(57)【要約】  本発明は、ヒトカゼイン・キナーゼＩε阻害剤としての化合物、及び該化合物を使って気分障害及び睡眠障害を含む中枢神経系の病気及び障害を治療する方法を開示し請求する。該化合物を含む医薬組成物及び製造方法も開示し請求する。    【化１】2008510712.tif 000037
2008510712.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）又は式（ＩＩ）：
【化１】
2008510712.tif 000032
［式中、
Ｘは、Ｓ又はＳ（Ｏ）nであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ＣＦ3、ハロゲン、ＳＨ、Ｃ1-6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＯ2、ＮＨ2、ＮＲ5Ｒ6、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）又はＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は、上記で定義した通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎ又はＣＲ7であり、ここで、Ｒ7は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルであり；
ｎは、１又は２である］
の化合物、又はその立体異性体、エナンチオマー、ラセミ体若しくは互変異性体；又は薬学的に許容されるその塩。
【請求項２】
Ｍ及びＸがそれぞれＳである、請求項１に記載の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物。
【請求項３】
ＬがＣＲ7である、請求項２に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項４】
Ｒ7がＨである、請求項３に記載の化合物。
【請求項５】
以下：
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（４−クロロフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−アミノフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（ピリジン−２−イルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｐ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（チオフェン−２−イル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３，５−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（ピリジン−４−イルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｍ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｏ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２，３−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２，５−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−エチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−ブロモ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３，５−ジメチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−トリフルオロメチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−フルオロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（３−トリフルオロメトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
から成るグループから選択される請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
ＬがＮである、請求項２に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項７】
以下：
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（ピリジン−２−イルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
から成るグループから選択される請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
ＬがＣＲ7である、請求項２に記載の式（ＩＩ）の化合物。
【請求項９】
Ｒ7がＨである、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
以下：
４−（ピリジン−２−イルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（フェニルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（ピリジン−４−イルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］−ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３，５−ジクロロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（チオフェン−２−イル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−ブロモフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（２−メトキシフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−クロロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；及び
４−（３−メチルフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
から成るグループから選択される請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
ＬがＮである、請求項２に記載の式（ＩＩ）の化合物。
【請求項１２】
以下：
２−メチル−６−フェニル−スルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−クロロフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−トリフルオロメトキシ−フェニルスルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
２，６−ビス−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
２，６−ビス−（３−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
から成るグループから選択される請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
薬学的に許容される担体及び請求項１に記載の式（Ｉ）若しくは式（ＩＩ）の化合物、又は該化合物の立体異性体、エナンチオマー、ラセミ体若しくは互変異性体；又は薬学的に許容されるその塩を含む医薬組成物。
【請求項１４】
患者におけるカゼイン・キナーゼＩεの活性を阻害する方法であって、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）：
【化２】
2008510712.tif 000033
［式中、
Ｘは、Ｓ又はＳ（Ｏ）nであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ＣＦ3、ハロゲン、ＳＨ、Ｃ1-6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＯ2、ＮＨ2、ＮＲ5Ｒ6、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）又はＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は、上記で定義した通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎ又はＣＲ7であり、ここで、Ｒ7は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルであり；
ｎは、１又は２である］
の化合物、又はその立体異性体、エナンチオマー、ラセミ体若しくは互変異性体；又は薬学的に許容されるその塩の治療的有効量を、該患者に投与することを含む上記方法。
【請求項１５】
カゼイン・キナーゼＩε活性の阻害が概日リズム周期を延長させる結果をもたらす、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
カゼイン・キナーゼＩε活性を阻害することにより改善される病気又は障害を患う患者を治療する方法であって、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）：
【化３】
2008510712.tif 000034
［式中、
Ｘは、Ｓ又はＳ（Ｏ）nであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ＣＦ3、ハロゲン、ＳＨ、Ｃ1-6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＯ2、ＮＨ2、ＮＲ5Ｒ6、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）又はＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は上記で定義された通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎ又はＣＲ7であり、ここでＲ7は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルであり；
ｎは１又は２である］
の化合物、又はその立体異性体、エナンチオマー、ラセミ体若しくは互変異性体又は薬学的に許容されるその塩の治療的有効量を該患者に投与することを含む上記方法。
【請求項１７】
カゼイン・キナーゼＩε活性の阻害が概日リズム周期を延長させる結果をもたらす、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
病気または障害が気分障害又は睡眠障害である、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
障害が気分障害である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
気分障害が抑うつ障害又は双極性障害から選択される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
抑うつ障害が大うつ病性障害である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
双極性障害が双極Ｉ型障害及び双極ＩＩ型障害から成るグループから選択される、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
障害が睡眠障害である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２４】
睡眠障害が概日リズム性睡眠障害である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
概日リズム性睡眠障害が交代勤務睡眠障害、ジェットラグ症候群、睡眠相前進症候群及び睡眠相遅延症候群から成るグループから選択される、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
式（Ｉ）又は式（ＩＩ）：
【化４】
2008510712.tif 000035
［式中、
Ｘは、Ｓであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、ＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は、上記で定義した通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルである］
の化合物を製造する方法であって、式１０又は式１３：
【化５】
2008510712.tif 000036
（ここで、Ｒ4はハロゲンであり、そして、Ｒ2は上記で定義した通りである）
の化合物を、
ジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジスルフィドと、好適な塩基の存在下、好適な極性溶媒中で反応させること；及び
上記で定義した式（Ｉ）又は式（ＩＩ）（ここで、Ｒ4はＸＲ3である）の化合物を単離すること；
を含む上記方法。
【請求項２７】
式１０又は式１３の化合物のＲ4が臭素であり、塩基が炭酸セシウムであり、極性溶媒がジメチルホルムアミドであり、そして該反応が、約８０℃から約１２０℃の範囲の温度で、約１時間から約６時間の間行われる、請求項２６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一連の置換４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド、６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド及び関連する類似化合物に関する。より具体的には、本発明は、３−アリールチオ置換及びヘテロ環チオ置換４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド、６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド及び関連する類似化合物、並びに本発明化合物を製造する方法に関する。本発明の化合物は、ヒト時計タンパク質であるピリオド（ｈＰＥＲ）をリン酸化するヒトカゼイン・キナーゼＩεの阻害剤であり、従って、医薬品として、特に中枢神経系に関連する病気及び障害の治療及び／又は予防における医薬品として、有用である。
【背景技術】
【０００２】
行動におけるリズム的な変化は、単細胞生物からヒトに至る多くの生物で見られる。リズムが恒常的な条件下に持続され、僅かに温度に依存するが、その周期が約１日である場合、そのリズムは「概日性（circadian）」と呼ばれる（Konopka, R.J. and Benzer, S. (1971) Proc. Nat. Acad. Sci. USA 68, 2112-2116）。
【０００３】
概日リズムは、内因性の生物学的ペースメーカー（概日時計）によって発生するもので、ヒト、カビ、昆虫及び細菌を含めた殆どの生命体に存在する (Dunlap, J.C. (1999) Cell 96, 271-290; Hastings, J.W. et al. Circadian Rhythms, The Physiology of Biological Timing.  In: Prosser, C.L. ed. Neural and Integrative Animal Physiology, New York: Wiley-Liss (1991) 435-546; Allada, R. et al. (1998) Cell 93, 791-804; Kondo et al. (1994) Science 266, 1233-1236; Crosthwaite, S.K. et al. (1997) Science 276, 763-769; Shearman, L.P. et al. (1997) Neuron, 19, 1261-1269)。概日リズムは、完全な暗闇の条件下でも自立的で恒常的であるが、光や温度周期などの環境シグナルによって新たな昼／夜の一定の型に同調（synchronized）（同調（entrained））させることが出来る（Pittendrigh, C.S. (1993) Annu. Rev. Physiol., 55, 16-54; Takahashi, J.S. (1995) Annu. Rev. Neurosci. 18, 531-553; Albrecht, U. et al. (1997) Cell, 91, 1055-1064）。概日時計は、生物学的リズムを維持するために重要であり、日周変動の行動、食物摂取及び睡眠／覚醒周期などの様々な概日行動、及びホルモン分泌や体温変動などの生理学的な変化を制御している（Hastings, M. (1997) Trends Neurosci. 20, 459-464; Reppert, S.M. and Weaver, D.R. (1997) Cell 89, 487-490）。
【０００４】
