(57)【要約】【化１】2008504347.tif 000038  本発明は、式（１）の化合物、ＰＡＲＰ阻害剤としてのそれらの使用ならびに該式（１）の化合物［式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３，Ｌ，Ｘ，ＹおよびＺは定義された意味を有する］を含有する製薬学的組成物を提供する。
2008504347.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
【化１】
2008504347.tif 000027
｛式中、
点線は、場合によっては結合を表し；
Ｘは＞Ｎ−または＞ＣＨ−であり；
−Ｎ……Ｙ−は、−Ｎ−Ｃ（Ｏ）−または−Ｎ＝ＣＲ４−［式中、Ｒ４はヒドロキシである］であり；
Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
Ｒ１は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはＣ１−６アルキルであり；
Ｒ２は、水素、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ＸがＲ２により置換される場合は、−Ｌ−Ｚと一緒になったＲ２は式
−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＮＲ１０−          （ａ−１）
［式中、Ｒ１０はフェニルである］
の二価の基を形成してもよく；
Ｒ３は水素またはＣ１−６アルキルオキシであり；
Ｚは、アミノ、シアノまたは
【化２】
2008504347.tif 000028
［式中、各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式
【化３】
2008504347.tif 000029
（式中、各Ｒ９は水素またはＣ１−６アルキルから独立して選ばれる）
の二価の基を形成してもよい］
から選ばれる基であり；
但し、ここで、
Ｘが＞Ｎ−である場合は、Ｚは基（ｂ−２）以外のものであり、そして
Ｘが＞ＣＨ−であり、かつＬが−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−であり、かつＺが基（ｂ−２）であり、かつＲ７およびＲ８が一緒になって、式（ｃ−１），（ｃ−２）または（ｃ−３）の二価の基を形成する場合は、Ｒ５はクロロ以外のものである｝
の化合物、そのＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる付加塩および立体化学的異性形態物。
【請求項２】
Ｌが直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；Ｒ２が水素、ヒドロキシまたはＣ１−６アルキルオキシであり；Ｚが、（ｂ−２），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；またはＲ７およびＲ８が一緒になって、式（ｃ−１），（ｃ−２），（ｃ−３）または（ｃ−４）の二価の基を形成してもよい、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｌが直接結合であり；Ｒ１が水素、ハロまたはＣ１−６アルキルであり；Ｒ２が水素であり；Ｒ３が水素であり；Ｚが、（ｂ−５）または（ｂ−７）から選ばれる基であり；そして各Ｒ５が、水素またはハロから独立して選ばれる、請求項１および２に記載の化合物。
【請求項４】
化合物が、化合物Ｎｏ．３５、Ｎｏ．３６、Ｎｏ．３９、Ｎｏ．１およびＮｏ．４３から選ばれる、請求項１，２および３記載の化合物。
【化４】
2008504347.tif 000030
【請求項５】
医薬として使用するための請求項１〜４のいずれかに記載の化合物。
【請求項６】
製薬学的に許容できる担体および有効成分として請求項１〜４に記載の化合物の治療学的有効量を含んでなる製薬学的組成物。
【請求項７】
製薬学的に許容できる担体および請求項１〜４に記載の化合物が密接に混合される、請求項６に記載される製薬学的組成物の製造方法。
【請求項８】
ＰＡＲＰに媒介される障害の処置用の薬物の製造のための化合物の使用であって、該化合物が、式（Ｉ）
【化５】
2008504347.tif 000031
｛式中、
点線は、場合によっては結合を表し；
Ｘは＞Ｎ−または＞ＣＨ−であり；
−Ｎ……Ｙ−は、−Ｎ−Ｃ（Ｏ）−または−Ｎ＝ＣＲ４−［式中、Ｒ４はヒドロキシである］であり；
Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
Ｒ１は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはＣ１−６アルキルであり；
Ｒ２は、水素、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ＸがＲ２により置換される場合は、−Ｌ−Ｚと一緒になったＲ２は式
−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＮＲ１０−          （ａ−１）
［式中、Ｒ１０はフェニルである］
の二価の基を形成してもよく；
Ｒ３は水素またはＣ１−６アルキルオキシであり；
Ｚは、アミノ、シアノまたは
【化６】
2008504347.tif 000032
［式中、各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式
【化７】
2008504347.tif 000033
（式中、各Ｒ９は水素またはＣ１−６アルキルから独立して選ばれる）
の二価の基を形成してもよい］
から選ばれる基である｝
の化合物、そのＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる付加塩および立体化学的異性形態物である、使用。
【請求項９】
ＰＡＲＰ−１に媒介される障害の処置用の薬物の製造のための式（１）のＰＡＲＰ阻害剤の請求項８記載の使用。
【請求項１０】
処置が化学増感作用（ｃｈｅｍｏｓｅｎｓｉｔｉｚａｔｉｏｎ）を伴う、請求項８および９に記載の使用。
【請求項１１】
処置が放射線増感作用（ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚａｔｉｏｎ）を伴う、請求項７および８に記載の使用。
【請求項１２】
化合物が、式（Ｉ）
【化８】
2008504347.tif 000034
｛式中、
点線は、場合によっては結合を表し；
Ｘは＞Ｎ−または＞ＣＨ−であり；
−Ｎ……Ｙ−は、−Ｎ−Ｃ（Ｏ）−または−Ｎ＝ＣＲ４−［式中、Ｒ４はヒドロキシである］であり；
Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
Ｒ１は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはＣ１−６アルキルであり；
Ｒ２は、水素、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ＸがＲ２により置換される場合は、−Ｌ−Ｚと一緒になったＲ２は式
−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＮＲ１０−          （ａ−１）
［式中、Ｒ１０はフェニルである］
の二価の基を形成してもよく；
Ｒ３は水素またはＣ１−６アルキルオキシであり；
Ｚは、アミノ、シアノまたは
【化９】
2008504347.tif 000035
［式中、各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式
【化１０】
2008504347.tif 000036
（式中、各Ｒ９は水素またはＣ１−６アルキルから独立して選ばれる）
の二価の基を形成してもよい］
から選ばれる基である｝
の化合物、そのＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる付加塩および立体化学的異性形態物である、化学療法剤と該化合物との組み合わせ物。
【請求項１３】
反応に不活性な溶媒中かつ適当な塩基の添加により、式（ＩＩ）の中間体を式（ＩＩＩ）［式中、Ｗは適当な脱離基である］の中間体と反応させて、式（Ｉ−ａ）［式中、Ｌ１は−Ｃ１−６アルカンジイル−ＮＨ−であり、そして両点線は結合であってもよい］の化合物の形成を特徴とする、請求項１に記載の化合物の製造方法。
【化１１】
2008504347.tif 000037
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＰＡＲＰの阻害剤に関し、そして化合物および開示される化合物を含有する組成物を提供する。さらに、本発明は、例えば医薬としての開示されるＰＡＲＰ阻害剤の使用方法を提供する。
【背景技術】
【０００２】
核酵素ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）は、ＰＡＲＰ酵素ファミリーの一員である。この増加するファミリーの酵素は、例えば、ＰＡＲＰ−１、ＰＡＲＰ−２、ＰＡＲＰ−３およびＶａｕｌｔ−ＰＡＲＰのようなＰＡＲＰ；ならびに例えば、ＴＡＮＫ−１、ＴＡＮＫ−２およびＴＡＮＫ−３のようなＴａｎｋｙｒａｓｅ（ＴＡＮＫ）からなる。またＰＡＲＰは、ポリ（アデノシン５’−ジホスホ−リボース）ポリメラーゼまたはＰＡＲＳ（ポリ（ＡＤＰ−リボース）シンテターゼ）とも呼ばれる。
【０００３】
ＰＡＲＰ−１は、３種のドメイン：２個の亜鉛フィンガーを含有するＮ末端ＤＮＡ結合ドメイン、自己修飾（ａｕｔｏｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ）ドメインおよびＣ末端触媒ドメインからなる１１６ｋＤａの主要な核タンパク質である。それはほとんど全ての真核生物において存在している。この酵素は、ポリ（ＡＤＰ−リボース）、２００以上のＡＤＰ−リボース単位からなる分枝ポリマーを合成する。ポリ（ＡＤＰ−リボース）のタンパク質アクセプターは、直接的にも、また間接的にもＤＮＡの完全な状態を維持することに関与している。それらは、ヒストン、トポイソメラーゼ、ＤＮＡおよびＲＮＡポリメラーゼ、ＤＮＡリガーゼ、およびＣａ２＋およびＭｇ２＋依存エンドヌクレアーゼを含む。ＰＡＲＰタンパク質は、多数の組織、もっとも注目されるには免疫系、心臓、脳および生殖系細胞において高レベルで発現される。正常な生理学的条件下では、最小のＰＡＲＰ活性が存在する。しかしながら、ＤＮＡの損傷は５００倍までＰＡＲＰの即時活性化を惹起する。
