６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与を受け、一方、２匹のラットの第２群は、化合物Ｉの６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与及びテモゾロミドの５０ｍｇ／ｋｇの経口投与の両方を受けた。マウス及びラットにおける化合物Ｉ及びテモゾロミドの併用試験の結果は、この細胞毒性剤が式１の化合物の薬物動態プロフィールにおけるほんの僅かな効果を有することを示した（表１２及び表１３）。同様に、化合物Ｉは、テモゾロミドの薬物動態プロフィールにおけるほんの僅かな効果を有することを示した（データ示さず）。さらに、化合物Ｉ及びイリノテカンの併用試験は、雄性ＣＤ−１マウス及び雄性ウィスターラットにおいて実行した。マウスの併用試験について、１５匹のマウスの１群は、１回の化合物Ｉの６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与（式１の化合物の５ｍｇ／ｋｇに均等である）を受け、一方、第２群は、化合物Ｉの６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与及びイリノテカンの４５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与の両方を受けた。投与群当たり３匹のマウスは、回収時間点の各々で安楽死させた。ラットの併用試験について、１群は、化合物Ｉの６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与を受け、一方、第２群は、化合物Ｉの６．５ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ投与及びイリノテカンの４５ｍｇ／ｋｇ投与の両方を受けた。各々のラットからの血液は、各時間点から回収した。この試験の結果は、その投与した量で、薬物動態の変更をもたらす化合物Ｉ及びイリノテカンの間の薬物−薬物相互作用はないことを示唆する（表１４及び表１５）。
【０１８５】
表１１．マウス、ラット、イヌ、及びサルにおける式１の化合物の１回ＩＶ投与の平均的な薬物動態パラメータ
【表１６】
2008513435.tif 000036
ｎ＝１５匹マウスからの群平均、他の全てｎ＝２又は３（±ＳＤ）。
aマウス及びラットのデータは、テモゾロミドを用いて併用試験のものである。
b式１の化合物（遊離塩基相当物）は、化合物Ｉ（リン酸塩）として投与した。
c式１の化合物（遊離塩基相当物）は、グルクロン酸塩として投与した。
【０１８６】
【表１７】
2008513435.tif 000037
【０１８７】
【表１８】
2008513435.tif 000038
【０１８８】
【表１９】
2008513435.tif 000039
【０１８９】
【表２０】
2008513435.tif 000040
【０１９０】
実施例１０．ヒトにおける効果：４週ごとに与えた５日の経口テモゾロミドを併用した静脈内ＰＡＲＰ阻害化合物Ｉのフェーズ１試験
これは、２つのパートで実行した非盲検の複合中心の投与量増加試験である。この試験のパート１は、進行性癌を患っている患者に開始された。第−７日に与えた単剤の化合物Ｉの試験投与後、化合物Ｉは、テモゾロミド（１００ｍｇ／ｍ２／投与）を用いて５日間、毎日ＩＶ注射として提供された。患者の連続集団において、化合物Ｉの投与量は、ＰＡＲＰ阻害投与（ＰＩＤ、下記のセクションＤを参照）が薬力学及び薬物動態データによって同定されるまで上昇させた。ＰＩＤは、１２ｍｇ／ｍ2であると測定された。化合物Ｉの患者内の増加は、より高い投与量の安全性が以前の集団において達成した後に許可された。