ショウジョウバエ、Drosophila melanogaster、の分子遺伝学的研究から、概日周期性に関与するいくつかの遺伝子が解明された。これらの研究により、厳密に自己制御された、転写／翻訳に基づいた負のフィードバックループを含む経路が解明された（Dunlap, J.C. (1999) Cell, 96, 271-290; Dunlap, J.C. (1996) Annu. Rev. Genet. 30, 579-601; Hall, J.C. (1996) Neuron, 17, 799-802）。ショウジョウバエの概日振動体の中核成分は、２種の刺激タンパク質ｄＣＬＯＣＫ／ｄＢＭＡＬ（ＣＹＣＬＥ）、並びに２種の阻害タンパク質のｄＰＥＲＩＯＤ（ｄＰＥＲ）及びｄＴＩＭＥＬＥＳＳ（ｄＴＩＭ）から成る。ｄＣＬＯＣＫ及びｄＢＭＡＬはヘテロダイマー体になって転写因子のｄＣＬＯＣＫ／ｄＢＭＡＬを形成し、Drosophila Period (ｄｐｅｒ) 及び Drosophila Timeless (ｄｔｉｍ)と呼ばれる２つの遺伝子の発現を促進する。最終的に、これらの遺伝子からのｍＲＮＡが転写され、それぞれのタンパク質ｄＰＥＲ及びｄＴＩＭが産出される。数時間で、タンパク質産物のｄＰＥＲ及びｄＴＩＭが細胞質で合成されそしてリン酸化され、臨界レベルに達すると、ヘテロダイマー体を形成して核内に移行する。一旦、核内において、ｄＰＥＲ及びｄＴＩＭが自己の転写の負の調節因子として機能すると、ｄＰＥＲ及びｄＴＩＭの蓄積は減少し、そしてｄＣＬＯＣＫ／ｄＢＭＡＬによるｄｐｅｒ及びｄｔｉｍ遺伝子の活性化が再開する（Zylka, M.J. et al. (1998) Neuron 20, 1103-1110; Lowrey, P.L. et al. (2000) 288, 483-491）。ｄｐｅｒ遺伝子は、羽化行動（蛹から成虫ハエの出現）及び自発運動の概日リズムを制御するのに必要な要素であることが示されている（Konopka, R.J., & Benzer, S. (1971) Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 68, 2112-2116）。ｐｅｒ遺伝子のミスセンス変異は、概日リズムの周期を短縮（perS）させるか又は延長（perL）させることができるが、一方ナンセンス突然変異（pero）は、その行動を無周期性にする（Hall, J.C. (1995) Trends Neurosci. 18, 230-240）。
【０００５】
哺乳類においては、前視床下部の視交叉上核（ＳＣＮ）が主体内時計の部位である（概説は、Panda et al, (2002) Nature 417, 329-335; Reppert, S.M. 及びWeaver, D.R. (1997) Cell, 89, 487-490を参照のこと）。ＳＣＮ時計は、網膜からＳＣＮに至る直接的及び間接的な経路を経由して作用する光の一日の明−暗周期によって、２４時間日に同調されている（Klein, D.C. et al. (1991) Suprachiasmatic Nuclei: The Mind's Clock, Oxford University Press, New York）。げっ歯類のＳＣＮでは、３種のＰｅｒ遺伝子が確認されてクローン化されており、それらはマウスＰｅｒ１（ｍＰｅｒ１）、ｍＰｅｒ２及びｍＰｅｒ３と表記される。これら哺乳類遺伝子（ｍＰＥＲ１、ｍＰＥＲ２，ｍＰＥＲ３）のタンパク質産物は、数個の互いに相同な領域を共有しており、哺乳類の各Ｐｅｒ遺伝子は、ＰＡＳ（ＰＡＳは、機能的に重要なこの二量体化ドメインの共有が見出された最初の３種のタンパク質ＰＥＲ、ＡＲＮＴ及びＳＩＭの頭文字である）と表記されるタンパク質二量体化ドメインを持ち、昆虫ＰＥＲのＰＡＳドメインと相同性が高いタンパク質をコードする。全てのＰｅｒ遺伝子のメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）及びタンパク質レベルは概日日の期間に振動し、それらは体内時計の正の制御及び負の制御の両者に密接に関与するが、ｍＰＥＲ１及びｍＰＥＲ２だけは光に応答して振動する（Zylka, M.J. et al. (1998) Neuron 20, 1103-1110.; Albrecht, U. et al., (1997) Cell 91, 1055-1064; Shearman, L.P. et al. (1997) Neuron 19, 1261-1269）。ショウジョウバエｔｉｍ遺伝子の哺乳類同族体がクローン化され、ｍＴｉｍと表記された。しかし、ショウジョウバエで観察されたのと類似のｍＰＥＲ−ｍＴＩＭ相互作用を示す証拠がなく、哺乳類概日時計の分子的な働きにおいて、ＰＥＲ−ＰＥＲ相互作用がＰＥＲ−ＴＩＭ二量体の機能にとって代わっているかもしれないことが示唆された（Zylka, M.J. et al., (1998) Neuron 21, 1115-1122）。別の可能性は、ＰＥＲ１及びＰＥＲ２のリズムが、（そのＰＡＳドメインを介して）Ｃｌｏｃｋタンパク質の転写活性を制限する負のフィードバックループを形成し、順繰りに、２種のＰｅｒ遺伝子の１つ又は両者の発現を駆動することである（Shearman, L.P. et al. (1997) Neuron 19, 1261-1269）。
【０００６】
哺乳類の時計仕掛けにおける３種のｍＰｅｒ遺伝子の役割を解明することは、大きな研究課題となっている。ｄＰＥＲタンパク質とｍＰＥＲタンパク質の構造的相同性から、ｍＰＥＲタンパク質は、哺乳類のフィードバックループにおいて負の要素として機能することが予想された。ＰＥＲ１は、フィードバックループにおいて自らの転写の負の制御に関与すると考えられているが、最近示された証拠は、それが入力経路に関与していることを指摘している（Hastings, M.H. et al. (1999) Proc. Natl. Acad. Sci. USA 26, 15211-15216）。ＰＥＲ２は最も特性が解析されたタンパク質であり、ＰＡＳ二量体化ドメインのカルボキシル部分の８７残基が欠損したｍＰＥＲ２変異マウス（ｍＰｅｒ２BrdmI）は、正常な明−暗設定では短縮した概日周期を有しているが、完全な暗闇では無周期性を示す。同様に、変異がＳＣＮ内のｍＰｅｒ１及びｍＰｅｒ２両者の振動発現を減少させており、そのことは、ｍＰｅｒ２が生体内でｍＰｅｒ１を制御し得ることを示す（Zheng, B. et al. (1999) Nature 400, 169-173）。ＰＥＲ２は、中枢時計の「歯車」の調整において、二重機能を有することが示されている（Shearman, L.P. et al. (2000) Science 288, 1013-1018）。その研究で、ＰＥＲ２は、クリプトクローム（ＣＲＹ）タンパク質と結合して核に移行し、そこでＣＲＹが、ＣＬＯＣＫ及びＢＭＡＬ１の正の転写複合体によって駆動される転写を負に制御することが示された。核に入るやいなや、ＰＥＲ２は、未確認のメカニズムによるＢＭＡＬ１転写を正に制御することによって、時計の正のアームを始動させた。ＰＥＲ３の機能は殆ど解明されていない；しかし、ｍＰｅｒ３ノックアウトマウスでは、概日活動に対する僅かな影響が観測され、従って、ＰＥＲ３は概日性が制御される出力経路に関与することが示唆されている（Shearman, L.P. et al. (2000) Mol. Cell. Biol. 17, 6269-6275）。ｍＰＥＲタンパク質類は相互に作用し合い、ｍＰＥＲ３はｍＰＥＲ１及びｍＰＥＲ２の運搬体として働き、それらをＳＣＮ内の概日シグナルを発生させるのに重要な核に運ぶことが報告されている（Kume, K. et al. (1999) Cell 98, 193-205; Takano, A. et al. (2000), FEBS Letters, 477, 106-112）。
【０００７】
概日時計の成分のリン酸化が、周期の長さを調整すると想定されている。特異的なプロテイン・キナーゼがショウジョウバエの概日リズムを調整するという最初の遺伝学的証拠は、タンパク質のセリン／スレオニン・キナーゼをコードする新規な遺伝子doubletime（ｄｂｔ）の発見であった（Price J.L. et al. (1998) Cell 94, 83-95; Kloss B. et al. (1998) Cell 94, 97-107）。ｄｂｔ遺伝子のミスセンス変異は、概日リズムを変える。ｄｂｔのヌル対立遺伝子は、ｄＰＥＲの低リン酸化をもたらし無周期性にする。
【０００８】
ＤＢＴに最も密接に関係する哺乳類のキナーゼは、カゼイン・キナーゼＩε（ＣＫＩε）及びカゼイン・キナーゼＩδ（ＣＫＩδ）である。両キナーゼはｍＰＥＲ１に結合することが示されており、いくつかの研究はＣＫＩεがマウス及びヒトの両方のＰＥＲ１をリン酸化することを示している（Price J.L. et al. (1998) Cell 94, 83-95; Kloss B. et al. (1998) Cell 94, 97-107）。野生型ｈＣＫＩεを同時トランスフェクション（co-transfected）したヒト胎児腎２９３Ｔ細胞を用いた研究で、ｈＰＥＲ１はリン酸化の顕著な増加を示した（分子質量の変位で証明）。この研究で、リン酸化したｈＰＥＲ１は概略１２時間の半減期を有したのに対し、リン酸化されていないｈＰＥＲ１は２４時間以上安定に細胞内に残存しており、このことは、ｈＰＥＲ１のリン酸化がタンパク質の安定性を低下させることを示唆した（Kessler, G.A. et al. (2000) NeuroReport, 11, 951-955）。別の研究でも、ｈＣＫＩεによるＰＥＲ１のリン酸化の帰結には、細胞質内保持性及びタンパク質の不安定性の両者が含まれることが示された（Vielhaber, E. et al. (2000) Mol. Cell. Biol. 13, 4888-4899; Takano, A. et al. (2000) FEBS Letters 477, 106-112）。
【０００９】
Loweryら（Lowery et al. (2000) Science 288, 483-491）がシリアンゴールデンハムスターでＣＫＩεの半優性変異（ｔａｕ変異、Ralph, M.R. and Menaker, M. (1988) Science 241, 1225-1227）が異型接合動物（２２時間）及び同型接合動物（２０時間）の両者で概日日の短縮を起こすことを見出すまでは、哺乳類における可能性のある調節因子としてＣＫＩεを選択するかＣＫＩδを選択するかの生化学的根拠はなかった。この例において、ＣＫＩε活性の低下がＰＥＲリン酸化を弱め、それに伴い、恐らく、高い濃度の細胞質内ＰＥＲタンパク質が核内移入を促進し概日周期を変えた。更に最近、ＣＫＩδも、哺乳類時計タンパク質ｈＰＥＲ１及びｈＰＥＲ２の翻訳後修飾によって、概日リズムの調整に関与することが示唆されている（Camacho, F. et al., (2001) FEBS Letters 489(2,3), 159-165）。従って、低分子阻害剤を含めた哺乳類又はヒトＣＫＩε及び／又はＣＫＩδの阻害剤は、概日時計を位相シフトさせるかリセットさせるための新たな方法を提供する。以下に考察するように、概日リズムを変えることにより、睡眠障害又は気分障害の治療への使い道を見出すことができる。
【００１０】
米国特許第６,５５５,３２８Ｂ１号は、試験化合物がヒト時計タンパク質のｈＰＥＲ１、ｈＰＥＲ２及びｈＰＥＲ３をリン酸化するヒトカゼイン・キナーゼ１ε及び／又はヒトカゼイン・キナーゼ１δの能力を変えることに基づいて、概日リズムを変える化合物を同定する細胞内スクリーニング法を開示している。例えば、ＨＥＫ２９３Ｔ細胞を、ｈＣＫＩε及びＰｅｒ１又はＰｅｒ２で同時トランスフェクションさせる。ＣＫＩε阻害及びＣＫＩε阻害剤と概日生物学との関連性を評価する目的で、概日リズムが日常的な方法で観察できるハイスループットの細胞アッセイ法が開発された（33rd Annual Meeting, Soc. for Neurosci., November 8-12, 2003, Abstract numbers 284.1, 284.2, and 284.3）。このアッセイは、Mper1-luc構築物を安定的に発現するＲａｔ−１線維芽細胞から成り、それ故、数日に亘る光出力を観察してルシフェラーゼ活性を繰り返し測定することにより、生細胞内のMper1プロモータの周期的活性化の検出が可能となる。アッセイの繰り返し測定形式は、概日リズムに及ぼすＣＫＩε阻害剤の濃度依存的効果を正確且つ再現性良く評価でき、ＣＫＩε阻害を概日周期の変化に関連付けるための絆を提供する。
【００１１】
睡眠障害は４つの主要な区分に分類されており、一次睡眠障害（睡眠異常及び睡眠時異常行動（parasomnics））、内科・精神科的障害に伴う睡眠障害、及びデータ不足で分類できない提案中の睡眠障害の区分が含まれる。一次睡眠障害は、睡眠−覚醒発生（恒常性維持システム）、又は適時性（概日システム）に関与する内因性のシステムの異常から起こると考えられている。睡眠異常は、睡眠の開始又は維持の障害であり、一次性不眠、睡眠過剰（過剰の眠気）、ナルコレプシー、呼吸関連睡眠障害、概日リズム睡眠障害及び特定不能の睡眠異常が挙げられる。一次性不眠は、睡眠の開始及び維持の困難又は非回復性睡眠が（１ヶ月以上）持続することを特徴とする。一次性不眠に伴う睡眠困難は、昼間過敏性、注意及び集中力の喪失、疲労及び倦怠感、並びに気分及び意欲の低下を含む深刻な窮迫（distress）又は障害（impairment）に至らしめる。概日リズム睡眠障害には、ジェットラグ症候群、交代勤務睡眠障害、睡眠相前進症候群及び睡眠相遅延症候群が挙げられる（J. Wagner, M.L. Wagner and W.A. Hening, Annals of Pharmacotherapy (1998) 32, 680-691）。典型的な強制睡眠にある個体は、概日日の或る周期に、睡眠時間のパーセントとして、より大きな覚醒状態を示す（Dijk and Lockley, J. Appl. Physiol. (2002) 92, 852-862）。加齢に伴って我々の睡眠概日リズムが進行し、しばしば質の劣る睡眠になることは一般に認められている（Am J Physiol Endocrinol Metab. (2002) 282, E297-E303）。従って、概日相から起こる睡眠は、交代勤務及びジェットラグによる睡眠の変化で更に例示されるように、質的及び量的に損なわれ得る。ヒト概日時計の撹乱は睡眠障害を起こし、そしてＣＫＩε阻害剤及び／又はＣＫＩδ阻害剤のような概日周期性を調節する薬剤は、睡眠障害、特に概日リズム睡眠障害の治療に有用になる可能性がある。
【００１２】
気分障害は、抑うつ障害（「単極性うつ病」）、双極性障害、並びに一般身体疾患による気分障害及び物質誘発性気分障害を含む病因に基づく２つの障害に分けられる。抑うつ障害は、大うつ病性障害、気分変調性障害及び他に特定されない抑うつ障害に亜分類される。双極性障害は、双極Ｉ型障害及び双極ＩＩ型障害に亜分類される。反復性の大うつ病性障害並びに双極Ｉ型障害及び双極ＩＩ型障害における大うつ病エピソードのパターンに対して、指定子の「季節性パターン」を適用し得ることが確認されている。顕著なアレルギー、睡眠過剰、過食、体重増加及び炭水化物渇望は、しばしば、季節性パターンで起こる大うつ病エピソードを特徴付ける。季節性パターンが、反復性の大うつ病性障害又は双極性障害のどちらに可能性が高いかは明確ではない。しかし、双極性障害の中でも、季節性パターンは双極Ｉ型障害よりも双極ＩＩ型障害に現れ易い。或る個体では、躁病エピソード又は軽躁病エピソードの発症が特定の季節に結びつくこともある。冬型の季節性パターンは、緯度、年齢及び性差によって変るように見受けられる。有病率は高緯度で増加し、若い人に冬季うつ病エピソードの危険性が高く、そして季節性パターンを持つ人の６０％から９０％が女性である。文献に一般的に使われる用語の季節性情動障害（ＳＡＤ）は、気分障害の典型であり、Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders IV (DSM-IV) (American Psychiatric Association: “Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders”, Fourth Edition, Text Revision. Washington, DC, American Psychiatric Association, 2000)では、双極Ｉ型障害、双極ＩＩ型障害又は反復性大うつ病性障害における大うつ病エピソードの季節性パターンを説明する場合、「季節性パターンを有する」という用語で表示されている（E. M. Tam et al., Can. J. Psychiatry (1995) 40, 457-466）。抑うつ障害、大うつ病性障害、大うつ病エピソード、双極Ｉ型障害、双極ＩＩ型障害及び季節的影響の特性及び診断は、ＤＳＭ−ＩＶに記載されている。
【００１３】
冬に典型的で反復性のうつ病性エピソードが特徴的なＳＡＤを含む大うつ病性障害に罹った患者は、光線療法に対して明らかに応答することが示されている（Kripke, Journal of Affective Disorders (1998) 49(2), 109-117）。ＳＡＤ及び大うつ病の患者に対する明るい光線療法の成功は、光線の治療効果の根本的な作用メカニズムを説明するいくつかの仮説の提唱を生んだ。それらの仮説には、明るい光線の抗うつ作用が、睡眠に関連する概日ペースメーカーの相移行に関係することを示唆する「概日リズム仮説」が含まれる（E. M. Tam et al., Can. J. Psychiatry (1995) 40, 457-466）。光線療法と概日リズムとの関連性の支持として、大うつ病性障害の臨床的に有効な光線療法は同時に概日リズムの変位を引き起こし、そして光線療法の臨床的有効性が、光線療法の位相変位能力に依存するように見えることである（Czeisler et al., The Journal of Physiology (2000) 526 (Part 3), 683-694; Terman et al., Arch. Gen. Psychiatry (2001) 58, 69-75）。また、光線療法は、大うつ病性障害の薬物治療の効果を促進及び増強させることが示されている（Benedetti et al., J. Clin. Psychiatry (2003) 64, 648-653）。従って、カゼイン・キナーゼＩε及び／又はカゼイン・キナーゼＩδの阻害は、概日相の変位を生じさせることが期待され、それらの阻害は、気分障害のための臨床的に有効な単一療法又は併用療法になる可能性を示す。
【００１４】
睡眠障害は、多くの精神疾患の基準症状の一つであることに注意しなければならない（W.V. McCall, J. Clin. Psychiatry (2001) 62 (suppl 10), 27-32）。睡眠障害は抑うつ障害に共通する様態であり、そして不眠はうつ病において頻繁に報告され、うつ状態の患者の９０％以上に起きる睡眠障害である（M.E. Thase, J. Clin. Psychiatry (1999) 60 (suppl 17), 28-31）。一次性不眠及び大うつ病性障害に対して、共通の病因論を支持する証拠が蓄積されている。副腎皮質刺激ホルモン放出因子（ＣＲＦ）の（遺伝的素因或いは初期ストレスによる）機能亢進及びストレスは、睡眠障害の悪化及び長期化、そして最終的に一次性不眠症への進展を誘導するという仮説がなされている。非ストレス条件下でのＣＲＦ分泌の概日周期性は、正常な睡眠−覚醒の発現に重要な役割を果たしている（G.S. Richardson and T. Roth, J. Clin Psychiatry (2001) 62 (suppl 10), 39-45）。従って、概日周期性を、例えば、カゼイン・キナーゼＩε及び／又はカゼイン・キナーゼＩδの阻害によって調節する薬剤は、ＣＦＲ分泌に作用するため、抑うつ障害の治療に有用である可能性がある。