【０００４】
Ｔａｎｋｙｒａｓｅ（ＴＡＮＫ）はヒトのテロメア複合体の構成分として同定された。また、それらは小胞の取引（ｔｒａｆｆｉｃｋｉｎｇ）に役割を有することが提案されており、そして種々の他の細胞プロセスに関与するタンパク質のための舞台として働くのであろう。染色体の維持と安定性のために必須であるテロメアは、テロメラーゼ、特殊な逆転写酵素によって維持される。ＴＡＮＫは、シグナル伝達と細胞骨格タンパク質の両方のいくつかの特徴をもつ（ＡＤＰ−リボース）転移酵素である。それらは、基質タンパク質のポリ−ＡＤＰリボシル化（ｒｉｂｏｓｙｌａｔｉｏｎ）を触媒するＰＡＲＰドメイン、ある種のシグナル伝達分子と共有される不稔アルファモチーフ、および細胞骨格タンパク質アンキリン（ａｎｋｙｒｉｎ）に対する２４個のアンキリン反復同族体（ｒｅｐｅａｔｓ  ｈｏｍｏｌｏｇｕｅｓ）を含有するＡＮＫドメインを含有する。ＡＮＫドメインはテロメアタンパク質、テロメア反復結合因子−１（ＴＲＦ−１）と相互作用する。したがって、これらのタンパク質は、ＴＲＦ１相互作用性アンキリン関連ＡＤＰ−リボースポリメラーゼ（ＴＡＮＫ）と命名された。
【０００５】
ＴＡＮＫのより特別な機能の１つは、ＴＲＦ−１のＡＤＰリボシル化である。ヒトのテロメア機能は、２つのテロメア特異的ＤＮＡ結合タンパク質、ＴＲＦ−１およびＴＲＦ−２を要求する。ＴＲＦ−２は染色体末端を保護し、そしてＴＲＦ−１はテロメアの長さを調節する。ＡＤＰリボシル化は、テロメアＤＮＡに結合するＴＲＦ−１の能力を阻害する。ＴＲＦ−１のこのポリ−ＡＤＰリボシル化は、テロメア複合体を開裂してテロメアからＴＲＦ−１を遊離し、そしてテロメラーゼに接近させる。したがって、ＴＡＮＫはテロメアの長さのポジティブレギュレーターとして機能して、テロメラーゼによるテロメアの伸長を可能にする。
【０００６】
ＰＡＲＰ、特にＰＡＲＰ−１に因るとされる多くの機能の中で、その主な役割は、ＡＤＰリボシル化によってＤＮＡ修復を促進すること、したがって多くのＤＮＡ修復タンパク質を調整することにある。ＰＡＲＰの活性化の結果として、ＮＡＤ＋レベルは有意に減少する。広範なＰＡＲＰ活性化は、大きなＤＮＡ損傷を蒙っている細胞におけるＮＡＤ＋の深刻な枯渇をもたらす。ポリ（ＡＤＰ−リボース）の短い半減期は急速なターンオーバー速度をもたらす。一旦ポリ（ＡＤＰ−リボース）が形成されると、それは、ホスホジエステラーゼおよび（ＡＤＰ−リボース）タンパク質リアーゼとともに、構成的に活性のあるポリ（ＡＤＰ−リボース）グリコヒドロラーゼ（ＰＡＲＧ）によって急速に分解される。ＰＡＲＰおよびＰＡＲＧは、大量のＮＡＤ＋をＡＤＰ−リボースに変換するサイクルを形成する。１時間未満に、ＰＡＲＰの過剰刺激は正常レベルの２０％未満までのＮＡＤ＋およびＡＴＰの低下を惹起できる。そのようなシナリオは、酸素の喪失が細胞のエネルギー生産を既に劇的に危うくしている虚血においては特に有害である。再還流における続く遊離ラジカルの産生は、組織損傷の主要な原因であると考えられる。虚血と再還流の間の多くの器官において典型的に存在するＡＴＰ低下の一部は、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ターンオーバーによるＮＡＤ＋枯渇に結び付けられるであろう。かくして、ＰＡＲＰまたはＰＡＲＧ阻害は、細胞のエネルギーレベルを保持し、それによって発作後の虚血組織の生残を強化することが期待される。
【０００７】
また、ポリ（ＡＤＰ−リボース）合成は、炎症応答に必須である多くの遺伝子の誘導発現に関与している。ＰＡＲＰ阻害剤は、マクロファージにおける誘導性ニトリック・オキシド・シンターゼ（ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ  ｓｙｎｔｈａｓｅ）（ｉＮＯＳ）、Ｐ型セレクチン（Ｐ−ｔｙｐｅ  ｓｅｌｅｃｔｉｎ）および内皮細胞における細胞間接着分子−１（ＩＣＡＭ−１）の生産を抑制する。そのような活性は、ＰＡＲＰ阻害剤によって発揮される強力な抗炎症効果の基礎をなす。ＰＡＲＰ阻害は、傷害された組織への好中球の移動および浸潤を防ぐことによって壊死を低下させることができる。
ＰＡＲＰは損傷されたＤＮＡフラグメントによって活性化され、一旦活性化されると、ヒストンおよびＰＡＲＰそれ自体を含む、種々の核タンパク質への１００ＡＤＰ−リボース単位までの結合を触媒する。大きな細胞ストレスにおいて、ＰＡＲＰの広範な活性化は、急速に、エネルギー貯蔵の枯渇をとおして細胞の損傷または死をもたらすことができる。ＡＴＰの４分子が再生されるＮＡＤ＋の各分子のために消費されるので、ＮＡＤ＋は大量のＰＡＲＰ活性化によって枯渇させられ、ＮＡＤ＋を再合成するために、ＡＴＰがまた枯渇するようになるであろう。
【０００８】
ＰＡＲＰ活性化が両ＮＭＤＡおよびＮＯ誘導の神経毒性において重要な役割を演じることが報告された。これは、皮質培養物および海馬切片において例証されたが、この場合、毒性の防御は直接ＰＡＲＰ阻害力に相関される。かくして、正確な作用機構がまだ解明されてなくても、神経変性疾患および頭部外傷の処置におけるＰＡＲＰ阻害剤の潜在的役割が認識された。
【０００９】
同様に、ＰＡＲＰ阻害剤の単一注射が、ウサギにおいて心臓または骨格筋の虚血と再還流によって惹起された梗塞サイズを減少させたことが例証された。これらの研究において、閉塞１分前または再還流１分前のいずれでも３−アミノ−ベンズアミド（１０ｍｇ／ｋｇ）の単一注射が、心臓における梗塞サイズの同様の減少（３２〜４２％）を惹起したが、一方、その他のＰＡＲＰ阻害剤、１，５−ジヒドロキシイソキノリン（１ｍｇ／ｋｇ）も同程度（３８〜４８％）、梗塞サイズを低下させた。これらの結果は、ＰＡＲＰ阻害剤が、虚血心臓または骨格筋組織の再還流傷害を予め救済できるという仮説を理にかなったものにさせる。
【００１０】
ＰＡＲＰの活性化は、また、卒中、アルツハイマー病およびパーキンソン病のような病状に関与している、次の誘導物質、例えばグルタメート（ＮＭＤＡレセプター刺激をとおして）、反応性酸素中間体、アミロイドβ−タンパク質、Ｎ−メチル−４−フェニル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン（ＭＰＴＰ）またはその活性代謝物Ｎ−メチル−４−フェニルピリジン（ＭＰＰ＋）のいずれかへの曝露から生じる損傷後の神経毒性発作の測定手段として使用されてもよい。他の研究は、イン・ビトロでの小脳の顆粒細胞およびＭＰＴＰ神経毒性におけるＰＡＲＰ活性化の役割を探求するために継続された。顕著な中枢神経系神経伝達物質として働き、そしてＮ−メチルＤ−アスパルテート（ＮＭＤＡ）レセプターおよび他のサブタイプレセプターに作用するグルタメートへの過剰な神経曝露は、ほとんど、卒中または他の神経変性過程の結果としてしばしば発生する。酸素を奪われたニューロンは、虚血性脳発作、例えば卒中もしくは心臓発作において大量にグルタメートを放出する。グルタメートのこの過剰な放出は、順に、Ｎ−メチル−Ｄ−アスパルテート（ＮＭＤＡ）、ＡＭＰＡ、カイネート（Ｋａｉｎａｔｅ）およびＭＧＲレセプターの過剰刺激（刺激毒性（ｅｘｃｉｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ））を惹起し、これらは、イオンチャンネルを開き、そして無制御のイオン流動（例えば、細胞内へのＣａ２＋およびＮａ＋，細胞外へのＫ＋）を許して、ニューロンの過剰刺激をもたらす。過剰刺激されたニューロンは、より多くのグルタメートを分泌して、フィードバックループまたはドミノ効果を生成し、これが最終的に、プロテアーゼ、リパーゼおよび遊離ラジカルの産生をとおして細胞損傷または死をもたらす。グルタメートレセプターの過剰な活性化は、癲癇、卒中、アルツハイマー病、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）、ハンチントン病、精神分裂病、慢性疼痛、低酸素後の虚血症およびニューロン喪失、低血糖症、虚血症、トラウマおよび神経性発作を含む種々の神経学的疾患および症状に関係していた。グルタメート曝露および刺激は、また、強迫障害、特に薬物依存に対する根拠として関係していた。証拠は、グルタメートまたはＮＭＤＡにより処置された多数の動物種ならびに脳皮質培養物における発見を含み、そのグルタメートレセプター・アンタゴニスト（すなわち、そのレセプターへの結合またはそれの活性化からグルタメートを遮断する化合物）が、神経損傷後の血管卒中を遮断する。ＮＭＤＡ、ＡＭＰＡ、カイネートおよびＭＧＲレセプターを遮断することによる刺激毒性（ｅｘｃｉｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ）を予防する試みは、困難であることが証明されたが、その理由は、各レセプターはグルタメートが結合できる多数の部位を有し、それ故、レセプターの全てへのグルタメートの結合を防ぐアンタゴニストの有効な混合物または普遍的なアンタゴニストを見いだして、この理論の試験を可能にすることが困難であったからである。さらにまた、レセプターを遮断することに効果的である多くの組成物はまた動物に対して毒性である。それだけで、グルタメートの異常に対する既知の有効な処置は現在存在しない。
【００１１】
グルタメートによるＮＭＤＡレセプターの刺激は、例えば、酵素ニューロンのニトリック・オキシド・シンターゼ（ｎＮＯＳ）を活性化して、ニトリック・オキシド（ＮＯ）の生成をもたらし、これがまた神経毒性を媒介する。ＮＭＤＡ神経毒性は、ニトリック・オキシド・シンターゼ（ＮＯＳ）阻害剤による処置によるか、またはイン・ビトロでのｎＮＯＳの標的遺伝子破壊をとおして予防されてもよい。
【００１２】
ＰＡＲＰ阻害剤のその他の用途は、末梢神経傷害、ならびに普通の座骨神経の慢性狭窄損傷（ＣＣＩ）によって誘導されるような神経病性疼痛として知られ、そして細胞質と核質の過染色性（いわゆる、「暗い」ニューロン）を特徴とする脊髄背角の経シナプス変調が起きる結果として生じる病理学的疼痛症候群の処置である。
【００１３】
また、ＰＡＲＰ阻害剤が大腸炎のような炎症性腸障害を処置するために有用であるという証拠も存在する。具体的には、大腸炎が、５０％エタノール中ハプテン  スルホン酸トリニトロベンゼンの管腔内投与によってラットにおいて誘導された。処置されたラットは、３−アミノベンズアミド、ＰＡＲＰ活性の特異的阻害剤を受けた。ＰＡＲＰ活性の阻害は、炎症応答を低減し、そして末端大腸の形態およびエネルギー状況を回復した。
