(57)【要約】  ＤＮＡ損傷またはＤＮＡ複製の障害に関連する疾病および症状の治療に有効であるアリールおよびヘテロアリール置換尿素化合物が開示されている。  例えば、ＤＮＡ複製、染色体分裂、または細胞分裂の欠陥によって特徴づけられる癌およびその他の疾病の治療でのこれら化合物の製造方法、および治療薬としての使用についても開示されている。  化学式(Ｉ)。【化１】2008504283.tif 000057
2008504283.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造式；
【化１】
2008504283.tif 000045
式中、Ｘ1が、不存在、-Ｏ-、-Ｓ-、-ＣＨ2-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｘ2が、-Ｏ-、-Ｓ-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｙが、酸素または硫黄であり；または、Ｙは、共通する炭素原子に結合している二つの水素原子を表し；
Ｗが、ヘテロアリール、アリール、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、およびヘテロアリールまたはアリール基で置換されたＣ1-6アルキルからなるグループから選択され、前記アリール基Ｗが、Ｒ2として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、前記ヘテロアリール基Ｗが、Ｒ5として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、そして、前記ヘテロシクロアルキルおよびシクロアルキル基Ｗが、１個〜２個のＣ1-6アルキル置換基で任意に置換されており；
Ｒ1が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、Ｃ2-6アルキニル、およびアリールからなるグループから選択され；
Ｒ2が、ヘテロアリール、ハロ、任意に置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、ＯＣＦ3、ＮＯ2、ＣＮ、ＮＣ、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＯ2Ｒ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)-Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＮＨＣ-(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＳＯ2ＮＲ3、Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、およびＳＲ3からなるグループから選択され；
Ｒ3が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンＣ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され、または、二つのＲ3基をもってして、任意に置換された三員〜八員の脂肪族環が形成され；
Ｒ4が、不存在、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンアリール、およびＳＯ2Ｃ1-6アルキルからなるグループから選択され、または、二つのＲ4基をもってして、任意に置換された三員〜八員の環が形成され；
Ｒ5が、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ3)2、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯ2Ｒ3、ＯＲ3、ハロ、Ｎ3、ＣＮ、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＦ3、および以下の式、
【化２】
2008504283.tif 000046
の構造からなるグループから選択され；
Ｒ6が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレン-Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され;
Ｒ7およびＲ8が、独立して、ヒドロ、ＯＲ3、ハロ、Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ1-3アルキレンアリール、ＣＮ、ＮＯ2、Ｃ(Ｏ)ＯＲ11、Ｃ(Ｏ)Ｒ11、およびＳＲ11からなるグループから選択され;
Ｒ9が、-Ｃ≡Ｃ-Ｒ10または-ＣＦ3であり、または、Ｒ8とＲ9基が、炭素と共に結合して、酸素、ＮＲ4、および硫黄からなるグループから選択された一個〜三個のヘテロ原子を任意に含む五員または六員の炭素環式脂肪族または芳香族環系が形成され；
Ｒ10が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、およびＣ1-6アルキレンヘテロアリールからなるグループから選択され；
Ｒ11が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、アリール、Ｃ1-3アルキレンアリール、Ｃ3-8シクロアルキル、およびＣ1-3アルキレンＣ3-8シクロアルキルからなるグループから選択され；
ｎが、１または２である、化学構造式で表される化合物または薬学的に許容可能なその塩、またはプロドラッグ、または溶媒和物。
【請求項２】
Ｘ1およびＸ2が、-Ｎ(Ｈ)-であり；
Ｙが、酸素または硫黄であり；
Ｗが、窒素、酸素および硫黄からなるグループから選択される少なくとも二つのヘテロ原子を含む任意に置換されたヘテロアリールである請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ6が、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロシクロアルキル、およびＣ3-8ヘテロシクロアルキルからなるグループから選択される請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ6が、-ＣＨ2ＣＨ3、-(ＣＨ2)1-6Ｎ(ＣＨ3)2、-(ＣＨ2)1-6ＮＨ(ＣＨ3)、
【化３】
2008504283.tif 000047
【化４】
2008504283.tif 000048
【化５】
2008504283.tif 000049
【化６】
2008504283.tif 000050
【化７】
2008504283.tif 000051
【化８】
2008504283.tif 000052
からなるグループから選択される請求項３に記載の化合物。
【請求項５】
Ｗが、任意に置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ2-6アルキニル、アリール、ヘテロアリール、Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＯ(ＯＲ3)、ＯＲ3、ＣＦ3、ＣＮ、およびハロからなるグループから選択された１個〜４個の置換基で任意に置換されたピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、およびトリアジニルからなるグループから選択される請求項２に記載の化合物。
【請求項６】
Ｗが、
【化９】
2008504283.tif 000053
からなるグループから選択される請求項２に記載の化合物。
【請求項７】
Ｗが、
【化１０】
2008504283.tif 000054
からなるグループから選択される請求項２に記載の化合物。
【請求項８】
Ｗが、ピラジニルである請求項２に記載の化合物。
【請求項９】
Ｗが、第５位をＲ5置換基で置換したピラジノ-２-イルである請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ5が、ＣＦ3、ＣＨ3、および不存在からなるグループから選択される請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ7およびＲ8が、ヒドロである請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ9が、-Ｃ≡ＣＨまたは-ＣＦ3である請求項１に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ8とＲ9基が、
【化１１】
2008504283.tif 000055
の構造を形成するために炭素と共に結合する請求項１に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ6が、-(ＣＨ2)2Ｎ(ＣＨ3)2、
【化１２】
2008504283.tif 000056
からなるグループから選択される請求項３に記載の化合物。
【請求項１５】
請求項１に記載の化合物および薬学的に許容可能な担体を含む組成物。
【請求項１６】
１-[５-エチニル-２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
１-[２-(２-ジメチルアミノエトキシ)-５-エチニル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
１-[５-エチニル-２-(ピリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
１-[３-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素、
１-[３-(１-メチル-ピペリジン-２-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
(Ｓ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素;
(Ｒ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素;
１-[２-(１-メチル-ピペリジン-４-イルオキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素;
１-[２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル] -３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;
１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[７-(ピリジン-３-イルメトキシ)-2,3-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イル]-尿素;
１-[７-(２-ジメチルアミノエトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ-[１,４]ジオキシン-６-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素;および
１-[３-(２-ジメチルアミノエトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素、からなるグループから選択される化合物。
【請求項１７】
有効量の請求項１に記載の化合物と細胞とを接触する工程を含む、細胞内でチェックポイントキナーゼ１を阻害する方法。
【請求項１８】
治療上有効量の請求項１に記載の化合物を、化学療法剤、放射線療法剤、またはこれらの組み合わせと共に個体に投与することを含む、医学的適応症のために化学療法または放射線療法を受けている個体の細胞を感作する方法。
【請求項１９】
個体に対して、サイトカイン、リンフォカイン、成長因子、その他の造血因子、またはこれらの組み合わせを投与する工程をさらに含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記化学療法剤が、アルキル化薬、代謝拮抗物質、ホルモンまたはそのアンタゴニスト、放射性同位元素、抗体、およびこれらの組み合わせからなるグループから選択される請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記放射線療法剤が、γ線、Ｘ線、紫外線、可視光線、赤外線、およびマイクロ波からなるグループから選択される請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
前記病態が、直腸癌、頭部および頸部癌、膵臓癌、乳癌、胃癌、膀胱癌、外陰部癌、白血病、リンパ腫、黒色腫、腎細胞癌腫、卵巣癌、脳腫瘍、骨肉腫、および肺癌からなるグループから選択される癌である請求項１８に記載の方法。
【請求項２３】
前記病態が、粘液型および円形細胞腫、局所進行性腫瘍、転移性癌、ユーイング肉腫、癌転移、リンパ性転移、扁平上皮細胞癌、食道扁平上皮細胞癌、口腔癌、多様性骨髄腫、急性リンパ性白血病、急性非リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄球性腫瘍、有毛細胞腫を含む白血病、浸出リンパ腫（体腔由来リンパ腫）、胸腺リンパ腫肺癌、小細胞癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、副腎皮質癌、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞癌、乳癌、小細胞癌、浸潤性導管癌、胃癌、大腸癌、直腸癌、直腸腫瘍に関連するポリープ、膵臓癌、肝臓癌、原発性表在性膀胱腫瘍、膀胱の浸潤性移行細胞癌、筋浸潤性膀胱癌、前立腺癌、卵巣腫瘍、原発性腹膜上皮性腫瘍、子宮頚癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰部癌、子宮癌、卵胞内固形腫瘍、精巣癌、陰茎癌、腎細胞癌、内因性脳腫瘍、神経芽細胞腫、星状細胞脳腫瘍、神経膠腫、中枢神経系の転移腫瘍細胞浸潤、骨腫および骨肉腫、悪性黒色腫、ヒト皮膚ケラチン生成細胞の腫瘍進行、扁平上皮癌、甲状腺癌、網膜芽細胞腫、神経芽細胞腫、腹膜浸出、悪性胸膜浸潤、中皮腫、ウィルムス腫瘍、ニワトリ膀胱癌、栄養膜腫瘍、血管外皮細胞腫、およびカポジ肉腫からなるグループから選択される癌である請求項１８に記載の方法。
【請求項２４】
関節リウマチ、乾癬、白斑症、ウェグナー肉芽腫症、および全身性紅斑からなるグループから選択される炎症病態に対して処置がなされる請求項１８に記載の方法。
【請求項２５】
請求項１に記載の化合物が、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、およびｐｐ６０ｖ-ｓｒｃと比較して、Chk１に対して少なくとも２０倍の選択的阻害性を示す請求項１８に記載の方法。
【請求項２６】
請求項１に記載の化合物が、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、およびｐｐ６０ｖ-ｓｒｃと比較して、Chk１に対して少なくとも７５倍の選択的阻害性を示す請求項１８に記載の方法。
【請求項２７】
請求項１に記載の化合物が、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、およびｐｐ６０ｖ-ｓｒｃと比較して、Chk１に対して少なくとも１００倍の選択的阻害性を示す請求項１８に記載の方法。
【請求項２８】
異常な細胞増殖を阻害する方法であって、異常増殖する細胞を含む細胞集団と異常増殖する当該細胞の実質的な同期性細胞周期を停止するChk１活性剤とを接触させ、および、当該細胞集団と請求項１に記載の化合物とを接触させて停止した当該細胞周期を実質的に廃除する、ことを含む異常な細胞増殖を阻害する方法。
【請求項２９】
前記Chk１活性剤が、少なくとも一つの化学療法剤を含む請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記Chk１活性剤が、電離放射線または紫外線を含む請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
前記電離放射線が、放射線感受性増強物質、感光性増強物質、またはこれらの組み合わせを利用して照射される請求項２８に記載の方法。
【請求項３２】
前記異常増殖細胞が、非癌性細胞である請求項２８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、遺伝物質の完全性を維持および修復する酵素を阻害する上で有用な化合物に関する。  具体的には、本願発明は、アリールおよびヘテロアリール置換された一連の尿素化合物、当該化合物の製造方法、および、例えば、デオキシリボ核酸(ＤＮＡ)複製、染色体分裂、または、細胞分裂での欠陥を特徴とする癌疾患やその他の疾患の治療ために用いられる治療剤としての使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
非常に広範な疾患、病態および障害(以下、「適応症」と称する)において、異常増殖する細胞の関与が認められる。  本明細書で使用する「異常増殖する細胞」(または、「異常な細胞増殖」)の用語は、正常、適正または想定内の細胞増殖から逸脱していることを指すものである。  例えば、異常な細胞増殖には、ＤＮＡやその他の細胞成分が損傷を受けたりして不能となった細胞の不十分な増殖も含まれる。  異常な細胞増殖には、高レベルの細胞分化、異常に低レベルの細胞死(例えば、アポトーシス)、またはその双方が起因するもの、これらが媒介するもの、あるいはこれらに帰結する適応症もある。  このような適応症は、例えば、細胞、細胞の集団または組織の局所的な単一または複数の異常増殖を特徴とする場合があり、例えば、癌性(良性または悪性)または非癌性の適応症を含む。
【０００３】
定義によって、すべての癌(良性および悪性)が、異常な細胞増殖の形態に関わっているとされている。  癌腫や肉腫などがあるが、これらに限定されない。  その他のものについては、後述する。  異常な細胞増殖が関与する非癌性の適応症もある。  異常な細胞増殖が関与する非癌性の適応症として、関節リウマチ、乾癬、白斑症、ウェグナー肉芽腫症、および全身性紅斑などがあるが、これらに限定されない。  その他のものについては、後述する。
【０００４】
異常な細胞増殖が関与する適応症を処置するための方法として、ＤＮＡ損傷剤を使用する方法がある。  これら薬剤は、ＤＮＡ代謝、ＤＮＡ合成、ＤＮＡ転写、および微小管紡錘体形成のような活性細胞プロセスを破壊することにより、異常に増殖した細胞を殺傷するようにデザインされている。  また、これら薬剤は、例えば、染色体構造の完全性を撹乱するＤＮＡを病巣部に導入する作用も奏する。  ＤＮＡ損傷物質がデザインされ、そして、ＤＮＡ損傷を最小限にしながらも、正常な健常細胞に与える影響を最小限にしつつ、異常増殖している細胞を細胞死に導くための数々の投与が試行的になされている。
【０００５】
これまでに数多くのＤＮＡ損傷物質が開発されている。  その他の物質についても研究開発中である。  ＤＮＡ損傷物質は、化学療法および放射線療法の用途で使われている。      