【００１５】
上記で言及した全ての文献は、その全文が参照することによって本明細書に組み入れられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
従って、本発明は、カゼイン・キナーゼＩεの阻害剤である一連の置換４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド、６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド及び関連する類似化合物を提供することを目的とする。本発明のこの目的及び他の目的は、以下の本発明の詳細な考察から明らかになる。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本発明は、ヒトカゼイン・キナーゼＩεの阻害剤としての、置換４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド、６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド、４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド、式（Ｉ）及び式（ＩＩ）の関連する類似化合物、該化合物の立体異性体、エナンチオマー、ラセミ化合物及び互変異性体、及び薬学的に許容されるそれらの塩；並びに、例えば、大うつ病性障害、双極Ｉ型傷害及び双極ＩＩ型傷害を含む気分傷害、及び例えば、交代勤務睡眠傷害、ジェットラグ症候群、睡眠相前進症候群及び睡眠相遅延症候群などの概日リズム性睡眠障害を含む睡眠障害などの中枢神経系の病気及び障害を治療するための医薬として、式（Ｉ）及び式（ＩＩ）の化合物を使用する方法を提供する。本発明は、また、本発明の式（Ｉ）及び式（ＩＩ）の化合物を製造する方法をも提供する。
【００１８】
従って、本発明の幅広い実施態様は、式（Ｉ）又は（ＩＩ）：
【化１】
2008510712.tif 000003
［ここで、
Ｘは、Ｓ又はＳ（Ｏ）nであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ＣＦ3、ハロゲン、ＳＨ、Ｃ1-6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＯ2、ＮＨ2、ＮＲ5Ｒ6、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）又はＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は、上記で定義した通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎ又はＣＲ7であり、ここで、Ｒ7は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルであり；
ｎは、１又は２である］
の化合物；又はその立体異性体、エナンチオマー、ラセミ体若しくは互変異性体；又は薬学的に許容されるそれらの塩；を対象とする。
【００１９】
本発明の別の実施態様は、患者におけるカゼインキナーゼＩεの活性を阻害する方法であって、治療的有効量の式（Ｉ）又は（ＩＩ）の化合物を該患者に投与することを含む方法に関する。
【００２０】
本発明の別の実施態様は、カゼインキナーゼＩε活性を阻害することにより改善される病気又は障害を患う患者を治療する方法であって、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物の治療的有効量を該患者に投与することを含む方法に関する。
【００２１】
本発明の更なる実施態様は、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物の製造法に関する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本明細書で使われる「立体異性体」は、空間における原子の配向のみが異なる個々の分子の全ての異性体に対して使われる一般的用語である。立体異性体という用語には、鏡像異性体（エナンチオマー）、鏡像異性体の混合物（ラセミ体、ラセミ混合物）、幾何（ｃｉｓ／ｔｒａｎｓ又はＥ／Ｚ）異性体、互いに鏡像異性体でない１つを越えるキラル中心を有する化合物の異性体（ジアステレオマー）が挙げられる。本発明の化合物は不斉中心を含み、ラセミ体、ラセミ混合物、個々のジアステレオマー若しくはエナンチオマーとして存在してもよく、又は本発明に含まれる該化合物のあらゆる異性体の形態を有する、幾何異性体として存在してもよい。
【００２３】
本明細書で使われる「Ｒ」及び「Ｓ」は、通常有機化学で使われているキラル中心の特定の立体配置を意味する。用語「Ｒ」(rectus)は、最低優先順位の基に向かう結合に沿って見た場合、基の優先順位が時計回りの関係（最高順位から２番目に最低の順位へ向かって）であるキラル中心の立体配置を意味する。用語「Ｓ」(sinister)は、最低優先順位の基に向かう結合に沿って見た場合、基の優先順位が反時計回りの関係（最高順位から２番目に最低の順位へ向かって）であるキラル中心の立体配置を意味する。基の優先順位は、第一に原子番号（原子番号が減少する順番）に基づく序列則を基本にしている。優先順位に関するリストと考察は、Stereochemistry of Organic Compounds, Ernest L. Eliel, Samuel H. Wilen and Lewis N. Mander, editors, Wiley-Interscience, John Wiley & Sons, Inc., New York, 1994に含まれている。
【００２４】
（Ｒ）−（Ｓ）系に加えて、旧来のＤ−Ｌ系もまた、特にアミノ酸に関連して絶対配置を表示するために、本明細書で使われる。この系においては、主鎖の番号１の炭素が最上部に位置する様に、Fischerの投影式を配置する。接頭辞「Ｄ」は、官能基（決定基）がキラル中心の炭素の右側に位置する異性体の絶対配置を表すために使われ、そして、「Ｌ」は、左側に位置する異性体の絶対配置を表すために使われる。
【００２５】
本明細書で使われる「互変異性体」又は「互変異性」は、１つ（又はそれ以上）の移動性の原子の位置及び電子分布においてのみ互いに異なる２つ（又はそれ以上の）化合物の共存を意味し、例えば、ケト−エノール互変異性体又は互変異性がある。
【００２６】
本明細書で使われる「アルキル」は、１〜６個の炭素原子を有する飽和の直鎖状又は分枝鎖状の脂肪族炭化水素基を意味し、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチルなどの基が挙げられる。「アルキル」の意味の中には、本明細書で以下に定義されるように、「アルキレン」又は「アルキレニル」が含まれる。
【００２７】
本明細書で使われる「アルキレン」又は「アルキレニル」は、１〜６個の炭素を有する直鎖状又は分枝鎖状の二価の飽和脂肪族鎖を意味し、メチレニル、エチレニル、プロピレニル、イソプロピレニル、ブチレニル、イソブチレニル、ｔ−ブチレニル、ペンチレニル、イソペンチレニル、ヘキシレニルなどの基が挙げられる。
【００２８】
本明細書で使われる「アルケニル」は、２〜６個の炭素を有する直鎖状又は分枝鎖状の一価の不飽和脂肪族鎖を意味し、エテニル（また、ビニルとしても知られている）、１−メチルエテニル、１−メチル−１−プロペニル、１−ブテニル、１−ヘキセニル、２−メチル−２−プロペニル、２，４−ヘキサジエニル、１−プロペニル、２−プロペニル、２−ブテニル、２−ペンテニルなどの基が挙げられる。
【００２９】
本明細書で使われる「アルキニル」は、２〜６個の炭素を有する直鎖状又は分枝鎖状の、少なくとも１つの三重結合を有する一価の不飽和脂肪族鎖を意味し、エチニル、１−プロピニル、１−ブチニル、１−ヘキシニル、２−プロピニル、２−ブチニル、２−ペンチニルなどの基が挙げられる。
【００３０】
本明細書で使われる「アルコキシ」又は「アルキルオキシ」は、エーテル酸素原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を有し、且つ、エーテル酸素からの自由原子価結合を有する、直鎖状又は分枝鎖状のアルキル鎖より成る一価の置換基を意味し、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシなどの基が挙げられる。
【００３１】
本明細書で使われる「アルキルチオ」は、硫黄原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を有し、且つ、硫黄原子からの自由原子価結合を有する直鎖状又は分枝鎖状のアルキル鎖より成る一価の置換基を意味し、メチルチオ、エチルチオ、プロピルチオ、イソプロピルチオ、ブチルチオ、ｓｅｃ−ブチルチオ、ｔｅｒｔ−ブチルチオなどの基が挙げられる。
【００３２】
本明細書で使われる「アルケニルオキシ」は、エーテル酸素原子を通して結合した２〜６個の炭素原子を有し、且つ、エーテル酸素からの自由原子価結合を有する直鎖状又は分枝鎖状の一価の不飽和脂肪族鎖を意味し、エテニルオキシ（また、ビニルオキシとしても知られる）、１−メチルエテニルオキシ、１−メチル−１−プロペニルオキシ、１−ブテニルオキシ、１−ヘキセニルオキシ、２−メチル−２−プロペニルオキシ、２，４−ヘキサジエニルオキシ、１−プロペニルオキシ、２−プロペニルオキシ、２−ブテニルオキシ、２−ペンテニルオキシなどが挙げられる。
【００３３】
本明細書で使われる「アルキニルオキシ」は、エーテル酸素原子を通して結合した少なくとも１つの三重結合を有する２〜６個の炭素原子、且つ、エーテル酸素からの自由原子価結合を有する直鎖状又は分枝鎖状の一価の不飽和脂肪族鎖を意味し、エチニルオキシ、１−プロピニルオキシ、１−ブチニルオキシ、１−ヘキシニルオキシ、２−プロピニルオキシ、２−ブチニルオキシ、２−ペンチニルオキシなどの基が挙げられる。
【００３４】
本明細書で使われる用語「Ｃ3−Ｃ8シクロアルキル」は、３〜８個の炭素原子を含む飽和の炭化水素環を意味し、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチルなどの基が挙げられる。
【００３５】
本明細書で使われる「アリール」又は「Ａｒ」は、安定な単環式、二環式又は三環式炭素環であって、各々の環が７員環までの環基を意味し、ここで、少なくとも１つの環が芳香族性で、且つ、無置換、又はメチレンジオキシ、ヒドロキシ、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、ハロゲン、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、−Ｎ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）2、−ＮＨ−アシル及び−Ｎ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）アシルから成るグループから選択される１〜３個の置換基で置換されている環基を意味する。「アリール」又は「Ａｒ」の例としては、フェニル、２−クロロフェニル、３−クロロフェニル、４−クロロフェニル、２−フルオロフェニル、３−フルオロフェニル、４−フルオロフェニル、２−ブロモフェニル、３−ブロモフェニル、４−ブロモフェニル、２−トリフルオロメチルフェニル、３−トリフルオロメチルフェニル、４−トリフルオロメチルフェニル、２−メトキシフェニル、３−メトキシフェニル、４−メトキシフェニル、２−アミノフェニル、３−アミノフェニル、４−アミノフェニル、２−メチルフェニル、３−メチルフェニル、４−メチルフェニル、２−ニトロフェニル、３−ニトロフェニル、４−ニトロフェニル、２，４−ジクロロフェニル、２，３−ジクロロフェニル、３，５−ジメチルフェニル、２−トリフルオロメトキシフェニル、３−トリフルオロメトキシフェニル、４−トリフルオロメトキシフェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル及びビフェニルが挙げられる。
【００３６】
本明細書で使われる用語「アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」は、直鎖状又は分枝鎖状のアルキレン鎖で、１〜６個の炭素原子を含み、且つ、アルキレン鎖炭素の１つからの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したアリール基を意味する。「アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」の例としては、フェニルメチル（ベンジル）、フェニルエチル、ｐ−メトキシベンジル、ｐ−フルオロベンジル、ｐ−クロロベンジルなどの基が挙げられる。
【００３７】
本明細書で使われる用語「アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）」は、直鎖状又は分枝鎖状のアルキレン鎖で、エーテル酸素原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、エーテル酸素からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したアリール基を意味する。アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）の例としては、フェニルメトキシ（ベンジルオキシ）、フェニルエトキシなどの基が挙げられる。
【００３８】
本明細書で使われる用語「アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）」は、直鎖状又は分枝鎖状のアルキレン鎖であって、窒素原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、窒素（ここで、該窒素は場合により水素又はＣ1−Ｃ6アルキルにより置換される）からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖が結合した、上記で定義したアリール基を意味する。
【００３９】
アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）の例としては、フェニルメチルアミノ（ベンジルアミノ）、フェニルエチルアミノ、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミノなどの基が挙げられる。
【００４０】
本明細書で使われる用語「アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）」は、直鎖状又は分枝鎖状のアルキレン鎖であって、硫黄原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、硫黄からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したアリール基を意味する。アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）の例としては、フェニルメチルチオ（ベンジルチオ）、フェニルエチルチオなどの基が挙げられる。
【００４１】
本明細書で使われる用語「アシル」は、Ｈ−（Ｃ＝Ｏ）−、Ｃ1−Ｃ6アルキル−（Ｃ＝Ｏ）−、アリール−（Ｃ＝Ｏ）−、アリール（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−（Ｃ＝Ｏ）−、ヘテロシクル−（Ｃ＝Ｏ）−又はヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−（Ｃ＝Ｏ）−（ここで、アルキル、アリール及びヘテロシクルは、本明細書で定義した通りである）であって、且つ、カルボニル（Ｃ＝Ｏ）部分からの自由原子価結合を有する基を意味する。アシルの意味の中に、アセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、トリフルオロアセチル、トリクロロアセチル、ベンゾイルなどの基が含まれる。
【００４２】
本明細書で使われる「ヘテロシクル」又は「ヘテロ環式」は、安定な５〜７員環の単環式又は安定な８〜１１員環の二環式へテロ環を意味し、それらは、飽和又は不飽和であり、そして炭素原子並びにＮ、Ｏ及びＳから成るグループから選択される１〜３個のヘテロ原子から成り（ここで、窒素及び硫黄のヘテロ原子は場合により酸化されていても良い）、そして、窒素へテロ原子は場合により四級化されていても良く、上記で定義した全てのヘテロ環が、ベンゼン環と縮合した二環基を含む。ヘテロ環は、安定な構造を創るいかなるヘテロ原子又は炭素原子で結合していても良い。ヘテロ環は、無置換、又はＣ1−Ｃ6アルコキシ、ヒドロキシ、ハロゲン、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、−Ｎ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）2、−ＮＨ−アシル及び−Ｎ（Ｃ1−Ｃ6アルキル）アシルから成るグループから選択される１〜３個の置換基で置換されても良い。その様なヘテロ環要素の例としては、ピペリジニル、ピペラジニル、２−オキソピペラジニル、２−オキソピペリジニル、２−オキソピロリジニル、２−オキソアゼピニル、アゼピニル、ピロリル、ピロリジニル、ピラゾリル、ピラゾリジニル、イミダゾリル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、オキサゾリル、オキサゾリジニル、イソオキサゾリル、イソオキサゾリジニル、モルホリニル、チアゾリル、チアゾリジニル、イソチアゾリル、キヌクリジニル、イソチアゾリジニル、インドリル、キノリニル、イソキノリニル、ベンゾイミダゾリル、チアジアゾリル、ベンゾピラニル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、フリル、テトラヒドロフリル、ベンゾフラニル、テトラヒドロピラニル、チエニル、ベンゾチエニル、チアモルホリニル及びオキサジアゾリルが挙げられる。
【００４３】
