(57)【要約】本発明は、有糸分裂サイクル数および有糸分裂細胞数を増加させるためのテロメラーゼのプロセッシビティーを向上させる医薬品を調製するための、非環式ヌクレオシドホスホン酸及びその誘導体の使用を提供する。本発明は又、化学式Ｉの化合物、又はそのプロドラッグ若しくは薬学的に許容される塩と、薬学的に許容される賦形剤とを含む薬学的組成物も提供する。本発明は又、本明細書に記載される化学式Ｉの新規の化合物、並びにそのプロドラッグ及び薬学的に許容される塩も提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
テロメラーゼのプロセッシビティーを向上させる医薬品の製造における、以下の化学式Ｉの非環式ヌクレオシドプリン：
【化１】
2008538771.tif 000010
（式中；
ＸはＯＨ又は−Ｎ（Ｒ１）２であり、ここで、
Ｒ１は独立して、
Ｈ；
Ｃ２−Ｃ１５アルキル、Ｃ３−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ３−Ｃ１５アルキニル、Ｃ７−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアルキル若しくはＣ３−Ｃ６ヘテロシクロアルキル（但し、ＮＨに隣接していないアルキル成分におけるメチレンは−Ｏ−によって置換されている）；又は
Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアラルキル、Ｃ４−Ｃ６アリール、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル若しくはＣ２−Ｃ６ヘテロシクロアルキルであるか；
或いは、必要に応じて、両方のＲ１は一緒になって、１つ若しくは２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯヘテロ原子若しくはＳヘテロ原子とを含有する飽和若しくは不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成し；
この場合、前記Ｒ１基の１つは、ハロ、−ＣＮ又は−Ｎ３により置換されてもよく；
ＷはＨ又はＮＨ２であり；
Ｙは独立して、ＯＨ、−ＯＲ２、−ＯＣＨ（Ｒ３）ＯＣ（Ｏ）Ｒ２、モノリン酸、二リン酸、アミノ酸アミダート、ポリペプチドアミダート、−ＮＨＲ２又は−Ｎ（Ｒ２）２であり；
Ｒ２は独立して、非置換アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；Ｈが、ハロ、カルボキシ、ヒドロキシル、シアノ、ニトロ、Ｎ−モリホリノ若しくはアミノによって置換されるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；又は−ＣＨ２−成分がＮＨ、Ｓ若しくはＯによって置換されているアルキル、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリールであり；
Ｚは、１つ以上のヒドロキシにより必要に応じて置換されるＣ１−Ｃ６アルキルであり；及び
Ｒ３はＨ又はＲ２である）；
或いはそのプロドラッグ、二リン酸、薬学的に許容される塩、又はその他のリン置換誘導体の、使用。
【請求項２】
テロメラーゼのプロセッシビティーを向上させるか、又は動物において新生物形成を引き起こす酵素を阻害する医薬品の製造において、前記非環式ヌクレオシドプリンが、以下の化学式Ｉの化合物：
【化２】
2008538771.tif 000011
（式中；
ｎは２又は３であり；
Ｘは−Ｎ（Ｒ１）２であり、ここで、
Ｒ１は独立して、
Ｈ；
Ｃ２−Ｃ１５アルキル、Ｃ３−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ３−Ｃ１５アルキニル、Ｃ７−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアルキル若しくはＣ３−Ｃ６ヘテロシクロアルキル（但し、ＮＨに隣接していないアルキル成分におけるメチレンは−Ｏ−によって置換されている）；又は
Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアラルキル、Ｃ４−Ｃ６アリール、Ｃ２−Ｃ６ヘテロシクロアルキル
であるか；
或いは、必要に応じて、両方のＲ１は一緒になって、１つ若しくは２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯヘテロ原子若しくはＳヘテロ原子とを含有する飽和若しくは不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成し；
ここで、前記Ｒ１基の１つは、ハロ、−ＣＮ又は−Ｎ３により置換されてもよいが、何れか１つ又は２つのＲ１基はＨではなく；
Ｙは独立して、ＯＨ、−ＯＲ２、―ＯＣＨ（Ｒ３）ＯＣ（Ｏ）Ｒ２、モノリン酸、二リン酸、アミノ酸アミダート、ポリペプチドアミダート、−ＮＨＲ２又は−Ｎ（Ｒ２）２であり；
Ｒ２は独立して、非置換アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；Ｈが、ハロ、カルボキシ、ヒドロキシル、シアノ、ニトロ、Ｎ−モリホリノ若しくはアミノによって置換されるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；又は−ＣＨ２−成分がＮＨ、Ｓ若しくはＯによって置換されているアルキル、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリールであり；
Ｒ３はＨ又はＲ２である）；
或いはそのプロドラッグ、二リン酸又はその他のリン置換誘導体である、請求項１に記載の使用。
【請求項３】
化学式Ｉの前記非環式ヌクレオシドプリンが、以下の化学式の化合物：
【化３】
2008538771.tif 000012
或いはそのプロドラッグ又は薬学的に許容される塩である、請求項１に記載の使用。
【請求項４】
前記非環式ヌクレオシドプリンが、以下の化学式の化合物：
【化４】
2008538771.tif 000013
又はそのプロドラッグである、請求項２に記載の使用。
【請求項５】
各Ｒ１が独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル又はＣ３−Ｃ８シクロアルキルであるか；或いは、必要に応じて、両方のＲ１が一緒になって、１つ又は２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯヘテロ原子又はＳヘテロ原子とを含有する飽和又は不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成する、請求項１〜４の何れか１項に記載の使用。
【請求項６】
各Ｒ１が独立して、Ｈ、メチル又はシクロプロピルである、請求項１〜４の何れか１項に記載の使用。
【請求項７】
各Ｒ１が独立してＨである、請求項１〜４の何れか１項に記載の使用。
【請求項８】
各Ｒ１が独立してメチルである、請求項１〜４の何れか１項に記載の使用。
【請求項９】
一方のＲ１がＨであり、他方のＲ１がシクロプロピルである、請求項１〜４の何れか１項に記載の使用。
【請求項１０】
ＷがＨである、請求項１又は３に記載の使用。
【請求項１１】
ＷがＮＨ２である、請求項１又は３に記載の使用。
【請求項１２】
Ｚが−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−又は−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２ＯＨ）−である、請求項１、３又は１０に記載の使用。
【請求項１３】
ｎが２である、請求項２又は４に記載の使用。
【請求項１４】
ｎが３である、請求項２又は４に記載の使用。
【請求項１５】
化学式Ｉの化合物がＳ−エナンチオマーである、請求項１、３又は１０に記載の使用。
【請求項１６】
化学式Ｉの化合物が６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐ又はそのプロドラッグである、請求項１に記載の使用。
【請求項１７】
化学式Ｉの化合物が（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ又はそのプロドラッグである、請求項１に記載の使用。
【請求項１８】
化学式Ｉの化合物が（Ｓ）−ＰＭＰＡ又はそのプロドラッグである、請求項１に記載の使用。
【請求項１９】
請求項１〜１８の何れか１項に記載される化合物と、薬学的に許容される賦形剤とを含む、薬学的組成物。
【請求項２０】
組織培養で継続して増殖する細胞の有糸分裂サイクル数を増大させる方法であって、該細胞を請求項１〜１８の何れか１項に記載される化合物と接触させることを含む、方法。
【請求項２１】
非分裂細胞の有糸細胞分裂を増大させる方法であって、該細胞を請求項１〜１８の何れか１項に記載される化合物とｉｎ  ｖｉｔｒｏ又はｉｎ  ｖｉｖｏで接触させることを含む、方法。
【請求項２２】
継続して増殖する細胞の有糸分裂サイクルの数を増大させる医薬品を調製するための、請求項１〜１８の何れか１項に記載される化合物の、使用。
【請求項２３】
非分裂細胞の有糸細胞分裂を増大させる医薬品を調製するための、請求項１〜１８の何れか１項に記載される化合物の、使用。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
（発明の背景）
ヒトテロメラーゼは、テロメア反復を染色体の３’末端に付加し（Ｇｒｅｉｄｅｒ  ＣＷ，  Ｂｌａｃｋｂｕｒｎ  ＥＨ，  Ｃｅｌｌ，  １９８５，  ４３，  ４０５−１３）、それによって染色体複製及び細胞分裂に伴うテロメアの喪失を補う役割を果たす大型の細胞リボ核タンパク質複合体である（Ｍｏｒｉｎ  ＧＢ，  Ｃｅｌｌ，  １９８９，  ５９，  ５２１−９；Ｗｅｎｚ  Ｃ，  ｅｔ  ａｌ．，  ＥＭＢＯ  Ｊ，  ２００１；  ２０：３５２６−３４；及びＣｏｌｌｉｎｓ  Ｋ，  Ｍｉｔｃｈｅｌｌ  ＪＲ．，  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，  ２００２，  ２１，  ５６４−７９）。テロメラーゼは全悪性腫瘍のほぼ９０％で上方調節されている（Ｋｉｍ  ＮＷ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｃｉｅｎｃｅ，  １９９４，  ２６６，  ２０１１−５；Ｓｈａｙ  ＪＷ，  Ｂａｃｃｈｅｔｔｉ  Ｓ，  Ｅｕｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ，  １９９７，  ３３，  ７８７−９１；及びＨｉｙａｍａ  Ｅ，  Ｈｉｙａｍａ  Ｋ，  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，  ２００２，  ２１，  ６４３−９）。従って、テロメラーゼは、腫瘍特異的マーカーとしてだけでなく、抗ガン処置のための標的としても非常に有望であると考えられる（Ｌｉｃｈｔｓｔｅｉｎｅｒ  ＳＰ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ａｎｎ  ＮＹ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ，  １９９９，  ８８６，  １−１１）。
【０００２】
テロメラーゼのｈＴＥＲＴ成分を機能的な触媒作用性の逆転写酵素として特定したことで、確立されたＨＩＶ逆転写酵素阻害剤（例えば、連鎖停止３’−アジド−３’−デオキシチミジン（ＡＺＴ）及び２’，３’−ジデオキシシチジン（ｄｄＣ））を使用してテロメラーゼを阻害する研究が促進された（非特許文献１；非特許文献２；及び非特許文献３）。
【０００３】
これらの親ヌクレオシドは、ｉｎ  ｖｉｖｏでは三リン酸の形態で変換され、この三リン酸が、酵素に対する競合基質として作用することによって逆転写酵素を阻害し、ＤＮＡ合成を新たに終結させる。ＡＺＴ−ＴＰは、テロメラーゼの活性を３０μｍｏｌ／Ｌで約５０％に阻害する。その他のヌクレオチド系阻害剤（プリン誘導体及びピリミジン誘導体の両方）がテロメラーゼに対して評価されており、効果的なＩＣ５０値がマイクロモル濃度の範囲にある。より近年の研究では、Ｆｌｅｔｃｈｅｒが、テロメラーゼの阻害剤としてのデアザデオキシプリンの使用を報告しており、１つの化合物（６−チオ−７−デアザ−２’−デオキシグアノシン５’−リン酸）が６０ｎｍｏｌ／ＬのＩＣ５０値を示している。その他のヌクレオチドアナログ（ｄｄＧＴＰ、ｄｄＡＴＰ、ｄｄＴＴＰ、ｄ４ＴＴＰ、デアザｄＧＴＰ、デアザｄＡＴＰ、チオｄＧＴＰ、ＣＢＶ−ＴＰ、ａｒａＧＴＰ及びＦａｒａＴＴＰ）の系列は、テロメラーゼ活性を阻害することが以前に報告されている（Ｍｏｒｉｎ  ＧＢ，  Ｃｅｌｌ，  １９８９，  ５９，  ５２１−９；Ｓｔｒａｈｌ  Ｃ，  Ｂｌａｃｋｂｕｒｎ  ＥＨ．，  Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ，  １９９６，  １６，  ５３−５６；Ｐａｉ  ＲＢ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，  １９９８，  ５８，  １９０９−１３；Ｆｌｅｔｃｈｅｒ  ＴＭ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｂｉｏｏｒｇ  Ｃｈｅｍ，  ２００１，  ２９，  ３６−５５；Ｔｅｎｄｉａｎ  ＳＷ，  Ｐａｒｋｅｒ  ＷＢ．，  Ｍｏｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ，  ２０００，  ５７，  ６９５−９；Ｓｔｒａｈｌ  Ｃ，  Ｂｌａｃｋｂｕｒｎ  ＥＨ．，  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ，  １９９４，  ２２，  ８９３−９００；Ｆｌｅｔｃｈｅｒ  ＴＭ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  １９９６，  ３５，  １５６１１−７；及びＲａｙｍｏｎｄ  Ｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ，  １９９６，  ７，  ５８３−９１を参照）。
【０００４】
ＡＮＰは、数多くが広範囲のＤＮＡウイルス及びレトロウイルスに対する優れた抗ウイルス活性、並びに有意な抗増殖能を有する。又、（Ｓ）−ＨＰＭＰＣ（シドホビル、ＣＤＶ、Ｖｉｓｔｉｄｅ（登録商標））、（Ｒ）−ＰＭＰＡ（テノホビル、ＴＤＶ、Ｖｉｒｅａｄ（登録商標））、ＰＭＥＡ（アデホビル、ＡＤＶ、Ｈｅｐｓｅｒａ（登録商標））が、既にＡＩＤＳ患者におけるサイトメガロウイルス網膜症、ＨＩＶ感染及び慢性Ｂ型肝炎の処置にそれぞれ承認されている。細胞において、ＡＮＰ類は、その二リン酸（活性代謝拮抗物質）への転換によって活性化され、その二リン酸がウイルスの複製を阻害し、発生期のＤＮＡ鎖を終結させる（非特許文献４）。