【０００６】
しかしながら、異常な細胞増殖が関与する病態、特に、癌の治療でのＤＮＡ損傷物質の効果は満足のゆくものではなかった。  異常増殖する細胞のためのそれら損傷物質の正常細胞に対する選択性(治療係数と呼ばれる場合もある)は、ごく僅かである場合がほとんどである。
【０００７】
さらに、すべての細胞は、ＤＮＡ損傷物質に対して作用可能な知覚機構と修復機構とを具備している。  知覚機構は、細胞周期チェックポイントとも呼ばれており、様々な細胞複製過程での状態を保ち、そして、各工程の正確な進行を担保する役目を果たしている(Hartwell et al., Science, 246: pp.629-634 (1989); Weinert et al., Genes Dev., 8: p.652 (1994))。  細胞が、ＤＮＡ損傷物質の意図的な挿入による損傷などのＤＮＡ損傷を検出すると、シグナル経路が細胞周期チェックポイントを駆動させ、そして、細胞複製サイクルを一次的に中止(「停止」)する。  この停止によって、通常は、影響を受けた細胞が生存および増殖を継続するに十分な程度にまで、異常増殖する細胞のＤＮＡを修復する機会が与えられる。  この好ましくない修復は、異常増殖する細胞を殺傷するに十分なＤＮＡ損傷を誘発するとの成果を得る上での障害となっている。
【０００８】
例えば、Gemzar(商品名)(ゲムシタビン、または２',２'-ジフルオロ-２'-デオキシシチジン)の名称の化学療法剤は、それ自体が合成中のＤＮＡに導入して、ＤＮＡに損傷を与える。  通常、修復がされないままの損傷したＤＮＡは、生命の維持に寄与することはできない。  しかしながら、多くの標的細胞において、細胞周期チェックポイントは、不適切に形成された(あるいは損傷を受けた)ＤＮＡを検出する。  活性化した細胞周期チェックポイントは、損傷したＤＮＡの修復のために必要な時間だけ、細胞周期を停止する。  このことは、化学療法剤、放射線療法剤、およびその他の治療剤などのＤＮＡ損傷物質の細胞殺傷効果に対して異常増殖する細胞が耐性を示すとの理論に裏付けられた機構の一つである。
【０００９】
その他のＤＮＡ損傷物質は、腫瘍細胞をＳ期で停止する。  腫瘍細胞をＳ期で単に停止させつつ、化学療法剤を投与することによって、ある特定の化学療法剤に対して腫瘍細胞が耐性を示すことは知られていた。  次いで、薬剤が除去され次第に、ＤＮＡの損傷が修復され、細胞周期の停止が終了し、そして、細胞周期の進行が中途から再開することとなる(Shi et al., Cancer Res. 61: pp.1065-1012, 2001)。  その他の治療剤は、(以下に詳述するような)Ｇ１やＧ２などを含めたその他のチェックポイントで細胞周期を停止させる。  細胞周期チェックポイントを活性化させるＤＮＡ損傷物質は、本明細書では、通常、「チェックポイント活性化物質」と称している。  「Chk１」(「チェックワン」と発音する)と称するチェックポイントを活性化するＤＮＡ損傷物質を、本明細書では、「Chk１活性化物質」と称している。  これらチェックポイントの阻害剤を、本明細書では、総称的および具体的に、「チェックポイント阻害剤」および「Chk１阻害剤」と称している。
【００１０】
したがって、治療過程で発生したＤＮＡ損傷を細胞が修復せず、そして、ＤＮＡ損傷物質に対する標的細胞を感作させるなどの効果を期待して、様々なＤＮＡ損傷チェックポイントを阻害することが考えられる。  なお、感作することで、これら治療剤での治療係数の増大が期待される。
【００１１】
本願発明の十分な理解を促すために、細胞周期の各期とChk１の役割について詳述する。  この細胞周期は、構造的にも、機能的にも、すべての真核細胞種での基本的な調節プロセスおよび調節方式と同じである。
【００１２】
有糸分裂(体細胞)細胞周期は、Ｇ１期(間期)、Ｓ期(合成)、Ｇ２期(間期)、およびＭ期(有糸分裂)の四期から構成される。  Ｇ１期、Ｓ期、およびＧ２期は、細胞周期の間期と総称される。  Ｇ１期では、細胞の生合成活性は迅速に進展する。  ＤＮＡ合成を開始した時点でＳ期は始まり、次いで、細胞の核内のＤＮＡ含量が複製され、そして、染色体の同一の二組が形成された時点でＳ期は終了する。
【００１３】
そして、この細胞は、有糸分裂の開始に至るまで継続するＧ２期に移行する。  有糸分裂では、染色体の対形成と対分離を経て、二つの新規の核が形成され、そして、細胞分裂によって、二組の染色体の一方を受け継いだ単一の核を有する二つの娘細胞へと細胞が分割される。  細胞分裂は、Ｍ期を終結させ、そして、次の細胞周期に至る間期の始まりを示す。  先の細胞周期が完結して初めて、次の細胞周期が始まるなど、細胞周期の一連の現象は厳格に調節されている。  このことは、ある世代の体細胞に由来する遺伝物質を忠実に複製および分離して、次世代へ引き継ぐことを可能としている。
【００１４】
細胞周期チェックポイントは、染色体機構において細胞周期シグナルまたは血管に応答して連続的に作用する少なくとも三つの明確なポリペプチドクラスを含むことが報告されている(Carr, A.M., Science, 272:314-315 (1996))。  最初のクラスは、ＤＮＡの損傷や細胞周期の異常を検出または知覚するタンパク質のファミリーである。  これら知覚要素として、失調-末梢血管拡張変異(Ａｔｍ)タンパク質および失調-末梢血管拡張Ｒａｄ関連(Ａｔｒ)タンパク質がある。  第二のクラスのポリペプチドは、検出要素によって検出されたシグナルを増幅および伝達し、そして、Ｒａｄ５３(Alen et al., Genes Dev. 8: pp.2416-2488 (1994))およびChk１によって検証されている。  第三のクラスのポリペプチドとして、例えば、有糸分裂およびアポトーシスの停止などの細胞反応を媒介するｐ５３のような細胞周期エフェクターがある。
【００１５】
細胞周期チェックポイントの機能に関する現在の知識の多くは、腫瘍由来細胞系の研究から得られたものである。  多くの事例において、腫瘍細胞は、要となる細胞周期チェックポイントを喪失している(Hartwell et al., Science 266: p.1821-28, 1994)。  細胞が腫瘍状態に移行する要となる段階では、ｐ５３が関与する突然変異のような、細胞周期チェックポイント経路を不活性化する突然変異を獲得する工程であることが報告されている(Weinberg, R.A., Cell 81: pp.323-330, 1995; Levine, A. J., Cell 88: pp.3234-331, 1997)。  これら細胞周期チェックポイントの喪失は、ＤＮＡ損傷があるにもかかわらず、腫瘍細胞の複製を招く。
【００１６】
無傷の細胞周期チェックポイントを有する非癌性組織は、通常、単一のチェックポイント経路の破壊から一時的にでも免れる。  しかしながら、腫瘍細胞は、細胞周期の進行を制御する経路に欠陥を抱えているため、その他のチェックポイントを撹乱してしまい、その結果、ＤＮＡ損傷剤に対して特に感受的になる。  例えば、変異型ｐ５３を含む腫瘍細胞は、Ｇ１ ＤＮＡ損傷チェックポイントおよびＧ２ ＤＮＡ損傷チェックポイントを維持する能力の双方において欠陥を有している(Bunz et al., Science, 282: pp.1497-501, 1998)。  Ｇ２チェックポイントまたはＳ期チェックポイントの初期化を標的とするチェックポイント阻害剤は、これら腫瘍細胞がＤＮＡ損傷を修復する能力をさらに損うと考えられるので、放射線療法および全身的化学療法の双方の治療係数を増大させる候補物として挙げられる(Gesner, T., Abstract at SRI Conference: Protein Phosphorylation and Drug Discovery World Summit, March 2003)。
【００１７】
ＤＮＡ損傷の存在下またはＤＮＡの複製不能な条件下では、チェックポイントタンパク質ＡｔｍおよびＡｔｒが、細胞周期の停止に至る信号伝達経路をもたらす。  Ａｔｍは、電離放射線(ＩＲ)に反応してＤＮＡ損傷チェックポイントにおいて役割を果たすことが知られている。  Ａｔｒは、二本鎖ＤＮＡの損傷や一本鎖ＤＮＡの損傷を招く薬剤、それに、ＤＮＡ照射をブロックする薬剤によって刺激される。
【００１８】
Chk１は、ＤＮＡ損傷チェックポイントシグナル伝達経路において、プロテインキナーゼＡｔｍおよび／またはＡｔｒの下流に位置するプロテインキナーゼである(Sanchez et al., Science, 277: pp.1497-1501, 1997;米国特許第6,218,109号を参照)。  哺乳動物の細胞において、Chk１は、電離放射線(ＩＲ)、紫外線(ＵＶ)、およびヒドロキシ尿素を含むＤＮＡ損傷を引き起こす薬剤に反応してリン酸化される(Sanchez et al., 前出; Lui et al., Genes Dev., 24: pp.1448-1459, 2000)。  哺乳動物の細胞でのChk１を活性化するこのリン酸化は、Ａｔｍ(Chen et al., Oncogene, 28: pp.249-256, 1999)および Ａｔｒ(Lui et al., 前出)に依存している。  さらに、Chk１は、細胞周期を制御する上で重要な公知の遺伝子産物であるwee1(O'Connell et al., BMBO J., 16: pp.545-554, 1997)とPds１(Sanchez et al., Science, 286: pp.1166-1171, 1999)の双方をリン酸化することが知られている。
【００１９】
これらの研究は、哺乳動物のChk１が、Ｓ期での停止を実現するＡｔｍ依存性ＤＮＡ損傷チェックポイントにおいても役割を果たすことを示している。  最近になって、Ｓ期での哺乳動物細胞でのChk１の役割に関する研究発表が行われており(Feijoo et al., J. Cell Biol., 154: pp.913-923, 2001; Zhao et al., PNAS USA, 99: pp.14195-800, 2002; Xiao et al., J Biol Chem., 278 (24): pp.21767-21773, 2003; Sorensen et al., Cancer Cell, 3(3): pp.247-58, 2003)、その中で、ＤＮＡ合成の完全性をモニターするChk１の役割が脚光を浴びている。  Chk１は、サイクリンＡ/ｃｄｋ２活性を調節するＣｄｃ２５Ａをリン酸化してＳ期を停止する(Xiao et al., 前出、およびSorensen et al., 前出)。  また、Chk１は、細胞がＧ２から有糸分裂へと移行する際に、通常はサイクリン-Ｂ/ｃｄｃ２(Ｃｄｋ１としても知られている)を脱リン酸化する二重特異性ホスファターゼであるＣｄｃ２５Ｃをリン酸化および不活性化して、Ｇ２を停止する(Fernery et al., Science, 277: pp.1495-7, 1997; Sanchez et al., 前出; Matsuoka et al., Science, 282: pp.1893-1897, 1998; および、Blasina et al., Curr. Biol., 9: pp.1-10, 1999)。  双方の事例において、Ｃｄｋ活性を調節することで、ＤＮＡ損傷または非複製ＤＮＡの存在下で、有糸分裂への移行を妨げるために、細胞周期の活動は制限を受けることとなる。      
【００２０】
その他のクラスの細胞周期チェックポイント阻害剤は、Ｇ１期またはＧ２/Ｍ期のいずれかで作用する。  プロテインキナーゼＣに関して基本的な作用を示す非特異的なキナーゼ阻害剤として、当初は、ＵＣＮ-０１、または７-ヒドロキシスタウロスポリンが単離されたが、最近になって、Chk１の活性を阻害し、そして、Ｇ２細胞周期チェックポイントを廃除することが明らかになってきた(Shi et al., 前出)。  よって、ＵＣＮ-０１は、非選択性Chk１阻害剤である。  その結果、ＵＣＮ-０１を高用量で用いると、細胞に対して毒性を呈する。  低用量では、多くの細胞性キナーゼを非特異的に阻害すると共に、Ｇ１チェックポイントも阻害する(Tenzer and Pruschy, Curr. Med Chem. Anti-Cancer Agents, 3:35-46, 2003)。
【００２１】
ＵＣＮ-０１は、放射線療法、抗癌剤カンプトテシン(Tenzer and Pruschy, 前出)、およびゲムシタビン(Shi et al., 前出)などの癌治療時に併用されているが、その効果は限定的であった。  加えて、ＵＣＮ-０１は、多形性神経膠芽腫(Hirose et al., Cancer Res., 52: pp.5843-5849, 2001)でのＤＮＡミスマッチ修復(ＭＭＲ)を誘発するテモゾロミド(ＴＭＺ)の効果を増強するために用いられてきた。  臨床現場では、ＵＣＮ-０１は、期待したほど効果的な化学療法剤ではなく、このことは、治療計画の策定の誤りや、要となる分子標的の同定が十分でないことに起因するものと考えられる(Grant and Roberts, Drug Resistance Updates, 6: pp.15-26, 2003)。  Mack et al.は、培養した非小細胞肺癌細胞系での細胞周期依存的なシスプラチンを、ＵＣＮ-０１が増強することを報告しているが、ＵＣＮ-０１によって標的化される要となる具体的な細胞周期チェックポイントは特定していない。  (Mack et al., Cancer Chemother Pharmacol., 51(4): pp.337-348, 2003)。
【００２２】
腫瘍細胞を感作させて、化学療法剤に影響を与える細胞周期を利用した処置に供するための、その他の幾つかの手法が存在する。  例えば、２-アミノプリンを投与することで、ミノシンを誘発するＧ１期の停止またはヒドロキシ尿素を誘発するＳ期の停止などの複数の細胞周期チェックポイントの機能が廃除され、これにより、細胞は、有糸分裂に向けて進行および移行できるこことなる(Andreassen et al., Proc Natl Acad Sci USA., 86: pp.2272-2276, 1992)。  Ｇ２チェックポイントの進行を媒介し、それにより、細胞死を招くことによって、シスプラチンや電離放射線のようなＤＮＡ損傷物質が有する細胞毒性を増強するために、カフェイン、すなわち、メチルキサンチンも利用されている。  (Bracey et al., Clin. Cancer Res., 3: pp.1371-1381, 1997)。  しかしながら、細胞周期を廃除するために用いるカフェインの量は、臨床的に許容可能な量を超えているなど、有効な治療方法とはいえない。  さらに、トポイソメラーゼ阻害剤BNP1350に対する感受性を増大するために、Chk１キナーゼに対するアンチセンスヌクレオチドが利用されている(Yin et al., Biochem. Biophys. Res. Conwnun., 295: pp.435-44, 2002)が、そこでは、アンチセンス処置および遺伝子治療でよく認められる問題点が出現している。
【００２３】
Chk１阻害剤は、WO 02/070494、WO 04/014876、およびWO 03/101444に開示されている。  その他のChk１阻害剤として、ジアリール尿素化合物、例えば、米国公開特許公報第2003-0069284号に開示されたアリールおよびヘテロアリールで置換された尿素化合物；メチルキサンチンおよび関連化合物(Fan et al., Cancer Res., 55: pp.1649-54 (1995); ウレイドチオフェン(WO 03/029241);Ｎ-ピロロピリジニルカルボキシアミド(WO 0/28724); アンチセンスChk１ヌクレオチド(WO 01/57206); Chk１受容体アンタゴニスト(WO 00/16781); ヘテロ芳香族カルボキシアミド誘導体(WO 03/037886); アミノチオフェン(WO 03/029242); (インダゾリル)ベンズイミダゾール(WO 03/004488); ヘテロ環状ヒドロキシイミノ-フルオレン (WO 02/16326); シトネマン骨格含有誘導体(シトネミン)(米国特許第6,495,586号); ヘテロアリールベンズアミド(WO 01/53274); インダゾール化合物(WO 01/53268); インドラカルバゾール(Tenzer et al., 前出を参照); クロマン誘導体(WO 02/070515);パウロン(Schultz et al., J. Med. Chem., Vol. 42: pp.2909-2919 (1999)); インデノピラゾール(WO 99/17769); フラボン(Sedlacek et al., Int. J. Oncol., 9: pp.1143-1168 (1996); セリントレオニンキナーゼのペプチドループのペプチド誘導体(WO 98/53050); および、オキシンドール(WO 03/051838)がある。
【００２４】
しかしながら、当該技術分野では、Chk１に対して効果的かつ選択的な阻害剤が依然として待望されているのである。  本願発明は、この要望は勿論、その他の要望にも応えるものである。
【発明の開示】
【００２５】
本願発明は、強力かつ選択的なチェックポイントキナーゼChk１の阻害剤に関する。  本願発明のChk１阻害剤は、異常な細胞増殖が関与する適応症状を処置する上で有用であり、また、ＤＮＡ損傷が関係する適応症状やＤＮＡ複製の異常を処置するための化学的増感剤や放射線増感剤としても有用である。
【００２６】
したがって、本願発明の一実施態様によれば、構造式(Ｉ)の化合物が提供される。  この化合物は、有効量の構造式(Ｉ)の化合物を個体に投与する工程を含むChk１を阻害する方法において有用である。
【００２７】
化学式(Ｉ)の化合物は、構造式、すなわち；
【００２８】
【化１】
2008504283.tif 000003
式中、Ｘ1が、不存在、-Ｏ-、-Ｓ-、-ＣＨ2-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｘ2が、-Ｏ-、-Ｓ-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｙが、酸素または硫黄であり；または、Ｙは、共通する炭素原子に結合している二つの水素原子を表し；
Ｗが、ヘテロアリール、アリール、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、およびヘテロアリールまたはアリール基で置換されたＣ1-6アルキルからなるグループから選択され、前記アリール基Ｗが、Ｒ2として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、前記ヘテロアリール基Ｗが、Ｒ5として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、そして、前記ヘテロシクロアルキルおよびシクロアルキル基Ｗが、１個〜２個のＣ1-6アルキル置換基で任意に置換されており；
Ｒ1が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、Ｃ2-6アルキニル、およびアリールからなるグループから選択され；