【００１４】
さらなる証拠は、ＰＡＲＰ阻害剤が関節炎の処置のために有用であることを示唆する。さらに、ＰＡＲＰ阻害剤は糖尿病の処置のために有用であると思われる。ＰＡＲＰ阻害剤は内毒素ショックまたは敗血症ショックを処置するために有用であることが示された。
【００１５】
ＰＡＲＰ阻害剤は、また、皮膚の老化、アルツハイマー病、動脈硬化症、骨関節炎、骨粗鬆症、筋ジストロフィー、複製老衰を伴う骨格筋の変性疾患、年齢に関連する筋肉変性、免疫老衰、ＡＩＤＳおよび他の免疫老衰疾患のような疾患の処置を含む、細胞の寿命および増殖能力を拡大するため、ならびに老衰細胞の遺伝子発現を変えるために使用された。
３−アミノベンズアミドのようなＰＡＲＰ阻害剤が、例えば、過酸化水素またはイオン化放射への応答において全体のＤＮＡ対に影響を与えることもまた知られている。
【００１６】
ＤＮＡ鎖の破損部の修復におけるＰＡＲＰの中心的役割は、特に、イオン化放射によって直接的に、あるいはメチル化剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤、および他のシスプラチンおよびブレオマイシンのような化学療法剤によって誘導されるＤＮＡ損傷の酵素的修復後に間接的に惹起される場合には、十分に確立されている。「ノックアウト」マウス、トランス−ドミナント（ｔｒａｎｓ−ｄｏｍｉｎａｎｔ）インヒビション・モデル（ＤＮＡ結合性ドメインの過発現）、アンチセンスおよび低分子量阻害剤を用いる種々の研究は、ＤＮＡ損傷の誘導後の修復および細胞生残におけるＰＡＲＰの役割を例証した。ＰＡＲＰ酵素活性の阻害は、ＤＮＡ損傷処理に対する腫瘍細胞の感受性の増強をもたらすであろう。
【００１７】
ＰＡＲＰ阻害剤は、多分、ＤＮＡ鎖破損の再連結を防ぐそれらの能力によって、そしていくつかのＤＮＡ損傷シグナル伝達経路に影響を与えることによって、（低酸素の（ｈｙｐｏｘｉｃ））腫瘍細胞を放射線増感する（ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｉｎｇ）のに効果的であり、そして放射線療法後の潜在的に致死的および致死以下のＤＮＡの損傷からの腫瘍細胞の回復を防ぐのに効果的であることが報告された。
【００１８】
ＰＡＲＰ阻害剤はがんを処置するために使用された。さらに、特許文献１は、腫瘍細胞に及ぼすイオン化放射または化学療法剤の致死効果を増進するために使用された数種のイソキノリンを議論している。非特許文献１は、ＰＡＲＰ活性の阻害、腫瘍細胞の低下された増殖、および腫瘍細胞がアルキル化剤で同時に処理された場合の顕著な相乗効果を議論している。
【００１９】
当該技術の状態の総説は、非特許文献２、非特許文献３および非特許文献４によって公表された。
【００２０】
有効かつ強力なＰＡＲＰ阻害剤、より具体的には、最小の副作用を生じるＰＡＲＰ−１阻害剤に対する要求が継続して存在する。本発明は、がんを処置し、そして／または例えば、壊死またはアポトーシスによる細胞の損傷または死から生じる細胞、組織および／または器官の損傷を予防するための、ＰＡＲＰ活性を阻害するための化合物、組成物、および阻害する方法を提供する。本発明の化合物および組成物は、処置の一次効果が標的細胞におけるＤＮＡ損傷を惹起する処置である、化学療法および放射線療法の効力を増進する際に特に有用である。
【００２１】
背景先行技術
１９６７年３月２２日公表の特許文献２は、抗高血圧効果を有するキナゾロン誘導体を開示している。
【００２２】
１９７３年６月２０日公表の特許文献３は、抗高血圧作用を有する置換ピリジノン誘導
体を開示している。
【００２３】
１９８３年１１月１１日公表の特許文献４は、置換ピペリジニルアルキルキナゾリン誘導体を開示している。記述される化合物はセロトニン・アンタゴニストである。
【００２４】
１９９４年６月９日公表の特許文献５は、５−ＨＴ３アンタゴニストとしてのジメチルベンゾフランおよびジメチルベンゾピランを開示している。本出願のより特別な化合物Ｎｏ．８，４，５，１０，１１，１２，１３，１５，１６，１７および１４が開示されている。
【００２５】
１９９４年１２月２０日公表の特許文献６は、ベンズアミド誘導体を開示している。開示された化合物は胃腸運動促進特性を有する。本出願の特別な化合物Ｎｏ．８，６および９が開示されている。
【００２６】
１９９８年１２月２３日公表の特許文献７は、胃運動特性を有する１，４−二置換ピペリジン誘導体を開示している。本出願の特別な化合物Ｎｏ．７が開示されている。
【００２７】
１９９９年６月１７日公表の特許文献８は、置換キナゾリンジオン誘導体を開示している。記述される化合物は、基底部弛緩特性を有する。
【００２８】
２００２年６月２０日公表の特許文献９は、ＰＡＲＰ阻害剤としてのキナゾリノン誘導体を開示している。
【特許文献１】米国特許第５，１７７，０７５号
【特許文献２】英国特許第１０６２３５７号
【特許文献３】ドイツ特許第２２５８５６１号
【特許文献４】欧州特許第１３６１２号
【特許文献５】欧州特許第６６９９１９号
【特許文献６】米国特許第５３７４６３７号
【特許文献７】欧州特許第８８５１９０号
【特許文献８】欧州特許第１０３６０７３号
【特許文献９】欧州特許第１３５５８８８号
【非特許文献１】Ｗｅｌｔｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，”Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ６（５−Ｐｈｅｎａｎｔｈｒｉｄｉｎｏｎｅ）、ａｎ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｏｆ  Ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）Ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ，ｏｎ  Ｃｕｌｔｕｒｅｄ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌｓ”，Ｏｎｃｏｌ．Ｒｅｓ，６：９，３９９−４０３（１９９４）
【非特許文献２】Ｌｉ  ａｎｄ  Ｚｈａｎｇ，ＩＤｒｕｇｓ  ２００１，４（７）：８０４−８１２
【非特許文献３】Ａｍｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏａｓｓｙｓ，２００４，２６：８８２−８８３
【非特許文献４】Ｎｇｕｅｗａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  Ｂｉｏｐｈｙｓｉｃ  ＆  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２００５，８８：１４３−１７２
【発明の開示】
【００２９】
本発明は、式（Ｉ）
【００３０】
【化１】
2008504347.tif 000003
【００３１】
の化合物、そのＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる付加塩および立体化学的異性形態物に関し、
式中、
点線は、場合によっては結合を表し；
Ｘは＞Ｎ−または＞ＣＨ−であり；
−Ｎ……Ｙ−は、−Ｎ−Ｃ（Ｏ）−または−Ｎ＝ＣＲ４−［式中、Ｒ４はヒドロキシである］であり；
Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
Ｒ１は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはＣ１−６アルキルであり；
Ｒ２は、水素、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ＸがＲ２により置換される場合は、−Ｌ−Ｚと一緒になったＲ２は式
−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＮＲ１０−          （ａ−１）
［式中、Ｒ１０はフェニルである］
の二価の基を形成してもよく；
Ｒ３は水素またはＣ１−６アルキルオキシであり；
Ｚは、アミノ、シアノまたは
【００３２】
【化２】
2008504347.tif 000004
【００３３】
［式中、各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式
【００３４】
【化３】
2008504347.tif 000005
【００３５】
（式中、各Ｒ９は水素またはＣ１−６アルキルから独立して選ばれる）
の二価の基を形成してもよい］
から選ばれる基であり；
但し、ここで、
Ｘが＞Ｎ−である場合は、Ｚは基（ｂ−２）以外のものであり、そして
Ｘが＞ＣＨ−であり、かつＬが−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−であり、かつＺが基（ｂ−２）であり、かつＲ７およびＲ８が一緒になって、式（ｃ−１），（ｃ−２）または（ｃ−３）の二価の基を形成する場合は、Ｒ５はクロロ以外のものである。
【００３６】
また、式（Ｉ）の化合物は、それらの互変異性形態物において存在してもよい。そのような形態物は、上記式において明白には指示されないが、本発明の範囲内に含まれることが意図される。
【００３７】
前記定義および以降において使用される多くの用語が以下に説明される。これらの用語は、時には、それだけでも、または合成用語においても使用される。
【００３８】
前記定義および以降において使用されるように、ハロは、フルオロ、クロロ、ブロモおよびヨードに対する総称であり；Ｃ１−６アルキルは、１〜６個の炭素原子を有する直鎖および分枝鎖飽和炭化水素基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、１−メチルエチル、２−メチルプロピル、２−メチルブチル、２−メチルペンチルなどを定義し；Ｃ１−６アルカンジイルは、１〜６個の炭素原子を有する二価の直鎖および分枝鎖飽和炭化水素基、例えば、メチレン、１，２−エタンジイル、１，３−プロパンジイル、１，４−ブタンジイル、１，５−ペンタンジイル、１，６−ヘキサンジイルおよびその分枝異性体、例えば、２−メチルペンタンジイル、３−メチルペンタンジイル、２，２−ジメチルブタンジイル、２，３−ジメチルブタンジイルなどを定義する。
【００３９】