本明細書で使われる用語「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」は、直鎖状又は分枝鎖状の、１〜６個の炭素原子を含むアルキレン鎖により、別の炭素原子を通して、又はＯ、Ｎ及びＳから成るグループから選択されるヘテロ原子を通して結合された、上記で定義したヘテロシクル又はヘテロ環基を意味する。「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）」の意味の中に、４−ピリジニルメチル、３−ピリジニルメチル、２−ピリジニルメチル、２−フランメチル、２−テニル（２−チオフェンメチル）、５−ニトロ−２−テニル、５−（２−クロロフェニル）−２−フランメチル、１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−２−メチルなどの基が含まれる。
【００４４】
本明細書で使われる用語「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）」は、直鎖状又は分枝鎖状の、エーテル酸素原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、且つ、エーテル酸素からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したヘテロシクル又はヘテロ環基を意味する。「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）」の意味の中に、２−チエニルメトキシ、３−チエニルメトキシ、２−フランメトキシ、３−フランメトキシ、４−ピリジニルメトキシ、３−ピリジニルメトキシ、２−ピリジニルメトキシなどの基が含まれる。
【００４５】
本明細書で使われる用語「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）」は、直鎖状又は分枝鎖状のアルキレン鎖で、窒素原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、そして、窒素（ここで、該窒素は場合により水素又はＣ1−Ｃ6アルキルにより置換される）からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したヘテロシクル又はヘテロ環基を意味する。「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）」の意味の中に、２−チエニルメチルアミノ、３−チエニルメチルアミノ、２−フランメチルアミノ、３−フランメチルアミノ、４−ピリジニルメチルアミノ、３−ピリジニルメチルアミノ、２−ピリジニルメチルアミノなどの基が含まれる。
【００４６】
本明細書で使われる用語「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）」又は「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）」は、直鎖状又は分枝鎖状の、硫黄原子を通して結合した１〜６個の炭素原子を含み、硫黄からの自由原子価結合を有するアルキレン鎖により結合された、上記で定義したヘテロシクル又はヘテロ環基を意味する。「ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）」または「ヘテロ環−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）」の意味の中に、２−チエニルメチルチオ、３−チエニルメチルチオ、２−フランメチルチオ、３−フランメチルチオ、４−ピリジニルメチルチオ、３−ピリジニルメチルチオ、２−ピリジニルメチルチオなどの基が含まれる。
【００４７】
本明細書で使われる「ハロゲン」、「ハル」又は「ハロ」は、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素のグループのメンバーを意味する。
【００４８】
変動因子（例、アリール、ヘテロシクル、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｘ）が、任意の構成要素、又は本発明の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物において、一回を超えて出現する場合、特に指示のない限り、それぞれの出現における定義は、他のそれぞれの場合の定義から独立している。また、置換基及び／又は変動因子の組合せは、安定した化合物を生成する場合においてのみ許容される。
【００４９】
本明細書で使われる「治療する」、「治療すること」又は「治療」は：
（ｉ）病気、障害及び／又は状態になりやすいが、未だそれと診断されていない患者に、病気、障害又は状態が起こることを防止すること；
（ｉｉ）病気、障害又は状態を阻害すること、即ちその進行を阻止すること；又は
（ｉｉｉ）病気、障害又は状態を軽減すること、即ち、病気、障害及び／又は状態の退行を起こさせること；
をいう。
【００５０】
本明細書で使われる用語「患者」は、特定の病気、障害又は状態に苦しむ哺乳類のような温血動物をいう。モルモット、イヌ、ネコ、ラット、マウス、ウマ、ウシ、ヒツジ及びヒトは、用語の意味の範囲に入る動物の例であることが明確に理解される。
【００５１】
本明細書で使われる「病気」は、疾患、疾病、又は身体の機能、系若しくは器官の中断、停止若しくは障害をいう。
【００５２】
本明細書で使われる「障害」とは、遺伝的又は発生学的な発育不全から生じる、又は毒物、傷害若しくは病気等の外因から生じる、機能、構造又はその両者の正常状態の乱れをいう。
【００５３】
本明細書で使われる「状態」とは、存在、健康又は体力の状態をいう。
本明細書で使われる「予防」とは、病気を防止することをいう。
本明細書で使われる「睡眠障害」、「睡眠障害類」又は「睡眠妨害」は、不眠を意味する。
【００５４】
本明細書で使われる用語「不眠」は、騒音、明るい光線など外部の妨害物が無い中で、睡眠が正常に起こるべき期間に眠れないことを意味し、そしてこの眠れないことは、落ち着かない又は妨げられた眠りから、正常な長さが縮小した睡眠又は完全な覚醒状態まで、程度の変動にわたるものである。用語「不眠」には、一次性不眠、精神障害に関連する不眠、物質誘発性不眠及び正常な睡眠−覚醒スケジュールの変更による不眠（変位変化、交代勤務睡眠障害、ジェットラグ又はジェットラグ症候群）である概日リズム性不眠が含まれる。
【００５５】
本明細書で使われる用語「一次性不眠」は、睡眠開始、睡眠維持又は回復性睡眠をとることの困難性であって、精神障害又は或る物質の摂取若しくは使用中止の生理学的な影響（物質誘発性不眠）を起因としないものを意味する。
【００５６】
本明細書で使われる用語「概日リズム性睡眠障害」には、ジェットラグ又はジェットラグ症候群、交代勤務睡眠障害、睡眠相前進症候群及び睡眠相遅延症候群が含まれる。
【００５７】
本明細書で使われる用語「化合物の有効阻害量」又は「化合物のカゼイン・キナーゼＩε阻害有効量」は、その治療ができる病気、障害又は状態の患者を治療するための、適切な投与経路を経て生物学的に利用されるようになる化合物の十分量を意味する。
【００５８】
本明細書で使われる用語「治療的有効量」は、その指名された病気、障害又は状態の治療に効果的である化合物の量を意味する。
【００５９】
本明細書で使われる語句「概日リズム周期の長期化」とは、概略２４時間に１度の頻度で定期的に起こる一つのプロセス内の、影響力の大きい事象の間隔を長くすることをいう。
【００６０】
本明細書で使われる語句「概日リズム周期の短縮」とは、概略２４時間に１度の頻度で定期的に起こる一つのプロセス内の、影響力の大きい事象の間隔を減少させることをいう。
【００６１】
本明細書で使われる用語「薬学的に許容される塩」は、それが既知であっても又は将来発見される塩であっても、当業者によって使われ、医薬品としての使用に好適である非毒性の有機又は無機の付加塩であれば、どのような塩にでも適用される。好適な塩を形成する塩基の実例として、ナトリウム、カリウム、カルシウム又はマグネシウムの水酸化物などのアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物；アンモニア及びメチルアミン、ジメチルアミン、トリエチルアミン、ジエチルアミン、イソプロピルジエチルアミン、ピリジン及びピコリンなどの脂肪族、環状又は芳香族アミンが挙げられる。好適な塩を形成する酸の実例として、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸などの無機酸；例えば、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、乳酸、ピルビン酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸及びジヒドロキシマレイン酸、安息香酸、フェニル酢酸、４−アミノ安息香酸、４−ヒドロキシ安息香酸、アントラニル酸、桂皮酸、サリチル酸、４−アミノサリチル酸、２−フェノキシ安息香酸、２−アセトキシ安息香酸、マンデル酸などの有機カルボン酸；並びにメタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びｐ−トルエンスルホン酸などの有機スルホン酸が挙げられる。
【００６２】
本明細書で使われる「医薬用担体」又は「薬学的に許容される担体」とは、薬学的に活性な化合物を投与するための製剤化に有用であって、使用条件下で実質的に非毒性及び非感作性の、既知の医薬用賦形剤をいう。それら賦形剤の実際の割合は、活性化合物の溶解性及び化学的特性、選択された投与経路、並びに標準的な製薬の実施基準によって決められる。本発明の方法の実施においては、化合物は、それ自体で効果があり、それ自体の投与が出来るが、活性成分は医薬用担体を含む組成物中に組み入れられるのが好ましい。とは言っても、活性成分の割合は約１質量％から約９０質量％まで変動する。
【００６３】
本出願に出て来る更なる略語は、以下のような意味を有する：
Ｍｅ（メチル）、Ｅｔ（エチル）、Ｐｈ（フェニル）、Ｅｔ3Ｎ(トリエチルアミン)、ｐ−ＴｓＯＨ（パラトルエンスルホン酸）、ＴｓＣｌ（塩化パラトルエンスルホン酸）、ｈｅｐｔ(ヘプタン)、ＤＭＦ（ジメチルホルムアミド）、ＮＭＰ（１−メチル−２−ピロリジノン又はＮ−メチル−２−ピロリジノン）、ＩＰＡ（イソプロパノール又はイソプロピルアルコール）、ＤＢＵ（１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン）、ＤＢＮ（１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ−５−エン）、ｒｔ又はｒ．ｔ．（室温又は環境温度）、ｍｉｎ又はｍｉｎ．（分）、ｈ（時間）、ＵＶ（紫外線）、ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー・マススペクトロメトリー）、ｔ−Ｂｏｃ又はＢｏｃ（第三級ブトキシカルボニル）、Ｂｎ（ベンジル）、ｔ−Ｂｕ（第三級ブチル）、ｉ−Ｐｒ（イソプロピル）、ＴＦＡ（トリフルオロ酢酸）、ＨＯＡｃ（酢酸）、ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）、Ｅｔ2Ｏ（ジエチルエーテル）、ＥｔＯＨ（エタノール）、ＤＩＥＡ（ジイソプロピルエチルアミン）、ＥＤＣ（１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド・塩酸塩）；ＨＯＢＴ（１−ヒドロキシベンゾトリアゾール）、ｇ（グラム）、ｍｇ（ミリグラム）、μｇ（マイクログラム）、ｎｇ（ナノグラム）、ｍＬ（ミリリットル）、μＬ（マイクロリットル）、 Ｌ（リットル）、ＨＰＬＣ（高速液体クロマトグラフィー）、ＴＬＣ、ｔｌｃ又はＴｌｃ（薄層クロマトグラフィー）、ｇ／Ｌ（１リットル当たりのグラム数）、ＳｉＯ2（シリカゲル）、Ｌ／ｍｉｎ（１分当たりのリットル数）、ｍＬ／ｍｉｎ（１分当たりのミリリットル数）、ｍｍｏｌ（ミリモル）、Ｍ（モル）、ｍＭ（ミリモル）、μＭ（マイクロモル）、ｎＭ（ナノモル）、μＣｉ（マイクロキュリー）、ＣＰＭ（１分間当たりのカウント数）、ｒｐｍ（１分間当たりの回転数）、ｍｍ（ミリメートル）、μｍ（マイクロメートル）、μ（ミクロン）、ｎｍ（ナノメートル）、ｐｐｍ（１００万分の１）、ｐｓｉ（１平方インチ当たりのポンド数）、ｅｑ．又はｅｑｕｉｖ．（当量）、ＲT（保持時間）、℃（セ氏温度）及びＫ（ケルビン）。
【００６４】
従って、本発明の幅広い実施態様は、式（Ｉ）又は（ＩＩ）：
【化２】
2008510712.tif 000004
［ここで、
Ｘは、Ｓ又はＳ（Ｏ）nであり；
Ｒ1は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ2は、ＮＲ5Ｒ6であり；
Ｒ3は、アリール又はヘテロシクルであり；
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、Ｃ2−Ｃ6アルケニル、Ｃ2−Ｃ6アルキニル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ＣＦ3、ハロゲン、ＳＨ、Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＯ2、ＮＨ2、ＮＲ5Ｒ6、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキルアミノ）又はＸＲ3であり、ここで、Ｘ及びＲ3は上記で定義した通りであり；
Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｒ6は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｌは、Ｎ又はＣＲ7であり、ここで、Ｒ7は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり；
Ｍは、Ｓ、Ｏ又はＮＲ8であり、ここで、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1−Ｃ6アルキル、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルキル）又はアシルであり；そして、
ｎは、１又は２である］
の化合物を対象とする。
【００６５】
本発明の更なる実施態様は、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物であって、Ｍ及びＸがそれぞれＳである化合物に関する。
【００６６】
本発明の更なる実施態様は、式（Ｉ）の化合物であって、ＬがＣＲ7であり、そしてＭ及びＸがそれぞれＳである化合物に関する。
【００６７】
本発明の更なる実施態様は、式（Ｉ）の化合物であって、Ｍ及びＸがそれぞれＳであり、ＬがＣＲ7であり、そしてＲ7がＨである化合物に関する。以下の化合物：
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（４−クロロフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−アミノフェニル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（ピリジン−２−イルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｐ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（チオフェン−２−イル−スルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３，５−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（ピリジン−４−イルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｍ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−ｏ−トリルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２，３−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２，５−ジクロロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−エチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−ブロモ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３，５−ジメチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−トリフルオロメチル−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（２−フルオロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（３−トリフルオロメトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
は、この実施態様の範囲内の代表的な例である。
【００６８】
本発明の別の実施態様は、式（Ｉ）の化合物であって、ＬがＮであり、そしてＭ及びＸがそれぞれＳである化合物に関する。以下の化合物：
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（ピリジン−２−イルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
は、この実施態様の範囲内の代表的な例である。
【００６９】
本発明の別の実施態様は、式（ＩＩ）の化合物であって、ＬがＣＲ7であり、そしてＭ及びＸがそれぞれＳである化合物に関する。
【００７０】
本発明の更なる実施態様は、式（ＩＩ）の化合物であって、Ｍ及びＸがそれぞれＳであり、ＬがＣＲ7であり、そしてＲ7がＨである化合物に関する。以下の化合物：
４−（ピリジン−２−イルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（フェニルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（ピリジン−４−イルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３，５−ジクロロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（チオフェン−２−イル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−ブロモフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（２−メトキシフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