Ｒ2が、ヘテロアリール、ハロ、任意に置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、ＯＣＦ3、ＮＯ2、ＣＮ、ＮＣ、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＯ2Ｒ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)-Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＮＨＣ-(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＳＯ2ＮＲ3、Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、およびＳＲ3からなるグループから選択され；
Ｒ3が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンＣ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され、または、二つのＲ3基をもってして、任意に置換された三員〜八員の脂肪族環が形成され；
Ｒ4が、不存在、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンアリール、およびＳＯ2Ｃ1-6アルキルからなるグループから選択され、または、二つのＲ4基をもってして、任意に置換された三員〜八員の環が形成され；
Ｒ5が、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ3)2、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯ2Ｒ3、ＯＲ3、ハロ、Ｎ3、ＣＮ、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＦ3、および以下の式、
【００２９】
【化２】
2008504283.tif 000004
の構造からなるグループから選択され；
Ｒ6が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレン-Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され;
Ｒ7およびＲ8が、独立して、ヒドロ、ＯＲ3、ハロ、Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ1-3アルキレンアリール、ＣＮ、ＮＯ2、Ｃ(Ｏ)ＯＲ11、Ｃ(Ｏ)Ｒ11、およびＳＲ11からなるグループから選択され;
Ｒ9が、-Ｃ≡Ｃ-Ｒ10または-ＣＦ3であり、または、Ｒ8とＲ9基が、炭素と共に結合して、酸素、ＮＲ4、および硫黄からなるグループから選択された一個〜三個のヘテロ原子を任意に含む五員または六員の炭素環式脂肪族または芳香族環系が形成され；
Ｒ10が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、およびＣ1-6アルキレンヘテロアリールからなるグループから選択され；
Ｒ11が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、アリール、Ｃ1-3アルキレンアリール、Ｃ3-8シクロアルキル、およびＣ1-3アルキレンＣ3-8シクロアルキルからなるグループから選択され；
ｎが、１または２である、化学構造式で表される化合物であり、薬学的に許容可能なその塩、またはプロドラッグ、または溶媒和物をも意図している。
【００３０】
本願発明のその他の実施態様によれば、１個またはそれ以上の構造式(Ｉ)の化合物を含む薬学的組成物を提供し、また、Chk１を阻害することで、in vivoまたはex vivoで治療上の効果が得られる疾患または障害の治療処置での当該組成物の使用、あるいは研究または診断目的での使用をも意図している。
【００３１】
本願発明のさらにその他の実施態様によれば、構造式(Ｉ)の化合物を、化学療法剤、放射線療法剤、またはこれらの組み合わせと共に個体に投与することを含む、医学的適応症のために化学療法または放射線療法を受けている個体の細胞を感作する方法が提供される。  この方法が対処する適応症として、癌が挙げられるが、これに限定されない。
【００３２】
本願発明のさらにその他の実施態様によれば、異常な細胞増殖を阻害または防止する方法が提供される。  ある実施態様によれば、この方法は、異常増殖する細胞を含む細胞集団と少なくとも一つのChk１活性剤とを、異常増殖する当該細胞の実質的な同期性細胞周期を停止するに十分な量と時間をもってして接触させることを含む。  当該細胞集団での同期性細胞周期が停止すれば、この細胞集団と少なくとも一つのChk１阻害剤とを、当該細胞周期を実質的に廃除するに十分な量と時間でもっしてして接触させる。
【００３３】
本願発明のこれら実施態様とその他の実施態様は、本願発明の好適な実施態様について詳述した以下の記載から明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
本願発明の化合物は、構造式(Ｉ)、すなわち；
【００３５】
【化３】
2008504283.tif 000005
式中、Ｘ1が、不存在、-Ｏ-、-Ｓ-、-ＣＨ2-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｘ2が、-Ｏ-、-Ｓ-、または-Ｎ(Ｒ1)-であり；
Ｙが、酸素または硫黄であり；または、Ｙは、共通する炭素原子に結合している二つの水素原子を表し；
Ｗが、ヘテロアリール、アリール、ヘテロシクロアルキル、シクロアルキル、およびヘテロアリールまたはアリール基で置換されたＣ1-6アルキルからなるグループから選択され、前記アリール基Ｗが、Ｒ2として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、前記ヘテロアリール基Ｗが、Ｒ5として示された１個〜４個の置換基で任意に置換されており、そして、前記ヘテロシクロアルキルおよびシクロアルキル基Ｗが、１個〜２個のＣ1-6アルキル置換基で任意に置換されており；
Ｒ1が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、Ｃ2-6アルキニル、およびアリールからなるグループから選択され；
Ｒ2が、ヘテロアリール、ハロ、任意に置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、ＯＣＦ3、ＮＯ2、ＣＮ、ＮＣ、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＯ2Ｒ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)-Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＮＨＣ-(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＳＯ2ＮＲ3、Ｃ1-6アルキレンＯＲ3、およびＳＲ3からなるグループから選択され；
Ｒ3が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンＣ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され、または、二つのＲ3基をもってして、任意に置換された三員〜八員の脂肪族環が形成され；
Ｒ4が、不存在、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンアリール、およびＳＯ2Ｃ1-6アルキルからなるグループから選択され、または、二つのＲ4基をもってして、任意に置換された三員〜八員の環が形成され；
Ｒ5が、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ3)2、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯ2Ｒ3、ＯＲ3、ハロ、Ｎ3、ＣＮ、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＦ3、および以下の式、
【００３６】
【化４】
2008504283.tif 000006
の構造からなるグループから選択され；
Ｒ6が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ＳＯ2Ｒ4、ハロ、ヒドロキシ、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、Ｎ(Ｒ4)2、およびＳＯ2Ｒ4の一つまたはそれ以上で置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレン-Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、Ｃ1-6アルキレンＳＯ2アリール、任意に置換されたＣ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、ＯＣＦ3、Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)3+、Ｃ3-8ヘテロシクロアルキル、およびＣＨ(Ｃ1-6アルキレン-Ｎ(Ｒ4)2)2からなるグループから選択され;
Ｒ7およびＲ8が、独立して、ヒドロ、ＯＲ3、ハロ、Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ1-3アルキレンアリール、ＣＮ、ＮＯ2、Ｃ(Ｏ)ＯＲ11、Ｃ(Ｏ)Ｒ11、およびＳＲ11からなるグループから選択され;
Ｒ9が、-Ｃ≡Ｃ-Ｒ10または-ＣＦ3であり、または、Ｒ8とＲ9基が、炭素と共に結合して、酸素、ＮＲ4、および硫黄からなるグループから選択された一個〜三個のヘテロ原子を任意に含む五員または六員の炭素環式脂肪族または芳香族環系が形成され；
Ｒ10が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、およびＣ1-6アルキレンヘテロアリールからなるグループから選択され；
Ｒ11が、ヒドロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、アリール、Ｃ1-3アルキレンアリール、Ｃ3-8シクロアルキル、およびＣ1-3アルキレンＣ3-8シクロアルキルからなるグループから選択され；
ｎが、１または２である、化学構造式で表される化合物であり、また、薬学的に許容可能なその塩、またはプロドラッグ、または溶媒和物も意図されている。
【００３７】
本願発明の好ましい化合物として、Ｘ1およびＸ2が、-Ｎ(Ｈ)-であり；Ｙが、酸素または硫黄であり；Ｗが、任意に置換されたヘテロアリールである化合物がある。  ある実施態様によれば、Ｗは、窒素、酸素および硫黄からなるグループから選択される少なくとも二つのヘテロ原子を含むヘテロアリールであり、このヘテロアリール環は、任意に置換されたＣ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＯ2Ｒ3、ＣＮ、ＣＦ3、およびハロからなるグループから選択され、かつＲ3が先に定義した通りのものである１個〜４個の置換基で任意に置換されている。
【００３８】
構造式(Ｉ)で表されるその他の好適な化合物として、Ｗが、任意に置換されたＣ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＦ3、およびハロからなるグループから選択される１個〜４個の置換基で任意に置換されたピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、およびトリアジニルから選択されている化合物がある。
【００３９】
構造式(Ｉ)で表されるさらにその他の好適な化合物として、Ｒ6が、任意に置換されたＣ1-6アルキル、Ｃ1-6アルキレンＮ(Ｒ4)2、Ｃ1-6アルキレンヘテロアリール、Ｃ1-6アルキレンヘテロシクロアルキル、およびＣ3-8ヘテロシクロアルキルからなるグループから選択されている化合物がある。  その他の好適な実施態様によれば、Ｒ6が、Ｃ1-6アルキル、-(ＣＨ2)1-6Ｎ(ＣＨ3)2、-(ＣＨ2)1-6ＮＨ(ＣＨ3)、
【００４０】
【化５】
2008504283.tif 000007
【００４１】
【化６】
2008504283.tif 000008
【００４２】
【化７】
2008504283.tif 000009
【００４３】
【化８】
2008504283.tif 000010
【００４４】
【化９】
2008504283.tif 000011
【００４５】
【化１０】
2008504283.tif 000012
【００４６】
【化１１】
2008504283.tif 000013
からなるグループから選択された化合物がある。
【００４７】
その他の好ましい実施態様によれば、Ｗは、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ＣＮ、ＣＯ2Ｒ3、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＦ3、およびハロからなるグループから選択された１個〜４個の置換基で任意に置換され、かつ以下の式、すなわち；
【００４８】
【化１２】
2008504283.tif 000014
【００４９】
【化１３】
2008504283.tif 000015
の式で表される構造からなるグループから選択される。
【００５０】
さらに好ましい実施態様によれば、Ｗは、
【００５１】
【化１４】
2008504283.tif 000016
である。
【００５２】
最も好ましい実施態様によれば、Ｗが、ピラジニルであり、そして、Ｘ1とＸ2のそれぞれが、Ｎ(Ｈ)である。
【００５３】
その他の好適な実施態様によれば、Ｗが、第５位をＲ5基で置換したピラジノ-２-イル、すなわち；
【００５４】
【化１５】
2008504283.tif 000017
である。
【００５５】
最も好ましい実施態様によれば、Ｒ5が、ＣＦ3、ＣＨ3、または不存在である。  その他の最も好ましい実施態様として、Ｒ7が、水素であり、Ｒ8が、水素であり、Ｒ9が、-Ｃ≡ＣＨおよび-ＣＦ3からなるグループから選択され、あるいは、Ｒ8とＲ9基が、
【００５６】
【化１６】
2008504283.tif 000018
の構造を形成するために炭素と共に結合する化合物がある。
【００５７】
最も好ましいさらにその他の実施態様として、Ｒ6が、-(ＣＨ2)2Ｎ(ＣＨ3)2、
【００５８】
【化１７】
2008504283.tif 000019
【００５９】
【化１８】
2008504283.tif 000020
からなるグループから選択される化合物がある。
【００６０】
本明細書で用いる「アルキル」の用語は、指定された数の炭素原子を有する直鎖および分岐炭化水素基、典型的には、メチル、エチル、直鎖および分岐鎖のプロピルおよびブチル基を含む。  特に断りのない限り、炭化水素基は、２０個までの炭素原子を含むことができる。  「アルキル」の用語は、「架橋アルキル」、すなわち、例えば、ノルボニル、アダマンチル、ビシクロ[２.２.２]オクチル、ビシクロ[２.２.１]ヘプチル、ビシクロ[３.２.１]オクチル、またはデカヒドロナフチルといったＣ6-Ｃ16の二環式または多環式炭化水素基を含む。  アルキル基は、例えば、ヒドロキシ(ＯＨ)、ハロ、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アミノ(Ｎ(Ｒ3)2)、およびスルフォニル(ＳＯ2Ｒ3)で置換されることが可能であり、ここでＲ3とは、先に定義した通りのものである。
【００６１】
「シクロアルキル」の用語は、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロヘキシルまたはシクロペンチルといった環状Ｃ3-Ｃ8炭化水素基として定義される。  「ヘテロシクロアルキル」の用語は、酸素、窒素、および硫黄からなるグループより選択される１個〜３個のヘテロ原子を含むこという点を除いて「シクロアルキル」と同様に定義される。  シクロアルキル基およびヘテロシクロアルキル基は、Ｃ1-4アルキル、Ｃ1-3アルキレンＯＨ、Ｃ(Ｏ)ＮＨ2、ＮＨ2、オキソ(＝Ｏ)、アリール、トリフルオロエタノイル、およびＯＨからなるグループより独立して選択される１個〜３個の基で任意に置換された飽和または部分的に不飽和な環系とすることができる。  ヘテロシクロアルキル基は、さらに任意に、Ｃ1-6アルキル、ヒドロキシＣ1-6アルキル、Ｃ1-3アルキレンアリール、またはＣ1-3アルキレンヘテロアリールでＮ置換される。
【００６２】
「アルケニル」の用語は、置換基が炭素-炭素二重結合を含むという点を除いて、「アルキル」と同一に定義される。
【００６３】
「アルキニル」の用語は、置換基が炭素-炭素三重結合を含むいう点を除いて、「アルキル」と同一に定義される。
【００６４】
「アルキレン」の用語は、置換基を有するアルキル基を指す。  例えば、「Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)ＯＲ」の用語は、-Ｃ(Ｏ)ＯＲ基で置換された１個から６個の炭素原子を含むアルキル基を指す。  このアルキレン基は、１個またはそれ以上の前掲の任意のアルキル置換基で任意に置換される。
【００６５】
「ハロ」または「ハロゲン」の用語は、本明細書にあっては、フッ素、臭素、塩素およびヨウ素を含むことと定義される。
【００６６】
「アリール」の用語は、本明細書にあっては、単独で、または組み合わせで、単環系または多環系芳香族基、好ましくは、例えば、フェニルまたはナフチルといった単環系または二環系芳香族基と定義される。  特に断りのない限り、「アリール」基は非置換であるか、または１個以上、特に、１個〜４個のハロ、Ｃ1-6アルキル、Ｃ2-6アルケニル、ＯＣＦ3、ＮＯ2、ＣＮ、ＮＣ、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、ＣＯ2Ｒ3、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、Ｃ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)ＣＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)Ｒ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＣ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＮＨＣ(Ｏ)ＯＲ3、Ｎ(Ｒ1)Ｃ(Ｏ)Ｃ1-6アルキレンＳＯ2ＮＲ3、Ｃ1-3アルキレンＯＲ1、およびＳＲ3で置換され、ここでのＲ1およびＲ3は、先に定義した通りである。  典型的なアリール基として、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、クロロフェニル、メチルフェニル、メトキシフェニル、トリフルオロメチルフェニル、ニトロフェニル、２,４-メトキシクロロフェニルなどがあるが、これらに限定されない。  「アリールＣ1-3アルキル」と「ヘテロアリールＣ1-3アルキル」の用語は、Ｃ1-3アルキル置換基を有するアリール基またはヘテロアリール基と定義される。