【非特許文献１】Ｎａｋａｍｕｒａ  ＴＭ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｃｉｅｎｃｅ，  １９９７，  ２７７，  ９５５−９
【非特許文献２】Ｂｌａｃｋｂｕｒｎ  ＥＨ，  Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｂｉｏｃｈｅｍ，  １９９２，  ６１，  １１３−２９
【非特許文献３】Ｃｅｃｈ  ＴＲ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  （Ｍｏｓｃｏｗ），  １９９７，  ６２，  １２０２−５
【非特許文献４】Ｈｏｌｙ  Ａ，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、テロメラーゼのプロセッシビティーを向上させる医薬品の調製における、以下の化学式Ｉの非環式ヌクレオシドプリン：
【０００６】
【化５】
2008538771.tif 000002
（式中；
ＸはＯＨ又は−Ｎ（Ｒ１）２であり、ここで、
Ｒ１は独立して、
Ｈ；
Ｃ２−Ｃ１５アルキル、Ｃ３−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ３−Ｃ１５アルキニル、Ｃ７−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアルキル若しくはＣ３−Ｃ６ヘテロシクロアルキル（但し、ＮＨに隣接していないアルキル成分におけるメチレンは−Ｏ−によって置換されている）；又は
Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアラルキル、Ｃ４−Ｃ６アリール、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル若しくはＣ２−Ｃ６ヘテロシクロアルキル
であるか；
或いは、必要に応じて、両方のＲ１は一緒になって、１つ若しくは２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯ若しくはＳヘテロ原子とを含有する飽和若しくは不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成し；
ここで、前記Ｒ１基の１つは、ハロ、−ＣＮ又は−Ｎ３により置換されてもよく；
ＷはＨ又はＮＨ２であり；
Ｙは独立して、ＯＨ、−ＯＲ２、−ＯＣＨ（Ｒ３）ＯＣ（Ｏ）Ｒ２、モノリン酸、二リン酸、アミノ酸アミダート、ポリペプチドアミダート、−ＮＨＲ２又は−Ｎ（Ｒ２）２であり；
Ｒ２は独立して、非置換アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；Ｈがハロ、カルボキシ、ヒドロキシル、シアノ、ニトロ、Ｎ−モリホリノ若しくはアミノによって置換されるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；又は−ＣＨ２−成分がＮＨ、Ｓ若しくはＯによって置換されているアルキル、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリールであり；
Ｚは、１つ以上のヒドロキシにより必要に応じて置換されるＣ１−Ｃ６アルキルであり；及び
Ｒ３はＨ又はＲ２である）；
或いはそのプロドラッグ、二リン酸、薬学的に許容される塩、又はその他のリン置換誘導体の使用を提供する。
【０００７】
本発明は又、化学式Ｉの化合物、又はそのプロドラッグ若しくは薬学的に許容される塩と、薬学的に許容される賦形剤とを含む薬学的組成物も提供する。
【０００８】
本発明は又、組織培養で継続して成長する細胞の有糸分裂サイクルの数を増大させる方法であって、細胞を化学式Ｉの化合物又はそのプロドラッグ若しくは塩と接触させることからなる方法も提供する。
【０００９】
本発明は又、非分裂細胞の有糸細胞分裂を増大させる方法であって、細胞をｉｎ  ｖｉｔｒｏ又はｉｎ  ｖｉｖｏで化学式Ｉの化合物又はそのプロドラッグ若しくは塩と接触させることからなる方法も提供する。
【００１０】
本発明は又、継続して成長する細胞の有糸分裂サイクルの数を増大させる医薬品を調製するための、化学式Ｉの化合物又はそのプロドラッグ若しくは薬学的に許容される塩の使用も提供する。
【００１１】
本発明は又、非分裂細胞の有糸細胞分裂を増大させる医薬品を調製するための、化学式Ｉの化合物又はそのプロドラッグ若しくは薬学的に許容される塩の使用も提供する。
【００１２】
本発明は又、本明細書に記載される化学式Ｉの新規の化合物、並びにそのプロドラッグ及び薬学的に許容される塩も提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（詳細な説明）
以下の略号が本明細書で使用される：ＡＮＰ：非環式ヌクレオシドホスホン酸；ＡＮＰｐｐ：ＡＮＰ二リン酸；ＴＲＡＰ：テロメア反復増幅プロトコル；ＰＭＥＧ：９−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］グアニン；（Ｒ）−ＰＭＰＧ：（Ｒ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］グアニン；（Ｒ）−ＨＰＭＰＧ：（Ｒ）−９−［（３−ヒドロキシ−２−ホスホノメトキシ）プロピル］グアニン；ＰＭＥＤＡＰ：２，６−ジアミノ−９−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］プリン；（Ｓ）−ＰＭＰＧ：（Ｓ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］グアニン；（Ｓ）−ＨＰＭＰＡ：（Ｓ）−９−［（３−ヒドロキシ−２−ホスホノメトキシ）プロピル］アデニン；ＰＭＥＯ−ＤＡＰｙ：２，４−ジアミノ−６−［２−（ホスホノメトキシ）エトキシ］ピリミジン；（Ｒ）−６−ｃｙｐｒＰＭＰＤＡＰ：（Ｒ）−２−アミノ−６−（シクロプロピルアミノ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］プリン；（Ｒ）−ＰＭＰＡ：（Ｒ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］アデニン；（Ｒ）−ＰＭＰＤＡＰ：（Ｒ）−２，６−ジアミノ−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］プリン；ＰＭＥＡ：９−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］アデニン；ＰＭＥＣ：１−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］シトシン；ＰＭＥＴ：１−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］チミン；（Ｓ）−ＰＭＰＡ：（Ｓ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）プロピル］アデニン；６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰ：２−アミノ−６−（ジメチルアミノ）−９−［２−（ホスホノメトキシ）エチル］プリン；ｈＴＥＲＴ：ヒトテロメラーゼ逆転写酵素；ＡＺＴ−ＴＰ：３’−アジド−３’−デオキシチミジン５’−三リン酸；ｄｄＣ：２’，３’−ジデオキシシチジン；ｄ４ＴＴＰ：２’，３’−ジデヒドロ−２’，３’−デオキシチミジン５’−リン酸；デアザｄＧＴＰ：７−デアザ−２’−デオキシグアノシン５’−三リン酸；デアザｄＡＴＰ：７−デアザ−２’−デオキシアデノシン５’−三リン酸；チオｄＧＴＰ：６−チオ−２’−デオキシグアノシン５’−三リン酸；ＣＢＶ−ＴＰ：２’，３’−ジデヒドロ−２’，３’−ジデオキシグアノシン５’−三リン酸；ａｒａＧＴＰ：９−β−Ｄ−アラビノフラノシルグアニン５’−三リン酸；ＦａｒａＴＴＰ：２’−フルオロ−２’−デオキシβ−Ｄ−アラビノフラノシルチミン５’−三リン酸；ＣＨＡＰＳ：３−［（３−コラミドプロピル）ジメチルアンモニオ］−１−プロパンスルホン酸；及びＴＳ：テロメラーゼ基質（非テロメアオリゴヌクレオチド）。
【００１４】
特に言及されない限り、本明細書で使用される以下の用語及び語句は、以下の意味を有することが意図される。
【００１５】
本明細書で使用される「プロドラッグ」という用語は、生体系に投与された時に自発的な化学反応、酵素触媒による化学反応、光分解、及び／又は代謝による化学反応の結果として薬物物質（即ち、有効成分）を生成する任意の化合物を指す。従って、プロドラッグは、治療活性を有する化合物の共有結合により修飾されたアナログ又は潜在性形態である。
【００１６】
「プロドラッグ成分」とは、加水分解、酵素開裂、又はその他何らかのプロセスによって、代謝時に全身において、活性阻害性化合物から分離して細胞になる不安定な官能基を指す（Ｂｕｎｄｇａａｄ，  Ｈａｎｓ，  ”Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ”，  Ａ  Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  （１９９１），  Ｐ．  Ｋｒｏｇｓｇａａｒｄ−Ｌａｒｓｅｎ  ａｎｄ  Ｈ．  Ｂｕｎｄｇａａｄ，  Ｅｄｓ．，  Ｈａｒｗｏｏｄ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，  ｐｐ．１１３−１９１）。ホスホン酸化合物による酵素活性化機序が可能な酵素には、アミダーゼ、エステラーゼ、微生物酵素、ホスホリパーゼ、コリンエステラーゼ及びホスファーゼが含まれるが、これらに限定されない。プロドラッグ成分は、溶解性、吸収及び親油性を向上させて、薬物送達、生物学的利用能及び効力を最適化するために役立てることができる。プロドラッグ成分には、活性代謝物又は薬物自体が含まれる場合がある。
【００１７】
代表的なプロドラッグ成分には、加水分解を受けやすい又は不安定なアシルオキシメチルエステル−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ９及び炭酸アシルオキシメチル−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）ＯＲ９（式中、Ｒ９は、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ１−Ｃ６置換アルキル、Ｃ６−Ｃ２０アリール又はＣ６−Ｃ２０置換アリールである）が含まれる。アシルオキシアルキルエステルは、Ｆａｒｑｕｈａｒ等によってカルボン酸のプロドラッグ法として最初に使用され、その後リン酸及びホスホン酸に適用された（Ｆａｒｑｕｈａｒ，  ｅｔ  ａｌ．  （１９８３）  Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｓｃｉ，  ７２：３２４；並びに米国特許第４８１６５７０号、同第４９６８７８８号、同第５６６３１５９号及び同第５７９２７５６号）。続いて、アシルオキシアルキルエステルが、細胞膜にわたりホスホン酸を送達するために、且つ経口による生物学的利用能を向上させるために使用された。アシルオキシアルキルエステルの近い変化体、即ち、アルコキシカルボニルオキシアルキルエステル（炭酸）も又、本発明の組み合わせの化合物におけるプロドラッグ成分として、経口による生物学的利用能を向上させる場合がある。代表的なアシルオキシメチルエステルには、ピバロイルオキシメトキシ（ＰＯＭ）−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）Ｃ（ＣＨ３）３がある。代表的な炭酸アシルオキシメチルプロドラッグ成分には、炭酸ピバロイルオキシメチル（ＰＯＣ）−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）ＯＣ（ＣＨ３）３がある。
【００１８】
リン酸基のアリールエステル（特に、フェニルエステル）は、経口による生物学的利用能を向上させることが報告されている（Ｄｅ  Ｌｏｍｂａｅｒｔ，  ｅｔ  ａｌ．  （１９９４）  Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．，  ３７：４９８）。カルボン酸エステルをリン酸のオルト位に含有するフェニルエステルも又記載されている（Ｋｈａｍｎｅｉ  ａｎｄ  Ｔｏｒｒｅｎｃｅ，  （１９９６）  Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．，  ３９：４１０９−４１１５）。ベンジルエステルは、親ホスホン酸を生成することが報告されている。必要に応じて、オルト位又はパラ位における置換基は、加水分解を加速させる場合がある。アシル化フェノール又はアルキル化フェノールとのベンジルアナログは、酵素（例えば、エステラーゼ、オキシダーゼ等）の作用を介してフェノール系化合物を生成する場合があり、その後フェノール系化合物は、ベンジルのＣ−Ｏ結合で開裂を生じ、リン酸及びキノンメチド中間体を生成する。この種類のプロドラッグの例については、Ｍｉｔｃｈｅｌｌ，  ｅｔ  ａｌ．  （１９９２）  Ｊ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．  ＩＩ，  ２３４５；Ｇｌａｚｉｅｒ  （ＷＯ  ９１／１９７２１）に記載されている。ベンジルのメチレンに結合したカルボン酸エステル含有基を含有する更に他のベンジル系プロドラッグも記載されている（Ｇｌａｚｉｅｒ，  ＷＯ  ９１／１９７２１）。チオ含有プロドラッグは、ホスホン酸薬物の細胞内送達に有用であることが報告されている。これらのプロエステルはエチルチオ基を含有し、この場合、チオール基はアシル基によりエステル化されるか、又は別のチオール基と混合してジスルフィドを形成する。ジスルフィドの脱エステル化又は還元により、遊離チオール中間体が生成され、その後これがリン酸及びエピスルフィドに分解する（Ｐｕｅｃｈ，  ｅｔ  ａｌ．  （１９９３）  Ａｎｔｉｖｉｒａｌ  Ｒｅｓ．，  ２２：１５５−１７４；Ｂｅｎｚａｒｉａ，  ｅｔ  ａｌ．  （１９９６）  Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．  ３９：４９５８）。環状ホスホン酸エステルも又、リン含有化合物のプロドラッグとして記載されている（Ｅｒｉｏｎ，  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第６３１２６６２号）。
【００１９】