用語「製薬学的に許容できる塩」は、製薬学的に許容できる酸または塩基付加塩を意味する。先に述べられたような製薬学的に許容できる酸または塩基付加塩は、式（Ｉ）の化合物が形成できる治療学的に活性のある無毒の酸および無毒の塩基付加塩形態物を含むと意味される。塩基性を有する式（Ｉ）の化合物は、適当な酸により該塩基形態物を処理することによってそれらの製薬学的に許容できる酸付加塩に変換できる。適当な酸は、例えば、ハロゲン化水素酸のような無機酸、例えば塩化水素酸もしくは臭化水素酸；硫酸；硝酸；リン酸およびそれに類する酸；または、有機酸、例えば、酢酸、プロパン酸、ヒドロキシ酢酸、乳酸、ピルビン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸（すなわちブタン二酸）、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、シクラミン酸、サリチル酸、ｐ−アミノサリチル酸、パモ酸およびそれに類する酸を含む。
酸性を有する式（Ｉ）の化合物は、適当な有機または無機塩基により該酸形態物を処理することによってそれらの製薬学的に許容できる塩基付加塩に変換できる。適当な塩基塩形態物は、例えば、アンモニウム塩、アルカリ金属塩およびアルカリ土類金属塩、例えばリ
チウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム塩など、有機塩基との塩、例えば、ベンザシン、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミン、ヒドラバミン塩、およびアミノ酸、例えばアルギニン、リジンなどとの塩を含む。
【００４０】
また、用語、酸または塩基付加塩は、式（Ｉ）の化合物が形成することができる水和物および溶媒和物を含む。そのような形態物の例は、例えば水和物、アルコラートおよびそれに類するものである。
【００４１】
先に使用されたような、用語、式（Ｉ）の化合物の立体化学的異性形態物は、式（Ｉ）の化合物が保持してもよい、同じ結合配列によって結合された同じ原子から作成されるが、相互交換不可能である異なる三次元構造を有するすべての可能な化合物を定義する。別の方法で記述または指示されなければ、化合物の化学的名称は、該化合物が保持してもよい、すべての可能な立体化学的異性形態物の混合物を包含する。該混合物は、該化合物の塩基性分子構造のすべてのジアステレオマーおよび／または鏡像異性体を含んでもよい。両純粋形態物または互いの混合物における式（Ｉ）の化合物のすべての立体化学的異性形態物は、本発明の範囲内に包含されることが意図される。
【００４２】
式（Ｉ）の化合物のＮ−オキシド形態物は、１個または数個の窒素原子がいわゆるＮ−オキシドに酸化されるそれらの式（Ｉ）の化合物、特に、１個以上のピペリジンまたはピペラジン窒素がＮ−オキシド化されるそれらのＮ−オキシドを含むことを意味する。
【００４３】
これ以降で使用される場合は、用語「式（Ｉ）の化合物」は、またＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる酸または塩基付加塩およびすべての立体異性形態物を含むことを意味する。
【００４４】
英国特許第１０６２３５７号は、抗高血圧効果を有するキナゾロン誘導体を開示している。ドイツ特許第２２５８５６１号は、抗高血圧作用を有する置換ピリジノン誘導体を開示している。欧州特許第１３６１２号は、セロトニン・アンタゴニストである置換ピペリジニルアルキルキナゾリン誘導体を開示している。欧州特許第６６９９１９号は、５−ＨＴ３アンタゴニストとしてのジメチルベンゾフランおよびジメチルベンゾピランを開示している。米国特許第５３７４６３７号は、胃腸運動促進特性を有するベンズアミド誘導体を開示している。欧州特許第８８５１９０号は、胃運動特性を有する１，４−二置換ピペリジン誘導体を開示している。欧州特許第１０３６０７３号は、基底部弛緩特性を有する置換キナゾリンジオン誘導体を開示している。
予期せぬことに、本発明の化合物がＰＡＲＰ阻害活性を示すことが見い出された。
【００４５】
興味ある化合物の第１群は、次に示す制約の１つ以上が適合する式（Ｉ）のそれらの化合物からなる：
ａ）各Ｘは＞Ｎ−であり；
ｂ）Ｌは、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
ｃ）Ｒ１は水素であり；
ｄ）Ｒ２はヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ｅ）Ｚはアミノ、シアノ、または（ｂ−１），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；
ｆ）各Ｒ５およびＲ６は、水素またはアミノから独立して選ばれる。
【００４６】
興味ある化合物の第２群は、次に示す制約の１つ以上が適合する式（Ｉ）のそれらの化合物からなる：
ａ）Ｘは＞ＣＨ−であり；
ｂ）Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
ｃ）Ｚはアミノ、シアノ、または（ｂ−１），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；
ｄ）各Ｒ５は、水素、フルオロ、ヨード、ブロモ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれ；
ｅ）各Ｒ６は、水素、クロロ、ヨード、ブロモ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれる。
【００４７】
興味ある化合物の第３群は、次に示す制約の１つ以上が適合する式（Ｉ）のそれらの化合物からなる：
ａ）Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−または−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−から選ばれる二価の基であり；
ｂ）Ｒ２は水素、ヒドロキシまたはＣ１−６アルキルオキシであり；
ｃ）Ｚは、（ｂ−２），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；
ｄ）各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
ｅ）Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式（ｃ−１）または（ｃ−４）の二価の基を形成してもよい。
【００４８】
興味ある化合物の第４群は、次に示す制約の１つ以上が適合する式（Ｉ）のそれらの化合物からなる：
ａ）Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
ｂ）Ｒ２は水素、ヒドロキシまたはＣ１−６アルキルオキシであり；
ｃ）Ｚは、（ｂ−２），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；
ｄ）各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
ｅ）Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式（ｃ−１），（ｃ−２），（ｃ−３）または（ｃ−４）の二価の基を形成してもよい。
【００４９】
興味ある化合物の第５群は、次に示す制約の１つ以上が適合する式（Ｉ）のそれらの化合物からなる：
ａ）Ｌは直接結合であり；
ｂ）Ｒ１は水素、ハロまたはＣ１−６アルキルであり；
ｃ）Ｒ２は水素であり；
ｄ）Ｒ３は水素であり；
ｅ）Ｚは、（ｂ−５）または（ｂ−７）から選ばれる基であり；
ｆ）各Ｒ５は、水素またはハロから独立して選ばれる。
【００５０】
好適な化合物の群は、Ｌが直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；Ｒ２が水素、ヒドロキシまたはＣ１−６アルキルオキシであり；Ｚが、（ｂ−２），（ｂ−３），（ｂ−４），（ｂ−５），（ｂ−６），（ｂ−７），（ｂ−８）または（ｂ−９）から選ばれる基であり；各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；またはＲ７およびＲ８が一緒になって、式（ｃ−１），（ｃ−２），（ｃ−３）または（ｃ−４）の二価の基を形成し
てもよい、式（Ｉ）のそれらの化合物からなる。
【００５１】
より好適な化合物の群は、Ｌが直接結合であり；Ｒ１が水素、ハロまたはＣ１−６アルキルであり；Ｒ２が水素であり；Ｒ３が水素であり；Ｚが、（ｂ−５）または（ｂ−７）から選ばれる基であり；そして各Ｒ５が、水素またはハロから独立して選ばれる、式（Ｉ）のそれらの化合物からなる。
【００５２】
もっとも好適な化合物は、化合物Ｎｏ．３５、Ｎｏ．３６、Ｎｏ．３９、Ｎｏ．１およびＮｏ．４３である。
【００５３】
【化４】
2008504347.tif 000006
【００５４】
式（Ｉ）の化合物は、欧州特許第１０３６０７３号、欧州特許第８８５１９０号、米国特許第５３７４６３７号、欧州特許第６６９９１９号および欧州特許第１３６１２号に記述される一般的方法にしたがって製造することができる。出発物質および若干の中間体は既知の化合物であり、そして市販されているか、または当該技術分野において一般に既知である慣用の反応手順にしたがって製造されてもよい。
若干の製造方法がこれ以降においてより詳細に記述されるであろう。式（Ｉ）の最終化合物を得るための他の方法は実施例に記述される。
【００５５】
式（Ｉ）の化合物は、式（ＩＩ）の中間体を、式（ＩＩＩ）の中間体と反応させることによって製造することができ、この場合、Ｗは適当な脱離基、例えば、ハロ、例えばフルオロ、クロロ、ブロモまたはヨード、またはスルホニルオキシ基、例えばメチルスルホニルオキシ、４−メチルフェニルスルホニルオキシなどである。反応は、反応に不活性な溶媒、例えば、アルコール、例えばメタノール、エタノール、２−メトキシ−エタノール、プロパノール、ブタノールなど；エーテル、例えば４，４−ジオキサン、１，１’−オキシビスプロパンなど；またはケトン、例えば４−メチル−２−ペンタノン、Ｎ，Ｎ’−ジ
メチルホルムアミド、ニトロベンゼンなどの中で実施することができる。適当な塩基、例えば、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属の炭酸塩または炭酸水素塩、例えばトリエチルアミンまたは炭酸ナトリウムの添加は、反応過程において遊離される酸をピックアップ（ｐｉｃｋ  ｕｐ）するために利用されてもよい。少量の適当な金属ヨウ化物、例えばヨウ化ナトリウムまたはカリウムが、反応を促進するために添加されてもよい。撹拌は反応速度を増進できる。反応は、室温〜反応混合液の還流温度の範囲の温度で都合よく実施でき、そして所望であれば、反応は加圧下で実施されてもよい。