【００６７】
「ヘテロアリール」の用語は、本明細書にあっては、１個または２個の芳香環を有し、かつ少なくとも１個の窒素、酸素または硫黄の原子を芳香環中に有する単環式または二環式環系と定義される。  特に断りのない限り、ヘテロアリール基は、非置換であるか、または１個以上、特に、１個〜４個の、例えば、Ｃ1-6アルキル、アリール、ヘテロアリール、ＣＦ3、ＣＮ、Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ3)2、ＣＯ2Ｒ2、Ｎ(Ｒ3)2、ＯＲ3、およびハロで置換され、ここでＲ3とは、先に定義した通りである。  ヘテロアリール基としては、チエニル、フリル、ピリジル、オキサゾリル、キノリル、イソキノリル、インドリル、トリアジニル、トリアゾリル、イソチアゾリル、イソキサゾリル、イミダゾリル、ベンゾチアゾリル、ピラジニル、ピリミジニル、チアゾリルおよびチアジアゾリルなどがあるが、これらに限定されない。
【００６８】
「ヒドロ」の用語は、-Ｈと定義される。
【００６９】
「ヒドロキシ」の用語は、-ＯＨと定義される。
【００７０】
「ニトロ」の用語は、-ＮＯ2と定義される。
【００７１】
「シアノ」の用語は、-ＣＮと定義される。
【００７２】
「イソシアノ」の用語は、-ＮＣと定義される。
【００７３】
「トリフルオロメトキシ」の用語は、-ＯＣＦ3と定義される。
【００７４】
「アジド」の用語は、-Ｎ3と定義される。
【００７５】
「３〜８員環」の用語は、本明細書では、１個以上、特に１個〜３個の先述した「アリール」基で任意に置換されたモルフォリニル、ピペリジニル、フェニル、チオフェニル、フリル、ピロリル、イミダゾリル、ピリミジニル、およびピリジニルを含む炭素環式およびヘテロ環式の脂肪族または芳香族基を意味するが、これらに限定されない。
【００７６】
炭化水素部分の炭素原子含量は、炭化水素部分の炭素原子の最小数と最大数を明示する添え字によって表示され、例えば、「Ｃ1-6アルキル」は、１個〜６個の炭素原子を有するアルキル基を包括的に意味する。
【００７７】
本明細書で示す構造式にあっては、置換基を欠いた結合については、置換基はメチルであり、例えば、
【００７８】
【化１９】
2008504283.tif 000021
である。
【００７９】
環上の炭素原子に結合する置換基が何も表示されていない場合、炭素原子が適切な数の水素原子を有していると理解される。  さらに、カルボニル基または窒素原子に結合する置換基が何も表示されていない場合、置換基は水素であり、例えば、
【００８０】
【化２０】
2008504283.tif 000022
である。
【００８１】
「Ｍｅ」という略語は、メチルである。  ＣＯおよびＣ(Ｏ)という略語は、カルボニル(Ｃ＝(Ｏ))である。
【００８２】
例えば、Ｒa、Ｒb、Ｒ3、Ｒ4などのＮ(ＲX)2という表示、式中、Ｘはアルファベットまたは数字を表している表示は、共通の窒素原子に結合する２個のＲX基を表す際に使用される。  このような表示が使われる場合、ＲX基は同一であっても、または異なっていてもよく、ＲX基によって定義される基から選択される。
【００８３】
「Chk１阻害剤」とは、Chk１タンパク質の細胞周期チェックポイント活性の少なくとも一部を廃除することが可能な、公知または後に発見されるであろう、天然または合成のすべての化合物をも指す。  細胞周期のある期から次の期への細胞の移行が停止されたり、あるいは、細胞が直ちに細胞死に至る程度にまで細胞チェックポイント機構が変質することで、細胞周期チェックポイントの廃除が達成される。  細胞周期チェックポイントの廃除は、細胞が損傷や欠陥を抱えたままで細胞周期の次の期に移行するため、細胞死を誘発または増進することとなる。  細胞死は、アポトーシスおよびマイトティックカタストロフィを含めたどのような機構でも起こりうる。
【００８４】
「Chk１活性化物質」とは、細胞周期チェックポインにおいてＤＮＡ修復と恒常性に関するChk１キナーゼ活性を活性化し、そして、少なくとも一部の細胞周期を停止することが可能な、公知または後に発見されるであろうすべての物質を指す。  Chk１活性化物質として、本明細書において活性化物質のための「標的期」と称する不特定の細胞周期において細胞周期を停止することができる物質が挙げられる。  標的期として、有糸分裂期以外の細胞周期を構成する期、すなわち、Ｇ１期、Ｓ期、およびＧ２期がある。  本願発明で有用なChk１活性化物質として、化学療法剤および/または放射線などのＤＮＡ損傷物質がある。  好適なChk１活性化物質として、電離放射線または紫外放射線などの放射線療法剤もある。  Chk１活性化物質放射線として、γ線、Ｘ線、紫外線、可視光線、赤外線、マイクロ波、およびこれらの組み合わせがあるが、これらに限定されない。
【００８５】
「異常な細胞増殖を阻害する」とは、異常増殖する細胞の増殖速度を、減速または停止させることを指す。  この阻害は、複製速度の減速、細胞死の増大、またはその双方による結果でもある。  細胞死は、アポトーシスおよびマイトティックカタストロフィを含めたどのような機構でも起こりうる。
【００８６】
「異常な細胞増殖を防止する」とは、異常な細胞増殖の発生に先駆けて異常な細胞増殖を阻害すること、あるいはその再発を阻害することを指す。
【００８７】
「In vivo」とは、動物やヒトの体内でのことを指す。  これに関連して、異常に複製している細胞の増殖を減退または解消するために、治療目的で薬剤を患者に対して使用することができる。  異常な細胞増殖またはそれに関連する症状発現の発生または再発を防ぐために、これら薬剤を予防的に用いることもできる。
【００８８】
「Ex vivo」とは、生体の体外でのことを指す。  Ex vivoでの細胞集団の例としては、in vitro細胞培養物の他に、ヒトや動物から得た体液や組織資料のような生物学的試料がある。  これら試料は、当該技術分野で周知の方法によって取得することができる。  生物学的液体試料の例として、血液、髄液、尿、唾液などがある。  生物学的組織試料の例として、腫瘍およびその生検などがある。  これに関連して、本願発明の化合物は、治療用途および実験用途の双方の面で、無数の態様で利用することができる。
【００８９】
本明細書で用いる「放射線感受性増強物質」という用語は、電磁放射線に対する細胞の感受性を増大させ、および／または電磁放射線で治療しうる疾患の治療を促進するために、治療上有効量をヒトまたは他の動物に投与される化合物と定義される。
【００９０】
本明細書で用いる「電磁放射線」および「放射線」という用語は、10-20〜100メートルの波長を有する放射線を含むが、これらに限定されない。
【００９１】
本願発明は、構造式(Ｉ)の化合物の可能な限りすべての立体異性体と幾何学異性体を含む。  本願発明は、ラセミ体だけではなく、光学活性異性体も含む。  構造式(Ｉ)の化合物が単一鏡像異性体として所望される場合、最終生産物の光学的分割、光学的に純粋な出発物質からの立体特異的合成、あるいは、例えば、Z. Ma et al., Tetrahedron: Asymmetry, 8(6), pp.883-888 (1997) に記載されたキラル補助剤のいずれかを用いて取得することができる。  最終生産物、中間体、または出発物質の光学的分割は、当該技術分野で公知である適当な方法によって達成できる。  さらに構造式(Ｉ)の化合物の互変異生体が可能な状況において、本願発明が、化合物のすべての互変形態を含むことも意図される。  後述するように、特異的立体異性体は、化学療法または放射線療法と併用しても、化学療法または放射線療法に起因する有害な影響を減少するという予期せぬChk１阻害効果をも示す。
【００９２】
本願発明の方法にあっては、構造式(Ｉ)の化合物のプロドラッグも、当該化合物と同様に用いることができ。  化合物を処方および／または投与に適した形態へと誘導し、次いで、in vivoにおいて、薬物として放出されるプロドラッグを創製する手法は確立されており、化合物の物理化学的性質を一過的に(例えば、生化学的に可逆的に)変化させる際に巧みに利用されている(H. Bundgaard, Ed., "Design of Prodrugs", Elsevier, Amsterdam, (1985); R.B. Silverman, "The Organic Chemistry of Drug Design and Drug Action", Academic Press, San Diego, chapter 8, (1992); K.M. Hillgren et al., Med. Res. Rev., 15, 83(1995))。
【００９３】
本発明の化合物は、１個またはそれ以上の官能基を有することができる。  もし要求されまたは必要であるなら、プロドラッグを得るために、官能期を修飾することができる。      
【００９４】
適切なプロドラッグとして、例えば、アミドやエステルなどの酸誘導体がある。  Ｎ-オキシドも、当業者によって、プロドラッグとして認識されている。
【００９５】
本明細書で用いられている「薬学的に許容しうる塩」の用語は、酸成分を含み、適切な陽イオンと塩を形成する構造式(Ｉ)の化合物を指す。  適切な薬学的に許容しうる陽イオンは、アルカリ金属(例えば、ナトリウムまたはカリウム)およびアルカリ土類金属(例えば、カルシウムまたはマグネシウム)陽イオンを含む。  加えて、塩基性中心を有する構造式(Ｉ)の化合物の薬学的に許容しうる塩は、薬学的に許容しうる酸と共に形成される酸付加塩である。  その例として、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、亜硫酸塩、リン酸塩、リン酸水素塩、酢酸塩、安息香酸塩、コハク酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、乳酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、グルコン酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、およびｐ-トルエンスルホン酸塩などがあるが、これらに限定されない。  前記事項に鑑みて、本明細書で示した本願発明の化合物に関する記載は、構造式(Ｉ)の化合物の他に、薬学的に許容しうる塩および溶媒和物も含むことも意図している。
【００９６】
本願発明の化合物は、純粋な薬品として治療上投与することが可能であるが、構造式(Ｉ)の化合物を薬学的組成物または処方として投与することが好ましい。  従って、本願発明の化合物は、構造式(Ｉ)の化合物と共に、薬学的に許容しうる当該化合物用の希釈剤または担体を含む薬学的処方を提供する。  構造式(Ｉ)の化合物と、薬学的に許容しうる当該化合物用の希釈剤または担体とを混合することを含む、薬学的組成物の調製プロセスも提供される。
【００９７】
従って、本願発明は、構造式(Ｉ)の化合物、あるいは薬学的に許容可能なその塩、プロドラッグまたは溶媒和物を、一つまたはそれ以上の薬学的に許容可能な担体、そして任意の、その他の治療用および／または予防用成分と共に含む薬学的製剤をさらに提供する。この担体は、製剤中の他の成分と混合しても化学反応を起こさず、また、患者にとって有害でなければ「許容」される。
【００９８】
チェックポイントキナーゼの阻害は、通常は、部分的効果が観察されるより高い濃度を通じて、効果がない、または最小の効果が観察される濃度から最大の効果が得られる飽和濃度までを含む濃度範囲において、選択的アッセイ系を関心のある化合物と接触させる用量反応アッセイによって測定される。  理論的には、このような阻害化合物の用量依存効果アッセイは、濃度関数として阻害の程度を表すＳ字曲線として描くことができる。  その曲線は、理論的にはチェックポイントキナーゼ活性を、アッセイにおける最小および最大酵素活性間の差の５０％の水準まで減少させるのに充分な濃度点を通過する。  この濃度は、阻害濃度(５０％)またはＩＣ50値として定義される。  ＩＣ50値の測定は、好ましくは、簡便な生化学(無細胞の)アッセイ技術または細胞に基づくアッセイ技術を用いて実施される。
【００９９】
阻害剤の有効性の比較は、比較化合物よりも高いＩＣ50値を示す化合物は効果が低く、比較化合物よりも低いＩＣ50値を示す化合物は効果が高いという比較用ＩＣ50値に関連してしばしば行われている。  本発明の化合物は、用量依存アッセイを用いて測定した際に、５μMに満たないＩＣ50値を示し、そして、０.１nMにまで低下する。  好ましい化合物は、５００nM以下のＩＣ50値を示す。  本願発明のさらに好ましい化合物は、２５０nM以下、１００nM以下、５０nM以下、または２０nM以下のＩＣ50値を示す。
【０１００】
本願発明の好ましいChk１阻害剤は、選択性、すなわち、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、およびｐｐ６０ｖ-ｓｒｃの少なくとも２０倍もの選択的なChk１阻害作用を示すことが実証されている。  本願発明のさらに好ましいChk１阻害剤は、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、およびｐｐ６０ｖ-ｓｒｃの少なくとも７５倍もの選択的なChk１阻害作用を示す。  本願発明の最も好ましいChk１阻害剤は、プロテインキナーゼＡ、プロテインキナーゼＣ、ｃｄｃ２、ｐｐ６０ｖ-ｓｒｃ、プロテインキナーゼＢ/Ａｋｔ-１、ｐ３８ＭａｐＫ、ＥＲＫ１、ｐ７０Ｓ６Ｋ、ｃｄｃ２、ｃｄｋ２、ｃｈｋ２、およびａｂｌチロシンキナーゼの少なくとも７５倍もの選択性を示す。  「選択性の倍数」は、比較対象キナーゼに対するChk１阻害剤のＩＣ50値を、Chk１に対するChk１阻害剤のＩＣ50値で割って得た数値として求められる。
【０１０１】
選択的Chk１阻害剤は、それ単独で投与した場合には、化学療法剤として作用しない。      
【０１０２】
それに対して、非選択的Chk１阻害剤は、細胞の成長に必要とされるその他のプロテインキナーゼや酵素を実質的に阻害する化学療法剤として作用する。  このことは、好ましくない副作用および／または小さな治療係数などの細胞効果をもたらすかもしれない。
【０１０３】
本願発明での使用に適した化合物および薬学的組成物は、活性成分が、その意図した目的を達成するのに充分な量で投与されるものを含む。  具体的には、「治療上の有効量」とは、治療を受ける患者の病状の進行を阻止、または症状を軽減するのに有効な量を意味する。  治療上有効量は、本願明細書での詳細な開示に鑑みて、当業者によって決定することができる。
【０１０４】
Chk１阻害剤に加えて、本願発明の薬学的組成物は、その単独投与に起因または関連する副作用を減少させる１つ以上のサイトカイン、リンホカイン、成長因子、またはその他の造血因子、あるいはこれらの組み合わせを含む製剤とすることができる。  本願発明の薬学的組成物での使用に特に適したサイトカイン、リンホカイン、成長因子、またはその他の造血因子として、Ｍ-ＣＳＦ、ＧＭ-ＣＳＦ、ＴＮＦ、ＩＬ-１、ＩＬ-２、ＩＬ-３、ＩＬ-４、ＩＬ-５、ＩＬ-６、ＩＬ-７、ＩＬ-８、ＩＬ-９、ＩＬ-１０、ＩＬ-１１、ＩＬ-１２、ＩＬ-１３、ＩＬ-１４、ＩＬ-１５、ＩＬ-１６、ＩＬ-１７、ＩＬ-１８、ＩＦＮ、ＴＮＦ、Ｇ-ＣＳＦ、Ｍｅｇ-ＣＳＦ、ＧＭ-ＣＳＦ、トロンボポイエチン、幹細胞因子、エリスロポエチン、Ａｎｇ-１、Ａｎｇ-２、Ａｎｇ-４、Ａｎｇ-Ｙ および／またはヒトアンジオポエチン様ポリペプチドを含むアンジオポエチン、血管内皮成長因子(VEGF)、アンジオゲニン、骨形態形成プロテイン-１(ＢＭＰ-１)、ＢＭＰ-２、ＢＭＰ-３、ＢＭＰ-４、ＢＭＰ-５、ＢＭＰ-６、ＢＭＰ-７、ＢＭＰ-８、ＢＭＰ-９、ＢＭＰ-１０、ＢＭＰ-１１、ＢＭＰ-１２、ＢＭＰ-１３、ＢＭＰ-１４、ＢＭＰ-１５、ＢＭＰ受容体ＩＡ、ＢＭＰ受容体ＩＢ、脳由来向神経性因子、繊毛様神経栄養因子、繊毛様神経栄養因子受容体、サイトカイン誘導走化因子１、サイトカイン誘導走化因子２、 サイトカイン誘導走化因子３、内皮細胞成長因子、エンドセリン１，上皮細胞成長因子、上皮由来好中球誘因物質、線維芽細胞成長因子(ＦＧＦ) ４、ＦＧＦ ５、ＦＧＦ ６、ＦＧＦ ７、ＦＧＦ ８、ＦＧＦ ８ｂ、ＦＧＦ ８ｃ、ＦＧＦ ９、ＦＧＦ １０、酸性ＦＧＦ、塩基性ＦＧＦ、グリア細胞系列由来栄養因子受容体１、グリア細胞系列由来栄養因子受容体２、成長関連プロテイン、ヘパリン結合上皮細胞成長因子、肝細胞成長因子、肝細胞成長因子受容体、インスリン様成長因子Ｉ、インスリン様成長因子受容体、インスリン様成長因子ＩＩ、インスリン様成長因子結合プロテイン、ケラチン生成細胞成長因子、白血病抑制因子、神経成長因子、神経成長因子受容体、ニュートロフィン-３、ニュートロフィン-４、胎盤成長因子、胎盤成長因子２、血小板由来成長因子、血小板由来成長因子Ａ鎖、血小板由来成長因子ＡＡ、血小板由来成長因子ＡＢ、血小板由来成長因子Ｂ鎖、血小板由来成長因子ＢＢ、血小板由来成長因子受容体、前Ｂ細胞成長促進因子、幹細胞因子、幹細胞因子受容体、トランスフォーミング成長因子(ＴＧＦ)、ＴＧＦ １、ＴＧＦ １.２、ＴＧＦ ２、ＴＧＦ ３、ＴＧＦ ５、潜在性ＴＧＦ １、ＴＧＦ結合プロテインＩ、ＴＧＦ結合プロテインII、ＴＧＦ 結合プロテインIII、腫瘍壊死因子受容体Ｉ型、腫瘍壊死因子受容体II型、ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子受容体、血管内皮成長因子因子、およびキメラプロテイン、および、これらの生物学的または免疫学的活性断片などがあるが、これらに限定されない。
【０１０５】
構造式(Ｉ)の化合物は、治療上の使用方法において化合物の有効な性質を引き出す補助的成分と接合または結合する。  そのような接合は、関心のある特定の解剖学的部位または病巣部(例えば、腫瘍)への化合物の到達を促し、標的細胞での化合物の治療濃度の持続を可能とし、化合物の薬物動態的および薬力学的性質を変化させ、および／または化合物の治療指数または安全性を改善することができる。  好適な補助的成分として、例えば、アミノ酸、オリゴペプチド、例えば、モノクローナル抗体およびその他の加工された抗体のような抗体の形態のポリペプチド、標的細胞または組織内の受容体に結合する天然または合成リガンドなどがある。  その他の適切な補助剤として、標的細胞による化合物の生体摂取および／または取り込みを促進する脂肪酸または脂質成分がある(例えば、Bradley et al., Clin. Cancer Res. (2001) 7:3229を参照)。
【０１０６】
本願発明の製剤は、経口的、非経口的、経粘膜的(例えば、舌下的または口内投与)、局所的、経皮的、直腸投与、吸入(例えば、経鼻または深肺吸入)のような出現した疾患の標準的治療法に従って投与することができる。  非経口的投与として、静脈内、動脈内、腹腔内、皮下、筋肉内、くも膜下腔内、および関節内への投与があるが、これらに限定されない。  非経口投与は、POWDERJECT(商標)のような高圧技術を用いて実施することもできる。