薬学的に許容される塩の例には、適切な塩基、例えば、アルカリ金属（例えば、ナトリウム）、アルカリ土類（例えば、マグネシウム）、アンモニウム及びＮＸ４＋（式中、ＸはＣ１−Ｃ４アルキルである）に由来する塩が含まれる。アミノ基を有する化合物の薬学的に許容される塩には、有機カルボン酸（例えば、酢酸、安息香酸、乳酸、フマル酸、酒石酸、マレイン酸、マロン酸、リンゴ酸、イセチオン酸、ラクトビオン酸及びコハク酸）；有機スルホン酸（例えば、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びｐ−トルエンスルホン酸等）；及び、無機酸（例えば、塩酸、硫酸、リン酸及びスルファミン酸）の塩が含まれる。ヒドロキシ基を有する化合物の薬学的に許容される塩には、好適なカチオン（例えば、Ｎａ＋及びＮＸ４＋（式中、Ｘは独立してＨ又はＣ１−Ｃ４アルキル基から選択される））と組み合わた前記化合物のアニオンが含まれる。治療用途において、有効成分の塩は一般的に、薬学的に許容される。即ち、有効成分の塩は、薬学的に許容される酸又は塩基に由来する塩である。
【００２０】
「アルキル」は、ノルマル炭素原子、第二級炭素原子又は第三級炭素原子を含有する分枝又は非分枝の炭化水素である。例としては、メチル（Ｍｅ、−ＣＨ３）、エチル（Ｅｔ、−ＣＨ２ＣＨ３）、１−プロピル（ｎ−Ｐｒ、ｎ−プロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−プロピル（ｉ−Ｐｒ、ｉ−プロピル、−ＣＨ（ＣＨ３）２）、１−ブチル（ｎ−Ｂｕ、ｎ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−１−プロピル（ｉ−Ｂｕ、ｉ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−ブチル（ｓ−Ｂｕ、ｓ−ブチル、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−２−プロピル（ｔ−Ｂｕ、ｔ−ブチル、−Ｃ（ＣＨ３）３）、１−ペンチル（ｎ−ペンチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、１−ヘキシル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３））、２−メチル−２−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、４−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−３−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、２，３−ジメチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３，３−ジメチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）Ｃ（ＣＨ３）３）がある。
【００２１】
「アルケニル」は、ノルマル炭素原子、第二級炭素原子又は第三級炭素原子を少なくとも１ヵ所の不飽和（即ち、炭素・炭素のｓｐ２二重結合）と共に含有する分枝又は非分枝炭化水素である。例としては、エチレン又はビニル（−ＣＨ＝ＣＨ２）、アリル（−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）、シクロペンテニル（−Ｃ５Ｈ７）、５−へキセニル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）及び２，５−ヘキサジエニル（−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）が含まれるが、これらに限定されない。
【００２２】
「アルキニル」は、ノルマル炭素原子、第二級炭素原子又は第三級炭素原子を少なくとも１ヵ所の不飽和（即ち、炭素・炭素のｓｐ三重結合）と共に含有する分枝又は非分枝炭化水素である。例としては、アセチレン（−Ｃ≡ＣＨ）、プロパルギル（−ＣＨ２Ｃ≡ＣＨ）及び２，５−ヘキサジイニル（−ＣＨ２Ｃ≡ＣＨＣＨ２Ｃ≡ＣＨ）が含まれるが、これらに限定されない。
【００２３】
「アリール」とは、１個の水素原子を親芳香族環系の１個の炭素原子から取り除くことにより得られる、６個〜２０個の炭素原子を有する一価の芳香族炭化水素基を意味する。代表的なアリール基には、ベンゼン、置換ベンゼン、ナフタレン、アントラセン及びビフェニル等に由来する基が含まれるが、これらに限定されない。
【００２４】
「アラルキル」とは、炭素原子（一般的には、末端又はｓｐ３炭素原子）に結合した水素原子の１つがアリール基により置換されるアルキル基を指す。代表的なアリールアルキル基には、ベンジル、２−フェニルエタン−１−イル、ナフチルメチル、２−ナフチルエタン−１−イル、ナフトベンジル及び２−ナフトフェニルエタン−１−イル等が含まれるが、これらに限定されない。アリールアルキル基は６個〜２０個の炭素原子を含み、例えば、アリールアルキル基のアルキル成分（アルカニル、アルケニル又はアルキニル基を含む）は、１個〜６個の炭素原子を含み、アリール成分は５個〜１４個の炭素原子を含む。
【００２５】
「アリールアルケニル」とは、炭素原子（一般的には、末端又はｓｐ３炭素原子）に結合した水素原子の１つがアリール基により置換されるアルケニル基を指す。
【００２６】
「アリールアルキニル」は、炭素原子（一般的には、末端又はｓｐ３炭素原子）に結合した水素原子の１つがアリール基により置換されるアルキニル基を指す。
【００２７】
本明細書で使用される「複素環」又は「ヘテロシクロ」には、例えば、Ｐａｑｕｅｔｔｅ，  Ｌｅｏ  Ａ．；  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（Ｗ．Ａ．  Ｂｅｎｊａｍｉｎ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９６８）（特に、Ｃｈａｐｔｅｒ  １、３、４、６、７及び９）；Ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，  Ａ  Ｓｅｒｉｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｇｒａｐｈｓ  （Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９５０  ｔｏ  ｐｒｅｓｅｎｔ）（特に、Ｖｏｌｕｍｅ  １３、１４、１６、１９及び２８）；及びＪ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  （１９６０），  ８２：５５６６に記載されるこれらの複素環が含まれるが、これらに限定されない。本発明の１つの具体的な実施形態において、「複素環」には、１つ以上（例えば、１個、２個、３個又は４個）の炭素原子がヘテロ原子（例えば、Ｏ、Ｎ又はＳ）により置換されている、本明細書で定義されるような「炭素環」が含まれる。
【００２８】
複素環の例には、例えば、ピリジル、ジヒドロピリジル、テトラヒドロピリジル（ピペリジル）、チアゾリル、テトラヒドロチオフェニル、硫黄が酸化したテトラヒドロチオフェニル、ピリミジニル、フラニル、チエニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、テトラゾリル、ベンゾフラニル、チアナフタレニル、インドリル、インドレニル、キノリニル、イソキノリニル、ベンゾイミダゾリル、ピペリジニル、４−ピペリドニル、ピロリジニル、２−ピロリドニル、ピロリニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、デカヒドロキノリニル、オクタヒドロイソキノリニル、アゾシニル、トリアジニル、６Ｈ−１，２，５−チアジアジニル、２Ｈ，６Ｈ−１，５，２−ジチアジニル、チエニル、チアントレニル、ピラニル、イソベンゾフラニル、クロメニル、キサンテニル、フェノキサチニル、２Ｈ−ピロリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ピラジニル、ピリダジニル、インドリジニル、イソインドリル、３Ｈ−インドリル、１Ｈ−インダゾリル、プリニル、４Ｈ−キノリジニル、フタラジニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、プテリジニル、４ａＨ−カルバゾリル、カルバゾリル、β−カルボリニル、フェナントリジニル、アクリジニル、ピリミジニル、フェナントロリニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フラザニル、フェノキサジニル、イソクロマニル、クロマニル、イミダゾリジニル、イミダゾリニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、ピペラジニル、インドリニル、イソインドリニル、キヌクリジニル、モルホリニル、オキサゾリジニル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾイソオキサゾリル、オキシインドリル、ベンゾオキサゾリニル、イサチノイル及びビス−テトラヒドロフラニル：
【００２９】
【化６】
2008538771.tif 000003
が含まれるが、これらに限定されない。
【００３０】
「処置」又は「処置する」という用語には、疾患若しくは病態に関連する場合に限り、疾患若しくは病態の発症を防止すること、疾患若しくは病態を阻害すること、疾患若しくは病態を除去すること、及び／又は疾患若しくは病態の１つ以上の症状を緩和することが含まれる。
【００３１】
本明細書で使用される立体化学の定義及び慣例は、一般的にＳ．Ｐ．  Ｐａｒｋｅｒ，  Ｅｄ．，  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｒｍｓ  （１９８４）  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｂｏｏｋ  Ｃｏｍｐａｎｙ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；及びＥｌｉｅｌ，  Ｅ．  ａｎｄ  Ｗｉｌｅｎ，  Ｓ．，  Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  （１９９４）  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃ．，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋに従う。多くの有機化合物は、光学活性を有する形態で存在する。即ち、多くの有機化合物は、平面偏光の面を回転させる能力を有する。光学活性を有する化合物を記述するに当たり、Ｄ及びＬ又はＲ及びＳの接頭辞は、そのキラル中心の周りの分子の絶対配置を示すのに使用される。ｄ及びｌ又は（＋）及び（−）の接頭辞は、化合物による平面偏光の回転の符号を示すのに使用され、（−）又はｌは、化合物が左旋性であることを意味する。（＋）又はｄの接頭辞が付いた化合物は右旋性である。特定の化学構造において、これらの立体異性体は、それらが互いの鏡像であることを除いて同一である。特定の立体異性体は又、エナンチオマーと呼ばれる場合もあり、このような異性体の混合物は、エナンチオマー混合物と呼ばれることが多い。エナンチオマーの５０：５０の混合物はラセミ混合物又はラセミ体と呼ばれ、立体選択又は立体特異性が化学反応又は化学プロセスにおいて全く存在していない場合に生じる場合がある。「ラセミ混合物」及び「ラセミ体」という用語は、光学活性を有さない２つのエナンチオマー化学種の等モル量の混合物を指す。
【００３２】
保護基は種々のものが入手可能で、周知で、使用されており、必要に応じて合成手順、即ち、化合物を調製するための経路又は方法において保護基との副反応を防止するために使用される。多くの場合、保護する基、保護する時期、及び化学的保護基ＰＧの性質に関する決定は、保護される反応の化学的性質（例えば、酸性、塩基性、酸化、還元又はその他の条件）、及び合成の所期の目的による。化合物が複数のＰＧにより置換される場合、これらのＰＧ基は同じである必要はなく、一般的に同じではない。一般的に、ＰＧは、官能基（例えば、カルボキシル、ヒドロキシル、チオ又はアミノ基）を保護し、それによって副反応を防止するか、又はそれ以外の場合に合成効率を促進するために使用される。遊離した脱保護基を産生するための脱保護の順序は、合成の所期の目的、及び発声する反応条件により異なり、当業者により決定される任意の順序で行われる場合がある。保護基及び対応する化学開裂反応は極めて多くのものが、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｔｈｅｏｄｏｒａ  Ｗ．  Ｇｒｅｅｎｅ  （Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃ．，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９９１，  ＩＳＢＮ  ０−４７１−６２３０１−６）（”Ｇｒｅｅｎ”）に記載されている。Ｋｏｃｉｅｎｓｋｉ，  Ｐｈｉｌｉｐ  Ｊ．；  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  （Ｇｅｏｒｇ  Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ  Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９９４）も参照されたい。
【００３３】