【００５６】
【化５】
2008504347.tif 000007
【００５７】
また、式（Ｉ）の化合物は、当該技術分野で既知の反応または官能基変換を介して互いに転化されてもよい。若干のそのような変換は既に前述されている。他の例は、カルボン酸エステルの対応するカルボン酸またはアルコールへの加水分解であり；アミドの対応するカルボン酸またはアミンへの加水分解であり；ニトリルの対応するアミドへの加水分解であり；イミダゾールまたはフェニル上のアミノ基の当該技術分野で既知のジアゾ化反応により水素を置換し、続いて水素によってジアゾ基が置換されてもよい；アルコールはエステルおよびエーテルに転化されてもよい；１級アミンは２級または３級アミンに転化されてもよい；二重結合は対応する単結合に水素化されてもよい；フェニル基上のヨード基は、適当なパラジウム触媒の存在下で一酸化炭素挿入によってエステル基に転化されてもよい。
【００５８】
本発明はまた、医薬として使用するための先に定義された式（Ｉ）の化合物に関する。
【００５９】
本発明の化合物は、以下の実験の部から理解できるように、ＰＡＲＰ阻害特性を有する。
【００６０】
用語「ＰＡＲＰ」は、ポリ−ＡＤＰ−リボシル化活性を有するタンパク質を意味するように本明細書では使用される。この用語の意味の中では、ＰＡＲＰは、ｐａｒｐ遺伝子によってコードされたすべてのタンパク質、その変異体、およびその代替断片（ｓｌｉｃｅ）タンパク質を包含する。さらに、本明細書で使用されるように、「ＰＡＲＰ」は、ＰＡＲＰ類似体、同族体および他の動物の類似体を含む。
【００６１】
用語「ＰＡＲＰ」は、限定されるものではないがＰＡＲＰ−１を含む。この用語の意味の中には、ＰＡＲＰ−２、ＰＡＲＰ−３、Ｖａｕｌｔ−ＰＡＲＰ（ＰＡＲＰ−４）、ＰＡＲＰ−７（ＴｉＰＡＲＰ）、ＰＡＲＰ−８、ＰＡＲＰ−９（Ｂａｌ）、ＰＡＲＰ−１０、ＰＡＲＰ−１１、ＰＡＲＰ−１２、ＰＡＲＰ−１３、ＰＡＲＰ−１４、ＰＡＲＰ−１５、ＰＡＲＰ−１６、ＴＡＮＫ−１、ＴＡＮＫ−２およびＴＡＮＫ−３が包含されてもよい。
【００６２】
両ＰＡＲＰ−１およびタンキラーゼ（ｔａｎｋｙｒａｓｅ）２を阻害する化合物は、それらが、がん細胞において増強された成長阻害活性を有するという点で有利な性質を有することができる。
【００６３】
また、本発明は、本明細書に記述される動物における疾患および障害のいずれかの処置のための薬物の製造における化合物の使用を意図し、この場合、該化合物は、式（Ｉ）
【００６４】
【化６】
2008504347.tif 000008
【００６５】
の化合物、そのＮ−オキシド形態物、製薬学的に許容できる付加塩および立体化学的異性形態物であって、
式中、
点線は、場合によっては結合を表し；
Ｘは＞Ｎ−または＞ＣＨ−であり；
−Ｎ……Ｙ−は、−Ｎ−Ｃ（Ｏ）−または−Ｎ＝ＣＲ４−［式中、Ｒ４はヒドロキシである］であり；
Ｌは、直接結合か、または−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−、−ＮＨ−、−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１−６アルカンジイル−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１−６アルカンジイル−または−Ｃ１−６アルカンジイル−から選ばれる二価の基であり；
Ｒ１は、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはＣ１−６アルキルであり；
Ｒ２は、水素、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシまたはアミノカルボニルであり；
ＸがＲ２により置換される場合は、−Ｌ−Ｚと一緒になったＲ２は式
−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＣＨ２−ＮＲ１０−          （ａ−１）
［式中、Ｒ１０はフェニルである］
の二価の基を形成してもよく；
Ｒ３は水素またはＣ１−６アルキルオキシであり；
Ｚは、アミノ、シアノまたは
【００６６】
【化７】
2008504347.tif 000009
【００６７】
［式中、各Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、水素、ハロ、アミノ、Ｃ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから独立して選ばれるか；または
Ｒ７およびＲ８は一緒になって、式
【００６８】
【化８】
2008504347.tif 000010
【００６９】
（式中、各Ｒ９は水素またはＣ１−６アルキルから独立して選ばれる）
の二価の基を形成してもよい］
から選ばれる基である。
【００７０】
さらにまた、本発明は、ＰＡＲＰをとおして媒介される障害の処置用の薬物の製造のための先に定義された化合物の使用に関する。
【００７１】
特に、本発明は、ＰＡＲＰをとおして媒介される障害の処置用の薬物の製造のための先に定義された化合物の使用に関する。
【００７２】
両ＰＡＲＰ−１およびＴＡＮＫ−２を阻害する化合物は、それらが、がん細胞において増強された成長阻害活性を有するという点で有利な性質を有することができる。
【００７３】
それらのＰＡＲＰ結合特性に鑑みて、本発明の化合物は、参照化合物またはトレーサー化合物として使用されてもよく、この場合、この分子の原子の１個が、例えば、放射性アイソトープにより置換されてもよい。
【００７４】
本発明の製薬学的組成物を製造するために、有効成分としての、塩基もしくは酸付加塩形態における特定の化合物の有効量が、製薬学的に許容できる担体との直接混合物において組み合わされるが、この担体は、投与に望ましい調製物の形態に応じて、広範な種類の形態をとることができる。これらの製薬学的組成物は、好ましくは、経口的、肛門内、経皮的、または非経口的注射による投与に適当な単位用量形態物で存在するのが望ましい。例えば、経口用量形態物における組成物を製造するには、例えば、懸濁剤、シロップ剤、エリキシル剤および液剤のような経口液状調製物の場合には、水、グリコール、オイル、アルコール等：あるいは散剤、丸剤、カプセル剤および錠剤の場合には、固形担体、例えば澱粉、糖、カオリン、滑沢剤、結合剤、崩壊剤等のような、いずれの通常の製薬学的媒質が使用されてもよい。それらの投与が容易であることから、錠剤およびカプセル剤が、もっとも有利な経口用量単位形態物を代表し、この場合には、固形の製薬学的担体が使用されることは明らかである。非経口組成物では、他の成分が、例えば溶解性を助けるために含まれてもよいけれども、担体は、通常は、少なくとも大部分は無菌水を含有するであろう。例えば、注射用液剤は、担体が、生理食塩溶液、グルコース溶液もしくは生理食塩水とグルコース溶液の混合液を含む状態で製造されてもよい。また、注射用懸濁剤が製造されてもよく、この場合には適当な液状担体、懸濁化剤等が使用されてもよい。経皮投与に適する組成物では、担体は、場合によっては、添加物が皮膚に対して有意な悪影響を惹起しない、少量で何らかの性質をもつ適当な添加物と組み合わされて、場合によっては、浸透促進剤および／または適当な湿潤剤を含有する。該添加物は、皮膚への投与を容易にし、そして／または所望の組成物を製造するのに役立つであろう。これらの組成物は、種々の方法、例えば経皮パッチ剤として、スポット・オン剤として、軟膏剤として投与されてもよい。前述の製薬学的組成物を、投与の簡易性および用量の均一性のために用量単位形態物において調合することは、特に得策である。本明細書および請求範囲において使用される用量単位形態物は、単位用量として適当な物理的に分割された単位を指し、各単位は、必要な製薬学的担体と一緒になって所望の治療効果を生むように計算された有効成分の予め決定された量を含有している。そのような用量単位形態物の例は、錠剤（刻み目をつけたり、コーティングされた錠剤を含む）、カプセル剤、丸剤、粉末包装剤、ウェーファー剤、注射用液剤もしくは懸濁剤、ティースプーン量剤（ｔｅａｓｐｏｏｎｆｕｌｓ）、テーブルスプーン量剤（ｔａｂｌｅｓｐｏｏｎｆｕｌｓ）等、およびそれらの分割される集合物である。
【００７５】
本発明の化合物は、壊死またはアポトーシスによる細胞の損傷または死から生じる組織の損傷を処置または予防することができ；次ぎの巣状虚血、心筋梗塞および再還流傷害を含む、神経または心臓血管組織の損傷を回復することができ；ＰＡＲＰ活性によって惹起されるか、または悪化される種々の疾患または症状を処置することができ；細胞の寿命または増殖能力を拡大または増強でき；老衰細胞の遺伝子発現を変えることができ；細胞を放射線増感（ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅ）および／または化学増感（ｃｈｅｍｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅ）することができる。一般に、ＰＡＲＰ活性の阻害はエネルギー損失から細胞を救済して、神経細胞の場合は、ニューロンの不可逆的減極を防ぎ、その結果、神経保護を提供する。
【００７６】
前記理由のために、本発明は、さらに、壊死またはアポトーシスによる細胞の損傷または死から生じる組織の損傷を処置または予防するため、ＮＭＤＡの毒性によって媒介されないニューロンの活性を生じさせるため、ＮＭＤＡの毒性によって媒介されるニューロンの活性を生じさせるため、虚血および再還流傷害から生じる神経組織の損傷、神経学的障害および神経変性疾患を処置するため；血管卒中を予防または処置するため；心臓血管障害を処置または予防するため；他の症状および／または障害、例えば年齢に関連する筋肉変性、ＡＩＤＳおよび他の免疫老衰疾患、炎症、痛風、関節炎、動脈硬化症、悪液質、がん、複製老衰を伴う骨格筋の変性疾患、糖尿病、頭部外傷、炎症性腸障害（例えば大腸炎およびクローン病）、筋ジストロフィー、骨関節炎、骨粗鬆症、慢性および／または急性
疼痛（例えば神経病性疼痛）、腎不全、網膜虚血、敗血症ショック（例えば内毒素ショック）、および皮膚の老化を処置するため、細胞の寿命および増殖能力を拡大するため；老衰細胞の遺伝子発現を変えるため；（低酸素の）腫瘍細胞を化学増感および／または放射線増感するために、ＰＡＲＰ活性を阻害するのに十分な量における先に同定された化合物の治療学的有効量を投与する方法に関する。また、本発明は、先に同定された化合物の治療学的有効量を動物に投与することを含む、該動物における疾患おける症状の処置に関する。