【０１０７】
口内投与を含む経口投与のために、組成物は、通常の方法で、錠剤またはトローチの形態とすることができる。  例えば、経口投与用の錠剤およびカプセルには、結合剤(例えば、シロップ、アラビアゴム、ゼラチン、ソルビトール、トラガカンタ、デンプン粘漿剤、またはポリビニルピロリドン)、賦形剤(例えば、乳糖、ショ糖、微結晶性セルロース、トウモロコシデンプン、リン酸カルシウム、またはソルビトール)、滑沢剤(例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、タルク、ポリエチレングリコールまたはシリカ)、崩壊剤(馬鈴薯デンプンまたはデンプングリコール酸ナトリウム)、または、湿潤剤(例えば、ラウリル硫酸ナトリウム)などの通常の添加剤を加えることができる。  これら錠剤は、当該技術分野において周知の方法に従ってコーティングすることができる。
【０１０８】
あるいは、本願発明の化合物は、例えば、水性または油性懸濁液、溶液、エマルジョン、シロップ、またはエリキシルのような経口液体製剤に混合することもできる。  さらに、これらの化合物を含む製剤を、使用前に水またはその他の適切な溶媒と混ぜて形成される乾燥製剤としても提供することができる。  このような液体製剤に対して、通常の添加剤、例えば、ソルビトールシロップ、メチルセルロース、グルコース／糖シロップ、ゼラチン、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ステアリン酸アルミニウムゲル、および硬化食用油脂のような懸濁化剤；レシチン、モノオレイン酸ソルビタン、またはアラビアゴムのような乳化剤；アーモンド油、分別ココナッツ油、油性エステル、プロピレングリコール、およびエチルアルコールのような(食用油を含むことが可能な)非水溶媒；ｐ-ヒドロキシ安息香酸メチルまたはプロピル、およびソルビン酸のような保存剤を取り入れることができる。
【０１０９】
このような製剤は、例えば、ココアバターまたはその他のグリセライドのような通常の座薬基剤を含む座薬として調製することもできる。  吸入用組成物は、通常、乾燥粉末として投与することができる溶液、懸濁液、またはエマルジョンの形態で、あるいは、ジクロロジフルオロメタンまたはトリクロロフルオロメタンのような通常の噴霧剤を用いたエアロゾルの形態でも提供することができる。  通常の局所用および経皮用製剤は、点眼剤、クリーム、軟膏、ローション、およびペーストなどで用いられている通常の水性または非水性溶媒を含み、あるいは、薬用の絆創膏、パッチ、または膜の形態で提供される。
【０１１０】
さらに、本願発明の組成物は、注射または持続的注入による非経口的投与のために処方することができる。  注射用製剤は、懸濁液、溶液、または油性もしくは水性溶媒中のエマルジョンの形態とすることができ、懸濁化剤、安定化剤、および／または分散剤のような成分を含めることができる。  あるいは、使用前に適切な溶媒(例えば、滅菌済の発熱物質不含水)を用いて調製するために、活性成分を粉末形態とすることができる。
【０１１１】
本願発明の組成物は、持続性製剤として処方することもできる。  このような持続性製剤は、埋め込み(例えば、皮下または筋肉内)または筋肉内注射によって投与される。  従って、本願発明の化合物は、重合体または疎水性物質(例えば、許容可能なオイル中のエマルジョン)、またはイオン交換樹脂と共に、または難溶解性誘導体(例えば、難溶解性塩)として処方することができる。
【０１１２】
獣医学用途においては、構造式(Ｉ)の化合物、または薬学的に許容可能なその塩、プロドラッグ、または溶媒和物が、好適かつ許容可能な製剤として、通常の獣医学習慣に従って投与される。  獣医師は、特定の動物に適した投薬計画および投与経路を容易に決定することができる。  本願発明の化合物によって処置可能な動物として、ペット、家畜、観賞用動物および展示動物などがあるが、これらに限定されない。
【０１１３】
合成方法
本願発明の化合物は、以下の合成スキームに従って調製することができる。  出発物質は、市販品から入手することもできるし、あるいは、当業者が熟知している既に確立された方法によって調製することもできる。  以下の官能基Ｘ、Ｒ1、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9は、先に定義した通りのものである。
【０１１４】
【化２１】
2008504283.tif 000023
スキーム１に示した通り、化学式１の化合物は、炭酸カリウム、トリエチルアミン、または水素化ナトリウムなどの塩基で処理し、次いで、Ｒ6Ｘ、式中、Ｘがハロゲン化物、メシル酸塩、またはトシル酸塩である化合物を加えることで、化学式２の化合物に転化することができる。  この反応で利用する溶媒として、ＤＭＦ、ＴＨＦ、ＣＨ2Ｃｌ2、およびこれらの混合物がある。  この反応は、０℃〜１００℃の温度で、約１５分〜１２時間かけて行われる。
【０１１５】
あるいは、化学式１の化合物を、化学式Ｒ6Ｘ、式中、Ｘがヒドロキシルである化合物と混合することができ、そして、得られた混合物を、ＴＨＦのような溶媒中で、トリフェニルフォスフィンおよびアゾジカルボン酸ジイソプロピルで処理すると、化学式２の化合物が得られる。
【０１１６】
化学式２の化合物は、酸化プラチナ、パラジウムカーボン、またはラネーニッケルのような触媒の存在下で、水素ガスで処理することができ、あるいは、亜鉛金属の存在下で、飽和塩化アンモニア水または塩酸水のような酸供給源で処理すると、化学式３の化合物が得られる。  この反応で利用する溶媒として、メタノール、エタノール、酢酸エチル、またはこれらの混合物がある。  この反応は、通常、室温またはそれ以下の温度で、１時間〜１２時間かけて行われる。
【０１１７】
化学式５の化合物は、化学式３の化合物と、(スキーム２に記載の方法で調製した)化学式４の化合物とを合わせることで調製できる。  この反応で利用する溶媒として、トルエン、ベンゼン、およびキシレンがある。  この反応は、６０℃〜１００℃の温度で、５分〜１２時間かけて行われる。
【０１１８】
【化２２】
2008504283.tif 000024
スキーム２に示した通り、化学式４の化合物は、化学式６の化合物を、ＤＩＥＡやジフェニルホホリルアジドなどの塩基で処理することで調製できる。  この反応で用いられる一般的な溶媒はＴＨＦであり、そして、この反応は、防護柵内で、２０℃〜８０℃の温度で、１時間〜１２時間かけて行われる。
【０１１９】
【化２３】
2008504283.tif 000025
スキーム３は、化学式５の化合物の別の合成方法を示している。  化学式３の化合物は、スキーム４に従って調製された化学式７の化合物で処理される。  ＤＭＦは、使用可能な溶媒の一つであり、この反応は、室温〜６０℃の温度を維持しつつ、１時間〜１２時間かけて行われる。
【０１２０】
【化２４】
2008504283.tif 000026
スキーム４に示した通り、化学式７の化合物は、化学式８の化合物を、ピリジンのような塩基の存在下で、フェニルクロロ蟻酸またはｐ-ニトロフェニルクロロ蟻酸のようなアリールクロロ蟻酸で処理することによって調製することができる。  この反応で用いられる溶媒としてＣＨ2Ｃｌ2があり、そして、この反応は、０℃〜室温の温度で行われる。
【０１２１】
【化２５】
2008504283.tif 000027
スキーム５は、化学式５の化合物の別の合成方法を示している。  化学式９の化合物は、水素化ナトリウム、ビス(トリメチルシリル)アミドカリウム、またはｎ-ブチルリチウムなどの塩基の存在下で、アルコールで処理することによって、化学式２の化合物に転化される。  この反応で用いられる溶媒として、ＴＨＦまたはジエチルエーテルがある。  この反応は、通常は、−１５℃〜室温の温度で、１時間〜６時間かけて行われる。  化学式２の化合物は、スキーム１に記載の手順に従って、化学式５の化合物に転化される。
【０１２２】
【化２６】
2008504283.tif 000028
スキーム６は、化学式５の化合物の別の合成方法を示している。  化学式３の化合物は、スキーム４に記載の手順に従って、化学式１０の化合物に転化することができる。  化学式１０の化合物は、スキーム１に記載の手順に従って、化学式５の化合物に転化することができる。
【０１２３】
構造式(Ｉ)で表される化合物の例を以下に示すが、これらに限定されるべきものではなく、また、それらは、以下に記載の手順ならびに本明細書の一部を構成するものとしてその内容を援用する米国特許出願公開公報第2003-0069284号公報に記載の手順に従って合成した。
【０１２４】
以下の合成手順で用いた略称は、すなわち；時間(ｈ)、水(Ｈ2Ｏ)、硫酸マグネシウム(ＭｇＳＯ4)、塩酸(ＨＣｌ)、ジメチルスルホキシド(ＤＭＳＯ)、アゾジカルボン酸ジイソプロピル(ＤＩＡＤ)、塩化メチレン(ＣＨ2Ｃｌ2)、クロロフォルム(ＣＨＣｌ3)、メタノール(ＭｅＯＨ)、水酸化アンモニウム(ＮＨ4ＯＨ)、重水素クロロフォルム(ＣＤＣｌ3)、テトラヒドロフラン(ＴＨＦ)、Ｎ-メチルピロリドン(ＮＭＰ)、酢酸(ＡｃＯＨ)、酢酸エチル(ＥｔＯＡｃ)、エタノール(ＥｔＯＨ)、ジエチルエーテル(Ｅｔ2Ｏ)、炭酸ナトリウム(Ｎａ2ＣＯ3)、重炭酸ナトリウム(ＮａＨＣＯ3)、硝酸(ＨＮＯ3)、塩酸(ＨＣｌ)、塩化ナトリウム(ＮａＣｌ)、硫酸ナトリウム(Ｎａ2ＳＯ4)、ジメチルホルムアミド(ＤＭＦ)、１,８-ジアゾビシクロ-[５.４.０]ウンデク-７-エン(ＤＢＵ)、およびＮ,Ｎ-ジイソプロピルエチルアミン(ＤＩＥＡ)である。
【０１２５】
中間体１
【０１２６】
【化２７】
2008504283.tif 000029
５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジド
室温の窒素雰囲気下で攪拌した５-メチル-ピラジン-２-カルボン酸(25gm、181mmol)を含む540mlのＴＨＦの懸濁液に対して、ＤＩＥＡ(31.7ml、181mmol)を加えたところ、茶褐色の溶液が生成した。   次いで、ジフェニルフォスフォリルアジド(39.2ml、181mmol)を、50mlのＴＨＦ溶液として、１時間かけて、防護柵内で滴下して加えた。  一晩かけて攪拌を継続して反応を行った。  次いで、得られた反応物を、室温下で、回転式濃縮機で濃縮して、ジエチルエーテル相(１リットル)と水相(１リットル)に分離した。  この水相を、２×250mlのジエチルエーテルで逆抽出して、合わせて得た有機相を、２×１リットルの飽和重炭酸ナトリウムで洗浄した。  有機相を、乾燥(ＭｇＳＯ4)、濾過、および濃縮して固形物を取得し、これをジエチルエーテルを用いて砕いて黄色固形物の産物(１５ｇ、５０％)を得た。  １ｇの粗産物を20mlのジエチルエーテルに採り、１〜２ｇの漂白炭素を用いて、室温下で、数分間かけてこれを処理することで、より純度の高い化合物を単離することができた。  濾過と濃縮を終えた後に、この物質を、酢酸エチルを用いた薄層クロマトグラフィーで均質化したところ、純白の産物が得られた。  通常の回収率は、６５％であった。
【０１２７】
化合物１
【０１２８】
【化２８】
2008504283.tif 000030
１-[５-エチニル-２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：３-(４-ブロモ-２-ニトロ-フェノキシメチル)-１-メチル-ピペリジン
窒素雰囲気下で攪拌した１-メチルピペリジン-３-メタノール(１ｇ、５.３mmol)、２-ニトロ-４-ブロモフェノール(１.１５ｇ、５.３mmol)、およびトリフェニルフォスフィン(１.３９ｇ、５.３mmol)を含むＴＨＦ(２５ml)の溶液に対して、アゾジカルボン酸ジイソプロピル(１.０４ml、５.３mmol)を滴下して加えた。  得られた混合物を、室温下で、１２時間かけて攪拌し、次いで、酢酸エチル(７５ml)で希釈し、そして、塩水(２×５０ml)で洗浄した。  合わせた有機相を、ＭｇＳＯ4で乾燥し、次いで、減圧下で、濾過および濃縮した。  粗産物を、カラムクロマトグラフィー(シリカゲル)で精製し、次いで、塩化メチレンで調製した５％メタノールで溶出したところ、無色の油状物が得られた。
【０１２９】
工程２：１-メチル-３-(２-ニトロ-４-トリメチル-シラニルエチニル-フェノキシメチル)-ピペリジン
室温下、窒素雰囲気下で攪拌した３-(４-ブロモ-２-ニトロ-フェノキシメチル)-１-メチル-ピペリジン(９１０mg、２.７６mmol)を含む４０mlのベンゼンに対して、トリメチルシリルアセチレン(５４３mg、５.５mmol)、ジクロロビス(トリフェニルフォスフィン)-パラジウム(II)(３９mg、０.５５mmol)、ヨウ化銅(I)(４２mg、０.２２mmol)、およびＤＢＵ(１.２６ｇ、８.３mmol)を加えた。  反応混合物を、還流下で、６時間かけて加熱した。  室温にまで冷却した後に、反応混合物を、ベンゼンを用いて濾過し、そして、濾過物を酢酸エチル相(１００ml)と水相(１００ml)に分離した。  有機相を、ＭｇＳＯ4で乾燥し、次いで、濃縮し、そして、９５／５の塩化メチレン／メタノールのクロマトグラフィーを行ったところ、所望の産物が得られた。
【０１３０】
工程３：２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリメチルシラニルエチニル-フェニルアミン
還流条件下で攪拌した１-メチル-３-(２-ニトロ-４-トリメチルシラニルエチニルフェノキシメチル)-ピペリジン(１.２５ｇ、３.７２mmol)を含む２０mlの酢酸に対して、鉄粉(１.４ｇ/２５ｇ/原子)を振り分けて加えた。  １時間後、反応混合物を若干冷却し、次いで、50mlの酢酸エチルで希釈し、そして、濾過を行った後に、固形物を酢酸エチルで洗浄した。  濾過物を濃縮して乾燥し、そして、得られた残留物を、酢酸エチル相(５０ml)と飽和炭酸水素ナトリウム相(５０ml)に分離した。  水性相を、５０mlの酢酸エチルで抽出し、そして、合わせた有機層を、１００mlの塩水で洗浄し、乾燥(ＭｇＳＯ4)、濾過および濃縮したところ、油状物が得られた(１００％)。
【０１３１】
工程４：１-[２-(１-メチル-ピペリジン-３-イル-メトキシ)-５-トリメチルシラニルルエチニル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
予め９０℃で１５分間かけて加熱し、かつ攪拌した５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジド(１６３mg、１.０mmol)を含むトルエン(４ml)に対して、１-メチル-３-(２-ニトロ-４-トリメチルシラニルエチニル-フェノキシメチル)-ピペリジン(３０５mg、１mmol)を加えた。  この混合物を、６５℃にまで冷却し、そして、１２時間かけて攪拌した。  そして、この反応混合物を、室温にまで冷却した後に濾過して、所望の産物を得た。
【０１３２】
工程５：１-[５-エチニル-２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
還流条件下、窒素存在下で、攪拌した１-[２-(１-メチル-ピペリジン-３-イル-メトキシ)-５-トリメチルシラニルルエチニル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素(４３mg、０.０９５mmol)を含む５mlの無水エタノールに対して、フッ化カリウム(２７mg、０.４７mmol)を加えた。  反応物を、１.５時間かけて還流し、室温にまで冷却し、そして、酢酸エチル相(３０ml)と水相(３０ml)に分離した。  有機相を単離、乾燥(ＭｇＳＯ4)、濾過および濃縮したところ、黄褐色の固形物が得られた(３５mg、９７％)。  1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 11.31 (br s, 1H), 8.56 (s, 1H), 8.23 (s, 1H), 8.17 (s, 1H), 7.59 (br s, 1H), 7.16 (d, 1H), 6.78 (d, 1H), 3.86 (m, 2H), 3.12 (m, 1H), 2.96 (s, 1H), 2.82 (m, 1H), 2.52 (s, 3H), 2.34 (m, 1H), 2.20 (s, 3H), 1.97 (m, 1H), 1.91-1.63 (m, 4H), 1.07 (m, 1H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 380.5 (M+l).
化合物２
【０１３３】
【化２９】
2008504283.tif 000031
１-[２-(２-ジメチルアミノエトキシ)-５-エチニル-フェニル]-３-
(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：ジメチル-[２-(２-ニトロ-４-トリメチルシラニルエチニル-フェノキシ)-エチル]-アミン
(化合物１の工程１に記載のようにして、４-ブロモ-２-ニトロフェノールおよびＮ,Ｎ-ジメチルアミノエタノールから調製した)[２-(４-ブロモ-２-ニトロフェン-オキシ)-エチル]-ジメチル-アミンを用いて、化合物１の工程２に記載の手順に従って調製した。
【０１３４】
工程２：２-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５-トリメチルシラニルエチニル-フェニルアミン
ジメチル-[２-(２-ニトロ-４-トリメチルシラニルル-エチニル-フェノキシ)-エチル]-アミン(１mmol)を、０.５mlの飽和塩化アンモニウムと共に１mlのメタノールに溶解し、次いで、亜鉛粉(５mmol)を加えた。  この混合物を、１０分間かけて攪拌し、次いで、酢酸エチル(５０ml)と炭酸ナトリウム(１０％水性液の５０ml)で希釈した。  そして、有機層を、ＭｇＳＯ4で乾燥し、濾過した後に、減圧下で濃縮したところ、澄明な油状物が得られた(９７％)。
【０１３５】
工程３：１-[２-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５-トリメチルシラニルエチニル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。
【０１３６】
工程４：１-[２-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５-エチニル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
最終産物は、化合物１の工程５に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 10.68 (br s, 1H), 8.57 (s, 1H), 8.51 (s, 1H), 8.08 (s, 1H), 7.95 (s, 1H), 7.18 (d, 1H), 6.82 (d, 1H), 4.18 (m, 2H), 2.99 (s, 1H), 2.82 (m, 2H), 2.52 (s, 3H), 2.39 (s, 6H) . LRMS (apci, ポジティブ) m/e 340.5 (M+l).