化学式Ｉにおいて残基がＹで表されてもよい好適なアミノ酸の例には、以下が含まれる：グリシン；アミノポリカルボン酸（例えば、アスパラギン酸、β−ヒドロキシアスパラギン酸、グルタミン酸、β−ヒドロキシグルタミン酸、β−メチルアスパラギン酸、β−メチルグルタミン酸、β，β−ジメチルアスパラギン酸、γ−ヒドロキシグルタミン酸、β，γ−ジヒドロキシグルタミン酸、β−フェニルグルタミン酸、γ−メチレングルタミン酸、３−アミノアジピン酸、２−アミノピメリン酸、２−アミノスベリン酸及び２−アミノセバシン酸）；アミノ酸アミド（例えば、グルタミン及びアスパラギン）；ポリアミノモノカルボン酸又は多塩基性モノカルボン酸（例えば、アルギニン、リシン、β−アミノアラニン、γ−アミノブチリン、オルニチン、シトルリン、ホモアルギニン、ホモシトルリン、ヒドロキシリシン、アロヒドロキシリシン及びジアミノ酪酸）；その他の塩基性アミノ酸残基（例えば、ヒスチジン）；ジアミノジカルボン酸（例えば、α，α’−ジアミノコハク酸、α，α’−ジアミノグルタル酸、α，α’−ジアミノアジピン酸、α，α’−ジアミノピメリン酸、α，α’−ジアミノ−β−ヒドロキシピメリン酸、α，α’−ジアミノスベリン酸、α，α’−ジアミノアゼライン酸及びα，α’−ジアミノセバシン酸）；イミノ酸（例えば、プロリン、ヒドロキシプロリン、アロヒドロキシプロリン、γ−メチルプロリン、ピペコリン酸、５−ヒドロキシピペコリン酸及びアゼチジン−２−カルボン酸）；モノアルキル又はジアルキル（一般的に、Ｃ１〜Ｃ８の分枝又はノルマル）アミノ酸（例えば、アラニン、バリン、ロイシン、アリルグリシン、ブチリン、ノルバリン、ノルロイシン、ヘプチリン、α−メチルセリン、α−アミノ−α−メチル−γ−ヒドロキシ吉草酸、α−アミノ−α−メチル−δ−ヒドロキシ吉草酸、α−アミノ−α−メチル−ε−ヒドロキシカプロン酸、イソバリン、α−アミノグルタミン酸、α−アミノイソ酪酸、α−アミノジエチル酢酸、α−アミノジイソプロピル酢酸、α−アミノジ−ｎ−プロピル酢酸、α−アミノジイソブチル酢酸、α−アミノジ−ｎ−ブチル酢酸、α−アミノエチルイソプロピル酢酸、α−アミノ−ｎ−プロピル酢酸、α−アミノジイソアミル酢酸、α−メチルアスパラギン酸、α−メチルグルタミン酸、１−アミノシクロプロパン−１−カルボン酸、イソロイシン、アロイソロイシン、ｔｅｒｔ−ロイシン、β−メチルトリプトファン及びα−アミノ−β−エチル−β−フェニルプロピオン酸）；β−フェニルセリニル；脂肪族α−アミノ−β−ヒドロキシ酸（例えば、セリン、β−ヒドロキシロイシン、β−ヒドロキシノルロイシン、β−ヒドロキシノルバリン及びα−アミノ−β−ヒドロキシステアリン酸）；α−アミノヒドロキシ酸、γ−ヒドロキシ酸、δ−ヒドロキシ酸又はε−ヒドロキシ酸（例えば、ホモセリン残基、δ−ヒドロキシノルバリン残基、γ−ヒドロキシノルバリン残基及びε−ヒドロキシノルロイシン残基）；カナビン及びカナリン；γ−ヒドロキシオルニチン；２−ヘキソサミン酸（例えば、Ｄ−グルコサミン酸又はＤ−ガラクトサミン酸）；α−アミノ−β−チオール類（例えば、ペニシラミン、β−チオールノルバリン又はβ−チオールブチリン）；その他の硫黄含有ア��ノ酸残基（システインを含む）；ホモシスチン、β−フェニルメチオニン、メチオニン、Ｓ−アリル−Ｌ−システインスルホキシド、２−チオールヒスチジン、シスタチオニン、並びにシステイン又はホモシステインのチオールエステル；フェニルアラニン、トリプトファン及び環置換α−アミノ酸（例えば、フェニルアミノ酸又はシクロヘキシルアミノ酸、α−アミノフェニル酢酸、α−アミノシクロヘキシル酢酸、及びα−アミノ−β−シクロヘキシルプロピオン酸）；アリール、低級アルキル、ヒドロキシ、グアニジノ、オキシアルキルエーテル、ニトロ、硫黄又はハロ置換フェニルを含むフェニルアラニンアナログ及びフェニルアラニン誘導体（例えば、チロシン、メチルチロシン、並びにｏ−クロロフェニルアラニン、ｐ−クロロフェニルアラニン、３，４−ジクロロフェニルアラニン、ｏ−メチルフェニルアラニン、ｍ−メチルフェニルアラニン、ｐ−メチルフェニルアラニン、２，４，６−トリメチルフェニルアラニン、２−エトキシ−５−ニトロフェニルアラニン、２−ヒドロキシ−５−ニトロフェニルアラニン及びｐ−ニトロフェニルアラニン）；フリルアラニン、チエニルアラニン、ピリジルアラニン、ピリミジニルアラニン、プリニルアラニン又はナフチルアラニン；並びにトリプトファンアナログ及びトリプトファン誘導体（キヌレニン、３−ヒドロキシキヌレニン、２−ヒドロキシトリプトファン及び４−カルボキシトリプトファンを含む）；α−アミノ置換アミノ酸（サルコシン（Ｎ−メチルグリシン）、Ｎ−ベンジルグリシン、Ｎ−メチルアラニン、Ｎ−ベンジルアラニン、Ｎ−メチルフェニルアラニン、Ｎ−ベンジルフェニルアラニン、Ｎ−メチルバリン及びＮ−ベンジルバリンを含む）；並びにα−ヒドロキシアミノ酸及び置換α−ヒドロキシアミノ酸（セリン、トレオニン、アロトレオニン、ホスホセリン及びホスホトレオニンを含む）。
【００３４】
ポリペプチドは、１つのアミノ酸モノマーのカルボキシル基がアミド結合によって隣のアミノ酸モノマーのアミノ又はイミノ基に結合するアミノ酸のポリマーである。ポリペプチドには、ジペプチド、低分子量ポリペプチド（約１５００〜５０００ＭＷ）及びタンパク質が含まれる。タンパク質は、３個、５個、１０個、５０個、７５個、１００個又はそれ以上の残基を必要に応じて含有し、好適にはヒト、動物、植物又は微生物のタンパク質と実質的な配列相同性を有する。タンパク質には、酵素（ハイドロジェンペルオキシダーゼ）、並びに免疫原（例えば、ＫＬＨ）、或いは免疫応答を増強することが望まれる任意の種類の抗体又はタンパク質が含まれる。ポリペプチドの性質及び本性は大きく異なる場合がある。
【００３５】
ポリペプチドコンジュゲート体を開裂するための種々のペプチド分解酵素が周知であり、これらには特にカルボキシペプチダーゼが含まれる。カルボキシペプチダーゼは、Ｃ末端残基を取り除くことによってポリペプチドを消化し、多くの場合、特定のＣ末端配列に対して特異的である。このような酵素及びそれらの基質要件は一般的に周知である。例えば、（特定の残基対及び遊離カルボキシル末端を有する）ジペプチドは、そのα−アミノ基を介して本明細書に記載の化合物のリン原子又は炭素原子に共有結合する。このペプチドは、適切なペプチド分解酵素によって開裂することができ、これにより近位アミノ酸残基のカルボキシルが残って、ホスホノアミダート結合が自己触媒により開裂される。
【００３６】
好適なジペプチジル基（それらの一文字の記号によって示される）には、ＡＡ、ＡＲ、ＡＮ、ＡＤ、ＡＣ、ＡＥ、ＡＱ、ＡＧ、ＡＨ、ＡＩ、ＡＬ、ＡＫ、ＡＭ、ＡＦ、ＡＰ、ＡＳ、ＡＴ、ＡＷ、ＡＹ、ＡＶ、ＲＡ、ＲＲ、ＲＮ、ＲＤ、ＲＣ、ＲＥ、ＲＱ、ＲＧ、ＲＨ、ＲＩ、ＲＬ、ＲＫ、ＲＭ、ＲＦ、ＲＰ、ＲＳ、ＲＴ、ＲＷ、ＲＹ、ＲＶ、ＮＡ、ＮＲ、ＮＮ、ＮＤ、ＮＣ、ＮＥ、ＮＱ、ＮＧ、ＮＨ、ＮＩ、ＮＬ、ＮＫ、ＮＭ、ＮＦ、ＮＰ、ＮＳ、ＮＴ、ＮＷ、ＮＹ、ＮＶ、ＤＡ、ＤＲ、ＤＮ、ＤＤ、ＤＣ、ＤＥ、ＤＱ、ＤＧ、ＤＨ、ＤＩ、ＤＬ、ＤＫ、ＤＭ、ＤＦ、ＤＰ、ＤＳ、ＤＴ、ＤＷ、ＤＹ、ＤＶ、ＣＡ、ＣＲ、ＣＮ、ＣＤ、ＣＣ、ＣＥ、ＣＱ、ＣＧ、ＣＨ、ＣＩ、ＣＬ、ＣＫ、ＣＭ、ＣＦ、ＣＰ、ＣＳ、ＣＴ、ＣＷ、ＣＹ、ＣＶ、ＥＡ、ＥＲ、ＥＮ、ＥＤ、ＥＣ、ＥＥ、ＥＱ、ＥＧ、ＥＨ、ＥＩ、ＥＬ、ＥＫ、ＥＭ、ＥＦ、ＥＰ、ＥＳ、ＥＴ、ＥＷ、ＥＹ、ＥＶ、ＱＡ、ＱＲ、ＱＮ、ＱＤ、ＱＣ、ＱＥ、ＱＱ、ＱＧ、ＱＨ、ＱＩ、ＱＬ、ＱＫ、ＱＭ、ＱＦ、ＱＰ、ＱＳ、ＱＴ、ＱＷ、ＱＹ、ＱＶ、ＧＡ、ＧＲ、ＧＮ、ＧＤ、ＧＣ、ＧＥ、ＧＱ、ＧＧ、ＧＨ、ＧＩ、ＧＬ、ＧＫ、ＧＭ、ＧＦ、ＧＰ、ＧＳ、ＧＴ、ＧＷ、ＧＹ、ＧＶ、ＨＡ、ＨＲ、ＨＮ、ＨＤ、ＨＣ、ＨＥ、ＨＱ、ＨＧ、ＨＨ、ＨＩ、ＨＬ、ＨＫ、ＨＭ、ＨＦ、ＨＰ、ＨＳ、ＨＴ、ＨＷ、ＨＹ、ＨＶ、ＩＡ、ＩＲ、ＩＮ、ＩＤ、ＩＣ、ＩＥ、ＩＱ、ＩＧ、ＩＨ、ＩＩ、ＩＬ、ＩＫ、ＩＭ、ＩＦ、ＩＰ、ＩＳ、ＩＴ、ＩＷ、ＩＹ、ＩＶ、ＬＡ、ＬＲ、ＬＮ、ＬＤ、ＬＣ、ＬＥ、ＬＱ、ＬＧ、ＬＨ、ＬＩ、ＬＬ、ＬＫ、ＬＭ、ＬＦ、ＬＰ、ＬＳ、ＬＴ、ＬＷ、ＬＹ、ＬＶ、ＫＡ、ＫＲ、ＫＮ、ＫＤ、ＫＣ、ＫＥ、ＫＱ、ＫＧ、ＫＨ、ＫＩ、ＫＬ、ＫＫ、ＫＭ、ＫＦ、ＫＰ、ＫＳ、ＫＴ、ＫＷ、ＫＹ、ＫＶ、ＭＡ、ＭＲ、ＭＮ、ＭＤ、ＭＣ、ＭＥ、ＭＱ、ＭＧ、ＭＨ、ＭＩ、ＭＬ、ＭＫ、ＭＭ、ＭＦ、ＭＰ、ＭＳ、ＭＴ、ＭＷ、ＭＹ、ＭＶ、ＦＡ、ＦＲ、ＦＮ、ＦＤ、ＦＣ、ＦＥ、ＦＱ、ＦＧ、ＦＨ、ＦＩ、ＦＬ、ＦＫ、ＦＭ、ＦＦ、ＦＰ、ＦＳ、ＦＴ、ＦＷ、ＦＹ、ＦＶ、ＰＡ、ＰＲ、ＰＮ、ＰＤ、ＰＣ、ＰＥ、ＰＱ、ＰＧ、ＰＨ、ＰＩ、ＰＬ、ＰＫ、ＰＭ、ＰＦ、ＰＰ、ＰＳ、ＰＴ、ＰＷ、ＰＹ、ＰＶ、ＳＡ、ＳＲ、ＳＮ、ＳＤ、ＳＣ、ＳＥ、ＳＱ、ＳＧ、ＳＨ、ＳＩ、ＳＬ、ＳＫ、ＳＭ、ＳＦ、ＳＰ、ＳＳ、ＳＴ、ＳＷ、ＳＹ、ＳＶ、ＴＡ、ＴＲ、ＴＮ、ＴＤ、ＴＣ、ＴＥ、ＴＱ、ＴＧ、ＴＨ、ＴＩ、ＴＬ、ＴＫ、ＴＭ、ＴＦ、ＴＰ、ＴＳ、ＴＴ、ＴＷ、ＴＹ、ＴＶ、ＷＡ、ＷＲ、ＷＮ、ＷＤ、ＷＣ、ＷＥ、ＷＱ、ＷＧ、ＷＨ、ＷＩ、ＷＬ、ＷＫ、ＷＭ、ＷＦ、ＷＰ、ＷＳ、ＷＴ、ＷＷ、ＷＹ、ＷＶ、ＹＡ、ＹＲ、ＹＮ、ＹＤ、ＹＣ、ＹＥ、ＹＱ、ＹＧ、ＹＨ、ＹＩ、ＹＬ、ＹＫ、ＹＭ、ＹＦ、ＹＰ、ＹＳ、ＹＴ、ＹＷ、ＹＹ、ＹＶ、ＶＡ、ＶＲ、ＶＮ、ＶＤ、ＶＣ、ＶＥ、ＶＱ、ＶＧ、ＶＨ、ＶＩ、ＶＬ、ＶＫ、ＶＭ、ＶＦ、ＶＰ、ＶＳ、ＶＴ、ＶＷ、ＶＹ及びＶＶが含まれる。トリペプチド残基も又、保護基として有用である。
【００３７】
ジペプチド又はトリペプチド化学種は、腸管粘膜又はその他の細胞型への輸送に影響を及ぼす可能性がある既知の輸送特性及び／又はペプチダーゼ感受性に基づいて選択することができる。α−アミノ基を欠失するジペプチド及びトリペプチドは、腸管粘膜細胞の刷子縁膜に存在するペプチド輸送因子の輸送基質である（Ｂａｉ，  Ｊ．Ｐ．Ｆ．，  （１９９２）  Ｐｈａｒｍ  Ｒｅｓ．  ９：９６９−９７８）。従って、輸送成分ペプチドを、本発明の化合物の生物学的利用能を向上させるために使用することができる。Ｄ立体配座において１つ以上のアミノ酸を有するジペプチド又はトリペプチドも又、ペプチド輸送との適合性を有しており、本発明の化合物において利用できる。Ｄ立体配座のアミノ酸を、刷子縁膜に共通するプロテアーゼ（例えば、アミノペプチダーゼＮ）による加水分解に対するジペプチド又はトリペプチドの感受性を低下させるために使用することができる。加えて、ジペプチド又はトリペプチドは代替として、腸の内腔に存在するプロテアーゼによる加水分解に対するそれらの相対的な抵抗性に基づいて選択される。例えば、ａｓｐ及び／又はｇｌｕを欠失するトリペプチド又はポリペプチドは、アミノペプチダーゼＡの不良な基質であり、疎水性アミノ酸（ｌｅｕ、ｔｙｒ、ｐｈｅ、ｖａｌ、ｔｒｐ）のＮ末端側でアミノ酸残基を欠失するジペプチド又はトリペプチドは、エンドペプチダーゼの不良な基質であり、遊離カルボキシル末端の末位から２番目でｐｒｏ残基を欠失するペプチドは、カルボキシペプチダーゼＰの不良な基質である。同様の検討は、細胞質、腎臓、肝臓、血清又はその他のペプチダーゼによる加水分解に対して比較的抵抗性を備える、又は比較的感受性を備えるペプチドの選択に対しても適用することができる。良好に開裂されないこのようなポリペプチドアミダートは、免疫原であるか、又は免疫原を調製するためにタンパク質に結合させるのに有用である。
【００３８】
（本発明の具体的な実施形態）
基、置換基及び範囲について記載される具体的な値、並びに本明細書に記載される本発明の例示的実施形態は、単に例示を目的としたものであり；その他の定義された値、又は定義された範囲内のその他の値を排除するものではない。
【００３９】
具体的な非環式ヌクレオシドプリンは、以下の化学式Ｉの化合物：
【００４０】
【化７】
2008538771.tif 000004
（式中；
ｎは２又は３であり；
Ｘは−Ｎ（Ｒ１）２であり、この場合、
Ｒ１は独立して、
Ｈ；
Ｃ２−Ｃ１５アルキル、Ｃ３−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ３−Ｃ１５アルキニル、Ｃ７−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアルキル若しくはＣ３−Ｃ６ヘテロシクロアルキル（但し、ＮＨに隣接していないアルキル成分におけるメチレンは−Ｏ−によって置換されている）；又は
Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルケニル、Ｃ６−Ｃ１５アリールアルキニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル、Ｃ１−Ｃ６−アルキルアミノ−Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ５−Ｃ１５アラルキル、Ｃ６−Ｃ１５ヘテロアラルキル、Ｃ４−Ｃ６アリール、Ｃ２−Ｃ６ヘテロシクロアルキル
であるか；
或いは、必要に応じて、両方のＲ１は一緒になって、１つ若しくは２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯヘテロ原子若しくはＳヘテロ原子とを含有する飽和若しくは不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成し；
この場合、前記Ｒ１基の１つは、ハロ、−ＣＮ又は−Ｎ３により置換されてもよいが、何れか１つ又は２つのＲ１基はＨではなく；
Ｙは独立して、ＯＨ、−ＯＲ２、−ＯＣＨ（Ｒ３）ＯＣ（Ｏ）Ｒ２、モノリン酸、二リン酸、アミノ酸アミダート、ポリペプチドアミダート、−ＮＨＲ２又は−Ｎ（Ｒ２）２であり；
Ｒ２は独立して、非置換アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；Ｈがハロ、カルボキシ、ヒドロキシル、シアノ、ニトロ、Ｎ−モリホリノ若しくはアミノによって置換されるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリール；又は−ＣＨ２−成分がＮＨ、Ｓ若しくはＯによって置換されているアルキル、アルケニル、アルキニル、アルカリール、アルキニルアリール若しくはアルケニルアリールであり；
Ｒ３はＨ又はＲ２である）；
或いはそのプロドラッグ、二リン酸又はその他のリン置換誘導体である。
【００４１】
化学式Ｉの別の具体的な非環式ヌクレオシドプリンは、以下の化学式の化合物：
【００４２】
【化８】
2008538771.tif 000005
或いはそのプロドラッグ又は薬学的に許容される塩である。
【００４３】
別の具体的な非環式ヌクレオシドプリンは、以下の化学式の化合物：
【００４４】
【化９】
2008538771.tif 000006
又はそのプロドラッグである。
【００４５】
各Ｒ１の具体的な値は独立して、Ｈ、Ｃ１−Ｃ１５アルキル、Ｃ２−Ｃ１５アルケニル、Ｃ２−Ｃ１５アルキニル又はＣ３−Ｃ８シクロアルキルであるか、或いは必要に応じて、両方のＲ１は一緒になって、１つ又は２つのＮヘテロ原子と、必要に応じて更なるＯ又はＳヘテロ原子とを含有する飽和又は不飽和Ｃ２−Ｃ５複素環を形成する。
【００４６】
各Ｒ１の具体的な値は独立して、Ｈ、メチル又はシクロプロピルである。
【００４７】
各Ｒ１の具体的な値は独立してＨである。
【００４８】
各Ｒ１の具体的な値は独立してメチルである。
【００４９】
一方のＲ１の具体的な値はＨであり、他方のＲ１の具体的な値はシクロプロピルである。
【００５０】
Ｗの具体的な値はＨである。
【００５１】
Ｗの具体的な値はＮＨ２である。
【００５２】
Ｘの具体的な値はＯＨである。
【００５３】
Ｚの具体的な値は、−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−又は−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２ＯＨ）−である。
【００５４】
ｎの具体的な値は２である。
【００５５】
ｎの具体的な値は３である。
【００５６】
Ｚの具体的な値は、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−又は−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２ＯＨ）−のＳ−エナンチオマーである。
【００５７】
化学式Ｉの具体的な化合物は、６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐ又はその薬学的に許容される塩若しくはプロドラッグである。
【００５８】
化学式Ｉの具体的な化合物は、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ又はその薬学的に許容される塩若しくはプロドラッグである。
【００５９】
化学式Ｉの具体的な化合物は、（Ｓ）−ＰＭＰＡ又はその薬学的に許容される塩若しくはプロドラッグである。
【００６０】