４−（３−クロロフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；及び
４−（３−メチルフェニル−スルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド；
は、この実施態様の範囲内の代表的な例である。
【００７１】
本発明の別の実施態様は、式（ＩＩ）の化合物であって、ＬがＮであり、そしてＭ及びＸがそれぞれＳである化合物に関する。以下の化合物：
２−メチル−６−フェニル−スルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−フルオロフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−クロロフェニル−スルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−（３−トリフルオロメトキシ−フェニルスルファニル）−２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
２，６−ビス−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
２，６−ビス−（３−メトキシ−フェニルスルファニル）−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
６−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；及び
６−（３−メトキシフェニル−スルファニル）−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド；
は、この実施態様の範囲内の代表的な例である。
【００７２】
本発明の別の実施態様は、カゼイン・キナーゼＩε活性を患者において阻害する方法であって、該患者に対して式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物の治療的有効量を投与し、概日性のリズム周期を延長させる結果をもたらすことを含む方法に関する。
【００７３】
本発明の別の実施態様は、カゼイン・キナーゼＩε活性を阻害することにより改善される病気又は障害に苦しむ患者を治療するための、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物の治療的有効量を該患者に投与することを含む方法であって、該カゼインキナーゼＩε活性の阻害が、概日性のリズム周期を延長させる結果をもたらす方法に関する。
【００７４】
本発明の化合物は、当該技術分野で公知の方法に類似の方法により製造することができる。反応スキーム１、２及び３、並びにそれに対応する説明文は、本発明の様々な化合物の製造を記述している。開示される方法及び実施例は、説明目的のために提示されるものであって、決して、本発明の範囲を限定するものではない。代替試薬、反応条件、及び本明細書に記載された個々の化合物に到達するための工程の組合せ及び順序の入れ替えは、当業者には、容易に理解されることである。実施例の化合物は表１、２、３及び４に要約し、本発明の実施例の化合物の生物学的データを、表５に要約する。
【００７５】
化学合成
【化３】
2008510712.tif 000005
【００７６】
スキーム１は、式（Ｉ）（ここで、ＬはＣＲ7である）の、４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、４Ｈ−フロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＯである）及び１，４−ジヒドロピロロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）の合成、並びに式（ＩＩ）（ここで、ＬはＣＲ7である）の、６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、６Ｈ−フロ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＯである）及び１，６−ジヒドロピロロ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）の合成を、公知の又は市販されているエステル又はカルボン酸１及び３（ここで、Ｒはアルキル又はＨである）からそれぞれ行う方法を記載している。
【００７７】
スキーム１において、出発エステル１又は３（ここで、Ｒはアルキルである）は、それぞれアミド２又は４に当業者によく知られた方法により転換される。好適な極性溶媒中、例えば、メタノール又はエタノール中で、約７Ｍのアンモニア及びエステル１又は３の混合物を、一片の水酸化リチウムで処理し、得られた混合物を圧力容器内で約１００℃で約１６時間加熱し、当業者によく知られた方法でクロマトグラフィーによる精製後、それぞれ第一級アミド２又は４を得る。或いはまた、当業者によく知られた別の反応条件を採用しても良く、例えばエステル１又は３の溶液を、好適な極性溶媒中、例えばメタノール又はエタノール中、約５Ｍ〜約７Ｍのアンモニア溶液で、約１日間〜約３日間環境温度で処理し、又は溶液を約５５℃で、約１０時間加熱することにより、当業者によく知られた方法により単離した後、それぞれ第一級アミド２又は４を得る。或いはまた、エステル１又は３を濃水酸化アンモニウム溶液及び塩化リチウムの混合物中に、環境温度で、約３〜約５日間、薄層クロマトグラフィー分析又は当業者によく知られた他の好適なクロマトグラフィー分析が、反応が実質的に完結したことを示すまで懸濁させる。第一級アミド２又は４を当業者によく知られた方法により反応混合物から単離する。第一級又は第二級Ｃ1−Ｃ6アルキルアミンがアンモニア又は水酸化アンモニウムの代わりに採用される場合、対応する第二級及び第三級アミド２又は４（ここで、Ｒ2はＮＲ5Ｒ6であり、Ｒ5はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ6はＣ1−Ｃ6アルキルである）が得られる。
【００７８】
スキームＩ、工程ｂに示す様に、市販の、又は公知のカルボン酸１又は３（ここでＲはＨである）は、当業者によく知られた方法によりアミド２又は４に転換できる。所望により、カルボン酸１又は３（ＲはＨ）はまた、当業者によく知られた方法によって、対応するエステル１又は３（Ｒはアルキル）の加水分解により製造することができる。例えば、好適な塩基、例えば水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化リチウムなどの塩基を、例えば、テトラヒドロフラン及び水の混合物のような好適な溶媒中の、エステル１又は３の混合物に加える。混合物を約９０℃から約１１０℃で約０.５時間から約２時間加熱する。生成物を濾過により塩として回収し、濾液は濃縮して、残留物として追加の物質を得る。フィルターケーキ及び残留物を集め、当業者によく知られた方法により、例えば酢酸の様な好適な酸で、メタノール、エタノールなどの好適な溶媒中で酸性にし、それぞれカルボン酸１又は３（ここで、ＲはＨである）を得る。スキームＩ、工程ｂに示す様に、例えば、ジメチルホルムアミドの様な好適な溶媒中のカルボン酸１又は３の溶液を、ジイソプロピルエチルアミン、例えば（１−（３−ジメチルアミノ−プロピル）−３−エチルカルボジイミド・塩酸塩のようなカルボジイミド、１−ヒドロキシベンゾトリアゾールの様な塩基、及び塩化アンモニウムで処理する。薄層クロマトグラフィー又は当業者によく知られた他のクロマトグラフィー分析により、反応が完結したことを確認したら、混合物を好適な溶媒で希釈し、そして生成物を単離し、当業者によく知られた方法で、クロマトグラフィーによる精製を行い、それぞれ第一級アミド２又は４（ここで、Ｒ2はＮＨ2である）を得る。第一級又は第二級Ｃ1−Ｃ6アルキルアミンが塩化アンモニウムの代わりに採用される場合、対応する第二級及び第三級アミド２又は４（ここで、Ｒ2はＮＲ5Ｒ6であり、Ｒ5はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ6はＣ1−Ｃ6アルキルである）を得る。
【００７９】
スキームＩ、工程ｃに示す様に、中間体アミド２又は４は、アミドが結合するピロール環の３−位で、当業者によく知られた方法でチオアリール化される。例えば、中間体アミド２又は４の、好適な溶媒中、例えば、ジメチルホルムアミド又はＮＭＰ中の懸濁液を、好適な塩基、例えば、水素化ナトリウム又は水素化リチウムを用いて環境温度で処理し、次いで、好適なジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジスルフィドで処理し、次いで、混合物を環境温度から約１００℃で、約１２時間から約２０時間撹拌する。反応の過程を、薄層クロマトグラフィー又は当業者によく知られた他のクロマトグラフ法により追跡する。反応が完結したら、反応溶液を当業者によく知られた抽出法で処理する。所望の式（Ｉ）（ここで、ＬはＣＲ7であり、ＸはＳであり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）の４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、４Ｈ−フロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＯである）及び１，４−ジヒドロピロロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）；並びに式（ＩＩ）（ここで、ＬはＣＲ7であり、ＸはＳであり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）の６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、６Ｈ−フロ［２，３−ｂ］ピロール、（ＭはＯである）及び１，６−ジヒドロピロロ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）をそれぞれ単離し、当業者によく知られた方法でクロマトグラフィーによる精製を行う。
【００８０】
或いはまた、好適な溶媒、例えば、ジメチルホルムアミド又はＮＭＰ中のジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジシルフィド、及び約１当量の炭酸セシウムの混合物を、中間体アミド２又は４で処理し、次いで、混合物を約８０℃からから約１２０℃で約１時間から約６時間加熱する。反応を薄層クロマトグラフィー又は当業者によく知られた他のクロマトグラフィー法で監視する。所望の式（Ｉ）（ここで、ＬはＣＲ7であり、ＸはＳであり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）の４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、４Ｈ−フロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＯである）及び１，４−ジヒドロピロロ［３，２−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）、並びに式（ＩＩ）（ここで、ＬはＣＲ7であり、ＸはＳであり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）の６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＳである）、６Ｈ−フロ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＯである）及び１，６−ジヒドロピロロ［２，３−ｂ］ピロール（ＭはＮＲ8である）をそれぞれ単離し、そして、当業者によく知られたクロマトグラフィーによる精製を行う。
【００８１】
スキーム１、場合による工程ｄに示す様に、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨである）のピロール環の窒素を、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨである）及び好適な溶媒、例えば、１，３−ジメチル−３，４，５，６−テトラヒドロ−２（１Ｈ）−ピリミジノンの溶液を、Ｃ1−Ｃ6−ジアルキルスルフェート及び好適な塩基、例えば炭酸セシウムを用いて、環境温度で、約１２時間から約２０時間処理することにより、Ｎ−アルキル化する。反応の完結は、薄層クロマトグラフィー分析又は当業者によく知られた他のクロマトグラフィー法により決定する。反応が完結したら、反応混合物を水で希釈し、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＣ1−Ｃ6アルキルである）を単離し、そして、当業者によく知られた方法で精製する。
【００８２】
或いは又、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物のピロール環の窒素を、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨである）のピリジン溶液を、Ｃ1−Ｃ6−アルキルハライドで、好適な塩基、例えば、炭酸セシウムの存在下、約０.２５時間から約３時間加熱処理して、アルキル化する。反応混合物を冷却し、水で希釈し、又は濃縮乾固し、そして酢酸エチルで抽出する。濃縮し引き続いて当業者によく知られたクロマトグラフィーによる精製を行って、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＣ1−Ｃ6−アルキルである）を得る。
【００８３】
更に、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨである）のピロール環窒素のＮ−アルキル化は、当業者によく知られた他の方法で、例えば、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨである）を、好適な極性溶媒、例えば、ジメチルホルムアミド又はＮＭＰ中で、好適な塩基、例えば、水素化ナトリウム又はカリウムｔ−ブトキシドで処理し、次いで、Ｃ1−Ｃ6アルキルハライド、例えば、プロピルヨージドを加えることにより行なわれる。反応の完結は、薄層クロマトグラフィー分析又は当業よく知られた他のクロマトグラフィー法により決定する。反応が完結したら、反応混合物を水で希釈し、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＣ1−Ｃ6アルキルである）を単離し、そして、当業者によく知られた方法で精製する。
【００８４】
当業者に良く認識されている様に、ＭがＮＲ8であり、そしてＲ8がＨである場合、上記の条件下でのＮ−アルキル化は、また、前述のＮＲ8の窒素上でも起こり、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1及びＲ8は各々同一のＣ1−Ｃ6アルキル基である）を得る。出発エステル１（ここで、Ｒはエチルであり、Ｒ4及びＲ7は各々Ｈであり、ＭはＮＲ8であり、そしてＲ8はメチルである）の製造は、以下のスキーム２にも記載されるような２−アジドアクリレート（２−アジドプロペン酸エステルとしても知られれている）の熱分解によることが知られている (H. Hemetsberger and D. Knittel, Monatsh. Chem. (1972) 103(1), 194-204)。出発エステル１（ここで、ＭはＮＲ8であり、そしてＲ8はＣ1−Ｃ6アルキルである）をスキーム１に記載する様に製造し、次いでスキーム１に記載する様に、式（Ｉ）の化合物（ここで、ＭはＮＲ8であり、Ｒ8はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ1はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、且つ、該Ｒ1及びＲ8のＣ1−Ｃ6アルキル基は、同一であっても異なっていても良い）に転換される。この方式は、また、置換エステル３を得るためにも用いられ、この置換エステル３はスキーム１に記載する様に、式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ8はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ1はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、且つ、該Ｒ1及びＲ8のＣ1−Ｃ6アルキルは、同一であっても異なっていても良い）に転換される。
【００８５】
更に、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＸはＳである）は、場合により、当業者によく知られた方法で、例えば、該式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物の溶液をＨ2Ｏ2及びＮａ2ＣＯ3で処理することにより、それぞれスルホン又はスルホキシド（ここで、ＸはＳ（Ｏ）nであり、そしてｎは１又は２である）に酸化される。或いはまた、スキーム１の化合物２又は４は、上記工程ｃに記載する様に、アリールスルホニルクロリド、アリールスルフィニルクロリド、ヘテロシクルスルホニルクロリド又はヘテロシクルスルフィニルクロリド（ジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジスルフィドに代えて使用される）で処理され、スキーム１の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、ＸはＳ（Ｏ）nであり、ｎは１又は２であり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）を得る。
【００８６】
以下に示すスキーム２に、既知の又は市販の出発物質からの、式（Ｉ）（ここで、ＬはＮである）の４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）及び１，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）の合成、並びに式（ＩＩ）（ここで、ＬはＮである）の６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）及び３，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）の合成を記載する。ＬがＮであり、ＭがＮＲ8であり、そしてＲ8がＨである場合、イミダゾール環に互変異性体が存在し得ることは、当業者には容易に理解できる。スキーム２、工程ａにおいて、カルボキシアルデヒド５又は７は、２−アジド酢酸エステル６（ここで、Ｒはアルキルである）と、好適な塩基、例えば、水酸化カリウム、水酸化ナトリウムなどの塩基の存在下で、縮合して、対応する２−アジドプロペン酸エステル８又は１１（ここで、Ｒはアルキルである）をそれぞれ得る。