化合物３
【０１３７】
【化３０】
2008504283.tif 000032
１-[５-エチニル-２-(ピリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-
メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：３-(２-ニトロ-４-トリメチルシラニル-エチニル-フェノキシメチル)-ピリジン
(化合物１の工程１に記載のようにして、４-ブロモ-２-ニトロフェノールおよび３-ピリジンメタノールから調製した)３-(４-ブロモ-２-ニトロ-フェノキシ-メチル)-ピリジンを用いて、化合物１の工程２に記載の手順に従って調製した。
【０１３８】
工程２：２-(ピリジン-３-イルメトキシ)-５-トリメチルシラニルエチニル-フェニルアミン
化合物１の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１３９】
工程３：１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピリジン-３-イルメトキシ)-５-トリメチルシラニルエチニル-フェニル] -尿素
化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。
【０１４０】
工程４：１-[５-エチニル-２-(ピリジン-３-イルメトキシ)-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
最終産物は、化合物１の工程５に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.16 (s, 1H), 8.79 (s, 1H), 8.64 (d, 1H), 8.56 (br s, 1H) , 8.37 (s, 1H), 7.96 (d, 1H), 7.50 (d, 1H), 7.28 (br S, 1H) , 7.18 (m, 2H), 5.26 (s, 2H), 4.02 (s, 1H), 2.30 (s, 3H) . LRMS (apci, ポジティブ) m/e 360.4 (M+l).
化合物４
【０１４１】
【化３１】
2008504283.tif 000033
１-[３-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５,６,７,８-
テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-オール
５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-オール(２.０ｇ、１３.５mmol)を、クロロフォルム(４５ml)と酢酸(２２.５ml)に溶解した。  濃硝酸(０.８７ml、１３.７mmol)を含む酢酸(２２.５ml)の溶液を、滴下して加えた。  ２０時間の攪拌を終えた後に、得られた混合物を、水(７０ml)で希釈し、そして、炭酸ナトリウムでｐＨ１０にまで中和した。      
【０１４２】
水性層を分離し、そして、クロロフォルムで洗浄した。  合わせた有機層を、水、塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥し、濾過した後に、真空下で濃縮した。  粗産物を、まず、酢酸エチル：ヘキサン＝１:１０を用いてシリカで展開するクロマトグラフィーに適用し、次いで、ヘキサン／エチルエーテル(７５：１)を用いて二酸化珪素で展開するクロマトグラフィーに適用した。
【０１４３】
工程２：１-メチル-３-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-イルオキシメチル)-ピペリジン
３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-オール(上記を参照)および(１-メチル-ピペリジン-３-イル)-メタノールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１４４】
工程３：３-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-イルアミン
エタノール(２０ml)に含まれる１-メチル-３-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルオキシメチル)-ピペリジン(１mmol)から、水酸化パラジウム(触媒量)を用いて調製した。  この混合物を、大気圧下で、１６時間かけて攪拌した。  セライトで濾過して触媒を除去して得た濾過物を、減圧下で濃縮して、所望の物質を得た。
【０１４５】
工程４：１-[３-(１-メチル-ピペリジン-３-イル-メトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
３-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルアミンおよび５-メチル-ピラジン-２カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 10.98 (brd s, 1H), 8.45 (brd s, 1H), 8.36-8.30 (m, 1H), 8.20 (s, 1H), 8.02 (s, 1H), 6.54 (s, 1H), 3.91-3.79 (m, 2H), 3.27-3.14 (m, 1H), 2.96-2.84 (m, 1H), 2.56-2.46 (m, 4H), 2.51 (s, 3H), 2.43-2.29 (m, 1H), 2.30 (s, 3H), 2.11-1.99 (m, 1H), 1.93-1.83 (m, 2H), 1.83-1.69 (m, 6H), 1.18-1.04 (m, 1H). LRMS (APCI, ポジティブ) m/e 410.3 (M+l).
化合物５
【０１４６】
【化３２】
2008504283.tif 000034
１-[３-(１-メチル-ピペリジン-２-イルメトキシ)-５,６,７,８-
テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロナフタレン-２-オール
化合物４の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１４７】
工程２：１-メチル-２-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルオキシメチル)-ピペリジン
３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-オールおよび(１-メチル-ピペリジン-２-イル)-メタノールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１４８】
工程３：３-(１-メチル-ピペリジン-２-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルアミン
１-メチル-２-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルオキシメチル)-ピペリジンを用いて、化合物４の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１４９】
工程４：１-[３-(１-メチル-ピペリジン-２-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
３-(１-メチル-ピペリジン-２-イルメトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルアミンおよび５-メチル-ピラジン-２カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。  無水エタノールから粗産物を再結晶化させた。  1H-NMR (400 MHz, D6-DMSO) δ: 10.06 (s, 1H), 10.02-9.87 (brd, 1H), 8.66 (s, 1H), 8.16 (s, 1H), 7.89 (s, 1H), 6.69 (s, 1H), 4.55-4.47 (m, 1H), 2.89-2.81 (m, 1H), 2.71-2.60 (m, 7H), 2.43 (s, 3H), 2.30 (s, 3H), 2.07-1.97 (m, 1H), 1.85-1.74 (m, 1H), 1.74-1.58 (m, 7H), 1.57-1.45 (m, 1H). LRMS (APCI, ポジティブ) m/e 410.5 (M+l).
化合物６
【０１５０】
【化３３】
2008504283.tif 000035
(Ｓ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-
イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素
工程１：(Ｓ)-３-ヒドロキシメチル-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｓ)-ピペリジン-１,３-ジカルボン酸１-tert-ブチルエステルを用いて、国際公開公報第WO 02/070494号の記載に従って調製した。
【０１５１】
工程２：(Ｓ)-３-(４-トリフルオロメチル-２-ニトロ-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｓ)-３-ヒドロキシメチル-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルおよび２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１５２】
工程３：(Ｓ)-３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
攪拌した(Ｓ)-３-(４-トリフルオロメチル-２-ニトロフェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル(４.０４ｇ、１０mmol)を含むエタノール(３０ml)に対して、パールマンの触媒(４２１mg、３mmol)を加えた。  水素(気球)を用いて反応物の浄化を三度行い、そして、１２時間かけて攪拌した。  セライトを用いて反応物を濾過し、そして、減圧下で乾燥した。  得られた物質を、ヘキサン/酢酸エチル(３/１)で溶出を行うＢｉｏｔａｇｅ ４０Ｍカートリッジを用いて精製したところ、油状物が得られたが、このものは後に、白色固形物に固化した。
【０１５３】
工程４：(Ｓ)-３-[４-トリフルオロメチル-２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド]-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
攪拌した５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジド(１.１４ｇ、７mmol)を含むトルエン(２０ml)を、９０℃にまで予め加熱したて油浴に、１５分間置いた。  (Ｓ)-３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル(２.６２ｇ、７mmol)を加えて得た反応物を６５℃にまで冷却して、１２時間かけて攪拌した。  反応物を室温にまで冷却し、そして、減圧下で濃縮した。  濃縮固形物を、ヘキサン/酢酸エチル(１/１)で溶出を行うＢｉｏｔａｇｅ ４０Ｍカートリッジを用いて精製したところ、非晶質の固形物が得られた。
【０１５４】
工程５：(Ｓ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素
攪拌した(Ｓ)-３-[４-トリフルオロメチル-２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド]-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを含むジオキサン(２ml)に対して、塩酸(ジオキサンに溶解した４Ｍ溶液の４ml)を加えた。  ３時間の攪拌を行った後に、減圧下で濃縮を行ったところ、４００mg(８９％)の淡黄色の固形物が生成した。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.60 (s, 1H), 9.20 (s, 2H), 8.79 (s, 1H), 8.60 (s, 1H), 8.35 (s, 1H), 7.40 (d, 1H), 7.20 (s, 1H), 4.15 (m, 2H), 3.50 (d, 1H), 3.30 (d, 1H), 2.90 (m, 2H), 2.40 (s, 3H), 1.40-2.00 (m, 4H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 410.30 (M+l).
化合物７
【０１５５】
【化３４】
2008504283.tif 000036
(Ｒ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-
イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素
工程１：(Ｒ)-３-ヒドロキシメチル-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｒ)-ピペリジン-１,３-ジカルボン酸１-tert-ブチルエステルを用いて、国際公開公報第WO 02/070494号の記載に従って調製した。
【０１５６】
工程２：(Ｒ)-３-(４-トリフルオロメチル-２-ニトロ-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｒ)-３-ヒドロキシメチル-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルおよび２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１５７】
工程３：(Ｒ)-３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｒ)-３-(４-トリフルオロメチル-２-ニトロ-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを用いて、化合物４の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１５８】
工程４：(Ｒ)-３-[４-トリフルオロメチル-２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド]-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
(Ｒ)-３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルおよび５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。
【０１５９】
工程５：(Ｒ)-１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素塩酸塩
(Ｒ)-３-[４-トリフルオロメチル-２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド]-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを用いて、化合物６の工程５に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.50 (s, 1H), 9.08 (s, 2H), 8.78 (s, 1H), 8.60 (s, 1H), 8.25 (s, 1H), 7.40 (d, 1H), 7.20 (d, 1H), 4.10 (m, 2H), 3.70 (m, 1H), 3.50 (m, 1H), 3.22 (d, 1H), 2.90 (m, 2H), 2.40 (s, 3H), 1.95 (d, 1H), 1.80 (m, 2H), 1.45 (m, 1H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 410.3 (M+l).
化合物８
【０１６０】
【化３５】
2008504283.tif 000037
１-[２-(１-メチル-ピペリジン-４-イルオキシ)-５-トリフルオロメチル-
フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：１-メチル-４-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシ)-ピペリジン
２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノール(２.０７ｇ、１０mmol)、１-メチル-ピペリジン-４-オール(１.２１ｇ、１０.５mmol)、およびトリフェニルフォスフィン(２.７５ｇ、１０.５mmol)を、３０mlのＴＨＦで希釈し、次いで、窒素雰囲気下に置いた。  この反応混合物を、０℃にまで冷却し、そして、ＤＩＡＤ(２.１２ｇ、１０.５mmol)を含む１mlのＴＨＦを滴下して加えた。  この反応混合物を、室温にまで暖めながら、１２時間かけて攪拌した。  この反応物を、酢酸エチル(１５０ml)と炭酸ナトリウム(１０％水溶液の１５０ml)とで希釈した。  有機層を、塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥し、濾過し、そして、減圧下で乾燥した。  生成物を、ヘキサン/酢酸エチル(５００ml １/１)の後に、ＣＨ2Ｃｌ2/メタノール/ＮＨ4ＯＨ(９８/８/２、５００ml)で溶出を行うＢｉｏｔａｇｅ ４０Ｍカートリッジを用いて精製したところ、淡黄色の油状物が得られた。
【０１６１】
工程２：２-(１-メチル-ピペリジン-４-イルオキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニルアミン
１-メチル-４-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシ)-ピペリジンを用いて、化合物２の工程２に記載の手順に従って調製した。
【０１６２】
工程３：１-[２-(１-メチル-ピペリジン-4-イル-オキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
２-(１-メチル-ピペリジン-４-イルオキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニルアミンおよび５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.65 (s, 1H), 8.45 (s, 1H), 8.15 (s, 1H), 7.22 (d, 1H), 6.95 (d, 1H), 4.45 (m, 1H), 2.95 (m, 2H), 2.55 (s, 3H), 2.45 (s, 3H), 1.85-2.30 (m, 6H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 410.3 (M+l).
化合物９
【０１６３】
【化３６】
2008504283.tif 000038
１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-
イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素
工程１：３-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノールおよび３-ヒドロキシメチル-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１６４】
工程２：３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
３-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを用いて、化合物６の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１６５】
工程３：３-[２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステル
３-(２-アミノ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルおよび５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。
【０１６６】
工程４：１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[２-(ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-尿素塩酸塩
３-[２-[３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-ウレイド-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル]-ピペリジン-１-カルボン酸tert-ブチルエステルを用いて、化合物６の工程５に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.41 (s, 1H), 8.90 (m, 2H), 8.79 (s, 1H), 8.60 (s, 1H), 8.25 (s, 1H), 7.40 (d, 1H), 7.25 (d, 1H), 4.15 (m, 2H), 2.40 (s, 3H), 1.20-3.80 (m, 9H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 410.3 (M+l).
化合物１０
【０１６７】
【化３７】
2008504283.tif 000039
１-[２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-
トリフルオロメチル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：１-メチル-３-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジン
２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノール(２.０７ｇ、１０mmol)、(１-メチル-ピペリジン-３-イル)-メタノール(１.３６ｇ、１０.５mmol)、およびトリフェニルフォスフィン(２.７５ｇ、１０.５mmol)を、３０mlのＴＨＦで希釈し、次いで、窒素雰囲気下に置いた。  この反応物を、０℃にまで冷却し、そして、ＤＩＡＤ(２.１２ｇ、１０.５mmol)を含む２mlのＴＨＦを滴下して加えた。  この反応混合物を、室温にまで暖めながら、１２時間かけて攪拌した。  この反応混合物を、酢酸エチル(１００ml)と塩酸(２Ｎの５０ml)とで希釈した。  水層を、酢酸エチル(２×５０ml)で洗浄し、水酸化ナトリウム水溶液で、ｐＨ＝１２の塩基性にまで調整した。  生成物を、酢酸エチル(３×５０ml)で抽出した。  有機層を、塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥し、濾過し、そして、減圧下で乾燥した。  生成物を、ＣＨ2Ｃｌ2/メタノール/ＮＨ4ＯＨ(９０/８/２)で溶出を行うＢｉｏｔａｇｅ ４０Ｍカートリッジを用いて精製したところ、黄色の固形物が得られた。
【０１６８】
工程２：２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニルアミン
１-メチル-３-(２-ニトロ-４-トリフルオロメチル-フェノキシメチル)-ピペリジンを用いて、化合物４の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１６９】
工程３：１-[２-(１-メチル-ピペリジン-３-イル-メトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
２-(１-メチル-ピペリジン-３-イルメトキシ)-５-トリフルオロメチル-フェニルアミンと５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。  1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 11.40 (s, 1H), 8.78 (s, 1H), 8.20-8.40 (m, 3H), 7.28 (d, 1H), 6.95 (d, 1H), 3.95 (m, 2H), 3.20 (m, 1H), 2.85 (m, 1H), 2.50 (s, 3H), 1.00-2.40 (m, 10H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 424.4 (M+l).
化合物１１
【０１７０】
【化３８】
2008504283.tif 000040
１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[７-(ピリジン-３-
イルメトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イル]-尿素
工程１：３-(７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ-[１,４]ジオキシン-６-イルオキシメチル)-ピリジン塩酸塩
室温下、窒素雰囲気下で攪拌した７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-オール(１９７mg、１mmol)(Bourlot et al., J. Med. Chem., 1998, 41(17), p.3140 およびBesson et al., Tetrahedron, 1995, 51, pp.3197-3204に記載の方法に従って調製した化合物)を含む２.４mlのＴＨＦに対して、ピリジン-３-イル-メタノール(９７μl、１mmol)を、次いで、トリフェニル-フォスフィン(２８８mg、１.１mmol)を加え、そして、ＤＩＡＤ(２１６μl、１.１mmol)を滴下して加えた。  攪拌を一晩継続した後に、反応混合物を回転式濃縮機で濃縮し、そして、酢酸エチル相と水相に分離した。  この化合物は、いずれの層にも溶解せず、濾過と酢酸エチルを用いた洗浄とを施したところ、塩酸塩として単離された。
【０１７１】
工程２：７-(ピリジン-３-イルメトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルアミン
化合物２の工程２に記載の手順に従って、３-(７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ-[１,４]ジオキシン-６-イルオキシメチル)-ピリジン塩酸塩(２６６mg、０.８２mmol)から調製した。  紫色の油状物として単離された精製物は、直ちに次の反応に供された。
【０１７２】
工程３：１-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-３-[７-(ピリジン-３-イルメトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イル]-尿素
化合物１の工程４に記載の手順に従って、７-(ピリジン-３-イルメトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルアミンおよび５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドから最終産物を得た。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.22 (br s, 1H), 9.98 (s, 1H), 8.77 (s, 1H), 8.62 (d, 1H), 8.57 (s, 1H), 7.93 (d, 1H), 7.76 (S, 1H), 7.44 (m, 2H), 6.78 (s, 1H), 5.17 (s, 2H), 4.20 (s, 4H), 2.36 (s, 3H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 394.0 (M+l).