【０１９１】
試験のパート２は、転移性メラノーマを有する患者に開始する。患者の連続的な集団は、併用した薬物のＭＴＤが確立されるまで、又はテモゾロミド投与量は、最大２００ｍｇ／ｍ2に到達するまで、テモゾロミドの投与量の増加に加えて化合物ＩのＰＩＤを受けた。試験のパート２に入る患者は、ＰＡＲＰ阻害を測定するために腫瘍の生検の処置前後に一致しなければならない。
１７人の患者に関する臨床結果は一致し、試験のパート１で処理された。表１６は、これらの患者の統計データを示す。
【０１９２】
【表２１】
2008513435.tif 000041
【０１９３】
これらの患者の原発性癌の診断は、全ては進行性疾患を有し、乳房（１）、結腸（２）、腎臓（１）、肝臓（１）、膵臓（２）、前立腺（１）、直腸（１）、メラノーマ（３）、軟組織肉腫（３）、及び胃（２）であった。１１人（７１％）の患者は、化学療法前に受け、３人（１８％）の患者は受けず、そして、２人（２％）は情報がない。
【０１９４】
Ａ．ヒトにおける薬物動態及び生産品の代謝
式１の化合物の薬物動態は、テモゾロミドを併用したＩＶ化合物Ｉのフェーズ１の非盲検の投与量増加試験において評価した。患者のパート１（化合物Ｉの投与増加）において、連続的な血液試料は、下記の時間：
サイクル１、第−７日（Ｃ１Ｄ−７、化合物１の一回投与）
サイクル１、第１日（Ｃ１Ｄ１、化合物Ｉ＋テモゾロミド一回投与）
サイクル１、第４日（Ｃ１Ｄ４、化合物Ｉ＋テモゾロミド複数回投与）
で、式１の化合物測定のために回収した。
ＰＫ分析は、名目上の回収時間を用いて、予備的な一時的データに関して実行した。
【０１９５】
Ｂ．第４日までの全てのサイクルのＰＫ分析
ヒトの血漿における式１の化合物の測定は、タンパク質の沈殿抽出を用い、その後、タンデム質量分析検出を用いて逆相ＨＰＬＣによて実行した。下記のクロマトグラフィー条件を使用した：
分析用カラム：  Ｔｈｅｒｍｏ  Ｈｙｐｅｒｓｉｌ  Ｋｅｙｓｔｏｎｅ  Ｂｅｔａｂａｓｉｃ  Ｃ８、５μｍ、１００×２．１ｍｍ  ＩＤ
移動相Ａ組成：  水中の０．１％ギ酸
移動相Ｂ組成：  アセトニトリル中の０．１％ギ酸
流速：  ２００μＬ／分
注入容積：  １０μＬ
自動サンプラー・ニードル洗浄：  水：アセトニトリル：ギ酸（５００：５００：１、ｖ：ｖ：ｖ）
典型的な保持時間*：  式１の化合物：１．５分、ｄ６−式１の化合物：１．５分
*保持時間は、凡そであり、分析バッチ間及び内で変化してもよい。
【０１９６】
下記は、典型的な質量分析パラメータであり、同等の応答を得るために装置間で変化してもよい。
質量分析計：  Ｓｃｉｅｘ  ＡＰＩ  ３６５
イオン化：  Ｓｃｉｅｘターボイオンスプレイ
ターボ・イオンスプレイ：  陽イオンモード
イオンスプレイ電圧：  ４０００Ｖ
ターボ・ヒーター温度：  ４５０℃
質量変化（名目上）：  式１の化合物：ｍ／ｚ＝３２４．４→ｍ／ｚ２９３．２、ｄ６−式１の化合物：ｍ／ｚ＝３３０．３→ｍ／ｚ２９９．１
滞留時間：  式の化合物：３５０ｍｓ、ｄ６−式１の化合物：１５０ｍｓ
噴霧器ガス圧：  ６
カーテン・ガスセッティング：  ８
ＣＡＤ：  ２
【０１９７】
１７人全ての患者における予備的ＰＫパラメータの概要は、表１７に示し、各々の投与集団についての式１の化合物の平均的な血漿濃度−時間プロフィールは図３に示される。
表１７．３０分の化合物Ｉ単独のＩＶ注射（Ｃ１Ｄ−７）又は化合物Ｉ＋経口１００ｍｇ／ｍ2テモゾロミド（Ｃ１Ｄ１及びＣ１Ｄ４）の後の式１の化合物の予備的な薬物動態パラメータ（平均（ＣＶ％））