化学式Ｉの具体的な化合物は、６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐ又はそのプロドラッグである。
【００６１】
化学式Ｉの具体的な化合物は、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ又はそのプロドラッグである。
【００６２】
化学式Ｉの具体的な化合物は、（Ｓ）−ＰＭＰＡ又はそのプロドラッグである。
【００６３】
本発明の化合物は、キラル中心（例えば、キラル炭素原子又はリン原子）を有する場合がある。従って、本発明の化合物には、全ての立体異性体（エナンチオマー、ジアステレオマー及びアトロプ異性体を含む）のラセミ混合物が含まれる。加えて、本発明の化合物には、任意の不斉なキラル原子又は全ての不斉なキラル原子における濃縮又は分割された光学異性体が含まれる。言い換えれば、記述から明らかであるキラル中心が、キラル異性体又はラセミ混合物としてもたらされる。ラセミ混合物及びジアステレオマー混合物の両方、並びにそのエナンチオマー相手又はジアステレオマー相手を実質的に含まない単離又は合成された個々の光学異性体は全てが本発明の適用範囲に含まれる。ラセミ混合物は、周知の技法によって、例えば、光学活性を有する補助成分（例えば、酸又は塩基）により形成されたジアステレオマー塩の分離、それに続く、光学活性物質への変換等によってその個々の実質的に光学的に純粋な異性体に分離される。殆どの場合において、所望の光学異性体は、所望の出発物質の適切な立体異性体を使用して開始される立体特異的な反応によって合成される。
【００６４】
本発明の化合物は又、幾つかの場合には互変異性体として存在することができる。１つだけの脱局在化した共鳴構造が示されることがあるが、全てのこのような形態が本発明の適用範囲内において意図される。例えば、エン−アミンの互変異性体が、プリン系、ピリミジン系、イミダゾール系、グアニジン系、アミジン系及びテトラゾール系については存在することができ、全てのそれらの可能な互変異性形態が本発明の適用範囲内である。
【００６５】
本発明は又、化学式（Ｉ）の化合物の塩、特に、例えば、Ｎａ＋、Ｌｉ＋、Ｋ＋、Ｃａ＋２及びＭｇ＋２を含有する薬学的に許容される非毒性の塩を提供する。このような塩には、適切なカチオン（例えば、アルカリ金属イオン及びアルカリ土類金属イオン、又はアンモニウムイオン又は第四級アミノイオン等）と、酸アニオン成分（一般的にカルボン酸）との組み合わせに由来する塩が含まれ得る。水溶性の塩が所望される場合には、一価の塩が好ましい。
【００６６】
金属塩は一般的に、金属水酸化物を本発明の化合物と反応することによって調製される。この方法で調製される金属塩の例には、Ｌｉ＋、Ｎａ＋及びＫ＋を含有する塩が挙げられる。あまり可溶性でない金属塩を、好適な金属化合物の添加によって、より可溶性の塩の溶液から沈殿させることができる。
【００６７】
加えて、塩を、塩基性中心（一般的にアミン）又は酸性基へのある種の有機酸及び無機酸（例えば、ＨＣｌ、ＨＢｒ、Ｈ２ＳＯ４、Ｈ３ＰＯ４又は有機スルホン酸）の酸付加から形成することができる。最後に、本明細書中の組成物は、化合物をその非イオン化形態並びに双性イオン形態で含むこと、又、化合物を、水和物でのように、化学量論的な量の水との組み合わせで含むことを理解しなければならない。
【００６８】
本発明の適用範囲には又、１つ以上のアミノ酸により形成された塩が含まれる。上述のアミノ酸はどれも好適である（特に、タンパク質成分として存在する天然のアミノ酸）。しかし、アミノ酸は一般的に、塩基性基又は酸性基を伴う側鎖を有するもの（例えば、リシン、アルギニン又はグルタミン酸）、或いは、中性基を伴う側鎖を有するもの（例えば、グリシン、セリン、トレオニン、アラニン、イソロイシン又はロイシン）である。
【００６９】
本発明の化合物は、常法に従って選択される従来の担体及び賦形剤と共に配合することができる。錠剤は、賦形剤、流動促進剤、充填剤及び結合剤等を含有する。水性配合物は無菌形態で調製され、経口投与以外による送達のために意図される時には一般的に等張性である。全ての配合物は必要に応じて、種々の賦形剤、例えば、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ  （１９８６）に示される賦形剤等を含有する。賦形剤には、アスコルビン酸及び他の酸化防止剤、キレート化剤（例えば、ＥＤＴＡ）、炭水化物（例えば、デキストリン、ヒドロキシアルキルセルロース、ヒドロキシアルキルメチルセルロース）、並びにステアリン酸等が含まれる。配合物のｐＨは約３〜約１１の範囲であり、しかし、通常の場合には約７〜１０である。
【００７０】
有効成分を単独で投与することが可能である一方で、有効成分を医薬配合物として提供することが好ましい場合がある。本発明の配合物（動物に使用される配合物、及びヒトに使用される配合物の両方）は、上記で定義されるような少なくとも１つの有効成分を、そのための１つ以上の許容され得る担体、及び必要に応じて他の治療剤成分と一緒に含む。担体は、配合物の他の有効成分との適合性を有し、その被投与者に対して生理学的に無害であるという意味で「許容可能」でなければならない。
【００７１】
配合物には、前記の投与経路に好適な配合物が含まれる。配合物は好都合には単位投薬形態で提供することができ、製薬分野で周知の方法の何れかによって調製することができる。種々の技術及び配合物が一般的に、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  （Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．［米国ペンシルバニア州イーストン］）に見出される。このような方法には、有効成分を、１つ以上の補助的成分を構成する担体と共に一緒にする工程を含む。一般的に、配合物は、有効成分を液相担体又は細かく分割された固相担体又は両者と均一且つ十分に一緒にすること、及びその後、必要に応じて、製造物を形状化することによって調製される。
【００７２】
経口投与に好適な本発明の配合物は、所定量の有効成分を含有する個別の単位物（例えば、カプセル、カシェ剤又は錠剤）として、或いは、粉末剤又は顆粒剤として、或いは、水性液体又は非水性液体における溶液又は懸濁物として、或いは、水中油型の液体エマルション又は油中水型の液体エマルションとして提供することができる。有効成分は又、ボーラス剤、舐剤又はペーストとして投与することができる。
【００７３】
錠剤は、必要に応じて１つ以上の補助的成分と共に圧縮又は成形することによって作製することができる。圧縮された錠剤は、結合剤、滑剤、不活性希釈剤、保存剤、表面活性剤又は分散化剤と必要に応じて混合された易流動性形態（例えば、粉末又は顆粒）での有効成分を好適な装置において圧縮することによって調製することができる。成形された錠剤は、不活性液体希釈剤により湿らされる粉末化された有効成分の混合物を好適な装置において成形することによって作製することができる。これらの錠剤は必要に応じて被覆又は刻み目を施すことができ、又、必要に応じて、錠剤からの有効成分の遅い放出又は制御された放出を提供するように配合される。
【００７４】
目又は他の外部組織（例えば、口及び皮膚）への投与のために、配合物は好ましくは、有効成分を、例えば、０．０７５％ｗ／ｗ〜２０％ｗ／ｗの量（これには、０．１％ｗ／ｗの刻みで０．１％〜２０％の間の範囲での有効成分、例えば、０．６％ｗ／ｗ、０．７％ｗ／ｗ等での有効成分が含まれる）で、好ましくは、０．２％ｗ／ｗ〜１５％ｗ／ｗの量で、最も好ましくは、０．５％ｗ／ｗ〜１０％ｗ／ｗの量で含有する局所用の軟膏又はクリームとして塗布される。軟膏に配合される時、有効成分は、パラフィン系軟膏基剤又は水混和性軟膏基剤の何れかと共に使用することができる。或いは、有効成分は、水中油型のクリーム基剤と共にクリームに配合することができる。
【００７５】
所望される場合、クリーム基剤の水相は、例えば、少なくとも３０％ｗ／ｗの多価アルコール（即ち、２つ以上のヒドロキシル基を有するアルコール、例えば、プロピレングリコール、ブタン−１，３−ジオール、マンニトール、ソルビトール、グリセロール及びポリエチレングリコール（ＰＥＧ４００を含む））及びその混合物を含むことができる。局所用配合物は望ましくは、皮膚又は他の罹患領域を介した有効成分の吸収又は浸透を向上させる化合物を含むことができる。このような皮膚浸透強化剤の例には、ジメチルスルホキシド及び関連したアナログが含まれる。
【００７６】
本発明のエマルションの油相は、既知の成分から既知の様式で構成され得る。油相が単に乳化剤（ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒ）（これはエムルゲント（ｅｍｕｌｇｅｎｔ）として別途知られている）を含む場合がある一方で、油相は、望ましくは、脂肪又はオイルを伴うか、又は脂肪及びオイルの両方を伴う少なくとも１つの乳化剤の混合物を含む。好ましくは、親水性の乳化剤が、安定化剤として作用する親油性の乳化剤と一緒に含められる。オイル及び脂肪の両方を含むことも又好ましい。まとめると、安定化剤を伴う乳化剤、又は安定化剤を伴わない乳化剤は、いわゆる乳化用ワックスを構成し、オイル及び脂肪と一緒になったワックスは、クリーム配合物の油性分散相を形成するいわゆる乳化用の軟膏基剤を構成する。
【００７７】
本発明の配合物における使用に好適なエムルゲント及び乳化安定化剤には、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）  ６０、Ｓｐａｎ（登録商標）  ８０、セトステアリルアルコール、ベンジルアルコール、ミリスチルアルコール、グリセリルモノステアラート及びラウリル硫酸ナトリウムが含まれる。
【００７８】
配合物のための好適なオイル又は脂肪の選択は、所望の化粧学的特性を達成することに基づく。クリームは、好ましくは、チューブ又は他の容器からの漏れを避けるための好適な粘稠度を有する、べとべとせず、汚さず、水で落ちる製造物でなければならない。直鎖又は分枝鎖の一塩基性又は二塩基性のアルキルエステル、例えば、ジイソアジパート、ステアリン酸イソセチル、ココナツ脂肪酸のプロピレングリコールジエステル、ミリスチン酸イソプロピル、オレイン酸デシル、パルミチン酸イソプロピル、ステアリン酸ブチル、パルミチン酸２−エチルヘキシル、又はＣｒｏｄａｍｏｌ  ＣＡＰとして知られている分枝鎖エステルの混合物等を使用することができ、最後の３つが好ましいエステルである。これらは、要求される特性に依存して、単独又は組み合わせで使用することができる。或いは、高融点の脂質（例えば、白色ワセリン及び／又は流動パラフィン又はその他の鉱油）を使用することができる。
【００７９】
本発明による医薬配合物は、１つ以上の化合物を、１つ以上の薬学的に許容される担体又は複製剤、及び必要に応じて、他の治療剤と一緒に含む。有効成分を含有する医薬配合物は、意図された投与方法のために好適な任意の形態にすることができる。例えば、経口使用のために使用される時、錠剤、トローチ、薬用キャンデー、水性懸濁物又は油性懸濁物、分散性の粉末剤又は顆粒剤、乳剤、ハードカプセル剤又はソフトカプセル剤、シロップ又はエリキシル剤を調製することができる。経口使用のために意図された組成物は、薬学的組成物の製造のために当該技術分野で既知の任意の方法に従って調製することができ、又、このような組成物は、口当たりのよい調製物を提供するために、甘味剤、矯味矯臭剤、着色剤及び保存剤をはじめとする１つ以上の薬剤を含有することができる。有効成分を錠剤の製造のために好適な非毒性の薬学的に許容される賦形剤との混合で含有する錠剤が受け入れられ得る。このような賦形剤は、例えば、不活性希釈剤、例えば、炭酸カルシウム又は炭酸ナトリウム、ラクトース、ラクトース一水和物、クロスカルメロースナトリウム、ポビドン、リン酸カルシウム又はリン酸ナトリウム等；造粒剤及び崩壊剤、例えば、トウモロコシデンプン又はアルギン酸等；結合剤、例えば、セルロース、微結晶セルロース、デンプン、ゼラチン又はアラビアゴム等；及び、滑剤、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又はタルク等であり得る。錠剤は被覆されなくてもよく、又は胃腸管における崩壊及び吸収を遅らせて、それにより、持続した作用をより長い期間にわたって提供するために、既知の技法（マイクロカプセル化を含む）によって被覆することができる。例えば、徐放性物質（例えば、グリセリルモノステアラート又はグリセリルジステアラート）を単独又はワックスと共に使用することができる。
【００８０】
経口使用のための配合物は又、有効成分が不活性固体希釈剤（例えば、リン酸カルシウム又はカオリン）と混合されるハードゼラチンカプセルとして、又は有効成分が水又はオイル媒体（例えば、ピーナッツ油、流動パラフィン又はオリーブ油）と混合されるソフトゼラチンカプセルとして提供することができる。
【００８１】
本発明の水性懸濁物は、有効成分を、水性懸濁物の製造のために好適な賦形剤との混合で含有する。このような賦形剤には、懸濁化剤、例えば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントゴム及びアラビアゴム等、並びに分散化剤又は湿潤化剤、例えば、天然に存在するホスファチド（例えば、レシチン）、アルキレンオキシドと脂肪酸との縮合産物（例えば、ポリオキシエチレンステアラート）、エチレンオキシドと長鎖脂肪族アルコールとの縮合産物（例えば、ヘプタデカエチレンオキシセタノール）、エチレンオキシドと、脂肪酸及びヘキシトール無水物に由来する部分エステルとの縮合産物（例えば、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアート）等が含まれる。水性懸濁物は又、１つ以上の保存剤（例えば、ｐ−ヒドロキシ安息香酸エチル又はｐ−ヒドロキシ安息香酸ｎ−プロピル）、１つ以上の着色剤、１つ以上の矯味矯臭剤、及び１つ以上の甘味剤（例えば、スクロース又はサッカリン）を含有することができる。
【００８２】
油性懸濁物は、有効成分を植物油（落花生油、オリーブ油、ゴマ油又はココナツ油）又は鉱油（例えば、流動パラフィン）に懸濁することによって配合することができる。経口懸濁物は増粘剤（例えば、蜜ろう、固形パラフィン又はセチルアルコール）を含有することができる。甘味剤（例えば、上記で示された甘味剤）及び矯味矯臭剤を、口当たりのよい経口調製物を提供するために添加することができる。これらの組成物は酸化防止剤（例えば、アスコルビン酸）の添加によって保存することができる。
【００８３】
水性懸濁物を水の添加によって調製するために好適な本発明の分散性の粉末剤及び顆粒剤は、有効成分を、分散化剤又は湿潤化剤、懸濁化剤、及び１つ以上の保存剤との混合で提供する。好適な分散化剤又は湿潤化剤及び懸濁化剤が、上記で開示された分散化剤、湿潤化剤及び懸濁化剤によって例示される。更なる賦形剤（例えば、甘味剤、矯味矯臭剤及び着色剤）も又存在させることができる。
【００８４】