【００８７】
【化４】
2008510712.tif 000006
【００８８】
スキーム２、工程ｂに示す様に、２−アジドプロペン酸エステル８又は１１の熱分解は、好適な溶媒中で、例えば、キシレン中の２−アジドプロペン酸エステル８又は１１の混合物を、約１２０℃から約１４０℃で、約３０分間から９０分間加熱することにより達成され、当業者によく知られた方法のクロマトグラフィーによる精製の後、対応するエステル９又は１２（ここで、Ｒはアルキルである）をそれぞれ得る。
【００８９】
スキーム２、任意の工程ｃに示す様に、工程ｂから得られたエステル９又は１２を、当業者によく知られた方法で加水分解し、対応するカルボン酸９又は１２（ここで、ＲはＨである）を得ることができる。好適な塩基、例えば、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化リチウムなどの塩基を、エステル９又は１２及び好適な溶媒、例えば、テトラヒドロフラン及び水の混合物、の混合物に加える。混合物を約９０℃から約１１０℃で、約０.５時間から２時間加熱する。生成物を濾過により塩として回収し、そして濾液を濃縮し、残留物として追加の物質を得る。フィルターケーキ及び残留物を集め、そして、当業者によく知られた方法で、例えば、酢酸の様な好適な酸で、メタノール、エタノールなどの好適な溶媒中で酸性化し、カルボン酸９又は１２（ここで、ＲはＨである）をそれぞれ得る。
【００９０】
スキーム２、工程ｄに示す様に、エステル９又は１２（ここで、Ｒはアルキルである）は、上記のスキーム１、工程ａに記載したようにアミド１０又は１３にそれぞれ転換される。或いはまた、カルボン酸９又は１２（ここで、Ｒはアルキルである）は、スキーム１、工程ｂに記載された様に、当業者によく知られた方法により、アミド１０又は１３にそれぞれ転換される。例えば、カルボン酸９又は１２のジメチルホルムアミドの様な好適な溶媒中の溶液を、ジイソプロピルエチルアミンの様な塩基、例えば（１−（３−ジメチルアミノ−プロピル）−３−エチルカルボジイミド・塩酸塩のようなカルボジイミド、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール及び塩化アンモニウムで処理する。反応が完結したら、混合物を好適な溶媒で希釈し、生成物を単離し、当業者によく知られた方法でクロマトグラフィーによる精製を行い、対応する４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）又は１，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）の第一級アミド１０、又は６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）又は３，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）の第一級アミド１３（ここで、Ｒ2はＮＨ2である）をそれぞれ得る。第一級又は第二級Ｃ1−Ｃ6アルキルアミンが、塩化アンモニウムの代わりに使われる場合、対応する第二級又は第三級アミド１０又は１３（ここで、Ｒ2はＮＲ5Ｒ6であり、Ｒ5はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ6はＣ1−Ｃ6アルキルである）を得る。
【００９１】
スキーム２、工程ｅに示す様に、中間体アミド１０又は１３は、アミドが結合するピロール環の３位において、上記で説明したスキーム１、工程ｃと類似の方法でチオアリール化され、式（Ｉ）の４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、４−Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）又は１，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）アミド、又は式（ＩＩ）の６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール（ＭはＳである）、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］オキサゾール（ＭはＯである）、又は３，４−ジヒドロ−ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール（ＭはＮＲ8である）アミド（ここで、ＸはＳであり、そして、Ｒ3はアリール又はヘテロシクルである）をそれぞれ得る。
【００９２】
中間体アミド１０又は１３において、Ｒ4はハロゲン、例えば、Ｂｒである場合、アミドが結合するピロール環の３位におけるチオアリール化、及び前述のハロゲン原子の置換の両者は、記載した条件下で起こる。上記工程ｅで記載された条件下での、ジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジスルフィドを用いた中間体アミド１０又は１３からの前述のハロゲンの同時置換は、このように有利に利用され、スキーム２の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ4はアリールチオ又はヘテロシクルチオ部分（即ちＸＲ3）であり、それはＸがＳであり、Ｒ3がアリール又はヘテロシクルであるピロール環ＸＲ3部分と同一である）を得る。更に、アリールチオール又はヘテロシクルチオールを好適な塩基で処理することにより製造されるアニオンを用いた、中間体アミド１０又は１３からの、又はそれ以前の中間体、例えば、中間体エステル９又は１２からの前述のハロゲン原子の置換も、また、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ4は、アリールチオ又はヘテロシクルチオ部分であり、それは、上記のスキーム２の工程ｅで記載した様に、チオアリール化により導入されたＸＲ3部分と、同一であっても、又は異なってもよい）を有利に与える。更に、当業者によく知られた方法で、Ｃ1−Ｃ6アルキル−ＯＨ、アリール（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−ＯＨ、ヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−ＯＨ、Ｃ1−Ｃ6 アルキル−ＳＨ、アリール（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−ＳＨ、ヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−ＳＨ、Ｃ1−Ｃ6アルキル−ＮＨ2、（Ｃ1−Ｃ6アルキル）2ＮＨ又はアリール（Ｃ1−Ｃ6アルキル）−アミン又はヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキル）アミン（ここで、該アミン窒素は、場合によりＣ1−Ｃ6アルキルで置換される）から製造されるアニオンを用いた、中間体エステル９又は１２からの、又は中間体アミド１０又は１３からの、前述のハロゲンの置換は、チオアリール化の後、スキーム２の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ4は、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、ヘテロシクル−（Ｃ1−Ｃ6アルコキシ）、Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ、アリール−（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキルチオ）、ＮＲ5Ｒ6であり、ここで、Ｒ5は、Ｈ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、そしてＲ6は、Ｃ1−Ｃ6アルキル又はアリール（Ｃ1−Ｃ6アルキル）アミノ又はヘテロシクル（Ｃ1−Ｃ6アルキル）アミノであり、ここで、該アミン窒素は、場合により、Ｃ1−Ｃ6アルキルで置換される）を与える。
【００９３】
スキーム２、場合による工程ｆに示す様に、式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＮである）のピロール環の窒素は、上記のスキーム１の場合による工程ｄで記載した方法によりＮ−アルキル化され、スキーム２の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＣ1−Ｃ6アルキルである）を得る。
【００９４】
更に、スキーム２の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、Ｒ1はＨ又はＣ1−Ｃ6アルキルであり、ＸはＳである）は、場合により、当業者によく知られた方法で、例えば、該式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、ＸはＳである）の溶液を、Ｈ2Ｏ2及びＮａ2ＣＯ3で処理することにより、スルホン又はスルホキシド（ここで、ＸはＳ（Ｏ）nであり、ｎは１又は２である）に酸化される。或いはまた、スキーム２の化合物１０又は１３を、上記の工程ｅに記載したように、アリールスルホニルクロリド、アリールスルフィニルクロリド、ヘテロシクルスルホニルクロリド又はヘテロシクルスルフィニルクロリド（ジアリールジスルフィド又はジヘテロシクルジスルフィドの代わりとして使用される）で処理し、スキーム２の式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物（ここで、ＸはＳ（Ｏ）nであり、ｎは１又は２であり、そしてＲ3はアリール又はヘテロシクルである）を得る。
【００９５】
【化５】
2008510712.tif 000007
【００９６】
スキーム３に示す様に、ジアリールジスルフィドは、アリールスルフィドの好適な有機溶媒、例えばメタノールの溶液を、過ホウ酸ナトリウムの水溶液で処理し、混合物を約１２時間から約２４時間、環境温度で放置することによって製造される。ジアリールジスルフィドは、当業者によく知られた方法で単離し、精製することができる。ジヘテロシクルジスルフィド、例えば、ビス（２−ピリジニル）ジスルフィドは、同様の方法で製造される。アリールスルフィド及びヘテロシクルスルフィドは、それぞれ場合により、上記の「アリール」及び「ヘテロシクル」で定義された様に置換される。
【００９７】
本明細書に開示される本発明の化合物の種々の実施態様は、全て、本明細書に記載した様々な病気及び障害を治療するための方法に使用することが出来る。本明細書に述べるように、本発明の方法に使われる化合物は、カゼイン・キナーゼＩεの作用を阻害する能力を有する。
【００９８】
本発明の１つの実施態様は、気分障害又は睡眠障害を治療する方法を提供する。本発明の別の実施態様は、気分障害を治療する方法であって、気分障害が抑うつ障害又は双極性障害である方法を提供する。本発明の更なる実施態様は、抑うつ障害を治療する方法であって、抑うつ障害が大うつ病性障害である方法を提供する。本発明の別の実施態様は、気分障害を治療する方法であって、気分障害が双極性障害であり、双極性障害が双極Ｉ型障害及び双極ＩＩ型障害から成るグループから選択される方法を提供する。本発明の別の実施態様は、睡眠障害を治療する方法を提供する。本発明の更なる実施態様は、睡眠障害を治療する方法であって、睡眠障害が概日リズム性睡眠障害である方法を提供する。本発明の更なる実施態様は、概日リズム性睡眠障害を治療する方法であって、概日リズム性睡眠障害が交代勤務睡眠障害、ジェットラグ症候群、睡眠相前進症候群及び睡眠相遅延症候群から成るグループから選択される方法を提供する。本明細書に明示的に述べられた病気及び障害は、それを限定することを意図するものではなく、むしろ本発明の化合物の有効性を説明することを意図したものであることを、当業者は容易に理解する。従って、本発明の化合物は、カゼイン・キナーゼＩεの阻害によって改善される如何なる病気又は障害の治療にも使うことができると理解すべきである。
【００９９】
本発明の別の実施態様において、薬学的に許容される担体、及び式（Ｉ）又は式（ＩＩ）の化合物、又はその化合物の立体異性体、エナンチオマー、ラセミ化合物若しくは互変異性体；又は薬学的に許容されるそれらの塩を含む医薬組成物は、製薬技術の当業者が熟知する方法で製造される。担体、又は、賦形剤は、固体の、半固体の、又は活性成分のビヒクル又は媒体として働く液体の物質であっても良い。好適な担体、又は、賦形剤は当該技術分野ではよく知られている。医薬組成物は、経口、吸入、非経口又は局所使用に適合させ、錠剤、カプセル剤、懸濁剤、シロップ剤、エアゾール剤、吸入剤、坐剤、軟膏剤、散剤、液剤などの形態で患者に投与することができる。本明細書で使われる用語「医薬用担体」は、１種又はそれ以上の賦形剤を意味する。本明細書に記載したように、本発明の医薬組成物は、カゼイン・キナーゼＩεを阻害し、従って、カゼイン・キナーゼＩεの阻害によって改善される病気又は障害の治療に有用である。
【０１００】
本発明の化合物の医薬組成物又は製剤の製造に当たって、経口、非経口及び皮下経路を含む選択された投与経路による、一種又は複数の活性化合物の有効治療量の生物学的利用能を確実にする必要がある。例えば、効果的な投与経路には、埋入剤からの放出を含めた皮下、静脈内、経皮、鼻腔内、直腸内、膣内などの経路、並びに活性成分及び／又は組成物を組織に直接注射することを含む経路が挙げられる。
【０１０１】
経口投与のためには、本発明の化合物は、不活性な稀釈剤又は可食性担体を含む又は含まない、カプセル剤、丸剤、錠剤、トローチ剤、散剤、液剤、懸濁剤又は乳剤のような、固形又は液体の製剤に製剤化することが出来る。カプセル剤、丸剤、錠剤、トローチ剤等には、１種又はそれ以上の以下の補助剤：微結晶セルロース、トラガント・ゴムなどの結合剤；澱粉又は乳糖などの賦形剤；アルギン酸、コーンスターチなどの崩壊剤；ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム又はSterotex（登録商標）（Stokely-Van Camp Inc., Indianapolis, Indiana）、コロイド状二酸化ケイ素のような流動促進剤、などの滑沢剤；ショ糖、サッカリンなどの甘味剤；ペパーミント、サリチル酸メチル又は果実着香料などの着香料、が含まれても良い。単位投与形態がカプセルの場合、ポリエチレングリコール又は脂肪油などの液体の担体を含んでも良い。使用する材料は、薬学的に純粋であり、使用量において非毒性のものでなければならない。或いは、また、医薬組成物は、当業者によく知られた方法を用いて、持続放出に好適な形態に製造し、１日１回、１週間に１回又は１か月に１回の好適な形で、本発明の式（Ｉ）の化合物の治療量を供給することができる。例えば、活性成分を含んだ浸食され得るポリマーを想定することができる。
【０１０２】
非経口投与のためには、本発明の化合物は、油中水のような滅菌液体であり得る、又は界面活性剤を添加しない医薬用担体、及び他の薬学的に許容される賦形剤と共に、生理学的に許容される稀釈剤中の本発明化合物の溶液又は懸濁液の注射可能な薬剤として投与される。製剤中に使うことが出来るオイルの具体例は、例えば、ピーナツ油、大豆油及び鉱油などの、石油、動物、植物起源又は合成起原のオイルである。一般に、水、生理食塩水、ブドウ糖水性液及び関連糖溶液、エタノール及びプロピレングリコールなどのグリコールは好ましい液体担体であり、特に注射用溶液に好ましい液体担体である。非経口製剤は、不活性なプラスチック又はガラス製のアンプル、使い捨ての注射器又は反復投与用バイアルに封入することができる。
【０１０３】
上記の溶液又は懸濁液は、１種又はそれ以上の以下に示す補助剤：注射用水、生理食塩水、不揮発性油、ポリエチレングリコール、グリセリン、プロピレングリコール又は他の合成溶剤などの滅菌稀釈剤；アスコルビン酸又は亜硫酸水素ナトリウムなどの抗菌剤；エチレンジアミン四酢酸などのキレート剤；酢酸塩、クエン酸塩又はリン酸塩などの緩衝剤及び食塩又はブドウ糖などの等張化剤、を含むことができる。
【０１０４】
本発明の化合物は、活性成分を持続放出させる様式に製剤化された、皮膚パッチ、蓄積注射又は埋め込み製剤の形態で投与することができる。活性成分は小粒又は小さな円筒内に圧縮され、蓄積注射剤又はインプラント剤として、皮下又は筋肉内に埋め込まれる。インプラント剤には、生分解性のポリマー及び合成シリコーンなどの不活性物質が使用される。好適な医薬用担体及び製剤化技術は、Remington: The Science and Practice of Pharmacy, 19th edition, Volumes 1 and 2, 1995, Mack Publishing Co., Easton, Pennsylvania, U.S.A.などの標準的な教科書に記載されており、上記文献は、参照により本明細書に組み入れられる。
【０１０５】
本明細書に記載した様々な病気、障害及び状態の治療において、好適な投与量水準は約０.０１ｍｇ／ｋｇ／日から約２５０ｍｇ／ｋｇ／日、好ましくは約０.０５ｍｇ／ｋｇ／日から約１００ｍｇ／ｋｇ／日、とりわけ約０.０５ｍｇ／ｋｇ／日から約４０ｍｇ／ｋｇ／日が好ましい。本発明の化合物は、治療しようとする病気、障害及び状態の性質により、１日１〜４回の用法で投与することができる。
【実施例】
【０１０６】
以下の実施例は、本発明をより詳細に例示するためのものであり、決して本発明の範囲を制限するものではない。表１、２、３及び４は、本発明で製造された実施例の化合物の要約を提示する。
【０１０７】
特に指示のない限り、全ての出発物質、試薬及び溶媒は、市販の業者から購入し、更なる精製を行わずに用いた。全ての反応は、不活性雰囲気下で、乾燥試薬及び溶媒を用いて行われた。フラッシュクロマトグラフィーは、文献手法(Still, W.C.; Kahn, M; Mitra, A. J. Org. Chem. 1978 43, 2923) 、又は市販のシリカゲルカートリッジ（例えば、Isco Redi Sep）を用いたこの方法の変法に基づき、シリカゲル６０（３５〜７０μｍ）を用いて行った。薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）は、０.２５ｍｍ厚でコートした、ガラス支持のシリカゲル６０Ｆ−２５４プレート（ＥＭ）を用いて行われた。プレートは、記載した溶媒系（体積比）で溶離し、ヨウ素蒸気、ＵＶ光、又はＫＭｎＯ4溶液の様な染色試薬で可視化した。