【０１９８】
【表２２】
2008513435.tif 000042
【０１９９】
aＡＵＣ0-int及びＣＬは、ＡＵＣ0-intについての外挿が何人かの患者についてＡＵＣ0-24の＞２０％であったので、正確には反映してなくてもよい。
b統計分析には含めなかった。この値は、不十分なデータのために正確に推定しなくてもよい。
【０２００】
Ｂ．１．サイクル１第−７日（Ｃ１Ｄ−７）でのＰＫ分析
３０分間の化合物Ｉ単独のＩＶ注射後（Ｃ１Ｄ−７）、式１の化合物の血漿濃度は、約６．２−１０．７時間の平均的な末期の半減期で複合指数的な方法で減少した。３０分のＩＶ注射として与えられる化合物Ｉ単独の２〜１２ｍｇ／ｍ2の間で、ＡＵＣ(0-24)及びＣmaxにおいて直線的投与量の比例があった。１ｍｇ／ｍ2のＡＵＣ0-24は、投与量比例の評価において含めなかったが、これは、濃度が、投与３時間後に全ての患者について、分析アッセイの制限（ＬＬＯＱ＝２ｎｇ／ｍＬ）を下回ったためであった。平均的な全体の体内浄化は、２７Ｌ／ｈ（Ｃ１Ｄ−７）であり、肝臓の血流量の約３０％である。平均的な定常状態の分布容積は、１９７Ｌ（Ｃ１Ｄ−７）であった。
【０２０１】
Ｂ．２．サイクル１第１日（Ｃ１Ｄ１）でのＰＫ分析
１００ｍｇ／ｍ2テモゾロミドの１回の経口投与及び１〜１２ｍｇ／ｍ2の化合物Ｉの１回投与後、式１の化合物の濃度は、化合物Ｉの単独によって与えられるものと類似していた。Ｃ１Ｄ−７の式１の化合物ＡＵＣ(0-24)（化合物Ｉ単独）は、全ての投与量でＣ１Ｄ１（化合物Ｉ＋テモゾロミド）と比較した。
【０２０２】
Ｂ．３．サイクル１第４日（Ｃ１Ｄ４）でのＰＫ分析
化合物Ｉ＋テモゾロミドの毎日の投与４日後、個々の血漿濃度時間プロフィールの目視検査に基づき、血漿中の式１の化合物の最小の蓄積があった。しかしながら、サイクル１第４日での投与及びサイクル１第１日での投与の間の式１の化合物ＡＵＣ(0-24)の増加（範囲：５０％〜７５％）の傾向があった。
【０２０３】
Ｂ．４．患者間及び患者内の変動性
ＡＵＣ(0-24)の式１の化合物の患者間の変動性は、１４％〜８５％であり、Ｃmaxは、７％〜９５％であった。しかしながら、各集団内の患者間の変動性は、一般的に、ＡＵＣ(0-24)及びＣmaxの両方について＜６０％であった（表１７）。ＡＵＣ(0-24)及びＣmaxの患者内の変動性は、Ｃ１Ｄ第−７日での化合物Ｉ単独とＣ１Ｄ１での化合物Ｉ＋テモゾロミドとの比較によって評価した。患者内の変動性は、ＡＵＣ(0-24)に関して７％〜４７％、そして、Ｃmaxについて３％〜４４％の範囲であった。
【０２０４】
Ｃ．ＰＡＲＰ阻害性投与の測定：アッセイ方法論
ＰＡＲＰ活性及び阻害についての薬力学アッセイは、透過性を上昇させた末梢血リンパ球及びホモジネートした腫瘍試料における規定の条件下で形成されるＰＡＲポリマーの量を測定するためにモノクローナル抗体を使用する。形成したポリマー量は、ＰＡＲＰ活性に対する相関として使用することができ、それにより、ポリマー形成の減少は、ＰＡＲＰ阻害の程度と相関する。ＰＡＲＰ活性は、基準のパーセントとして表現され、そして、注射前に形成した量で、注射した後に形成したＰＡＲポリマーの量を割ることによって計算される。このアッセイの実行可能性は、転移性メラノーマを有する患者において、単剤のテモゾロミドの１２人の患者のフェーズ２試験において首尾よく試験した。この試験は、単剤のテモゾロミドが、末梢血リンパ球又は腫瘍生検標本のいずれかにおいてＰＡＲＰ活性を阻害しないことを示した。
【０２０５】
Ｄ．フェーズ１の臨床試験から評価した薬力学