本発明の薬学的組成物は又、水中油型エマルションの形態である場合がある。油相は、植物油（例えば、オリーブ油又は落花生油）又は鉱油（例えば、流動パラフィン）又はこれらの混合物であり得る。好適な乳化剤には、天然に存在するゴム（例えば、アラビアゴム及びトラガカントゴム）、天然に存在するホスファチド（例えば、ダイズレシチン）、脂肪酸及びヘキシトール無水物に由来するエステル又は部分エステル（例えば、ソルビタンモノオレアート）、並びにこのような部分エステルとエチレンオキシドとの縮合産物（例えば、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアート）が含まれる。エマルションは又、甘味剤及び矯味矯臭剤を含有することができる。シロップ及びエリキシル剤を、甘味剤（例えば、グリセロール、ソルビトール又はスクロース）と共に配合することができる。このような配合物は又、解乳化剤、保存剤、矯味矯臭剤又は着色剤を含有することができる。
【００８５】
本発明の薬学的組成物は、無菌の注射可能な調製物の形態、例えば、無菌の注射可能な水性懸濁物又は油性懸濁物等の形態にすることができる。このような懸濁物は、上で述べたこのような好適な分散化剤又は湿潤化剤及び懸濁化剤を使用して、既知の技法に従って配合することができる。無菌の注射可能な調製物は又、非経口投与に許容され得る非毒性の希釈剤又は溶媒における無菌の注射可能な溶液又は懸濁物（例えば、１，３−ブタンジオールにおける溶液）であってもよく、又は凍結乾燥させた粉末として調製することができる。使用できる許容されるビヒクル及び溶媒は、水、リンゲル溶液及び等張性塩化ナトリウム溶液である。加えて、無菌の固定油を、溶媒又は懸濁化媒体として従来的に使用することができる。この目的のために、刺激性のない任意の固定油を使用することができ、これには、合成されたモノグリセリド又はジグリセリドが含まれる。加えて、脂肪酸（例えば、オレイン酸）を同様に、注射剤の調製において使用することができる。
【００８６】
単回投薬形態物を製造するために担体物質と組み合わせることができる有効成分の量は、処置される宿主及び具体的な投与様式に依存して変化する。例えば、ヒトへの経口投与のために意図された徐放性配合物は、組成物全体の約５％から約９５％（重量：重量）まで変化し得る適切且つ好都合な量の担体物質と配合された約１ｍｇ〜１０００ｍｇの活性物質を含有することができる。薬学的組成物は、投与のための容易に測定可能な量を提供するために調製することができる。例えば、静脈内注入のために意図された水溶液は、約３０ｍＬ／ｈｒの速度での好適な体積の注入が行われ得るために、１ミリリットルの溶液について約３μｇ〜５００μｇの有効成分を含有することができる。
【００８７】
目への投与に好適な配合物には、有効成分が好適な担体（特に、有効成分のための水性溶媒）に溶解又は懸濁される点眼剤が含まれる。有効成分は好ましくは、このような配合物において、０．５％〜２０％の濃度で、好都合には０．５％〜１０％の濃度で、具体的には約１．５％ｗ／ｗの濃度で存在する。
【００８８】
口における局所投与に好適な配合物には、有効成分を、味が付けられた基剤（通常の場合には、スクロース又はアラビアゴム又はトラガカントゴム）に含むトローチ；有効成分を不活性基剤（例えば、ゼラチン及びグリセリン、又はスクロース及びアラビアゴム）に含む香錠；及び、有効成分を好適な液相担体に含む口腔洗浄剤が含まれる。
【００８９】
直腸投与のための配合物は、例えば、カカオ脂又はサリチラートを含む好適な基剤との坐薬として提供することができる。
【００９０】
肺内投与又は鼻腔投与に好適な配合物は、鼻腔通過による迅速な吸入によって、又は肺胞嚢に到達するように口を介した吸入によって投与される、例えば、０．１ミクロン〜５００ミクロンの範囲での粒子サイズ（０．１ミクロン〜５００ミクロンの間の範囲において、例えば、０．５ミクロン、１ミクロン、３０ミクロン、３５ミクロン等の刻みでの粒子サイズを含む）を有する。好適な配合物には、有効成分の水溶液又は油性溶液が含まれる。エアロゾル投与又は乾燥粉末投与に好適な配合物を従来の方法に従って調製することができ、又、その他の治療剤（例えば、以下に記載するような炎症の処置においてこれまで使用されている化合物）と共に送達することができる。
【００９１】
膣投与に好適な配合物は、有効成分に加えて、適切であることが当該技術分野で既知のような担体を含有する膣坐剤、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、フォーム又はスプレー配合物として提供することができる。
【００９２】
非経口投与に好適な配合物には、酸化防止剤、緩衝剤、静菌剤、及び配合物を意図された被投与者の血液と等張性にする溶質を含有する場合がある水性及び非水性の無菌の注射液；並びに、懸濁化剤及び増粘剤を含む場合がある水性及び非水性の無菌の懸濁物が含まれる。
【００９３】
このような配合物は、単位服用容器又は多回服用容器（例えば、密封されたアンプル及びバイアル）において提供され、又、使用直前に無菌の液相担体（例えば、注射用水）の添加のみを必要とする冷凍乾燥（凍結乾燥）された状態で保存することができる。即時調合される注射用の溶液及び懸濁物が、前記で記載された種類の無菌の粉末剤、顆粒剤及び錠剤から調製される。好ましい単位投薬配合物は、有効成分の本明細書中上記で示されたような１日用量又は単位１日部分用量或いはその適切な分割量を含有する単位投薬配合物である。
【００９４】
上記で具体的に述べられた成分に加えて、本発明の配合物は、問題としている配合物の種類を考慮してこの分野において従来的である他の薬剤を含むことができること、例えば、経口投与に好適な配合物は矯味矯臭剤を含むことができることを理解しなければならない。
【００９５】
本発明はさらに、上記で定義されるような少なくとも１つの有効成分をそのための動物用担体と一緒に含む動物用組成物を提供する。
【００９６】
動物用担体は、組成物を投与するという目的に有用な物質であり、その他の点では不活性であるか、又は獣医学分野において許容可能であり、有効成分との適合性を有する固体物質、液体物質又はガス状物質であり得る。このような動物用組成物は、経口投与、非経口投与又は任意の他の所望の経路によって投与することができる。
【００９７】
化合物は又、より少ない頻度での服用を可能にするために、或いは、有効成分の薬物動態学的プロフィル又は毒性プロフィルを改善するために有効成分の制御された放出を提供するように配合することができる。従って、本発明は又、持続した放出又は制御された放出のために配合された１つ以上の化合物を含む組成物を提供する。
【００９８】
有効成分の効果的な用量は、少なくとも、処置される病態の性質、毒性、化合物が予防的に使用されている（より低い用量）か、又は存在する炎症に対して使用されているかどうか、送達方法及び医薬配合物に依存し、従来の用量増加研究を使用して臨床医によって決定される。有効成分の効果的な用量は約０．０００１ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日であることが予想され得る。一般的に、約０．０１ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日である。より一般的に、約０．０１ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約５ｍｇ／ｋｇ体重／日である。より一般的に、約０．０５ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約０．５ｍｇ／ｋｇ体重／日である。例えば、約７０ｋｇの体重の成人についての１日の候補用量は１ｍｇ〜１０００ｍｇの範囲であり、好ましくは、５ｍｇ〜５００ｍｇの間であり、単回服用又は多回服用の形態を取ることができる。
【００９９】
１つ以上の化合物（以降、有効成分と呼ばれる）を、処置される病態に対して適切である任意の経路によって投与することができる。好適な経路には、経口、直腸、鼻腔、局所的（口内及び舌下を含む）、膣及び非経口（皮下、筋肉内、静脈内、皮内、クモ膜下腔内及び硬膜外を含む）等が含まれる。好ましい経路は、例えば、被投与者の病態と共に変化し得ることが理解される。本発明の化合物の利点は、本発明の化合物は経口投与による生物学的利用能を有し、経口投与による服用が可能であることである。
【０１００】
本発明の有効成分は又、他の有効な成分との組み合わせで使用することができる。このような組み合わせは、一般的に、処置される病態、成分の交差反応性、及び組み合わせの薬物特性に基づいて選択される。
【０１０１】
任意の化合物を患者への同時投与又は逐次投与のための一体的な投薬形態物において１つ以上の他の有効成分と組み合わせることも又可能である。このような混合治療を同時療法又は逐次療法として施すことができる。逐次的に施される時、組み合わせは２回以上の投与で施される場合がある。
【０１０２】
混合治療は、「相乗作用」又は「相乗効果」、即ち、一緒に使用された有効成分が、その化合物を別々に使用することから生じる効果の和よりも大きい時に達成される効果をもたらすことができる。相乗効果を、有効成分が、（１）同時に配合され、一緒にされた配合物において同時に投与又は送達される時に；（２）別個の配合物として交互に、又は並行して送達される時に；又は（３）何らかの他の療法によって達成することができる。交互治療で送達される時、相乗効果を、化合物が、例えば、別個の錠剤、ピル又はカプセルで、或いは、別個のシリンジでの異なる注射によって逐次的に投与又は送達される時に達成することができる。一般的に、交互治療の期間中において、それぞれの有効成分の効果的な投薬量が、逐次的に、即ち、連続して投与され、これに対して、混合治療では、２つ以上の有効成分の効果的な投薬量が一緒に投与される。
【０１０３】
本発明の範囲には又、本明細書に記載された化合物のｉｎ  ｖｉｖｏ代謝産物が含まれる。このような産物は、例えば、主に酵素的プロセスによる、投与された化合物の酸化、還元、加水分解、アミド化及びエステル化等から生じる場合がある。従って、本発明では、本発明の化合物を、その代謝産物を生成するために十分な期間にわたって哺乳動物と接触させることからなるプロセスによって産生される化合物が含まれる。このような産物は、一般的に、放射能（例えば、Ｃ１４又はＨ３）標識された化合物を調製すること、放射能標識された化合物を検出可能な用量（例えば、約０．５ｍｇ／ｋｇを超える用量）で動物（例えば、ラット、マウス、モルモット、サル）又はヒトに非経口投与すること、代謝が行われるための十分な時間（一般的に約３０秒〜３０時間）を与えること、及びその変換産物を、尿、血液又は他の生物学的サンプルから単離することによって特定される。このような産物は、標識されるので容易に単離される（他の産物は、代謝物中に残存しているエピトートと結合することができる抗体の使用によって単離される）。代謝物の構造が、従来の様式で、例えば、ＭＳ分析又はＮＭＲ分析によって決定される。一般的に、代謝物の分析は、当業者に周知の従来の薬物代謝研究と同じ方法で行われる。変換産物がｉｎ  ｖｉｖｏで別途見出されない限り、変換産物は、たとえ、変換産物がそれ自身の抗炎症活性を全く有しない場合でも、化合物の治療的服用のための診断試験において有用である。
【０１０４】
本発明は又、本明細書における新規の化合物を作製する方法に関連する。本発明の化合物は有機合成の適用可能な技術の何れかによって調製される。このような技法の多くは、当該技術分野で周知である。しかしながら、既知の技法の多くは、Ｃｏｍｐｅｎｄｉｕｍ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  （Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ），  Ｖｏｌ．  １，  Ｉａｎ  Ｔ．  Ｈａｒｒｉｓｏｎ  ａｎｄ  Ｓｈｕｙｅｎ  Ｈａｒｒｉｓｏｎ，  １９７１；Ｖｏｌ．  ２，  Ｉａｎ  Ｔ．  Ｈａｒｒｉｓｏｎ  ａｎｄ  Ｓｈｕｙｅｎ  Ｈａｒｒｉｓｏｎ，  １９７４；Ｖｏｌ．  ３，  Ｌｏｕｉｓ  Ｓ．  Ｈｅｇｅｄｕｓ  ａｎｄ  Ｌｅｒｏｙ  Ｗａｄｅ，  １９７７；Ｖｏｌ．  ４，  Ｌｅｒｏｙ  Ｇ．  Ｗａｄｅ，  ｊｒ．，  １９８０；Ｖｏｌ．  ５，  Ｌｅｒｏｙ  Ｇ．  Ｗａｄｅ，  Ｊｒ．，  １９８４；及びＶｏｌ．  ６，  Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｂ．  Ｓｍｉｔｈ；並びにＭａｒｃｈ，  Ｊ．，  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ  （Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９８５），  Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ．  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ，  Ｓｔｒａｔｅｇｙ  ＆  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｉｎ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．  Ｉｎ  ９  Ｖｏｌｕｍｅｓ，  Ｂａｒｒｙ  Ｍ．  Ｔｒｏｓｔ，  Ｅｄｉｔｏｒ−ｉｎ−Ｃｈｉｅｆ）  （Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９９３  ｐｒｉｎｔｉｎｇ）に詳述されている。
【０１０５】
一般的に、反応条件（例えば、温度、反応時間、溶媒及び処理手順等）は、行われる特定の反応についてこの分野において一般的である条件である。引用されている参考物、並びにそれらにおける引用物は、このような条件の詳細な記述を含む。一般的に、温度は−１００℃〜２００℃であり、溶媒は非プロトン性又はプロトン性であり、反応時間は１０秒〜１０日である。処理は一般的に、何らかの望ましくない試薬を失活させること、それに続いて、水／有機層系での分配（抽出）、及び産物を含有する層を分離することからなる。
【０１０６】
その立体異性体を実質的に含まない１つだけの立体異性体（例えば、エナンチオマー）を、光学活性を有する分割剤を使用するジアステレオマーの形成等の方法を使用して、ラセミ混合物の分割によって得ることができる（Ｓｔｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  （１９６２），  Ｅ．Ｌ．  Ｅｌｉｅｌ，  ＭｃＧｒａｗ  Ｈｉｌｌ；Ｌｏｃｈｍｕｌｌｅｒ，  Ｃ．Ｈ．  （１９７５），  Ｊ．  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒ．，  １１３：（３）２８３−３０２）。キラル化合物のラセミ混合物を任意の好適な方法によって分離及び単離することができ、このような方法では、（１）キラル化合物とのイオン性ジアステレオマー塩の形成、及び分別結晶化又は他の方法による分離、（２）キラル誘導体化試薬とのジアステレオマー化合物の形成、ジアステレオマーの分離、及び純粋な立体異性体への変換、並びに（３）直接キラル条件のもとでの、実質的に純粋な立体異性体又は濃縮された立体異性体の分離が含まれる。