化合物１２
【０１７３】
【化３９】
2008504283.tif 000041
１-[７-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-２,３-ジヒドロ-
ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：ジメチル-[２-(７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルオキシ)-エチル]-アミン
Ｎ,Ｎ-ジメチルエタノールアミンおよび７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-オールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。  産物は、黄色の油状物として単離された。
【０１７４】
工程２：７-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルアミン
攪拌したジメチル-[２-(７-ニトロ-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルオキシ)-エチル]-アミン(１５１mg、０.５６mmol)を含む９５％エタノールの５.６mlに対して、室温下で、パールマンの触媒(４０mg)を加えた。  得られた懸濁物に対して真空/浄化サイクルを水素ガスを用いて三度行い、そして、１気圧の水素下に置いた。  一晩かけて攪拌した後に、ＧＦ/Ｆ濾紙と９５％エタノールを用いて触媒を濾別し、そして、濾過物を濃縮したところ、澄明な油状物が得られたが、このものは、その後に徐々に紫色に変化した。  この物質は、直ちに次の反応に供された。
【０１７５】
工程３：１-[７-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
化合物１の工程４に記載の手順に従って、５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドおよび７-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-２,３-ジヒドロ-ベンゾ[１,４]ジオキシン-６-イルアミンから最終化合物を調製した。  産物は、黄褐色の固形物として単離された。  1H-NMR (400 MHz, d6-DMSO) δ: 10.32 (br s, 1H), 10.03 (s, 1H), 9.51 (br S, 1H), 8.96 (s, 1H), 8.19 (s, 1H), 7.65 (s, 1H), 6.64 (s, 1H), 4.25 (m, 2H), 4.19 (s, 4H), 3.59 (m, 2H), 2.79 (s, 6H), 2.36 (s, 3H). LRMS (apci, ポジティブ) m/e 374.4 (M+1).
化合物１３
【０１７６】
【化４０】
2008504283.tif 000042
１-[３-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-
ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
工程１：３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-オール
化合物４の工程１を参照されたい。
【０１７７】
工程２：ジメチル-[２-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルオキシ)-エチル]-アミン
３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-オールを用いて、化合物１の工程１に記載の手順に従って調製した。
【０１７８】
工程３：３-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルアミン
ジメチル-[２-(３-ニトロ-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルオキシ)-エチル]-アミンを用いて、化合物１の工程３に記載の手順に従って調製した。
【０１７９】
工程４：１-[３-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イル]-３-(５-メチル-ピラジン-２-イル)-尿素
３-(２-ジメチルアミノ-エトキシ)-５,６,７,８-テトラヒドロ-ナフタレン-２-イルアミンおよび５-メチル-ピラジン-２-カルボニルアジドを用いて、化合物１の工程４に記載の手順に従って調製した。  1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 10.26 (brd s, 1H), 8.74 (s, 1H), 8.45 (brd S, 1H), 8.07 (s, 1H), 7.99 (s, 1H), 6.60 (s, 1), 4.17-4.10 (m, 2H), 2.99-2.89 (m, 2H), 2.77-2.66 (m, 4H), 2.54-2.44 (m, 9H), 1.81-1.73 (m, 4H). LRMS (APCI, ポジティブ) m/e 370.3 (M+l).
治療方法
本願発明の化合物は、ヒトおよびその他の動物の真核細胞が関与する癌やその他の細胞増殖障害の治療で用いられている放射線および／または化学療法剤の効果を増大させるために使用することができる。  例えば、本願発明の化合物は、例えば、通常は、メソトレキセートまたは５-フルオロウラシル(５-ＦＵ)のような代謝拮抗剤で治療される腫瘍の治療効果を増強するために使用することができる。  一般的には、本願発明の化合物は、癌性および非癌性の細胞の異常増殖を阻害する。
【０１８０】
本願発明の化合物を用いることで、異常増殖する細胞の一部または全部が退縮し、すなわち、細胞集団から異常増殖する細胞が部分的または完全に解消する。  したがって、例えば、異常増殖する細胞が腫瘍細胞である場合には、本願発明の方法は、腫瘍の成長速度を減速させ、腫瘍の大きさと個数を減少し、あるいは、腫瘍の一部または全部の退縮を誘発するために利用することができる。
【０１８１】
すべての実施態様において、異常な細胞増殖や異常な細胞増殖の進行が認められなくとも、各々について、異常な細胞増殖が疑われていたり、あるいは異常な細胞増殖が予測される状況下であれば、本願発明を、in vivoまたはex vivoで利用することができる。  さらに、異常な細胞増殖の再発を予防または阻害するためにかつて処置を施した異常な細胞増殖に対しても、本願発明を利用することができる。  これら実施態様および関連する実施態様において、「異常増殖する細胞を含む細胞集団」とは、異常な細胞増殖や異常な細胞増殖の進行が認められないものの、各々について、異常な細胞増殖が疑われていたり、あるいは異常な細胞増殖が予測される細胞集団、および／または、異常な細胞増殖の再発を予防または阻害するためにかつて処置を施した細胞集団を指す。
【０１８２】
本願発明のある方法は、一本鎖または二本鎖ＤＮＡの破壊をもたらし、または、ＤＮＡ複製や細胞増殖を阻害する化学療法剤と共に、治療的有効量の本願発明のChk１阻害剤化合物を投与することを含む。  あるいは、本願発明の方法は、癌細胞の増殖を阻害する活性を有する抗体、例えば、ハーセプチンの使用を含む治療と共に、治療的有効量の少なくとも一つの本願発明のChk１阻害剤化合物を投与することを含む。  従って、直腸癌、頭部および頸部癌、膵臓癌、乳癌、胃癌、膀胱癌、外陰部癌、白血病、リンパ腫、黒色腫、腎細胞癌腫、卵巣癌、脳腫瘍、骨肉腫、および肺癌などの癌は、化学療法剤または抗体と、本願発明のChk1阻害剤とを組み合わせて投与することで、治療効果が改善されやすくなる。
【０１８３】
癌には、細胞の増殖が無制限かつ進行性である組織細胞の成長を示す腫瘍や新生物がある。  そのような成長を示すものは良性であるが、その他は「悪性」と称されており、生物を死に至らしめる。  悪性新生物または「癌」は、活発な細胞の成長を示すことに加えて、周囲の組織に侵入して転移する点で良性の成長と区別される。  さらに、悪性新生物は、分化の重大な欠失(重大な「脱分化」)、および相互の組織および周辺組織に関連する組織化において特徴点が認められる。  この性質は、「退形成」と呼ばれている。
【０１８４】
本願発明によって治療可能な癌として、固形腫瘍、すなわち、癌腫や肉腫などがある。      
【０１８５】
癌腫には、周辺組織に浸潤(すなわち、侵入)して転移する上皮細胞由来の悪性新生物が含まれる。  腺癌とは、腺性組織または認識可能な腺性構造を形成する組織に由来する癌腫である。  その他の癌に関する広範な分類は、原線維性物質または均質な物質に細胞が包埋されている胎児性結合組織のような肉腫を含む。  本願発明は、通常は、腫瘍として存在せず、血管やリンパ管を通じて分布する白血病、リンパ腫、およびその他の癌を含む骨髄系またはリンパ系の癌の治療も可能にする。
【０１８６】
Chk１活性は、例えば、成人および小児の腫瘍学、固形腫瘍／悪性腫瘍の増殖、粘液型および円形細胞腫、局所進行性腫瘍、転移性癌、ユーイング肉腫を含むヒト軟組織肉腫、リンパ性転移を含む癌転移、特に、頭部および頚部における扁平上皮細胞癌、食道扁平上皮細胞癌、口腔癌、多様性骨髄腫を含む血球悪性腫瘍、急性リンパ性白血病、急性非リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄球性腫瘍、有毛細胞腫を含む白血病、浸出リンパ腫(体腔由来リンパ腫)、胸腺リンパ腫肺癌(小細胞癌を含む)、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、副腎皮質癌、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞癌、乳癌(小細胞癌および浸潤性導管癌を含む)、胃腸癌(胃癌、大腸癌、直腸癌、および直腸腫瘍に関連するポリープを含む)、膵臓癌、肝臓癌、泌尿器癌(原発性表在性膀胱腫瘍、膀胱の浸潤性移行細胞癌、筋浸潤性膀胱癌のような膀胱癌を含む)、前立腺癌、女性生殖器の悪性腫瘍(卵巣腫瘍、原発性腹膜上皮性腫瘍、子宮頚癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰部癌、子宮癌および卵胞内固形腫瘍を含む)、男性生殖器の悪性腫瘍(精巣癌および陰茎癌を含む）、腎臓癌(腎細胞癌を含む)、脳の癌(内因性脳腫瘍、神経芽細胞腫、星状細胞脳腫瘍、神経膠腫、中枢神経系の転移腫瘍細胞浸潤を含む)、骨の癌(骨腫および骨肉腫を含む)、皮膚癌(悪性黒色腫、ヒト皮膚ケラチン生成細胞の腫瘍進行、扁平上皮癌を含む)、甲状腺癌、網膜芽細胞腫、神経芽細胞腫、腹膜浸出、悪性胸膜浸潤、中皮腫、ウィルムス腫瘍、ニワトリ膀胱癌、栄養膜腫瘍、血管外皮細胞腫、およびカポジ肉腫などの様々な形態の癌と関連する。  従って、本願発明のChk１阻害剤の投与によって、治療計画の改善が期待される。
【０１８７】
本願発明の化合物は、炎症性疾患の治療に用いられる薬物の効力も増強する。  本願発明の方法に適した化合物と組み合わせて使用することで効果が期待できる疾病として、関節リウマチ、乾癬、白斑症、ウェグナー肉芽腫症、および全身性紅斑(ＳＬＥ)がある。  関節炎、ウェグナー肉芽腫症、およびＳＬＥの治療では、電離放射線、メソトレキセート、およびシクロホスファミドなどを用いる免疫抑制療法を利用することがよくある。  このような治療は、通常、直接的または間接的にＤＮＡの損傷を引き起こす。  免疫細胞に悪影響を及ぼさない範囲のChk１の阻害は、これら標準的処置での調節作用に対する細胞の感受性を高める。  乾癬および白斑症は、通常は、ソラレンと紫外線照射(ＵＶ)を組み合わせて治療される。  本願発明のＤＮＡ損傷物質は、ＵＶおよびソラレンの殺傷効果を誘発し、そして、この治療計画による治療係数を増大させる。  一般的に、本願発明の方法において有用な化合物は、現在使用されている免疫抑制剤と組み合わせて用いた場合、炎症性疾患細胞の調節を増強する。
【０１８８】
上掲の癌以外にも、本願発明は、非癌性の増殖性細胞を処置するための方法において利用することができる。  このような病態として、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、脈管炎、腎炎、網膜症、腎疾患、増殖性皮膚障害、乾癬、ケロイド瘢痕、光化学角化症、スティーヴンズ-ジョンソン症候群、慢性関節リウマチ(ＲＡ)、全身発症型若年性関節リウマチ(ＪＣＡ)、骨粗鬆、全身性エリテマトーデス、上皮細胞の下方増殖を含む眼の過増殖性疾患、増殖性硝子体網膜症(ＰＶＲ)、糖尿病性後遺障害、血管増殖性疾患、魚鱗癬または乳頭腫などがあるが、これらに限定されない。
【０１８９】
本願発明によって処置可能な非癌性病態として、炎症の他に、炎症性疾患、炎症性病態または炎症性障害もある。  かような適応症の例として、慢性関節リウマチ、乾癬、白斑、ウェグナー肉芽腫症および全身性紅斑(ＳＬＥ)などがあるが、これらに限定されない。
【０１９０】
慢性関節リウマチ、ウェグナー肉芽腫症および全身性紅斑(ＳＬＥ)の処置では、電離放射線、メソトレキセート、およびシクロホスファミドなどを用いる免疫抑制療法を利用することがよくある。  乾癬と白斑は、通常、紫外線照射(ＵＶ)とソラレンとを組み合わせて処置されている。  このような治療は、通常、直接的または間接的にＤＮＡの損傷を引き起こす。  免疫細胞に悪影響を及ぼさない範囲のChk１の阻害は、これら標準的処置での調節作用に対する細胞の感受性を高める。  一般的に、本願発明において有用なChk１阻害剤は、免疫抑制剤と組み合わせて投与した場合、炎症性疾患細胞の調節を増強する。
【０１９１】
本願発明のChk１阻害剤の好ましい投与方法の例が、本明細書の一部を構成するものとしてその内容を援用する2003年９月17日に出願されたKeegan et al.,の米国仮特許出願第60/503,925号に開示されている。  異常な細胞増殖を阻害する方法は、Chk１活性化物質(例えば、化学療法剤)および本願発明のChk１阻害剤の投与計画とも関係している。  この方法では、増殖している細胞の細胞周期を実質的に同期的に停止させる上で十分な用量と時間でもってして、少なくとも一つのChk１活性化物質が投与される。  実質的な同期性に到達でき次第に、少なくとも一つのChk１阻害剤が投与されると、停止した細胞周期が廃除されて、治療上の細胞死に至ることとなる。  この方法は、いずれのChk１活性化物質でも有効に利用することができ、また、癌性および非癌性の異常な細胞増殖を処置または予防する用途にも利用できる。
【０１９２】
Chk１阻害剤は、選択的Chk１阻害剤が好ましい。  異常増殖する細胞の集団は、一つのChk１阻害剤と接触させることも、あるいは、一つを超えるChk１阻害剤と接触させることも可能である。  一つを超えるChk１阻害剤を使用する場合、担当する医師または実験責任者の判断で、これらChk１阻害剤を同時に投与することも、あるいは、分けて別々に投与することもできる。
【０１９３】
異常増殖する細胞の集団は、一つのChk１活性化物質と接触させることも、あるいは、一つを超えるChk１活性化物質と接触させることも可能である。  一つを超えるChk１活性化物質を使用する場合、担当する医師または実験責任者の判断で、これらChk１活性化物質を同時に投与することも、あるいは、分けて別々に投与することもできる。
【０１９４】
本願発明は、ex vivoで、細胞集団に対して適用することができる。  例えば、対処する適応症、細胞型、患者、およびその他の要素に応じて、好適な投与計画および／または用量を決定するために、本願発明の化合物をex vivoで使用することができる。  このようにして得られた情報は、実験目的での利用に加えて、in vitro処置のためのプロトコールを作成するために臨床現場で使用することもできる。  当業者であれば、本願発明において好適な用途、すなわち、前述した以外のex vivoでの用途を容易に想到するであろう。
【０１９５】
本願発明の化合物は、細胞を放射線感作することもできる。  電磁放射線で治療しうる疾病として、新生物性疾患、良性腫瘍および悪性腫瘍、および癌性細胞などがある。
【０１９６】
本明細書で言及していないその他の疾患に関する電磁放射線治療も、本願発明では意図している。  本願発明の好ましい実施態様では、γ線(１０-20〜１０-13ｍ)、Ｘ線(１０-12〜１０-9ｍ)、紫外光線(１０nm〜４００nm)、可視光線(４００nm〜７００nm)、赤外線(７００nm〜１.０mm)、およびマイクロ波照射(１mm〜３０cm)などの電磁放射線を用いている。
【０１９７】