フェーズ１の非盲検のＩＶ化合物Ｉのテモゾロミドと併用した投与量増加試験において、試験の主目的の１つは、化合物ＩのＰＩＤを決定することであった；ＰＩＤは、末梢血リンパ球におけるＰＡＲＰ活性が、基準の５０％未満にまで減少した投与量として定義し、そして、２つの化合物Ｉの投与量レベル間で、ＰＡＲＰ阻害の程度に頭打ち（±１０％絶対）であった。この定義は、第１日での化合物Ｉの投与後２４時間観察したＰＡＲＰ活性に基づいていた。
【０２０６】
上記セクションＣに開示したＰＡＲＰ活性についての薬力学アッセイを使用して、末梢血リンパ球及び腫瘍組織におけるＰＡＲＰ阻害は、フェーズ１臨床試験で評価した。上記で示したように、フェーズ１のパート２における登録は、生検可能な疾患を持つ転移性メラノーマを有する患者に制限された。全ての患者は、腫瘍におけるＰＡＲＰ活性が評価し得るように、処置前及び処置後の生検に承認を必要とした。
【０２０７】
フェーズ１試験では、全血試料は、化合物Ｉの試験投与量が投与された日（通常第−７日）、そして、第１日及び第４日に全ての患者から回収した。回収の時期は、化合物Ｉの注射前、注射後、注射して４〜６時間後、及び注射して２４時間（次の日の注射前）であった。化合物Ｉは、３０分にわたるＩＶ注射によって投与した。末梢血リンパ球は、血液試料から回収し、可能であれば、試料を３重で分析した。
【０２０８】
表１８において、第１日の化合物Ｉの投与後の末梢血リンパ球におけるＰＡＲＰ活性を要約した。顕著なＰＡＲＰ阻害（ＰＡＲＰ活性の中央値の少なくとも５０％の減少）は、第１日での化合物Ｉの３０分の注射の完了後、投与量にかかわらず、全ての患者で示された。患者に依存して、最大阻害は、０．５又は４〜６時間の時点で観察された。ＰＡＲＰ活性の持続的な阻害は、集団４及び５の全ての患者で示され、ＰＡＲＰ活性における＞５０％中央値の減少は、第１日の化合物Ｉの投与後２４時間で観察された。
【０２０９】
表１９に示されるように、ＰＡＲＰ活性は、１２ｍｇ／ｍ2の化合物Ｉを用いたそれらの第一のサイクルでの第１、４又は５日で投与した後の４〜６時間で、試験のパート２の６人の患者から採取した腫瘍試料において５０％〜９３％阻害した。
【０２１０】
【表２３】
2008513435.tif 000043
【０２１１】
ＰＡＲＰ＝ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ；ＢＬＤ＝検出下限。
a第一集団のみについて、試料を第１日目に回収しなかった。データは、化合物Ｉの試験投与後（通常、第−７日）に回収した試料からである。
【０２１２】
【表２４】
2008513435.tif 000044
【０２１３】
指示した日での処置後４〜６時間で採取した処置後の生検、*：第１日の処置後２４時間（第２日の処置前）に採取したものを除く。
【０２１４】
実施例１１．ヒトにおける効果：一次的転移設置における「ＦＯＬＦＯＸ」投薬計画に失敗した進行性結腸癌を有する患者における「ＦＯＬＦＩＲＩ」投薬計画を併用した静脈ＰＡＲＰ阻害剤化合物Ｉのフェーズ１／２試験
試験の導入部のフェーズ１部分は、イリノテカン、５−ＦＵ及びロイコボリンを併用して化合物Ｉの投与量を同定し、フェーズ２部分に使用した。フェーズ２部分は、一次的転移性結腸直腸癌について前のＦＯＬＦＯＸ化学療法を受けた患者に対して、ＦＯＬＦＩＲＩと併用して提供した化合物Ｉの非盲検の複合中心試験である。
【０２１５】