特に、本発明は、先に同定された化合物の治療学的有効量を動物に投与することを含む、該動物における神経学的障害を処置、予防または抑制する方法に関する。神経学的障害は、肉体的傷害または疾患状態によって惹起される末梢神経病、外傷性脳傷害、脊髄に対する物理的損傷、脳損傷に伴う卒中、巣状虚血、総体的虚血、再還流傷害、脱髄疾患および神経変性に関連する神経学的障害からなる群から選ばれる。
【００７７】
また、本発明は、ＰＡＲＰ活性を阻害するため、壊死またはアポトーシスによる細胞の損傷または死から生じる組織の損傷を処置、予防または抑制するため、動物における神経学的障害を処置、予防または抑制するための式（Ｉ）の化合物の使用を意図する。
【００７８】
用語「神経変性を予防する」は、神経変性疾患を有すると新たに診断されたか、または新たな変性疾患を現す危険にある患者において神経変性を予防する能力、および既に神経変性疾患を罹患しているか、その症候を有する患者においてさらなる神経変性を予防するための能力を含む。
【００７９】
本明細書で使用されるような用語「処置」は、動物、特にヒトにおける疾患および／または症状のすべての処置に関し、そして（ｉ）疾患および／または症状にかかり易いがまだそれを有すると診断されてない患者において疾患および／または症状が発生するのを予防する；（ｉｉ）疾患および／または症状を抑制する、すなわちその発達を止める；（ｉｉｉ）疾患および／または症状を軽減する、すなわち疾患および／または症状の退化を惹起することを含む。
【００８０】
本明細書で使用されるような、用語「放射線増感剤（ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ）」は、イオン化放射に対する細胞の感受性を増大し、そして／またはイオン化放射により処置できる疾患の処置を促進するために治療学的有効量において動物に投与される、分子、好ましくは低分子量分子として定義される。イオン化放射により処置できる疾患は、新生物形成疾患、良性および悪性腫瘍およびがん細胞を含む。本明細書に挙げられていない他の疾患のイオン化放射処置もまた本発明によって意図される。
【００８１】
本明細書で使用されるような、用語「化学増感剤（ｃｈｅｍｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ）」は、化学療法に対する細胞の感受性を増強し、そして／または化学療法剤により処置できる疾患の処置を促進するために治療学的有効量において動物に投与される、分子、好ましくは低分子量分子として定義される。化学療法により処置できる疾患は、新生物形成疾患、良性および悪性腫瘍およびがん細胞を含む。本明細書に挙げられていない他の疾患の化学療法処置もまた本発明によって意図される。
【００８２】
本発明の化合物、組成物および方法は、特に、壊死またはアポトーシスによる細胞の死または損傷から生じる組織の損傷を処置または予防するために有用である。
本発明の化合物は「抗がん剤」であってもよく、この用語はまた、「抗腫瘍細胞増殖剤」および「抗新生物形成剤」を包含する。例えば、本発明の方法は、ＡＣＴＨ産生腫瘍、急性リンパ性白血病、急性非リンパ性白血病、副腎皮質のがん、膀胱がん、脳がん、乳がん、頸がん、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病、結腸直腸がん、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、子宮内膜がん、食道がん、Ｅｗｉｎｇ’ｓ肉腫、胆嚢がん、ｈａｉｒｙ細胞白血病、頭頸部がん、Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ白血病、カポジ肉腫、腎臓がん、肝臓がん、肺がん（小および／または非小細胞）、悪性腹膜滲出、悪性胸膜滲出、黒色腫、中皮腫、多発性骨髄腫、神経芽細胞腫、非Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ白血病、骨肉腫、卵巣がん、卵巣（生殖細胞）がん、前立腺がん、膵臓がん、陰茎がん、網膜芽腫、皮膚がん、軟組織肉腫、鱗状細胞がん腫、胃がん、睾丸がん、甲状腺がん、栄養芽層新生物腫、子宮がん、外陰部のがんおよびＷｉｌｍ’ｓ腫瘍のようながんを処置するため、そしてそのようながんにおける腫瘍細胞を化学増感および／または放射線増感するために有用である。
【００８３】
それ故、本発明の化合物は、「放射線増感剤」および／または「化学増感剤」として使用することができる。
【００８４】
放射線増感剤は、イオン化放射の毒性作用に対するがん性細胞の感受性を増強することが知られている。放射線増感剤の作用様式についてのいくつかのメカニズムは、次のことを含む文献において示唆された：低酸素下で酸素を模倣するか、さもなくば生物還元剤のように挙動する低酸素細胞の放射線増感剤（例えば、２−ニトロイミダゾール化合物および二酸化ベンゾトリアジン化合物）；非低酸素細胞の放射線増感剤（例えば、ハロゲン化ピリミジン）がＤＮＡ塩基の類似体であってもよく、そしてがん細胞のＤＮＡ中に優先的に組み入れられ、それによってＤＮＡ分子の放射誘導破壊を促進し、そして／または正常なＤＮＡ修復メカニズムを妨げる；および種々の他の潜在的作用機構が疾患の処置における放射線増感剤について仮説を立てられた。
現在、多くのがんの処置プロトコルは、ｘ線の放射と組み合わせて放射線増感剤を使用する。ｘ線活性化放射線増感剤の例は、限定されるものではないが、次のとおりである：メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ１０６９、ＳＲ４２３３、ＥＯ９、ＲＢ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦｕｄＲ）、ヒドロキシ尿素、シスプラチン、およびそれらの治療学的に有効な類似体および誘導体。
がんの光力学的療法（ＰＤＴ）は、増感剤の放射線活性化作用物として可視光線を使用する。光力学的放射線増感剤の例は、限定されるものではないが次のとおりである：ヘマトポルフィリン誘導体、フォトフリン、ベンゾポルフィリン誘導体、錫エチオポルフィリン、フェオボルビド−ａ、バクテリオクロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、亜鉛フタロシアニン、およびそれらの治療学的に有効な類似体および誘導体。
放射線増感剤は、治療学的有効量の１種以上の他の化合物と組み合わせて投与されてもよく、それらは、限定されるものではないが、標的細胞への放射線増感剤の組み入れを促進する化合物；標的細胞への治療剤、栄養物および／または酸素の流動を制御する化合物；さらなる放射の有無によらず腫瘍に作用する化学療法剤；またはがんもしくは他の疾患を処置するための他の治療学的に有効な化合物を含む。放射線増感剤と組み合わせて使用されてもよいさらなる治療剤の例は、限定されるものではないが、５−フルオロウラシル、ロイコボリン、５’−アミノ−５’−デオキシチミジン、酸素、カルボゲン、赤血球輸血、ペルフルオロカーボン（例えば、Ｆｌｕｏｓｏｌ  １０ＤＡ）、２，３−ＤＰＧ、ＢＷ１２Ｃ、カルシウムチャンネル遮断剤、ペントキシフィリン、抗血管形成化合物、ヒドラルアジンおよびＬＢＳＯを含む。放射線増感剤と組み合わせて使用されてもよい化学療法剤の例は、限定されるものではないが、アドリアマイシン、カンプトテシン、カルボプラチン、シスプラチン、ダウノルビシン、ドセタキセル、ドキソルビシン、インターフェロン（α、β、γ）、インターロイキン２、イリノテカン、パクリタキセル、トポテカン、およびそれらの治療学的に有効な類似体および誘導体。
【００８５】
化学増感剤は、治療学的有効量の１種以上の他の化合物と組み合わせて投与されてもよく、それらは、限定されるものではないが、標的細胞への化学増感剤の組み入れを促進す
る化合物；標的細胞への治療剤、栄養物および／または酸素の流動を制御する化合物；腫瘍に作用する化学増感剤またはがんまたは他の疾患を処置するための他の治療学的に有効な化合物を含む。化学増感剤と組み合わせて使用されてもよいさらなる治療剤の例は、限定されるものではないが、メチル化剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤および他の化学療法剤、例えばシスプラチンおよびブレオマイシンを含む。
【００８６】
また、式（Ｉ）の化合物は、ＰＡＲＰ、より特別にはＰＡＲＰ−１レセプターを検出または同定するために使用することができる。その目的のためには、式（Ｉ）の化合物は標識される。該標識は、放射性アイソトープ、スピン標識、抗原標識、酵素標識、蛍光原子団または化学発光原子団からなる群から選ばれてもよい。
【００８７】
当業者は、これ以降に提示される試験結果から有効量を容易に決定できるであろう。一般に、有効量は、０．００１ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、特に０．００５ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ体重であることが考えられる。１日をとおして適当な間隔で２、３、４またはそれ以上のサブ用量として要求用量を投与することが適当であろう。該サブ用量は、例えば、１単位用量形態物当たり有効成分の０．０５〜５００ｍｇ、特に０．１ｍｇ〜２００ｍｇを含有する単位用量形態物として調合されてもよい。
【実施例】
【００８８】
実験の部
これ以後、「ＤＣＭ」はジクロロメタンとして定義され；「ＤＭＦ」はＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドとして定義され；「ＭｅＯＨ」はメタノールとして定義され；「ＭＩＫ」はメチルイソブチルケトンとして定義され；「ＭＥＫ」はメチルエチルケトンとして定義され；「ＴＥＡ」はトリエチルアミンとして定義され；そして「ＴＨＦ」はテトラヒドロフランとして定義される。
【００８９】
Ａ．中間化合物の製造
例Ａ１
ａ）中間体１の製造
【００９０】
【化９】
2008504347.tif 000011
【００９１】