【０１０７】
方法（１）では、酸性官能基を有する不斉化合物（例えば、カルボン酸及びスルホン酸）とエナンチオマーが純粋なキラル塩基（例えば、ブルシン、キニン、エフェドリン、ストリキニーネ及びα−メチル−β−フェニルエチルアミン（アンフェタミン）等）を反応させることによって、ジアステレオマー塩を形成することができる。ジアステレオマー塩は、分別結晶化又はイオンクロマトグラフィーによって分離するために誘導される場合がある。アミノ化合物の光学異性体を分離するには、キラルカルボン酸又はスルホン酸（例えば、ショウノウスルホン酸、酒石酸、マンデル酸又は乳酸）を添加することで、ジアステレオマー塩を形成することができる。
【０１０８】
或いは、方法（２）では、分割する基質をキラル化合物の一方のエナンチオマーと反応させて、ジアステレオマー対を形成する（Ｅｌｉｅｌ，  Ｅ．  ａｎｄ  Ｗｉｌｅｎ，  Ｓ．  （１９９４），  Ｓｔｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃ．，  ｐ．３２２）。ジアステレオマー化合物は、不斉化合物をエナンチオマーが純粋なキラル誘導体試薬（例えば、メンチル誘導体）と反応させた後、ジアステレオマーを分離し、加水分解を行うことで、遊離する、エナンチオマーが濃縮されたキサンテンを産生することで形成することができる。光学純度を測定する方法には、ラセミ混合物のキラルエステル、例えば、メンチルエステル（例えば、塩基の存在下における（−）メンチル・クロロホルマート）、又はＭｏｓｈｅｒエステル（α−メトキシ−α−（トリフロロメチル）酢酸フェニル）（Ｊａｃｏｂ  ＩＩＩ．  （１９８２）  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．  ４７：４１６５）を作製し、２つのアトロプ異性ジアステレオマーの存在についてＮＭＲスペクトルを分析することを伴う。アトロプ異性化合物の安定したジアステレオマーは、アトロプ異性のナフチル−イソキノリン化合物を分離する方法に従って順相及び逆相クロマトグラフィーによって分離及び単離することができる（Ｈｏｙｅ，  Ｔ．，  ＷＯ  ９６／１５１１１）。
【０１０９】
方法（３）では、２つのエナンチオマーのラセミ混合物を、キラル定常相を使用したクロマトグラフィーにより分離することができる（Ｃｈｉｒａｌ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  （１９８９）  Ｗ．Ｊ．  Ｌｏｕｇｈ，  Ｅｄ．，  Ｃｈａｐｍａｎ  ａｎｄ  Ｈａｌｌ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；Ｏｋａｍｏｔｏ  （１９９０）  Ｊ．  ｏｆ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒ．  ５１３：３７５−３７８）。濃縮又は精製されたエナンチオマーは、不斉炭素原子を有するその他のキラル分子の識別に使用される方法（例えば、旋光性及び円二色性の方法）によって識別することができる。
【０１１０】
次に、以下の非限定的な実施例によって本発明を例示する。
【実施例】
【０１１１】
実施例１
材料及び方法
以下の化合物を評価した（図１）：（Ｓ）−ＨＰＭＰＡｐｐ、（Ｒ）−ＨＰＭＰＧｐｐ、ＰＭＥＡｐｐ、ＰＭＥＣｐｐ、ＰＭＥＧｐｐ、ＰＭＥＴｐｐ、ＰＭＥＤＡＰｐｐ、ＰＭＥＯ−ＤＡＰｙｐｐ、６−Ｍｅ２−ＰＭＥＤＡＰｐｐ、（Ｒ）−６−ｃｙｐｒＰＭＰＤＡＰｐｐ、（Ｒ）−ＰＭＰＤＡＰｐｐ、（Ｒ）−ＰＭＰＡｐｐ、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ、（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐ及び（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐ。（Ｓ）−ＨＰＭＰＡ及び（Ｒ）−ＨＰＭＰＧ二リン酸を、Ｏｔｍａｒ  Ｍ，  Ｍａｓｏｊiｄｋｏｖa  Ｍ，  Ｖｏｔｒｕｂａ  Ｉ，  Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｏｌｌｅｃｔ  Ｃｚｅｃｈ  Ｃｈｅｍ  Ｃｏｍｍｕｎ，  ２００１，  ６６，  ５００−６の記載に従って合成した。その他のＡＮＰ二リン酸は、改変されたモルホリダート法によって合成した。一般的な実験において、ＡＮＰ（遊離酸、１ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド（１．３ｇ）及びモルホリン（２ｍＬ）の８０％水性ｔｅｒｔ−ブタノール（２０ｍＬ）混合物を、６時間〜８時間撹拌して還流し、真空蒸発させた。水（１００ｍＬ）中の残渣をＣｅｌｉｔｅ（登録商標）でろ過し、ろ液をエーテルで抽出して（５０ｍＬで３回）、水相を真空下で濃縮した。残渣を１００ｍＬのフラスコに移し、蒸発させ、エタノールと共に共蒸留し（２０ｍＬで２回）、五酸化リン上で１５Ｐａにて一晩乾燥させた。ビス（トリブチルアンモニウム）モノリン酸又はトリス（トリブチルアンモニウム）二リン酸の乾燥ジメチルスルホキシド溶液（１ｍｏｌ／Ｌ、２．５ｍＬ）を添加し、密閉したフラスコにて混合物を周囲温度で４日〜６日間撹拌した。その後、反応混合物を６ＭのＨＣｌでｐＨ３に酸性化し、適量の活性炭を添加した。ペレット化した活性炭をＨＰＬＣ用の水で十分に洗浄した後、脱塩したヌクレオチドを５％ＮＨ４ＯＨ／５０％メタノールによって溶出した。この溶出液を３０℃で蒸発させ、０．０５Ｍの重炭酸トリエチルアンモニウムに溶解し、直線濃度勾配の重炭酸トリエチルアンモニウム（０．０５〜０．４ｍｏｌ／Ｌ）中でＰＯＲＯＳ（登録商標）  ５０ＨＱアニオン交換体（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ［米国カリフォルニア州フォスターシティー］）によるクロマトグラフィーにより精製した。ＡＮＰｐｐ（トリエチルアンモニウム塩）に対応するピークを収集し、室温で真空蒸発させた後、ＤＯＷＥＸＴＭ  ５０Ｘ８（Ｎａ＋）（ＳＥＲＶＡ  Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｒｅｓｉｓ  ＧｍｂＨ［ドイツ  ハイデルベルグ］）でＡＮＰｐｐナトリウム塩に変換した。
【０１１２】
その他全ての化学物質及び材料は、市販の製造物であった：例えば、活性炭、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド、モルホリン、ｔｅｒｔ−ブタノール、Ｃｅｌｉｔｅ（登録商標）、ジメチルスルホキシド、ｄｄＧＴＰ、ストレプトマイシン、ペニシリンＧ、ＣＨＡＰＳ、β−メルカプトエタノール、ＲＮａｓｅ  Ａ、プロテイナーゼＫ、ＰＢＳ及びＲＰＭＩ  １６４０培地（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ［米国ミズーリ州セントルイス］）、ウシ胎児血清（ＰＡＡ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  ＧｍｂＨ［オーストリア  パッシング］）、ビタミンＢ１２（Ｌｅｃｉｖａ  ａ．ｓ．［チェコ共和国プラハ］）、Ｐｅｆａｂｌｏｃｋ−ＳＣ、Ｐｒｏｔｅｃｔｏｒ  ＲＮａｓｅ阻害剤（Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ  ＧｍｂＨ［ドイツ  マンハイム］）、［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ（ＭＰ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌｓ  ＧｍｂＨ［ドイツ］）、Ｔ４ポリヌクレオチドキナーゼ緩衝液及びＴ４ポリヌクレオチドキナーゼ（ＴａＫａＲａ  Ｂｉｏ，  Ｉｎｃ．［日本  滋賀］）、ＨＥＰＥＳ、デオキシヌクレオチド三リン酸（ｄＮＴＰ）、Ｔａｑポリメラーゼ反応緩衝液、Ｔａｑ  ＤＮＡポリメラーゼ（Ｐｒｏｍｅｇａ［米国ウィスコンシン州マディソン］）、ＴＳ、ＡＣＸ、ＮＴ、ＴＳＮＴの各プライマー（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｌｔｄ．［英国ペイズリー］）。
【０１１３】
ヒト急性前骨髄球性白血病ＨＬ−６０細胞（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ２４０）を、１０％（ｖ／ｖ）熱不活化ウシ胎児血清、抗生物質（２００μｇ／ｍＬのストレプトマイシン及び２００ユニット／ｍＬのペニシリンＧ）、１０ｍＭのβ−メルカプトエタノール及びビタミンＢ１２が補充されたＲＰＭＩ−１６４０培地で、５％のＣＯ２を含有する加湿雰囲気にて３７℃で培養した。対数期増殖で採取した細胞をペレット化して、ＰＢＳで洗浄し、−７０℃で凍結した。
【０１１４】
テロメラーゼ活性を有する抽出物を、Ｋｉｍ  ＮＷ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｃｉｅｎｃｅ，  １９９４，  ２６６，  ２０１１−５に記載の通り、幾つかの改変と共に調製し、分析した。即ち、細胞を解凍し、０．５％のＣＨＡＰＳ、１０ｍＭのＨＥＰＥＳ−ＮａＯＨ（ｐＨ７．５）、１ｍＭのＭｇＣｌ２、１ＭＭのＥＧＴＡ、５ｍＭのβ−メルカプトエタノール、２ｍＭのＰｅｆａｂｌｏｃ−ＳＣ、１０％のグリセロール、及び１μＬ（４０Ｕ）のＰｒｏｔｅｃｔｏｒ  ＲＮａｓｅ阻害剤を含有するＣＨＡＰＳ溶解緩衝液にて氷上で３０分間インキュベーションし、２００μＬのＣＨＡＰＳ溶解緩衝液を使用して、１００万個の細胞を溶解した。ＨＬ−６０細胞の溶解が確実に行われるよう、インキュベーション期間にこれらの細胞を凍結／解凍サイクルに２回の供した。この更なる手順によって、ＨＬ−６０細胞のテロメラーゼ活性に影響は及ばなかった。細胞破片を４℃にて１６０００ｘｇで２０分間ペレット化した。上清を取り出し、小分けして、ドライアイスで凍結し、−７０℃で保存した。そして、上清のタンパク質濃度をＢｒａｄｆｏｒｄ試験により求めた。
【０１１５】
テロメラーゼ活性を、以下に記載する改変と共に、Ｋｉｍ  ＮＷ，  Ｗｕ  Ｆ．，  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ，  １９９７，  ２５，  ２５９５−７に記載の通り、ＴＲＡＰ試験を使用して求めた。本研究では、インキュベーション時間を１０分から１５分に延長し、ＰＣＲサイクルの回数を２７から３３に増大することによって、ＴＲＡＰ試験の感度が増大した。ＰＣＲサイクル数に対する増幅されたテロメラーゼ産物の量の依存性は、３０サイクル〜３５サイクルの範囲で直線であった（データなし）。８００ｐｍｏｌのＴＳ基質プライマー（５’−ＡＡＴＣＣＧＴＣＧＡＧＣＡＧＡＧＴＴ−３’）（配列番号１）のアリコットを、６０μＣｉの［γ−３２Ｐ］ＡＴＰ（６０ｍＣｉ／ｍＬ、７０００Ｃｉ／ｍｍｏｌ）、Ｔ４ポリヌクレオチドキナーゼ緩衝液及び４０ＵのＴ４ポリヌクレオチドキナーゼを含有する１００μＬの反応混合物中で標識した。３７℃で３０分間、次いで８５℃で２分間のインキュベーションの後、取り込まれなていない過剰な［γ−３２Ｐ］ＡＴＰをＭｉｃｒｏＳｐｉｎＴＭ  Ｇ−２５カラム（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ［米国ニュージャージー州ピスカタウェイ］）で反応混合物から取り除いた。４０μｌのＴＲＡＰ反応液は、Ｔａｑポリメラーゼ反応緩衝液（５０ｍＭ  ＫＣｌ、１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（２５℃でｐＨ９．０）、１．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ（登録商標）−１００、ｄＮＴＰ（３０、６０及び１２５μｍｏｌ／Ｌ）、１８ｐｍｏｌの末端標識ＴＳ基質プライマー、適量の試験したＡＭＰｐｐ、ＡＮＰｐ及びＡＮＰをそれぞれ含有した。反応は細胞抽出物（０．１５μｇのタンパク質）を添加することによって開始した。それぞれのＴＲＡＰ反応混合物を、事前に３０℃に加熱したサーモサイクラーブロックに入れ、３０℃で１５分間インキュベーションした後、９５℃で２分間（１サイクルの場合）加熱して、テロメラーゼ反応を停止させた。６ｐｍｏｌのＡＣＸリバースプライマー（５’−ＧＣＧＣＧＧ［ＣＴＴＡＣＣ］３ＣＴＡＡＣＣ−３’）（配列番号２）、３ｐｍｏｌのＮＴ内部対照プライマー、０．０１ａｍｏｌのＴＳＮＴ内部対照プライマー、及び１．２５ＵのＴａｑ  ＤＮＡポリメラーゼを含有する１０μＬの混合物を添加した後、反応液を、９４℃で２０秒間、５２℃で３０秒間、７２℃で２０秒間のサイクル処理に３３回供した。
【０１１６】
測定したテロメラーゼ活性が真にテロメラーゼ自体に依存していたことを保証するため、幾つかの不活性化実験を行った。細胞溶解物のアリコットをＲＮａｓｅ  Ａ（５０μｇ／ｍＬ）と共に３７℃で３０分間インキュベーションした。プロテイナーゼＫ及び熱不活性化細胞抽出物は、ＴＲＡＰ試験により３μＬの抽出物を試験する前に、細胞抽出物をプロテイナーゼＫ（５０μｇ／ｍＬ）と共に３７℃で３０分間インキュベーションし、１０μＬの抽出物を７５℃で１０分間加熱することによってそれぞれ調製した。ＨＬ−６０細胞抽出物はテロメラーゼ活性を示し、オートラジオグラフに特徴的なプライマー伸長結合パターンが見られた。本発明者等は、ＲＮａｓｅ  Ａ処理の後にシグナルが消失し、溶解緩衝液単独（陰性対照）ではシグナルが検出されない場合に、このサンプルのテロメラーゼ活性が陽性であると見なした。ＲＮａｓｅ  Ａ及びプロテイナーゼＫ処理により、ＰＣＲ産物のラダーバンドをなくなり、酵素活性のタンパク質依存性及びＲＮＡ依存性の両方が確認された。
【０１１７】
増幅したテロメラーゼ産物を、Ｔｒｉｓ−ホウ酸塩−ＥＤＴＡを使用して、１，９００Ｖで２時間、変性１５％ポリアクリルアミド／７Ｍ尿素の配列決定用ゲルで分析した。乾燥させたゲルをＰｈｏｓｐｈｏｒＩｍａｇｅｒ保存スクリーンにさらし、反応産物の量を、ＴＹＰＨＯＯＮＴＭ  ９４１０画像解析装置のＩｍａｇｅＱｕａｎｔＴＭソフトウェア（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｙｎａｍｉｃｓ［米国カリフォルニア州サニーベール］）を使用して評価した。阻害剤の存在下における相対的なテロメラーゼ活性を比較するため、テロメラーゼラダーのＴＲＡＰ試験シグナルを、バックグラウンド除去後の対応する内部標準物のシグナルに対して正規化した。ＡＮＰｐｐ、ＡＮＰｐ及びＡＮＰ処理サンプルのバンドのシグナル強度は、対照で検出されたシグナル強度の百分率で表した。これらの相対的な強度は、ＩｍａｇｅＱｕａｎｔソフトウェアを使用して計算されている。結果は全て、４つの独立した測定の平均±ＳＤで表した。
【０１１８】
結果及び考察