試験の第１フェーズ部分は、２パートである。パート１は、化合物Ｉとイリノテカンの併用の安全性及び耐性を評価する非盲検の投与量増加試験である（表２０−パート１を参照）。パート２は、パート１ですでに確立した組み合わせに５−ＦＵ＋ロイコボリンを添加する（表２０−パート２を参照）。患者は、フェーズ２のＦＯＬＦＩＲＩ投与スキームへの移行を促進するために２週間サイクルで投与する。患者は、難治性の結腸直腸癌を組織学的に又は細胞学的に証明され、又は、一次的な転移設置でＦＯＬＦＯＸを失敗した患者は、少なくとも１８歳という年齢であり、良好な一般状態（ＷＨＯ０若しくは１）であり、日常的な血液試験によって決定される十分な骨髄、肝臓、及び腎臓機能を有し、並びに、いくつかの他の登録基準を合致する。患者は、化合物ＩのＰＡＲＰ阻害投与量（初期のフェーズ１試験、及びこの試験のパート１で決定した）及びＦＯＬＦＩＲＩを受ける。
【０２１６】
フェーズ２では、サイクル数は、ＦＯＬＦＩＲＩの各々の２週間サイクルを意味し、標準的な方法で提供される。イリノテカン（フェーズ１に基づく投与量）は、第１日で９０分をかけて静脈内に提供される。ロイコボリン（ＬＶ  ２００ｍｇ／ｍ2）注射は、イリノテカンと同時に開始し、第１日に２時間かけて進行する。５−ＦＵボーラス（４００ｍｇ／ｍ2）及び４６時間の５−ＦＵ注射（２４００ｍｇ／ｍ2）は、即座に、ロイコボリン注射に続く。化合物Ｉは、表２０に示したように、連続した患者集団に投与量を増加させてイリノテカンに添加される。化合物Ｉは、初期には、各イリノテカン投与の１時間前の３０分間の静脈注射によって提供した１２ｍｇ／ｍ2の開始投与量で提供し、再度２４時間後に提供する。イリノテカンの開始投与量は、１５０ｍｇ／ｍ2（ＦＯＬＦＩＲＩ投薬計画に使用したイリノテカンの全投与量の約８０％）である。血液試料は、化合物Ｉ、イリノテカン、及びＳＮ−３８のＰＫプロフィールを決定するためにサイクル１で回収される。
【０２１７】
用量規定毒性（ＤＬＴ）は、最大限の耐性量（ＭＴＤ）を決定するために使用され、初めの４週で評価する。初期には、３人の患者は、各々の投与量レベルで開始される。ＤＬＴは、いずれかの集団の初めの３人の患者のうち１人に観察される場合、追加の３人の感ｊｙが登録される。ＭＴＤは、６分の１以下の患者が初めの４週間でＤＬＴを経験する最大の投与量レベルとして定義される。１８ｍｇ／ｍ2を超える化合物Ｉの投与量の増加はなされない。ＭＴＤで処置した６人の患者が４週を完了したならば、フェーズ２部分を開始する。ＭＴＤは、集団の３０％（最大６人の患者のうちの２人）が、処置の初めの２１日間に薬物の併用のために用量規定毒性を経験したもの以下の投与量として定義される。処置と関連した毒性以外の何らかの理由のために、ＤＬＴの上昇について前の必須時間を完了していない患者は置き換えられる。ＭＴＤは、フェーズ２試験に関して推奨される開始投与量である。
【０２１８】
【表２５】
2008513435.tif 000045
【０２１９】
目的とする応答率は、フェーズ２試験のための主要な評価項目である。患者は、ＦＯＬＦＩＲＩの３サイクルごとの腫瘍応答について評価を受ける。化合物ＩとＦＯＬＦＩＲＩの併用の目的とする応答率（ＲＲ）は、固形腫瘍における応答評価基準（ＲＥＣＩＳＴ）の基準を用いて決定する。Ｔｈｅｒａｓｓｅら、固形腫瘍における治療への応答を評価するための新規ガイドライン（Ｎｅｗ  ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｔｏ  ｅｖａｌｕａｔｅ  ｔｈｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｔｏ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｉｎ  ｓｏｌｉｄ  ｔｕｍｏｒｓ）Ｊ  Ｎａｔｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ，２０００，ｖ．９２，ｐｐ．２０５−２１６。