トルエン（２００ｍｌ）およびアセトニトリル（２００ｍｌ）中３−（１−ピペラジニル）−１Ｈ−インダゾール（０．１１ｍｏｌ）、クロロ−アセトニトリル（０．１６ｍｏｌ）およびＴＥＡ（１３ｇ）の混合液を撹拌し、そして３時間還流した。冷却した反応混合液を水（２５０ｍｌ）で洗浄した。有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、そして溶媒を蒸発させた。残さをトリクロロメタンに溶解し、ガラスフィルター上でシリカにより精製（溶出液：トリクロロメタン／ＭｅＯＨ  ９０／１０）した。もっとも純粋なフラクションを回収し、そして溶媒を蒸発させた。残さをアセトニトリルから結晶化させた。結晶を濾別し、乾燥して、中間体１、融点１３６℃，２６ｇ（９９％）を得た。
【００９２】
ｂ）中間体２の製造
【００９３】
【化１０】
2008504347.tif 000012
【００９４】
ＮＨ３／ＭｅＯＨ（６００ｍｌ）中、中間体１（０．１１ｍｏｌ）の混合液を触媒としてラネ―ニッケル（４ｇ）を用いて５０℃で水素化した。Ｈ２（２ｅｑ）の取り込み後、触媒を濾別し、濾液を蒸発させた。残さをアセトニトリルから結晶化させた。結晶を濾別し、乾燥して、中間体２、融点１２１℃、２１ｇ（７７．５％）を得た。
【００９５】
例Ａ２
ａ）中間体３の製造
【００９６】
【化１１】
2008504347.tif 000013
【００９７】
塩化ホスホリル（１１０．９ｍｌ）をＤＭＦ（８１．５ｍｌ）に５℃において滴下した。混合液を完全に溶解するまで撹拌した。４−［（１−オキソブチル）アミノ］−安息香酸エチルエステル（０．３４ｍｏｌ）を添加した。混合液を１００℃で１５時間撹拌し、次いで、室温まで冷却し、そして氷水中に注入した。沈殿を濾過し、水で洗浄し、乾燥して、中間体３  ４２．３５ｇ（４７％）を得た。
【００９８】
ｂ）中間体４の製造
【００９９】
【化１２】
2008504347.tif 000014
【０１００】
ＭｅＯＨ（１５２．８ｍｌ）中ナトリウムメチレート、３０％溶液における中間体３（０．１６０６ｍｏｌ）およびＭｅＯＨ（４００ｍｌ）の混合液を撹拌し、１５時間還流し、次いで，冷却して，氷水中に注いだ。沈殿を濾過し、水で洗浄し、そしてＤＣＭ中に採取した。有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、そして溶媒を乾固するまで蒸発させて、中間体４  ３１．６４ｇ（８５％）を得た。
【０１０１】
ｃ）中間体５の製造
【０１０２】
【化１３】
2008504347.tif 000015
【０１０３】
テトラヒドロアルミン酸リチウム（０．１２８８ｍｏｌ）をＮ２流動下で０℃においてＴＨＦ（２６３ｍｌ）中、中間体４（０．１２８８ｍｏｌ）溶液に少量づつ添加した。混合液を３０分間撹拌し、氷水中に注入し、そしてＤＣＭで抽出した。有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、そして溶媒を乾固するまで蒸発させて、中間体５  ２７．４ｇ（９８％）を得た。
【０１０４】
ｄ）中間体６の製造
【０１０５】
【化１４】
2008504347.tif 000016
【０１０６】
塩化メタンスルホニル（０．１０４ｍｏｌ）をＮ２流動下で０℃においてＤＣＭ（１２０ｍｌ）中、中間体５（０．０６９ｍｏｌ）およびＴＥＡ（０．２０７ｍｏｌ）の混合液に滴下した。混合液を０℃で４時間撹拌した。溶媒を乾固するまで蒸発させた（加熱なしで）。生成物をさらなる精製なしで使用して、中間体６  ２０．４ｇを得た。
【０１０７】
例Ａ３
ａ）中間体７の製造
【０１０８】
【化１５】
2008504347.tif 000017
【０１０９】
４−（２−アミノエチル）−１−ピペラジンカルボン酸、エチルエステル（０．０５８６ｍｏｌ）および２−（メチルチオ）−４（１Ｈ）−キナゾリノン（０．０５８８ｍｏｌ）を、ジャベル水での処理の際に撹拌しながら１８０℃で２時間加熱し、次いで、ＤＣＭおよびＭｅＯＨ中に取り上げた。溶媒を乾固するまで蒸発させた。残さをシリカゲル（１５〜３５μｍ）でのカラムクロマトグラフィーによって精製した（溶出液：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨ  ９４／６／０．５）。純粋フラクションを回収し、そして溶媒を蒸発させた。油状残さをジエチルエーテルから結晶化した。沈殿を濾別しそして乾燥して，中間体７、融点：１３８℃を得た。
【０１１０】
ｂ）中間体８の製造
【０１１１】
【化１６】
2008504347.tif 000018
【０１１２】
２−プロパノ―ル（１００ｍｌ）中、中間体７（０．０２２３ｍｏｌ）および水酸化カリウム（０．２２３ｍｏｌ）の混合液を撹拌し，４日間還流した。溶媒を乾固するまで蒸発させた。残さを、６０℃で撹拌しながらＭｅＯＨ中に採取した。塩を濾別した。溶媒を蒸発させて，中間体８  ６．５ｇを得た。
【０１１３】
Ｂ．最終化合物の製造
例Ｂ１
化合物１の製造
【０１１４】
【化１７】
2008504347.tif 000019
【０１１５】
中間体２（０．０００８１５ｍｏｌ）および６−クロロー２−（メチルチオ）−４（１Ｈ）−キナゾリノン（０．０００９７ｍｏｌ）を１６０℃で１時間加熱し、次いで、水および１０％炭酸カリウムに採取し、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ  ９０／１０で抽出した。有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、そして溶媒を蒸発させた。残さ（０．３ｇ）をシリカゲル（１５〜４０μｍ）でのカラムクロマトグラフィーによって精製した（溶出液：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨ  ９２／８／０．５）。純粋フラクションを回収し、そして溶媒を蒸発させた。残さをＭＥＫおよびＤＩＰＥから結晶化した。沈殿を濾別しそして乾燥して，化合物１、融点１８６℃の０．２ｇ（５８％）を得た。
【０１１６】
例Ｂ２
化合物２の製造
【０１１７】
【化１８】
2008504347.tif 000020
【０１１８】
ジメチルアセトアミド（５ｍｌ）中、１−（３−アミノプロピル）−４−（４−クロロフェニル）−４−ピペリジノール（０．０１５ｍｏｌ）および２−クロロー４（１Ｈ）−キナゾリノン（０．０１８ｍｏｌ）の混合液を、１２０℃で１時間撹拌した。反応混合液を冷却し、ＤＣＭに溶解し、そしてアンモニア水溶液で洗浄した。有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、そして溶媒を蒸発させた。残さをシリカゲルでのカラムクロマトグラフィーによって精製した（溶出液：ＤＣＭ／（ＭｅＯＨ／ＮＨ３）  ９２／８）。純粋フラクションを回収し、そして溶媒を蒸発させた。残さをＤＩＰＥ中に懸濁した。沈殿を濾別しそして乾燥（真空；７０℃）して，化合物２、融点１７８，４℃の３．７２ｇ（６０％）を得た。
【０１１９】
例Ｂ３
化合物３の製造
【０１２０】
【化１９】
2008504347.tif 000021
【０１２１】
ＤＭＦ（８０ｍｌ）中、中間体６（０．０１２４ｍｏｌ）、中間体８（０．０１３７ｍｏｌ）および炭酸カリウム（０．０３７３ｍｏｌ）の混合液を６０℃で１時間撹拌し、氷水中に注入し、そして室温で３０分間撹拌した。沈殿を濾別し，水で洗浄し、そして２−プロパノン中に採取した。沈殿を濾別しそして乾燥して，化合物３、融点１１８℃の１．５ｇ（２６％）を得た。
【０１２２】
表Ｆ−１は、上記実施例の１つにしたがって製造された化合物を列挙する。
【０１２３】
【表１】
2008504347.tif 000022
【０１２４】
【表２】
2008504347.tif 000023
【０１２５】
【表３】
2008504347.tif 000024
【０１２６】
【表４】
2008504347.tif 000025
【０１２７】
薬理学的実施例
ＰＡＲＰ−１阻害活性についてのインビトロのシンチレーション・プロキシミティ・アッセイ（Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  Ａｓｓａｙ（ＳＰＡ）
本発明の化合物は、ＳＰＡ技術（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈに対する所有権）に基づくインビトロ・アッセイにおいて試験された。
原則として，アッセイは、ビオチン化された標的タンパク質、すなわちヒストンのポリ（ＡＤＰ−リボシル）化の検出のための十分に確立されたＳＰＡ技術に頼る。このリボシル化は、ニックＤＮＡ活性化ＰＡＲＰ−１酵素およびＡＤＰ−リボシルドナーとしての［３Ｈ］−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（［３Ｈ］−ＮＡＤ＋）を用いて誘導される。
【０１２８】
ＰＡＲＰ−１酵素活性の誘導物質として、ニックＤＮＡが製造された。このために、ＤＮＡ（供給者：Ｓｉｇｍａ）の２５ｍｇが、２５ｍｌのＤＮアーゼバッファー（１０ｍＭ
Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ，ｐＨ７．４；０．５ｍｇ／ｍｌウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）；５ｍＭＭｇＣｌ２・６Ｈ２Ｏおよび１ｍＭＫＣｌ）に溶解され、これに５０μｌのＤＮアーゼ溶液（０．１５ＭＮａＣｌ中１ｍｇ／ｍｌ）が添加された。３７℃で９０分のインキュベーション後，反応は、１．４５ｇＮａＣｌを添加することによって終了され、続いて、さらに５８℃で１５分間インキュベートされた。反応混合液を氷上で冷却し、そして０．２ＭＫＣｌの１．５ｌに対してそれぞれ１．５および２時間、そして０．０１ＭＫＣｌの１．５ｌに対して２回、それぞれ１．５および２時間４℃で透析された。混合液は一定分量に分けられ、−２０℃で保存された。ヒストン（１ｍｇ／ｍｌ，ＩＩ−Ａ型、供給者；Ｓｉｇｍａ）は、Ａｍｅｒｓｈａｍのビオチン化キットを用いてビオチン化され、一定分量に分けられてー２０℃で保存された。１００ｍｇ／ｍｌのＳＰＡポリ（ビニルトルエン）（ＰＶＴ）ビーズ（供給者；Ａｍｅｒｓｈａｍ）の保存液がＰＢＳにおいて作成された。［３Ｈ］−ＮＡＤ＋の保存液は［３Ｈ］−ＮＡＤ＋（０．１ｍＣｉ／ｍｌ、供給者；ＮＥＫ）の１２０μｌを６ｍｌのインキュベーションバッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ／ＨＣｌ，ｐＨ８；０．２ｍＭ  ＤＴＴ；４ｍＭＭｇＣｌ２）に添加することによって作成された。４ｍＭ  ＮＡＤ＋（供給者；Ｒｏｃｈｅ）の溶液は、インキュベーションバッファ―において作成された（−２０℃で保存された水中１００ｍＭ保存溶液から）。ＰＡＲＰ−１酵素は、当該技術において既知の技術、すなわち、ヒト肝臓ｃＤＮＡから出発するタンパク質のクローニングおよび発現を用いて作成された。参考文献を含むＰＡＲＰ−１酵素の使用されたタンパク質配列に関する情報は、主アクセッション番号Ｐ０９８７４の下のＳｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔデータベースにおいて見出される。ビオチン化ヒストンおよびＰＶＴ−ＳＰＡビーズが混合され、そして室温で３０分間プレインキュベートされた。ＰＡＲＰ−１酵素（濃度はロットに依存する）がニック酵素と混合され、そして混合液は４℃で３０分間プレインキュベートされた。このヒストン／ＰＶＴ−ＳＰＡビーズ溶液とＰＡＲＰ−１酵素／ＤＮＡ溶液の等部分が混合され、この混合液７５μｌがＤＭＳＯ中化合物１μｌおよび［３Ｈ］−ＮＡＤ＋の２５μｌとともに９６穴ミクロタイタ―プレート中に１ウエル当たり添加された。インキュベーション混合液における最終濃度は、ビオチン化ヒストンについて２μｇ／ｍｌ、ＰＶＴ−ＳＰＡビーズについては２ｍｇ／ｍｌ、ニックＤＮＡについては２μｇ／ｍｌおよびＰＡＲＰ−１酵素については５〜１０μｇ／ｍｌであった。室温で１５分間の混合液のインキュベーション後，反応は、インキュベーションバッファー中４ｍＭ  ＮＡＤ＋の１００μｌの添加（最終濃度２ｍＭ）によって終了させ、そしてプレート液が混合された。