【０１０８】
1ＨＮＭＲスペクトルは、Varian Gemini 300, Unity 300, Unity 400, or Unity 500 スペクトロメータを用いて、テトラメチルシラン（０.００ｐｐｍ）又はクロロホルム（７.２６ｐｐｍ）を基準とする相対値をｐｐｍで報告するケミカルシフト（δ）で記録した。質量スペクトルを伴った液体クロマトグラフィー分析（ＬＣＭＳ）は、Micromass LCTAPI LC-TOF (飛行時間) Mass Spectrometer及びMasslynx Data Systemで記録した。イオン化モードはエレクトロスプレー（ｅｓｉ）であり、Synergi 2U HYDRO-RP 20×４mm カラムを用い、０.１％ＴＦＡを含む水／アセトニトリルを用いて溶離して、プロトン化分子イオン（Ｍ+＋１）に対する値を測定した。
【０１０９】
４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸エチルエステル及び６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸エチルエステルは、Eras, J.; Galvez, C.; Garcia, F. Journal of Heterocyclic Chemistry (1984), 21(1), 215-17に記載の通りに製造した。４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸及び２−メチル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸のエチルエステルは、国際公開第９９４０９１４号に記載の方法と同様の方式で製造した。２−アルキルチオ−、２−アリールアルキルチオ−及び２−アルキル−置換ピロロ［２，３−ｄ］イミダゾール−５−カルボン酸エステルは、Shafiee, A. and Hadizadeh, F., J. of Heterocyclic Chemistry (1997), 34, 549-550及びShafiee, A.;Shahbazi Mojarrad, J.; Jalili, M.A.; Adhami, H.R. and Hadizadeh, F. Journal of Heterocyclic Chemistry, 39, 367-373に記載の通りに製造することができる。４−チアゾールカルボキシアルデヒド、５−チアゾールカルボキシアルデヒド及び２−メチル−５−チアゾールカルボキシアルデヒドは市販品を用いた。１，４−ジヒドロ−４−メチルピロロ［３，２−ｂ］ピロール−２−カルボン酸エチルエステルは、H. Hemetsberger and D. Knittel, Monatsh. Chem. (1972) 103(1), 194-204に記載の通りに製造した。
【０１１０】
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルの製造
２−アジド−３−（２−ブロモ−４−チアゾリル）プロペン酸エチルエステル  
【化６】
2008510712.tif 000008
カリウムエトキシドの溶液（３０ｍｌ、２４質量％、３当量のＥｔＯＫ）に、エタノール（１５０ｍｌ）、ＤＭＦ（５ｍｌ）及び塩化メチレン（ＤＣＭ、２０ｍｌ）混合溶媒中の、２−ブロモ−４−チアゾリルカルボキシアルデヒド（３.８７ｇ、３０ｍｏｌ）及び２−アジド酢酸エチルエステル（１１.５ｇｍ、３当量）のスラリーを、０℃で、１５〜２０分間に亘ってゆっくりと加えた。最終の混合物を室温で終夜（１８時間）撹拌し、反応を塩化アンモニウムでクエンチし、ロータリーエバポレーターでエタノール（約５０ｍｌ）を除去した。水性混合物をＤＣＭ（３×２５０ｍｌ）で抽出し、有機相をブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥した。濾過し、濾液を濃縮し、そして、粗製の混合物（１２.２ｇ）を、フラッシュクロマトグラフィー［ＩＳＣＯ、ＳｉＯ2、１２０ｇカートリッジ、メタノール：ＤＣＭ（０〜５％）で溶離］で精製し、標題の化合物（３.６ｇ、４５％）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝３.６８分（Ｍ+）＝３０２.９８。
【０１１１】
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステル
【化７】
2008510712.tif 000009
熱キシレン（１３０℃、４ｍｌ）に、ＤＣＭ（１ｍｌ）中の２−アジド−３−（２−ブロモ−４−チアゾリル）プロペン酸エチルエステル（６０ｍｇ、０.２ｍｍｏｌ）の溶液を滴下しながら加え、混合物を１時間加熱し、次いで、室温に冷却し、シリカゲルのパッド上に混合物を置き、ヘプタン／ＤＣＭ（５０〜１００％）で溶離し、標題の化合物（１４ｍｇ）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝３.０４分、（Ｍ+）＝２７４.９２。
【０１１２】
４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルの製造
【化８】
2008510712.tif 000010
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルを、２−ブロモ−４−チアゾリルカルボキシアルデヒドから製造する上記の方法と同様の方法で、４Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルを４−チアゾリルカルボキシアルデヒドから製造した。
【０１１３】
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸の製造  
【化９】
2008510712.tif 000011
ＴＨＦ（１５ｍｌ）及び水（２０ｍｌ）中の２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステル（２.６ｇｍ、９.３８ｍｍｏｌ）の混合物に、ＫＯＨ（１.０７ｇ、２当量）を加え、次いで、１００℃で１時間加熱した。終夜室温で放置し、濾過により結晶性固体（１７ｇ）を集めた。水溶液を減圧下で濃縮し、残留物を最初に単離した結晶性固体と併せた。メタノール中の酢酸で酸性にし、標題の化合物（２.３１ｇ）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝２.３５分、（Ｍ+）＝２４６.９３。
【０１１４】
６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸の製造
【化１０】
2008510712.tif 000012
上記で記載した２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルからの２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸の製造と同様の方法で、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸を６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸エチルエステルの加水分解により製造した。
【０１１５】
カルボン酸アミド中間体の製造
４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド
【化１１】
2008510712.tif 000013
スチールボンベ中の４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸エチルエステル（１.７４ｇ、８.９ｍｍｏｌ）及び７Ｍのアンモニアのメタノール溶液（１００ｍｌ）に、１片の水酸化リチウム（０.１ｇ）を加えた。ボンベを密封し、１００℃で１６時間加熱した。室温に冷却し、濃縮して揮発分を除去した。粗生成物をフラッシュクロマトグラフィー（ＩＳＣＯ、シリカカートリッジ、４０ｇ、０〜５％メタノールを含む塩化メチレン溶液で溶離）を用いて精製し、標題の化合物をオフホワイトの固体として得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝２.０８分；（Ｍ+）＝１６６.０２；1ＨＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−Ｄ６）δｐｐｍ：６.９５（ｄ，Ｊ＝５.２５Ｈｚ，１Ｈ）７.０５−７.０８（ｍ，１Ｈ）７.１１（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）７.３７（ｄ，Ｊ＝５.２５Ｈｚ，１Ｈ）７.６８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）１１.６４（ｓ，１Ｈ）。
【０１１６】
以下のアミドも、また、上記の手法を用いて製造した。
６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド（ＬＣＭＳ：保持時間＝１.６３分、（Ｍ+＋Ｈ）＝１６８.００）
【化１２】
2008510712.tif 000014
【０１１７】
２−メチル−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド（ＬＣＭＳ：保持時間＝１.２８分、（Ｍ+＋Ｈ）＝１８２）
【化１３】
2008510712.tif 000015
【０１１８】
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド
【化１４】
2008510712.tif 000016
ＤＭＦ（４５ｍｌ）中の２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸（２.５３ｇ、１０ｍｍｏｌ）の溶液に、ＤＩＥＡ（ジイソプロピルエチルアミン、１０ｍｌ、６当量）、ＥＤＣ（１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド・ＨＣｌ、５.０ｇ、３.５当量）；ＨＯＢＴ（１−ヒドロキシベンゾトリアゾール、１.９１ｇ、１４ｍｍｏｌ、１.４当量）及びＮＨ4Ｃｌ（２.２５ｇ、４２.ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を室温で６時間撹拌し、ＬＣ−ＭＳで監視した。反応が完結したら、混合物を酢酸エチルで希釈し、水及びブラインで洗浄した。濾過により固体（２.２１ｇｍ）を集め、シリカゲルを用いたクロマトグラフィー（ＩＳＣＯ、シリカカートリッジ、４ｇ、１０〜４０％メタノールを含む塩化メチレン溶液で溶離）で精製し、標題の化合物（５５０ｍｇ）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝２.１１分，（Ｍ+）＝２４５.９８。
【０１１９】
６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド
【化１５】
2008510712.tif 000017
２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸から２−ブロモ−６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミドを製造する上記の方法と類似の方法で、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミドを、６Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸のアミノ化により製造した。
【０１２０】
ジアリールジスルフィド及びジヘテロシクルジスルフィドの一般的製造法
無置換又は適切に置換されたアリールチオール（１７.２ｍｍｏｌｅ、１.０当量）及びＭｅＯＨ（３０ｍＬ）の溶液に、過ホウ酸ナトリウム（２２ｍｍｏｌｅ）及び水（２０ｍＬ）を撹拌しながら加え、次いで、反応液を室温で終夜放置した。固体を濾過して集め、メタノールで洗浄し、所望のジアリールジスルフィドを得た。ジヘテロシクルジスルフィド（例えば、ビス（２−チエニル）ジスルフィド）を含むその他のジスルフィドは、所望のジアリールジスルフィドの製造において記載した方法と類似の方法で製造できる。
【０１２１】
ピロール部分のチオアリール化の方法
方法１：６−フェニルスルファニル−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（Ｉａ）
【化１６】
2008510712.tif 000018
４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（７５ｍｇ、０.４５ｍｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１.３ｍｌ）中、ＮａＨ（４５ｍｇ、油中６０％、１.１２ｍｍｏｌ、２.５当量）を用いて、室温、窒素雰囲気下で、３５分間処理した。ジフェニルジスルフィド（１３７ｍｇ、１.４当量）を加え、混合物を７０℃で終夜加熱した。混合物をブライン（２ｍｌ）で希釈し、酢酸エチルで抽出した。酢酸エチル溶液を濃縮して油状物質を得、それをシリカゲル（ＩＳＣＯシリカゲルカートリッジ、４ｇ、メタノール０〜１０％含む塩化メチレン溶液で溶離）を用いたクロマトグラフィーで精製し、標題の化合物（５５ｍｇ）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝３.０３分；（Ｍ+＋Ｈ）＝２７５.０１；1ＨＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ：５.９４（ｓ，１Ｈ）７.０３（ｄ，Ｊ＝５.２５Ｈｚ，１Ｈ）７.１４−７.２７（ｍ，６Ｈ）７.７９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）１０.７９（ｂｒｓ，１Ｈ）。
【０１２２】
方法２：６−（３−フルオロフェニルスルファニル）−４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（Ｉｂ）
【化１７】
2008510712.tif 000019
４Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（６０ｍｇ、０.３６ｍｍｏｌ）を、ＤＭＦ（２.５ｍｌ）中のビス（３−フルオロフェニル）ジスルフィド（１５０ｍｇ、０.５１ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（１２０ｍｇ、１当量）の混合物に加え、次いで、９５℃で３時間加熱した。反応をＴＬＣで追跡した。反応が完結したら、反応混合物を酢酸エチル（１５ｍｌ）で希釈し、ブライン（２５ｍｌ）で洗浄した。有機溶液を乾燥し、濃縮して粗製の油状物質を得、その油状物質をシリカゲル（ＩＳＣＯシリカゲルカートリッジ、４ｇｍ、メタノール０〜１０％含む塩化メチレン溶液で溶離）を用いたクロマトグラフィーで精製し、標題の化合物（８１ｍｇ）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝３.４７分；（Ｍ+＋Ｈ）＝２９３；1ＨＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δｐｐｍ：５.６７（ｓ，１Ｈ），６.８２−６.９０（ｍ，２Ｈ），６.９６（ｄｄｄ，Ｊ＝７.８７，１.５０，１.３７Ｈｚ，１Ｈ），７.０３（ｄ，Ｊ＝５.２５Ｈｚ，１Ｈ），７.１７−７.２４（ｍ，１Ｈ），７.３１（ｄ，Ｊ＝５.２５Ｈｚ，１Ｈ），７.７０（ｓ，１  Ｈ），９.９６（ｓ，１Ｈ）。
【０１２３】
方法３：４−（ピリジン−２−イルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（ＩＩａ）
【化１８】
2008510712.tif 000020
６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（５７ｍｇ、０.３４ｍｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１ｍｌ）中、ＮａＨ（１９ｍｇ、０.７８ｍｍｏｌ、２.３当量）で、室温、窒素雰囲気下で、４５分間処理した。２，２’−ジピリジルジスルフィド（１０６ｍｇ、１.４当量）を加え、そして、混合物を環境温度で終夜撹拌した。混合物を水で希釈し、酢酸エチルで抽出した。酢酸エチル溶液を濃縮して残留物を得、それをフラッシュクロマトグラフィー（ＩＳＣＯ、シリカゲルカートリッジ、メタノール５％含む塩化メチレン（＋１％の７Ｎアンモニアのメタノール溶液）で溶離）で精製し、標題の化合物（３２ｍｇ、３２％）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間  ＝２.５３分、（Ｍ+ ＋Ｈ）＝２７６.０２２。
【０１２４】
方法４：４−（フェニルスルファニル）−６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（ＩＩｂ）
【化１９】
2008510712.tif 000021
Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（０.５ｍｌ）中の６Ｈ−チエノ［２，３−ｂ］ピロール−５−カルボン酸アミド（５０ｍｇ、０.３０ｍｍｏｌ）を、ＮａＨ（２９ｍｇ、油中６０％、０.７５ｍｍｏｌ、２.５当量）を用い、室温、窒素雰囲気下で、４５分間処理した。ジフェニルジスルフィド（９２ｍｇ、０.４ｍｍｏｌ、１.４当量）を加え、そして、混合物を、６０℃で終夜撹拌した。温度を１００℃に上げて５時間攪拌し、そして室温に冷却した。反応溶液を水及び酢酸エチル*で希釈し、それにより、標題の化合物が溶液から結晶化した。生成物を濾過して集め、減圧乾燥し、標題の化合物（２８ｍｇ）を得た。ＬＣＭＳ：保持時間＝３.０６８分、（Ｍ+＋Ｈ）＝２７５.０２４。
*  方法４が採用されるいくつかのケース（表１及び２の合成方法のカラム参照）で、
化合物が結晶化しない場合があった。この場合、酢酸エチル部分を分離し、そして、濃縮して粗製の残留物を得、その残留物をフラッシュクロマトグラフィー（ISCO、シリカゲルカートリッジ、メタノール１０％含む塩化メチレン（＋１％の７Ｎアンモニアのメタノール溶液）で溶離）で精製し、所望の化合物を得た。
【０１２５】
方法５：２，６−ビス−フェニルスルファニル−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド（ＩＩｑ）
【化２０】
2008510712.tif 000022