【０２２０】
実施例１２．式１の化合物による放射線増感化
インビボにおける放射線耐性に対する有力な要件は、潜在性致死損傷（ＰＬＤ）を修復する静止細胞の能力である（Ｗｅｉｃｈｓｅｌｂａｕｍ，Ｒ．Ｒ．及びＬｉｔｔｌｅ，Ｊ．Ｂ．分割放射線照射に対するヒト腫瘍の反応差は照射後の修復過程に起因するであろう（Ｔｈｅ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｒｅｓｏｎｓｅ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｔｕｍｏｒｓ  ｔｏ  ｆｒａｃｔｉｏｎａｔｅｄ  ｒａｄｉａｔｉｏｎ  ｍａｙ  ｂｅ  ｄｕｅ  ｔｏ  ａ  ｐｏｓｔ−ｉｒｒａｄｉａｔｉｏｎ  ｒｅｐａｒｉ  ｐｒｏｃｅｓｓ）Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  １９８２；４６：５３２−５３７）。ＰＬＤのインビトロモデルは、コロニー形成について遅延したプレーティングに続く放射線照射した増殖停止の細胞の生存を測定する。潜在性致死損傷からの回復は、腫瘍における放射線耐性の静止細胞集団を真似るためにコンフルエントまでの増殖によってＧ１フェーズで静止させたＬｏＶｏ細胞を用いてインビトロで測定した。細胞を８Ｇｙのγ線照射（Ｇａｍｍａｃｅｌ  １０００  Ｅｌｉｔｅ，Ｎｏｒｄｉａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．Ｃａｎａｄａ）に晒し、回収し、即座にコロニー形成アッセイのためにプレートし、又は、コロニー形成アッセイのために回収しプレートする前の２４時間の回復期間、増幅を停止したコンフルエント培養として維持した。指示があれば、０．４μＭの式１の化合物は、放射線照射前の３０分に添加され、回復インキュベーションを通じて存在した。表２１に示したように、細胞生存は、規制培地における２４時間の回復後、約７倍増加した。回復期間中の式１の化合物を用いたインキュベーションは、６４．９％までＰＬＤ回復を阻害した。
【０２２１】
【表２６】
2008513435.tif 000046
【０２２２】
a％ＰＬＤＲは、１００×（２４時間の生存−０時の生存）／０時の生存として計算される。
b％回復阻害は、１００−（（式１の化合物の存在下でのＰＬＤＲ／対照のＰＬＤＲ）×１００）として計算される。
c３つの独立した実験の平均。
【０２２３】
放射線増強剤としての式１の化合物のインビボの有効性は、２つの独立したアプローチ：生体外クローン形成アッセイ及び腫瘍増殖遅延アッセイを用いて評価した。第一のアプローチについて、確立したＬｏＶｏ異種移植は、５Ｇｙの投与量での腫瘍局在の放射線照射前の３０分に、式１の化合物（１５又は３０ｍｇ／ｋｇ；親化合物）を用いて処置した。２４時間後の腫瘍を摘出し、分散させ、単一の細胞懸濁液を得て、コロニー形成アッセイのためにプレートした。表２２に示したように、式１の化合物及び５Ｇｙで処置した腫瘍細胞の生存率（ＳＦ）は、放射線照射のみと比較して増加した。１５ｍｇ／ｋｇ及び３０ｍｇ／ｋｇのＩＲ併用についてのＳＦは、１．６及び１．９の線量変更因子（ＤＭＦ）を与える、それぞれ８Ｇｙ又は９．５Ｇｙの放射線量を用いて達成されたものと一致した。
【０２２４】
【表２７】
2008513435.tif 000047
【０２２５】
aコロニー形成効率（プレートした細胞％）。
b生存率：未処置の対照腫瘍の関数としてのコロニー形成効率（ＣＦＥ）。