ビーズは少なくとも１５分間沈降させられ、そしてプレートがシンチレーションカウンティングのためにＴｏｐＣｏｕｎｔＮＸＴＴＭ（Ｐａｃｋａｒｄ）に移され、値が１分当たりのカウント（ｃｐｍ）として表された。各実験では、対照（ＰＡＲＰ−１酵素および化合物なしのＤＭＳＯを含有する）、ブランクインキュベーション（ＤＭＳＯを含有するがＰＡＲＰ−１酵素または化合物は含有しない）、サンプル（ＰＡＲＰ−１酵素およびＤＭＳＯに溶解された化合物を含有する）は並行して実施された。試験された全化合物はＤＭＳＯに溶解され、最終的にさらにそれにおいて希釈された。第１の例では、化合物は１０−５Ｍの濃度で試験された。化合物が１０−５Ｍで活性を示した場合、化合物が１０−５Ｍ〜１０−８Ｍの濃度で試験された用量応答曲線が作成された。各試験では、ブランク値は、両対照とサンプル値から引き算された。対照サンプルが最高のＰＡＲＰ−１酵素活性を示した。各サンプルでは、ｃｐｍ量は、対照の平均ｃｐｍ値のパーセントとして表された。適当であれば，ＩＣ５０値（ＰＡＲＰ−１酵素活性を対照の５０％まで低下させるのに要する薬物の濃度）は、丁度５０％レベルの上下の実験点間の直線補間を用いて算出された。ここでは、試験化合物の効果は、ｐＩＣ５０（ＩＣ５０値の負のｌｏｇ値）として表された。参照化合物として、４−アミノ−１，８−ナフタルイミドがＳＰＡアッセイを確認するために包含された。試験化合物は１０−５Ｍの初期試験濃度で阻害活性を示した（表２，参照）。
【０１２９】
ＰＡＲＰ−１阻害活性のインビトロ・フィルトレーションアッセイ
本発明の化合物は、ＡＤＰ−リボシルドナーとしての［３２Ｐ］−ＮＡＤを用いて、そのヒストンポリ（ＡＤＰ−リボシル）化活性によってＰＡＲＰ−１活性（ニックＤＮＡの存在下で起こされる）を調査するインビトロ・フィルトレーションアッセイにおいて試験された。放射性リボシル化ヒストンは、９６穴フィルタープレートにおいてトリクロロ酢酸（ＴＣＡ）によって沈殿され，組み込まれた［３２Ｐ］がシンチレーションカウンターを用いて測定された。
【０１３０】
インキュベーションバッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ／ＨＣｌ，ｐＨ８；０．２ｍＭ  ＤＴＴ；４ｍＭＭｇＣｌ２）中、ヒストン（保存溶液：Ｈ２Ｏ中５ｍｇ／ｍｌ）、ＮＡＤ＋（保存溶液：Ｈ２Ｏ中１００ｍＭ）、および［３２Ｐ］−ＮＡＤ＋の混合液が作成された。また、ＰＡＲＰ−１酵素（５〜１０μｇ／ｍｌ）およびニックＤＮＡの混合液が作成された。ニックＤＮＡは、ＰＡＲＰ−１阻害活性のためのインビトロＳＰＡにおいて記述されたように調製された。ＤＭＳＯ中化合物１μｌおよびヒストン−ＮＡＤ＋／［３２Ｐ］−ＮＡＤ＋混合液２５μｌと一緒に、ＰＡＲＰ−１酵素／ＤＮＡ混合液７５μｌが、９６穴フィルタープレートの１ウエル当たりに添加された。インキュベーション混合液における最終濃度は、ヒストンについて２μｇ／ｍｌ、ＮＡＤ＋については０．１ｍＭ、［３２Ｐ］−ＮＡＤ＋については２００μＭ（０．５μＣ）、およびニックＤＮＡについては２μｇ／ｍｌであった。プレートは、室温で１５分間インキュベートされ、そして反応は、１０μｌの氷冷１００％ＴＣＡの添加，続いて１０μｌの氷冷ＢＳＡ溶液（Ｈ２Ｏ中１％）の添加によって終了させた。タンパク質フラクションは４℃で１０分間沈殿させられ、そしてプレートは真空濾過された。続いて、プレートは、各ウエルについて、１０％氷冷ＴＣＡの１ｍｌ、５％氷冷ＴＣＡの１ｍｌおよび室温での５％ＴＣＡの１ｍｌにより洗浄された。最後に、シンチレーション溶液（Ｍｉｃｒｏｓｃｉｎｔ４０，Ｐａｃｋｅｒｄ）の１００μｌが各ウエルに添加され、そしてプレートがシンチレーションカウンティングのためにＴｏｐＣｏｕｎｔＮＸＴＴＭ（供給者：Ｐａｃｋａｒｄ）に移され、値が１分当たりのカウント（ｃｐｍ）として表された。各実験では、対照（ＰＡＲＰ−１酵素および化合物なしのＤＭＳＯを含有する）、ブランクインキュベーション（ＤＭＳＯを含有するがＰＡＲＰ−１酵素または化合物は含有しない）およびサンプル（ＰＡＲＰ−１酵素およびＤＭＳＯに溶解された化合物を含有する）は並行して実施された。試験された全化合物はＤＭＳＯに溶解され、最終的にさらにそれにおいて希釈された。第１の例では、化合物は１０−５Ｍの濃度で試験された。化合物が１０−５Ｍで活性を示した場合、化合物が１０−５Ｍ〜１０−８Ｍの濃度で試験された用量応答曲線が作成された。各試験では、ブランク値は、両対照とサンプル値から引き算された。対照サンプルが最高のＰＡＲＰ−１酵素活性を示した。各サンプルでは、ｃｐｍ量は、対照の平均ｃｐｍ値のパーセントとして表された。適当であれば，ＩＣ５０値（ＰＡＲＰ−１酵素活性を対照の５０％まで低下させるのに要する薬物の濃度）は、丁度５０％レベルの上下の実験点間の直線補間を用いて算出された。ここでは、試験化合物の効果は、ｐＩＣ５０（ＩＣ５０値の負のｌｏｇ値）として表された。参照化合物として、４−アミノ−１，８−ナフタルイミドがフィルトレーションアッセイを確認するために包含された。試験化合物は１０−５Ｍの初期試験濃度で阻害活性を示した（表２，参照）。
【０１３１】
ＴＡＮＫ−２阻害活性についてのインビトロのシンチレーション・プロキシミティ・アッセイ（ＳＰＡ）
本発明の化合物は、Ｎｉ  Ｆｌａｓｈプレート（９６または３８４穴）を用いるＳＰＡ技術に基づくインビトロ・アッセイにおいて試験された。
原則として，このアッセイは、ＡＤＰ−リボシルドナーとして［３Ｈ］−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（［３Ｈ］−ＮＡＤ＋）を用いるＴＡＮＫ−２タンパク質の自己ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化の検出のためにＳＰＡ技術に頼る。
【０１３２】
［３Ｈ］−ＮＡＤ＋／ＮＡＤの保存液は［３Ｈ］−ＮＡＤ＋（０．１ｍＣｉ／ｍｌ、供給者；ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）の６４．６μｌおよびＮＡＤ保存液（１０．７ｍＭ，−２０℃で保存された、供給者；Ｒｏｃｈｅ）の４６．７μｌを１８８８．７μｌのアッセイバッファー（６０ｍＭ  Ｔｒｉｓ／ＨＣｌ，ｐＨ７．４；０．９ｍＭ  ＤＴＴ；６ｍＭＭｇＣｌ２）に添加することによって作成された。ＴＡＮＫ−２酵素は、欧州特許第１２３８０６３号に記述されるように作成された。アッセイバッファーの６０μｌが、ＤＭＳＯ中化合物１μｌ、「３Ｈ］−ＮＡＤ＋／ＮＡＤの２０μｌおよびＴＡＮＫ−２酵素（最終濃度６μｇ／ｍｌ）の２０μｌとともに９６穴Ｎｉコートされたフラッシュプレート（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）中に１ウエル当たり添加された。室温で１２０分間の混合液のインキュベーション後，反応は、停止液（６ｍｌのＨ２Ｏ中４２．６ｍｇのＮＡＤ）の６０μｌの添加によって終了された。プレートはプレートシーラーで覆われ、シンチレーションカウンティングのためにＴｏｐＣｏｕｎｔＮＸＴＴＭ（Ｐａｃｋａｒｄ）に置かれた。値は１分当たりのカウント（ｃｐｍ）として表された。各実験では、対照（ＴＡＮＫ−２酵素および化合物なしのＤＭＳＯを含有する）、ブランクインキュベーション（ＤＭＳＯを含有するがＴＡＮＫ−２酵素または化合物は含有しない）およびサンプル（ＴＡＮＫ−２酵素およびＤＭＳＯに溶解された化合物を含有する）は並行して実施された。試験された全化合物はＤＭＳＯに溶解され、最終的にさらにそれにおいて希釈された。第１の例では、化合物は１０−５Ｍの濃度で試験された。化合物が１０−５Ｍで活性を示した場合、化合物が１０−５Ｍ〜１０−８Ｍの濃度で試験された用量応答曲線が作成された。各試験では、ブランク値は、両対照とサンプル値から引き算された。対照サンプルが最高のＴＡＮＫ−２酵素活性を示した。各サンプルでは、ｃｐｍ量は、対照の平均ｃｐｍ値のパーセントとして表された。適当であれば，ＩＣ５０値（ＴＡＮＫ−２酵素活性を対照の５０％まで低下させるのに要する薬物の濃度）は、丁度５０％レベルの上下の実験点間の直線補間を用いて算出された。ここでは、試験化合物の効果は、ｐＩＣ５０（ＩＣ５０値の負のｌｏｇ値）として表された。参照化合物として、３−アミノベンズアミドおよび４−アミノ−１，８−ナフタルイミドがＳＰＡアッセイを確認するために包含された。ここではアッセイは９６穴プレートを用いて記述された。３８４穴プレートを用いるアッセイでは，同じ最終濃度が使用され、そして容量が適用された。９６穴プレートの結果が利用される場合、これらの結果が表２に組み入れられたが、他にも３８４穴プレートからの結果も示された。
【０１３３】
【表５】
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【０１３４】
化合物は、細胞の化学および放射線増感アッセイ、がん細胞系および最終的にはインビボの放射線増感試験における内因性ＰＡＲＰ−１活性の阻害を測定するアッセイにおいて評価されてもよい。
【国際調査報告】
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