ＰＭＥ誘導体のＩＣ５０概算値を表１に示す。表１には、以下のテロメラーゼ阻害能の大きさに従ってＩＣ５０値を示す：ＰＭＥＧｐｐ＞ＰＭＥＤＡＰｐｐ＞ＰＭＥＯ−ＤＡＰｙｐｐ＞ＰＭＥＡｐｐ＞ＰＭＥＣｐｐ≧ＰＭＥＴｐｐ＞６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐ。
【０１１９】
【表１】
2008538771.tif 000007
ａ  値は４つの独立した測定の平均±ＳＤである；ｂ  測定されず；ｃ  阻害なし；ｄ  プロセッシビティーの増強。
【０１２０】
グアニン誘導体であるＰＭＥＧｐｐは、試験した全ての非環式ヌクレオチドアナログの中で最も強力なテロメラーゼ阻害剤であり、１２５μＭのｄＮＴＰでＩＣ５０が１２．７±０．５μｍｏｌ／Ｌとなった（表１、図２）。テロメラーゼに対するこの阻害効力は、最も効果的なヌクレオチドアナログ系テロメラーゼ阻害剤の１つであることが知られているｄｄＧＴＰの阻害効力（１２５μＭのｄＮＴＰでＩＣ５０が８．１±０．４μｍｏｌ／Ｌ）と匹敵する。ｄＮＴＰの濃度に応じて、ＰＭＥＧｐｐは、０．０７〜０．１１のｄＧＴＰ濃度範囲内に存在する場合にのみ、テロメラーゼ活性を５０％阻害する。ＰＭＥＧモノリン酸及びＰＭＥＧそれ自体は、１２５μＭのｄＮＴＰで、それぞれ３００μＭのＰＭＥＧ及び／又はＰＭＥＧｐの濃度まで、テロメラーゼ活性に対する影響を示さない。
【０１２１】
ＤＮＡポリメラーゼδを選択的に阻害し（Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２）、有意な細胞増殖抑制作用を発揮するＰＭＥＤＡＰｐｐは、７６±１３．５μｍｏｌ／Ｌ（１２５μＭのｄＮＴＰで）のＩＣ５０でテロメラーゼの活性を阻害する。驚くべきことに、Ｎ６−ジメチル誘導体である６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐは、酵素のプロセッシビティーを増大させる（図３Ａ）。非リン酸化形態である６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰは、テロメラーゼラダーパターンに対して全く影響を及ぼさない。
【０１２２】
レトロウイルスの逆転写酵素を阻害する（Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２）ＰＭＥＡｐｐのピリミジン誘導体であるＰＭＥＴｐｐ及びＰＭＥＣｐｐは、テロメラーゼに対する有意な阻害能を示さない。阻害はＰＭＥＯ−ＤＡＰｙｐｐで認められ；この開環ＡＮＰは、ＰＭＥＤＡｐｐアナログであると見なされる（図１）。
【０１２３】
テロメラーゼに対するＰＭＥＧｐｐ及びＰＭＥＤＡＰｐｐの阻害能は、それらの親化合物であるＰＭＥＧ及びＰＭＥＤＡＰのアポトーシス誘導能力、優れた細胞増殖抑制効率、及び抗ガン活性と一致している（Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２）。
【０１２４】
ＰＭＰ誘導体の二リン酸のＩＣ５０概算値を、以下に示すテロメラーゼ阻害剤としての効力の順に、表２に示す：（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐ＞（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐ＞（Ｒ）−６−ｃｙｐｒＰＭＰＤＡＰｐｐ＞（Ｒ）−ＰＭＰＡｐｐ＞（Ｒ）−ＰＭＰＤＡＰｐｐ≧（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ。
【０１２５】
【表２】
2008538771.tif 000008
ａ  値は４つの独立した測定の平均±ＳＤである；ｂ  測定されず；ｃ  プロセッシビティーの増強。
【０１２６】
ＰＭＰ型のアナログの中で最も強力な阻害剤は、グアニン誘導体である（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐであり、これは、天然基質ｄＧＴＰに比べて１／５〜１／８の濃度のＩＣ５０で酵素活性を阻害する。（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐは、その（Ｒ）−エナンチオマーよりも阻害活性が大幅に小さく、そのＩＣ５０は（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐのほぼ５倍超える。このことは、絶対配置がテロメラーゼの阻害において重要な役割を果たし、酵素によって（Ｒ）−エナンチオマーと（Ｓ）−エナンチオマーを識別できることを示唆している。同様に、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐは酵素のプロセッシビティーを増大させる一方で（図３Ｂ）、（Ｒ）−ＰＭＰＡｐｐ（１２５μＭのｄＮＴＰでＩＣ５０が２２４±３０μｍｏｌ／Ｌ）にはテロメラーゼ活性の有意な阻害が見られなず、これはレトロウイルスの逆転写酵素の鎖停止阻害剤として非常に効率的である（Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２）。これらの結果は、ＦａｒａＴＴＰのＤ−及びＬ−エナンチオマーの識別について報告したＰａｉ  ＲＢ，  ｅｔ  ａｌ．，  （Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，  １９９８，  ５８，  １９０９−１３）の所見、並びにＣＢＶ−ＴＰのＤ−及びＬ−エナンチオマーの対における阻害効率の差について報告したＴｅｎｄｉａｎ  ＳＷ，  Ｐａｒｋｅｒ  ＷＢ．，  （Ｍｏｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ，  ２０００，  ５７，  ６５９−９）の所見と一致している。構造活性相関研究においても、ヒトテロメラーゼのこれらのＡＮＰ型阻害剤の幾つかが持つエナンチオ選択性が示されている。一般的に、ＰＭＰ誘導体の（Ｒ）−エナンチオマーは、（Ｓ）−エナンチオマーよりも酵素に対する親和性に優れている。
【０１２７】
プリンＨＰＭＰ誘導体の二リン酸のＩＣ５０概算値を表３に示す。ＰＭＥ系及びＰＭＰ系と同じく、アデニン誘導体である（Ｓ）−ＨＰＭＰＡｐｐは、グアニン誘導体である（Ｒ）−ＨＰＭＰＧｐｐよりも阻害活性が小さい。
【０１２８】
【表３】
2008538771.tif 000009
ａ  値は４つの独立した測定の平均±ＳＤである；ｂ  測定されず。
【０１２９】
以前に報告した、テロメラーゼ活性に対するｄｄＧＴＰの阻害作用（Ｐａｉ  ＲＢ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，  １９９８，  ５８，  １９０９−１３を参照）は、最も効率的なＡＮＰ系化合物であるＰＭＥＧｐｐ及び（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐの阻害能に匹敵する。（Ｒ）−ＨＰＭＰＧｐｐ、ＰＭＥＤＡＰｐｐ、（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐ、（Ｒ）−６−ｃｙｐｒＰＭＰＤＡＰｐｐ、ＰＭＥＯ−ＤＡＰｙｐｐ及び（Ｓ）−ＨＰＭＰＡｐｐは、中等度の阻害剤として示されており、ＩＣ５０値は天然基質の濃度に匹敵する。テロメラーゼの活性部位は、他の逆転写酵素の活性部位に関連することが既に示されているが（Ｎｕｇｅｎｔ  ＣＩ，  Ｌｕｎｄｂａｌｄ  Ｖ．，  Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ，  １９９８，  １２，  １０７３−８５）、レトロウイルスの逆転写酵素の連鎖停止阻害剤であることが知られているヌクレオチドアナログである（Ｒ）−ＰＭＰＡｐｐ及びＰＭＥＡｐｐ（Ｈｏｌy  Ａ．，  Ｃｕｒｒ  Ｐｈａｒｍ  Ｄｅｓ，  ２００３，  ９，  ２５６７−９２））は、テロメラーゼ活性を阻害しない。
【０１３０】
表１、表２及び表３のデータは、試験した全てのグアニン誘導体［ＰＭＥＧｐｐ、（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐ、（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐ及び（Ｒ）−ＨＰＭＰＧｐｐ］によるテロメラーゼ活性の阻害のＩＣ５０値が、試験におけるｄＧＴＰ濃度の１／２〜１／１０であることを示している。従って、テロメラーゼに対するこれらのヌクレオチドアナログの親和性は、天然基質であるｄＧＴＰの親和性よりもかなり大きい（図４Ａ）。ヒトのテロメア配列と同じく、アデニンＡＮＰｐｐ及び／又は２，６−ジアミノプリンＡＮＰｐｐは、あまり効率的な阻害剤ではない（図４Ｂ）。
【０１３１】
興味深いことに、試験した系統に由来する２つの化合物は、それ以外のＡＮＰｐｐ分子とは極めて大きく異なる：即ち、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ及び６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐはテロメラーゼを阻害しないが、１２５μＭのｄＮＴＰ濃度でテロメラーゼのプロセッシビティーを増大させる（図３）。本発明者等は、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ及び６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐが何れも、ｄＧＴＰと同様に、何らかの方法でテロメラーゼ反応サイクルを妨害している可能性があると推論することができ、これにより、テロメラーゼ複合体の協奏する２つのサブユニット（Ｗｅｎｚ  Ｃ他、ＥＭＢＯ  Ｊ、２００１、２０、３５２６〜３４を参照のこと）において、テロメラーゼのＲＮＡテンプレートとＤＮＡ鎖の分離が容易になり、反復付加のプロセッシビティーが増大することが推定される（Ｈａｍｍｏｎｄ  ＰＷ，  Ｃｅｃｈ  ＴＲ．，  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  １９９８，  ３７，  ５１６７−７２；及びＨａｒｄｙ  ＣＤ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ，  ２００１，  ２７６，  ４８６３−７１）。
【０１３２】
「アンカー部位モデル」によれば、一方のサブユニットのＲＮＡテンプレートは、主に基質結合のために使用されると考えられるのに対し、他方のテンプレートはテロメア反復の付加時に複製されると考えられる（Ｋｅｌｌｅｈｅｒ  Ｃ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｔｒｅｎｄｓ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｓｃｉ，  ２００２，  ２７，  ５７２−９）。触媒作用部位とは異なる、いわゆるＤＮＡアンカー部位は、（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐ及び／又は６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐの両方の作用を受けて、それによりテロメア反復の合成時にプロセッシビティーを促進すると考えられる。
【０１３３】
実施例２
上述の手順に類似する手順を使用して、（Ｓ）−ＰＭＰＡは、１０μＭ及び２０μＭの濃度で５週間にわたり増殖培地に供給された場合に、ＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞においてテロメアの長さをｉｎ  ｖｉｖｏで約１ｋｂにわたり増大させることが見出された（図５を参照）。このデータは、（Ｓ）−ＰＭＰＡ二リン酸がテロメラーゼ活性を阻害せず、１２５μＭのｄＮＴＰにてｉｎ  ｖｉｔｒｏでテロメラーゼのプロセッシビティーを増大させることが示されたという事実と一致している。
【０１３４】
実施例３
上述の手順に類似する手順を使用して、（Ｓ）−ＰＭＰＡは又、ＣＣＲＦ−ＣＥＭ  Ｔリンパ芽球様細胞抽出物（ヒト急性リンパ芽球性白血病、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  １１９）、ヒト子宮頸ガンＨｅＬａ  Ｓ３（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ２．２）細胞抽出物、マウスリンパ性白血病Ｌ１２１０細胞、及びＴ細胞の自然発生白血病／リンパ腫（同系交配のＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット系統；Ｏｔｏｖa  Ｂ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｆｏｌｉａ  Ｂｉｏｌ  （Ｐｒａｈａ），  ２００２，  ４８，  ２１３−２６を参照）においてテロメラーゼのプロセッシビティーを向上させることが示された。
【０１３５】
本明細書に記載される参考及び特許文献は全て、本明細書により、それらの引用箇所において参考として明示的に組み入れられている。上記引用文献の具体的に引用された部分又は頁は、具体的に参考として組み入れられている。本発明は、当業者が以下の特許請求の範囲の主題を策定及び使用できるように十分詳述されている。以下の特許請求の範囲の方法及び組成物が、本発明の適用範囲及び趣旨の範囲内で特定の改変を行えることは明らかである。
【図面の簡単な説明】
【０１３６】
【図１】図１は、ＰＭＥ、ＰＭＥＯ、ＰＭＰ及びＨＰＭＰのプリン及びピリミジンの構造を例示する。
【図２】図２は、実施例１で測定されるようなＰＭＥＧｐｐによるＨＬ−６０テロメラーゼの阻害を例示する。
【図３】図３は、実施例１で測定される６−Ｍｅ２ＰＭＥＤＡＰｐｐ（Ａ）及び（Ｓ）−ＰＭＰＡｐｐによるテロメラーゼプロセッシビティーの増強を例示する。
【図４】図４（Ａ）は、グアニン誘導体であるＰＭＥＧｐｐ（１）、（Ｒ）−ＰＭＰＧｐｐ（２）、（Ｒ）−ＨＰＭＰＧｐｐ（３）、（Ｓ）−ＰＭＰＧｐｐ（４）によるＨＬ−６０テロメラーゼの阻害を例示し、図４（Ｂ）は、アデニン及び２，６−ジアミノプリン誘導体であるＰＭＥＤＡＰｐｐ（５）、（Ｓ）−ＨＰＭＰＡｐｐ（６）、ＰＭＥＯ−ＤＡＰｙｐｐ（７）及び（Ｒ）−６−ｃｙｐｒＰＭＰＤＡＰｐｐ（８）による阻害を例示する。酵素活性は、１２５μｍｏｌ／ＬのｄＮＴＰの存在下で、ＨＬ−６０細胞抽出物において測定した。
【図５】図５は、１０μＭ及び２０μＭの（Ｓ）−ＰＭＰＡの処理後における細胞株ＣＣＲＦ−ＣＥＭにおけるテロメア長さの変化を例示する（実施例２を参照）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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2008538771.tif 000021
2008538771.tif 000022
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