c線量変更因子：式１＋放射線照射併用としてのクローン形成生存の同レベルを提供するのに必要であった放射線量の倍数増加。
【０２２６】
腫瘍増殖遅延試験について、体積にして約２５０ｍｍ3のＬｏＶｏ異種移植片は、１０Ｇｙの放射線照射を用いて処置され、５日間、日に一度、２Ｇｙ画分で投与された。併用群は、式１の化合物は、１５又は０．１５ｍｇ／ｋｇ（再度、親化合物を使用した）のいずれかの投与量で各２Ｇｙ画分前に３０分間投与された。実験の終点は、処置の開始時点で測定した容積の４倍まで増加する相対的な腫瘍容積について要求される時間であると定義される（ＲＴＶ４）。増殖遅延は、ＩＲ／式１で処置した腫瘍と未処置の対照との間のＲＴＶ４（日数）を達成するためにかかった時間の差から計算した。表２３に示したように、式１の化合物の両者の投与量は、ＬｏＶｏ異種移植片に対する放射線の活性における有意な（３６％）増加を引き起こした。
【０２２７】
【表２８】
2008513435.tif 000048
【０２２８】
a局所的な腫瘍の放射線照射。
b式１の化合物の投与は、腹腔内注射によって輸送した。
c全ての群についてｎ＝５。
d増大は、％増大＝１００×（ＩＲ＋式１の化合物による増殖遅延−ＩＲ単独による増殖遅延）／ＩＲ単独による増殖遅延として計算される。
eＩＲ単独からの有意差ｐ＝０．０１５（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
fＩＲ単独からの有意差ｐ＝０．００９（Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験）。
引用した全ての参考文献の開示は、本明細書中に参照により全体として援用される。
【図面の簡単な説明】
【０２２９】
【図１】図１は、ＳＷ６２０異種移植に対するリン酸塩として８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンを併用したテモゾロミドの有効性に関するデータを表す。
【図２】図２は、ＳＷ６２０異種移植に対するグルクロン酸塩として８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンを併用したテモゾロミドの有効性に関するデータを表す。
【図３】図３は、リン酸塩が３０分間ＩＶ注射として提供され、経口テモゾロミドが１００ｍｇ／ｍ2として提供された場合、−７日目（８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンのリン酸塩単独）、並びに１及び４日目（８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンのリン酸塩＋テモゾロミド）についての平均的な８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンの血漿濃度時間プロフィールを表す。
【図４】図４は、８−フルオロ−２−｛４−［（メチルアミノ）メチル］フェニル｝−１，３，４，５−テトラヒドロ−６Ｈ−アゼピノ［５，４，３−ｃｄ］インドール−６−オンのリン酸塩の投与後の末梢血リンパ球における中程度のＰＡＲＰ活性を表す。
【図１】
2008513435.tif 000056
【図２】
2008513435.tif 000057
【図３】
2008513435.tif 000058
【図４】
2008513435.tif 000059
【国際調査報告】
2008513435.tif 000060
2008513435.tif 000061
2008513435.tif 000062
2008513435.tif 000063