ジフェニルジスルフィド（９３ｍｇ、０.４３ｍｍｏｌ、１.２５当量）を、ＤＭＦ（４ｍｌ）中の２−ブロモ−４Ｈ−ピロロ［３，２−ｄ］チアゾール−５−カルボン酸アミド（８５ｍｇ、０.３４ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（１４０ｍｇ、１.２５当量）に加えた。混合物を１００℃で１６時間加熱した。ＤＭＦを減圧下で除去し、残留物を水及び酢酸エチル間で分配した。有機相をブラインで洗浄し、その後、有機相を乾燥し、濾過した。濾液を少量のシリカゲル（約０.５ｇ）を含むフラスコに加え、溶媒を蒸発させ、シリカゲル上に吸着した粗生成物を得た。シリカゲル（約４ｇ）を含む小カラムの上部にそのシリカゲルを置き、０〜１０％のメタノールを含むＤＣＭで溶離し、標題の化合物（８ｍｇ、６.５％）を得た。
ＬＣＭＳ：保持時間＝３.３０分、（Ｍ+）＝３８３.０２。
【０１２６】
【表１】
2008510712.tif 000023
【０１２７】
【表２】
2008510712.tif 000024
【０１２８】
【表３】
2008510712.tif 000025
【０１２９】
【表４】
2008510712.tif 000026
【０１３０】
【表５】
2008510712.tif 000027
【０１３１】
【表６】
2008510712.tif 000028
【０１３２】
【表７】
2008510712.tif 000029
【０１３３】
〔生物学的実施例〕
ＣＫ１ε阻害剤スクリーニングのための、カゼイン・キナーゼ・イプシロン33Ｐ−ＡＴＰフィルタープレート・アッセイ：
目的：
本アッセイは、酵素のカゼイン・キナーゼ１εによる基質カゼインのリン酸化を阻害する化合物の能力を、インビトロ33Ｐ−ＡＴＰろ過アッセイを用いて測定する。化合物は、１０マイクロモル濃度におけるＩＣ50値又は％阻害を出すために５種類の濃度で２連で試験し、表４に纏めた。
【０１３４】
材料：
機器：
Beckman社製Biomek 2000 Liquid Handling Robot、
Beckman社製Multimek 96 Automated 96 Channel Pipettor、
Millipore社製Vacuum Manifold Basic Kit # MAVM0960R、
Titertek社製Multidrop Liquid Dispenser、及び
Packard社製TopCount NXT Liquid Scintillation Counter。
プレート：
Costar社製 EIA/RIA Plate #9018、
Falcon社製 96 well U bottom Polystyrene Plate #353910、
Millipore社製 Multiscreen 96 well Filtration Plates #MAPHNOB50、及び
Millipore社製 Multiscreen TopCount Adapter Plates #SE3M203V6。
薬品：
ＥＧＴＡ：SIGMA社製、#E-3889、
カゼイン（脱リン酸化したもの）：SIGMA社製、#C-4032、
ＡＴＰ：SIGMA社製、#A-7699、
ＤＴＴ：Fisher Biotech社製、#BP1725、
トリクロロ酢酸：SIGMA社製、#T-6399、及び
γ−33Ｐ−ＡＴＰ、１ｍＣｉ／３７ＭＢｑ：Perkin Elmer Life Sciences社製、#NEG-602H。
酵素：
当業者によく知られた発酵及び精製方法で得た、最終濃度が０.５８ｍｇ／ｍＬのカゼイン・キナーゼ１ε。上記の酵素は、１００μＬずつに等分して−８０℃に保存した。
化合物：
供試化合物は、１００％ＤＭＳＯに１０ｍＭに溶解した化合物の凍結保存品。
【０１３５】
アッセイ条件：
ウェル当たりの最終の全アッセイ体積は５０μＬに相当し、以下のように調製した：
５μＬの希釈した保存化合物（１０、１、０.１、０.０１又は０.００１μＭ）；
５μＬの最終濃度が０.２μｇ／μＬの脱リン酸化カゼイン；
２０μＬの最終濃度が３ｎｇ／μＬのＣＫ１ε；及び
２０μＬの非放射性ＡＴＰ（最終１０μＭ）と混合した最終濃度が０.０２μＣｉ／μＬのγ−33Ｐ−ＡＴＰ。
【０１３６】
手順：
１．５００ｍＬの新鮮な以下のアッセイ緩衝液を調製した：Ｔｒｉｓ（５０ｍＭｐＨ７.５）、ＭｇＣｌ2（１０ｍＭ）、ＤＴＴ（２ｍＭ）及びＥＧＴＡ（１ｍＭ）。
２．評価すべき化合物を、１００％ＤＭＳＯに溶解した１０ｍＭの保存品１０μＬとして得た。液体処理ロボットBiomek 2000を用いて連続希釈を行い、１０、１、０.１、０.０１及び０.００１μＭの最終化合物希釈液を作り、５μＬをFalconＵ底プレートに添加した。一般的には、９６ウェル・プレート当たり８種の化合物を試験し、１列及び１２列目のウェルをコントロールに使用した。日常のスクリーニング・アッセイは、３２種の化合物から成り、４枚のアッセイ・プレートに相当した。
３．アッセイ・プレート地図は、図１に示すＣＫ１ｅＰｌａｔｅＭａｐ．ｘｌｓパターンに従って設定した。
４．上記のように５μＬの化合物を添加し、次に５μＬの脱リン酸化カゼイン（蒸留水に溶解）（０.２μｇ／μＬ）及び２０μＬのＣＫ１ε（３ｎｇ／μＬ）を適切なウェルに添加した。
５．最後に２０μＬのγ−33Ｐ−ＡＴＰ（０.０２μＣｉ／μＬ）／１０μＭ非放射性ＡＴＰ（ウェル当たり概略２×１０6ＣＰＭ相当）を添加した。
６．上記の５０μＬの反応液が入ったFalcon U-Bottomアッセイ・プレートをボルテックス攪拌し、次に室温で２時間インキュベートした。
７．２時間後に、６５μＬの氷冷した２ｍＭの非放射性ＡＴＰ（アッセイ緩衝液で調製）を、Beckman Multimekを用いてアッセイ・プレートに添加して反応を停止させた。
８．同時に、蒸留水で調製し氷冷した１００％ＴＣＡ２５μＬを、番号が一致するMillipore MAPHろ過プレートに添加した。
９．手操作の８チャンネルピペッターを用いて、１００μＬの反応混合物を、Falcon U-Bottomプレートから、予めＴＣＡに浸漬させたMillipore MAPHろ過プレートに移した。
１０．Millipore MAPHろ過プレートを緩やかに攪拌し、少なくとも３０分間室温に静置してタンパク質を沈殿させた。
１１．３０分後、ろ過プレートをMillipore製減圧マニホルド上に置き、高い真空度設定ではMAPHろ過器がエアーロックを起こし易いため、８ｍｍＨｇ以下でろ過した。
１２．ろ過プレートを、順次、２×１５０μＬの２０％ＴＣＡ、２×１５０μＬの１０％ＴＣＡ及び２×１５０μＬの５％ＴＣＡ（プレート当たり全６回洗浄、ウェル当たり９００μＬ）を洗浄してろ過した。
１３．プレートを乾燥させるために室温に１晩放置した。翌日、Titertek Multidropディスペンサーを用いてウェル当たり４０μＬのPackard Microscint-20 Scintillation Fluidを添加し；プレートを密封しPackard Topcount NXT Scintillation Counter内で２分間／ウェルの間カウントした（ＣＰＭ値／ウェルを得るため）。
【０１３７】
計算：
１．１分間当たりのカウント（ＣＰＭ）データを、専用データ計算及びアーカイブ保管のデータベース（Activity Base by IDBS version 5.0）に取り込んだ。
２．各プレートの第１列は、阻害化合物不在における酵素の全リン酸化活性を反映し、従って１００％を示す。第１２列は、阻害化合物及び酵素不在における非特異的なリン酸化／残存放射活性を反映する。一般に、概略全ＣＰＭの１％は「非特異的」であることが認められる。
３．各プレートの「全体」及び「非特異的」ＣＰＭを測定することにより、各濃度の試験化合物について、基質をリン酸化する酵素活性の％阻害を測定することができる。この％阻害データを、活性基準の計算プロトコルを含む非線形曲線適合プログラム（DG0027-CK1-D-BL）を用いて、化合物のＩＣ50値（酵素活性を５０％阻害する化合物の濃度）を計算するために使用した。
４．速度論的研究から、本アッセイ系におけるＡＴＰのＫｍ値は２１μＭと測定された。
【０１３８】
ＣＫＩδ阻害剤のためのカゼイン・キナーゼ１δストレプトアビジン親和性メンブランプレート・アッセイ
目的：
ストレプトアビジン親和性メンブラン（ＳＡＭ）ビオチン捕捉プレート（Promega V7542）で試験化合物のＣＫＩδ活性を評価する。
用品及び試薬：
ＨＥＰＥＳ（Sigma社製、＃Ｈ３３７５、ＭＷ＝２３８.３）；β−グリセリンリン酸（Sigma社製、＃Ｇ−９８９１、ＭＷ＝２１６.０）；ＥＤＴＡ（０.５Ｍ、ｐＨ８.０、GibcoBRL社製）；オルトバナジウム酸ナトリウム（ACROS社製、＃２０５３３０５００、ＭＷ＝１８３.９）；ＤＴＴ（ＤＬ−ジチオスレイトール）（Sigma社製、＃Ｄ−５５４５、ＭＷ＝１５４.２）；塩化マグネシウム（ACROS社製、＃４１３４１−５０００、ＭＷ＝２０３.３）；ＡＴＰ（Sigma社製、＃Ａ−７６９９、ＭＷ＝５５１.１）；γ−33Ｐ−ＡＴＰ（NEN社製、＃ＮＥＧ６０２Ｈ）；カゼイン・キナーゼ１δ（Sigma社製、＃Ｃ４４５５）；カゼイン・キナーゼ１基質（New England Peptide社製、 Biotin-RRKDLHDDEEDEAMSITA、ＭＷ＝２４７０）。
【０１３９】
キナーゼ緩衝液（ＫＢ、１００ｍＬ）を以下のように調製した：
ＨＥＰＥＳ（５０ｍＭ、ｐＨ８.０）：５ｍＬの１Ｍ保存液；
ＭｇＣｌ2（１０ｍＭ）：１ｍＬの１Ｍ保存液；
β−グリセリンリン酸（１０ｍＭ）：１ｍＬの１Ｍ保存液；
ＥＤＴＡ（２.５ｍＭ）：５００μＬの５００ｍＭ保存液；
オルトバナジウム酸ナトリウム（１ｍＭ）：１００μＬの１Ｍ保存液；
ＤＴＴ（１ｍＭ）：１００μＬの１Ｍ保存液；及び
水：９２.３ｍＬ。
【０１４０】
ＡＴＰマスターミックスを以下のように調製した：
１ＭのＡＴＰ水溶液を１ｍＬ調製しＡＴＰ保存液（１Ｍ）とした。
１２ｍＬのＫＢに：
１２μＬのＡＴＰ保存液（１Ｍ）を加え、次いで
１２μＬの33Ｐ−ＡＴＰ（１０μＣｉ／μＬ）（NEG602H、Perkin Elmer社製）を加えた。
【０１４１】
反応プレートを調製しアッセイを以下のように行った：
１．ウェル当たり１０μＬの試験化合物阻害剤含有又は不含のＫＢを、反応プレートのウェルに添加した。
２．ウェル当たり６０μＬのＫＢを添加した。
３．ウェル当たり１０μＬのペプチド基質（５００μＭ）を添加した。
４．プレートを３７℃に加温した。
５．ウェル当たり１０μＬの１：１０希釈のＣＫ１δ（＝０.４２μｇ又は０.６８単位）を添加した。
６．ウェル当たり１０μＬのＡＴＰマスターミックスを添加して反応を開始した。
７．反応プレートを３７℃のインキュベータに１０分間置いた。
８．１０μＬのＡＴＰ（１Ｍ）を添加して反応を停止させた。２０μＬをＳＡＭプレートに移し、１０分間室温に置いた。
９．減圧マニホルド上で、２ＭのＮａＣｌ溶液１００μＬで３回、次いで２ＭのＮａＣｌ及び１％のＨ3ＰＯ4溶液１００μＬで３回、そして次に１００μＬの水で３回洗浄した。
１０．ろ過プレートをランプの下で３０分間乾燥させた。
１１．プレートの底をシールし、２０μＬのMicroScint 20を添加した。
１２．TOPCOUNTで読み取った。
【０１４２】
細胞概日性アッセイ実験方法
細胞培養：
Mper1-luc  Ｒａｔ−１線維芽細胞（Ｐ２Ｃ４）の培養物を、３〜４日毎(約１０〜２０％集密)に、１５０ｃｍ2通気ポリスチレン組織培養フラスコ（Falcon社製、＃３５−５００１）に分割し、増殖培地［ＥＭＥＭ（Cellgro社製、＃１０−０１０−ＣＶ）；１０％牛胎児血清（ＦＢＳ；Gibco社製、＃１６０００−０４４）；及び５０ＩＵ／ｍＬペニシリン−ストレプトマイシン（Cellgro社製、＃３０−００１−Ｃ１）］中で、５％ＣＯ2雰囲気下、３７℃で培養した。
【０１４３】
安定的トランスフェクション：
３０〜５０％集密の培養Ｒａｔ−１線維芽細胞に、安定したトランスフェクションのためのゼオシン耐性選択マーカーを含むベクター及びｍＰｅｒ−１プロモータ駆動のルシフェラーゼ・レポーター遺伝子を含むベクターを同時トランスフェクションさせた。２４〜４８時間後、培養物を９６ウェル・プレートに分注し、５０〜１００μｇ／ｍＬのゼオシン（Invitrogen社製、＃４５−０４３０）を補填した増殖倍地で１０〜１４日間培養した。ゼオシン耐性でレポーター発現が安定したトランスフェクションは、１００μＭのルシフェリン（Promega社製、＃Ｅ１６０３）を増殖培地に添加し、ルシフェラーゼ活性をTopCountシンチレーション・カウンター（Packard Model #C384V00）でアッセイすることによって評価した。ゼオシン耐性及びｍＰｅｒ１駆動ルシフェラーゼ活性の両者を発現するＲａｔ−１クローン細胞を、５０％馬血清［ＨＳ（Gibco社製、＃１６０５０−１２２）］の血清ショックによって同調化させ、概日性のレポーター活性を評価した。Mper1-luc  Ｒａｔ−１線維芽細胞クローンＰ２Ｃ４を、化合物の試験用に選択した。
【０１４４】
同調化プロトコル：
Mper1-luc  Ｒａｔ−１線維芽細胞（Ｐ２Ｃ４）を不透明な９６ウェル組織培養プレート（PerkinElmer社製、＃６００５６８０）に（４０〜５０％飽和に）播種し、１００μｇ／ｍＬのゼオシン（Invitrogen社製、＃４５−０４３０）を補填した増殖倍地で培養物が１００％集密増殖に達するまで（４８〜７２時間）培養した。培養物を１００μＬの同調化培地［ＥＭＥＭ（Cellgro社製、＃１０−０１０−ＣＶ）；１００ＩＵ／ｍＬペニシリン−ストレプトマイシン（Cellgro社製、＃３０−００１−Ｃ１）；５０％ＨＳ（Gibco社製、＃１６０５０−１２２）］で、５％ＣＯ2存在下、３７℃で２時間同調化した。同調化後、培養物を、１００μＬのＥＭＥＭ（Cellgro社製、＃１０−０１０−ＣＶ）を用いて室温で１０分間すすぎ洗いした。すすぎ洗いした後、培地を、３００μＬのＣＯ2非依存性培地［ＣＯ2Ｉ（Gibco社製、＃１８０４５−０８８）；２ｍＭ  Ｌ−グルタミン（Cellgro社製、＃２５−００５−Ｃ１）；１００ＩＵ／ｍＬペニシリン−ストレプトマイシン（Cellgro社製、＃３０−００１−Ｃ１）；１００μＭルシフェリン（Promega社製、＃Ｅ１６０３）］に置き換えた。概日効果を試験しようとする化合物を、０.３％ＤＭＳＯ（最終濃度）中のＣＯ2非依存性培地に添加した。直ちに培養物をTopSeal-A フィルム（Packard社製、＃６００５１８５）でシールし、ルシフェラーゼ活性測定に移した。
【０１４５】
概日性レポーターの自動測定：
同調化した後、アッセイ・プレートを３７℃の組織培養インキュベータ（Forma Scientific社製、Model #3914）内に置いた。インビボルシフェラーゼ活性は、相対的な光出力をTopCountシンチレーション・カウンター（Packard社製、Model #C384V00）で測定することにより評価した。プレートをＯＲＣＡロボティックアーム（Beckman Instruments社製）及びＳＡＭＩ−ＮＴ自動スケジューリング・ソフトウェアー（Version 3.3; SAGIAN/Beckman Instruments社製）を用いて、インキュベータから読み取り装置に移した。
【０１４６】
データ解析：
データの取り込み、操作及びグラフ作成のために、Microsoft Excel及びXL fit（Version 2.0.9; IDBS社製）を用いた。周期分析は、相対的光出力の極小点の間隔を数日間にわたって測定するか、又はフーリエ変換の何れかによって行った。両方法とも、概日周期の範囲にわたってほぼ同じ周期評価であった。周期を１時間延長させるのに有効なマイクロモル濃度であるＥＣΔt+1hとして力価を報告した。周期変化（Ｙ軸）に対する試験化合物の濃度（Ｘ軸）として表したデータに、XL fitで双曲線を当てはめてデータを解析し、この曲線からＥＣΔt+1hを内挿した。
【０１４７】
ラットの概日周期アッセイ
本アッセイは、試験化合物がインビボで概日周期に及ぼす作用をアッセイするための手段を提供する。開始時の体質量が２００〜２５０ｇの雄性ウィスターラット（Charles River社）を使用した。試験に先立ち、各動物を制御された環境で個別に飼育し、１２／１２時間（ｈ）明／暗周期（０６：００時に点灯）の下で２４〜２８℃の温熱中間の環境温度に維持し、標準の実験動物飼料及び水は自由に与えた。中核体温及び一般活動性を観察するために、各ラットに腹腔内バイオテレメトリー送信器（Minnimitter-VMFH, series 4000, Sunriver, OR）を埋め込んだ。製造元の推奨により、各送信器はケタミン／キシラジン（７８／１３ｍｇ・ｋｇ-1、ｉｐ）の全身麻酔下で埋め込み、動物を７〜１０日間で回復させた。回復期間の後、試験化合物投与に先立ち、各動物の内的な概日周期を設定するため、動物を恒常的な暗周期（０／２４ｈの明／暗周期）に置き、７〜１０日間自由に走らせて置いた。投与計画の期間中に、４８時間を越す周期の特定のＣＴ（概日時間）で、ビヒクル又は化合物を動物に投与（ｉｐ、ｓｃ又はｐｏ）した。投与計画の終了後、恒常的な暗周期（０／２４ｈの明／暗周期）の中で５〜７日間動物を観察した。各実験について、腹部温度及び一般活動性のデータを５分間隔で採取した。解析には、Minimitter社より供給されたVitalView及びActiviewソフトウェアを使用した。各ラットで観測した第１日目の腹部温度を横線上にプロットした。観測した腹部温度の線を、概日時間の横座標（Ｘ軸）の線の下に並べた。連続したそれぞれの日について、観測した腹部温度を個別の線として同じ様式でプロットし、縦座標（Ｙ軸、日）を与えた。毎日起こる中核体温の立ち上がりを直線で結び、複数日を利用して、既定日の各個別ラットの概日相を概算した。位相に及ぼす処置効果は、投与前後の位相の複数日概算直線を使って測定した。活性化合物による処置により、化合物処置前の中核体温の日々の立ち上がりを結ぶ直線と、化合物処置後の中核体温の日々の立ち上がりを結ぶ直線との間の変位は、コントロールのビヒクルによる処置前後の直線の変位と対比して、より大きく起こった。処置された動物について、投与前の日に投影したそれらの位相間の差を計算した。グループ間の平均体温概日変位を分単位で比較するために、スチューデント(Student)ｔ−検定と共にＡＮＯＶＡを使用した。
【０１４８】
【表８】
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【０１４９】
【表９】
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【図面の簡単な説明】
【０１５０】
【図１】ＣＫＩεろ過アッセイ・プレート地図を示す。
【図１】
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【国際調査報告】
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