多くの癌治療プロトコールは、電磁放射線、例えば、Ｘ線によって活性化される放射線感受性増強物質を用いている。  Ｘ線活性化放射線感受性増強物質として、メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ １０６９、ＳＲ ４２３３、ＥＯ ９、ＲＢ ６１４５、ニコチンアミド、５-ブロモデオキシウリジン(ＢＵｄＲ)、５-インドデオキシウルジン(IUdR)、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン(ＦＵｄＲ)、ヒドロキシウレア、シスプラチン、および治療上有効なこれらの類似体と誘導体などがあるが、これらに限定されない。
【０１９８】
癌の光線力学的療法(ＰＤＴ)は、感作剤の放射活性化要素として可視光線を用いる。  光線力学的放射線感受性増強物質として、ヘマトポルフィリン誘導体、PHOTOFRIN(登録商標)、ベンゾポルフィリン誘導体、ＮＰｅ ６、エチオポルフィリンスズ(ＳｎＥＴ２)、フェオボルビド-ａ、バクテリオクロロフィル-ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、フタロシアニン亜鉛、および治療上有効なこれらの類似体と誘導体などがあるが、これらに限定されない。
【０１９９】
放射線感受性増強物質は、Chk１阻害剤に加えて、治療上有効量の一つ以上の化合物と共に投与することが可能であり、このような化合物として、標的細胞への放射線感受性増強物質の取り込みを促す化合物、薬物療法剤、標的細胞への栄養分および／または酸素の流れを制御する化合物、追加照射と共にまたは追加照射無しで腫瘍に作用する化学療法剤、または癌またはその他の疾病の治療に用いるその他の治療上有効な化合物などがある。      
【０２００】
放射線感受性増強物質と共に利用可能な治療剤として、５-フルオロウラシル(５-ＦＵ)、ロイコボリン、酸素、カルボゲン、赤血球輸血、パーフルオロカーボン(例えば、FLUOSOLW(登録商標)-ＤＡ)、２,３-ＤＰＧ、ＢＷ１２Ｃ、カルシウムチャンネル阻害剤、ペントキシフィリン、抗血管新生化合物、ヒドララジン、および Ｌ-ＢＳＯなどがあるが、これらに限定されない。
【０２０１】
利用可能な化学療法剤として、天然物の他に、アルキル化薬、代謝拮抗剤、ホルモンおよびそのアンタゴニスト、放射性同位元素、抗体、およびこれらの組み合わせなどがあるが、これらに限定されない。  例えば、本願発明の阻害化合物は、ドキソルブシンおよびその他のアントラサイクリン類似体のような抗生物質、シクロホスファミドのようなナイトロジェンマスタード、５-フルオロウラシルのようなピリミジン類似体、シスプラチン、ヒドロキシ尿素、タキソールおよびその天然または合成誘導体などと共に投与することができる。  その他の例として、腫瘍がゴナドトロピン依存性およびゴナドトロピン非依存性細胞を含む乳腺癌のよな混合腫瘍の場合、本願発明の化合物は、ロイプロリドまたはゴセレリン(ＬＨ-ＲＨの合成ペプチド類似体)と共に投与することが可能である。  その他の抗悪性腫瘍薬プロトコールでは、その他の治療手段、例えば、外科的手術または照射で利用され、かつ本明細書で「補助的抗悪性腫瘍様式」と称する阻害化合物の使用も意図している。  本願発明において有用なその他の化学療法剤として、ホルモンおよびそのアンタゴニスト、放射性同位元素、抗体、天然物およびこれらの組み合わせなどがあるが、これらに限定されない。  本願発明の方法に有用な化学療法剤の例を、以下の表に示した。
【０２０２】
【表１】
2008504283.tif 000043
放射線感受性増強物質と併用する上で特に有用な化学療法剤として、例えば、カンプトテシン、カルボプラチン、シスプラチン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、インターフェロン(α、β、γ)、イリノテカン、ヒドロキシ尿素、クロラムブシル、５-フルオロウラシル(５-ＦＵ)、メソトレキセート、２-クロロアデノシン、フルダラビン、アザシチジン、ゲムシタビン、ペメトレキセド、インターロイキン-２、イリノテカン、ドセタキセール、パクリタキセール、トポテカン、および治療上有効なこれらの類似体および誘導体などがある。
【０２０３】
本願発明によれば、本願発明の化合物は、ゲムシタビンそれ単独と、またはさらにパクリタキセルとの組み合わせにおいて有用である。  また、本願発明の化合物は、ペメトレキセドそれ単独と、またはさらにシスプラチン、カルボプラチン、またはその他のプラチン類との組み合わせにおいて有用である。  本願発明のChk１阻害剤は、ゲムシタビンおよびペメトレキセドの組み合わせと共に投与することができる。
【０２０４】
ゲムシタビンと共に投与された本願発明のChk１阻害剤は、例えば、膵臓癌、子宮の平滑筋肉腫、骨肉腫、転移性非小細胞肺癌、肢端および体幹での軟組織肉腫、腎細胞癌、腺癌、およびホジキンの疾患を治療する上で有用である。  ペメトレキセドと共に投与された本願発明のChk１阻害剤は、中皮腫を治療する上で有用である。
【０２０５】
当業者であれば、本明細書で言及している治療が、疾患や症状の治療のためのみならず、予防にも及ぶものであることは、容易に理解できるであろう。  また、本明細書で言及している治療とは、増殖速度の減少または処置した症状の再発頻度の減少をも指す。  さらに、治療の際に必要とされる本願発明の化合物の量は、治療対象の病態、および患者の年齢や症状によって変化し、そして、最終的には担当医師または獣医師によって決定されるものであることも、容易に理解できるであろう。
【０２０６】
しかしながら、一般的に、成人の治療に用いられる用量は、通常、１日あたり０.００１mg/kg〜約１００mg/kgの範囲内である。  望ましい用量は、単一用量で簡便に、または適当な間隔で、例えば、１日当たり２回、３回、４回またはそれ以上の回数で投与される複数回の服用をすることもできる。  実際には、個々の患者にとって最も適した正確な投与計画を医師が決定し、投与量は、その患者の年齢、体重および症状に応じて加減する。      
【０２０７】
上記した投与量は平均的な数値を例示するものでしかなく、その投与量を多少なりとも増減させて適切な量にすることもでき、そのように加減された投与量も、本願発明の範囲内に属する。
【０２０８】
細胞周期チェックポイントを廃除するに十分な量と時間をもってして、細胞集団と本願発明のChk１阻害剤とを接触させることもできる。  通常は、様々な条件に応じて、接触時間を約７２時間〜約９６時間までとするが、これに限定されるものではない。  ある実施態様によれば、担当医師または担当技術者の判断で、数週間またはそれ以上の期間にわたってChk１阻害剤を投与することが望ましく、あるいは必要とされている。  よって、本願発明のChk１阻害剤は、通常、約１時間、約２時間、約３時間、約４時間、約６時間、約１２時間、約１８時間、約２４時間、約４８時間、または約７２時間までの期間にわたって投与することができる。  本明細書に記載の数値範囲が単なる例示目的のものでしかなく、また、それら数値範囲の内外の範囲および部分範囲も本願発明の範囲に属するものであることを、当業者であれば、容易に理解できるであろう。
【０２０９】
本願発明のChk１阻害剤は、複数回の服用でもってして投与することができる。  例えば、４日間隔で１日当たり一用量を投与する４回の服用(ｑ４ｄ×４)、３日間隔で１日当たり一用量を投与する４回の服用(ｑ３ｄ×４)、５日間隔で１日当たり１回の服用(ｑｄ×５)、３週間で１週間当たり１回の服用(ｑｗｋ３)、５日間毎日の服用、２日間の無服用、およびさらに５日間毎日の服用(５/２/５)、または、状況に応じて適切に決定された服用計画に従った頻度でChk１阻害剤を投与することができる。
【実施例】
【０２１０】
実施例１：Chk１阻害剤のＩＣ50値の決定
1998年９月４日に出願された国際出願の国際公開パンフレット第WO 99/11795号に記載の手順に従い、ヒトChk１ cDNAを同定およびクローニングした。  全長Chk１のアミノ末端を有するフレーム内にFLAG(登録商標)タグを挿入した。  ５'プライマーは、EcoRI部位、コザック配列を含み、また、Ｍ２抗体(シグマ社、セントルイス、イリノイ州)を利用するアフィニティー精製のためのFLAR(登録商標)タグもコードする。  ３'プライマーは、SalI部位を含む。  PCR増幅した断片を、EcoRI-SalI断片(インビトロゲン、カールスバッド、カリフォルニア州)として、pCI-Neoにクローニングし、次いで、EcoRI-NotI断片として、FastBacI(ギブコ-ＢＲＬ、ベセスダ、メリーランド州)にサブクローニングした。  ギブコ-BRL Bac-to-Bacマニュアルに記載の手順に従って組換えバキュロウィルスを調製し、そして、FLAG(登録商標)タグが付いたChk１タンパク質を発現するために、CCM３培地(ハイクローンラボラトリーズ、ローガン、ユタ州)で生育せしめたSf-９細胞を感染させるために用いた。
【０２１１】
FLAG(登録商標)タグが付いたChk１を、バキュロウィルス感染したSf９細胞の凍結ペレットから精製した。  凍結した細胞ペレットを、２倍量の溶菌緩衝液、すなわち、100mM Tris-HCl pH 7.5、200mM 塩化ナトリウム、50mM Ｂ-グリセロリン酸、25mM フッ化ナトリウム、４mM 塩化マグネシウム、0.5mM ＥＧＴＡ、0.2％ TWEEN(登録商標)-20、２mM バナジウム酸ナトリウム、２mM ＤＴＴ、およびプロテアーゼ阻害剤(コンプリート ミニ、べーリンガー マンハイム 2000 カタログ番号第1836170号)のカクテルを含む溶菌緩衝液と共に混合した。  次いで、加圧型細胞破砕装置の可動式乳棒を用いて細胞を20回破砕し、そして、48,400×ｇで、１時間かけて遠心分離した。  Ｍ２アフィニティーを、１０カラム量のpH３.５の50mM グリシンで予洗し、次いで、pH ７.５の20mM Trisと150mM NaClで、交互に３回洗浄し、そして、最後にTris NaClで洗浄を行った。  次いで、このカラムを、２５カラム量のpH７.５の20mM Tris、150mM NaCl、０.１％ TWEEN(登録商標)-20、１mM EGTA、１mM EDTAおよび１×完全ミニプロテアーゼ錠で洗浄を行った。  そして、澄明にした分離物を、回分的に、４０℃で、４時間、Ｍ２アフィニティー樹脂に結合させた。      
【０２１２】
次いで、樹脂と分離物との混合物を、カラムに注いで、カラムの通過物を回収した。  この樹脂を、１０カラム量のpH ７.５の20mM Tris、150mM NaCl、および３mM Ｎ-オクチルグルコシドで洗浄した。  そして、６カラム量のpH ７.５の20mM Tris、150mM NaCl、それに、0.5 mg/mL FLAG(登録商標)ぺプチド(シグマ、2000 カタログ番号第Ｆ-3290号)を含む３mM Ｎ-オクチルグルコシドを用いて、カラムからFLAG(登録商標)が付いたChk１を溶出した。  三つの画分を回収して、FLAGが付いたChk１の存在に関する分析に供した。
【０２１３】
100ngの精製したFLAG(登録商標)-Chk１(150pmolのATP/分)、20μmのCdc25Cぺプチド(H-leu-tyr-arg-ser-pro-ser-met-pro-glu-asn-leu-asn-arg-arg-arg-arg-OH)(配列番号：１)、４μm ATP、２μCiの[32Ｐ]γ-ATP、pH ７.２の20mM Hepes、５mM MgCl2、０.１％ NP40、および１mM DTTを利用するChk１キナーゼ活性に関する分析に、プロテインキナーゼを供した。  この分析を、本願発明の化合物のIC50を決定するために用いた。  ＡＴＰを含む反応用混合物を添加して反応を開始し、そして、室温下で、10分間、反応を継続した。  リン酸(150mMの最終濃度)で反応を停止し、そして、ホスホセルロース製のディスクに移した。  このホスホセルロース製のディスクを、150mMのリン酸で５回洗浄し、そして、風乾した。  シンチレーション液を加え、次いで、Wallacのシンチレーション計数器を用いてディスクの計数を行った。  この分析に適用した本願発明のChk１阻害剤は、約８〜約500nMのIC50値を示していた。
【０２１４】
実施例２：選択性
一つまたは一つ以上のその他のプロテインキナーゼ、すなわち、ＤＮＡ-ＰＫ、Cdc２、カゼインキナーゼＩ(CKI)、Chk２、ｐ３８ ＭＡＰキナーゼ、ＥＲＫキナーゼ、プロテインキナーゼＡ(PKA)、および/またはカルシウム-カルモジュリンプロテインキナーゼII(CaM KII)に対する選択性に関して、本願発明のChk１阻害剤を試験した。  Chk２以外のすべてのキナーゼに関する分析手順は、本明細書の一部を構成するものとしてその内容を援用する米国公開特許公報第2002-016521号および1994年１月21日に出願された米国特許出願第08/184,605号に開示されたものを含めて、すでに文献に記載されている。
【０２１５】
Chk２に対する化合物の活性を、次のようにして分析した。  128ngのHisが付いた精製したChk２を、４mM ATP、１mCi [32Ｐ]γ-ATP、ｐＨ ７.５の20mM Hepes、５mM MgCl2、および０.２５％ NP40の存在下、室温下で、２０分間、100mMまでの濃度のChk１阻害剤と共にインキュベーションした。  最終濃度が150mMのリン酸でもってして反応を停止せしめて、反応混合物の５/８をホスホセルロース製のディスクに移した。  このディスクを、150mMのリン酸で５回洗浄してから風乾した。  シンチラントを加え、次いで、Wallacのベータカウンターを用いて放射能を計測した。
【０２１６】
ｐ38 MAPキナーゼ、ERKキナーゼ、PKA、CaM KII、およびCdc２を、ニューイングランドバイオラブス社から購入し、そして、製造業者の指示に従い、４〜50μMのATPおよび100μMまでの濃度の試験用Chk１阻害剤を用いて、分析を行った。  試験したすべての阻害剤は、Chk１に対しては、他の酵素よりも少なくとも100倍の選択性を示した。
【０２１７】
実施例３：本願発明のChk１阻害剤は、細胞のChk１機能を阻害する
本願発明のChk１阻害剤が、細胞内でChk１機能を阻害することを確認するために、分子細胞レベルにて阻害剤を分析することもできる。  哺乳動物Chk１が、in vitroでCdc25Ｃをリン酸化することが知られており、また、ＤＮＡ損傷に応じたサイクリンＢ/cdc２の調節能力をうかがうこともできるので、サイクリンＢ/cdc２の活性向上に関してChk１阻害剤を分析することができる。  次のような実験手順が利用できる。  すなわち、800ラドの放射線をHeLa細胞に照射し、次いで、37℃で、７時間かけてインキュベーションを行う。  これら細胞は、ｐ53機能を欠いているため、細胞周期は専らＧ２期で停止する。  次いで、ノコダゾールを０.５μg/mlの濃度で加えてから、37℃で、15時間かけて細胞のインキュベーションを行う。  ノコダゾールの添加は、停止していたＧ２期からＭ期に進行する細胞を捕捉する目的で行われる。  最後に、８時間にわたってChk１阻害剤を添加し、そして、製造業者の指示に従って、細胞を、回収し、溶解し、そして、サイクリンＢ１(ニューイングランドバイオラブス社)に対する抗体を含む当量のタンパク質で免疫沈降させる。  次いで、ヒストンＨ１キナーゼ活性を分析することで、サイクリンＢ関連cdc２キナーゼ活性に関してＩＰが分析されることとなる(Yu et al., J Biol Chem., 1998年12月11日; 273(50):pp.33455-64)。
【０２１８】
加えて、本願発明のChk１阻害剤が、ＩＲで誘発されたＧ２期でのDNA損傷チェックポイントを排除する能力は、分裂指数分析試験を用いて確認することができる。  HeLa細胞(約１×106個)を、上記したようにして処理する。  遠心分離によって細胞を回収し、PBSで一度洗浄を行い、そして、75mMの塩化カリウムの２.５mlで再懸濁し、その後、再度の遠心分離を行う。  そして、これら細胞を、新たに調製した冷酢酸：メタノール(１:３)の３mlで固定し、そして、氷上で、20分間インキュベーションした。  細胞をペレット化し、固定液を吸引し、そして、０.５mlのＰＢＳに再懸濁する。  固定した100μlの細胞をピペットで採取して、ガラス製の顕微鏡用スライド上に置き、そして、１mlの固定液で試料を浸して細胞分裂用重層を調製する。  次いで、スライドを風乾し、ライトの染色剤(シグマ社)を用いて、１分間にわたって染色を行い、その後、水で一度、そして、50％メタノールで一度の洗浄を行う。  凝縮した染色体の存在と細胞核外被の欠如によって、分裂細胞の存在が示される。
【０２１９】
実施例４：本願発明のChk１阻害剤は、癌処置によって細胞の殺傷性を改善する
本願発明の化合物によってChk１が阻害されることで、DNA損傷物質の殺傷効果に対して標的細胞が感作されることを実証するために、本願発明のChk１阻害剤の存在下で細胞をインキュベーションし、次いで、放射線またはDNA損傷薬剤のいずれかに曝すことができる。  96穴マイクロ滴定用プレートに、1000〜2000個/穴の密度で配置した細胞を、５％二酸化炭素が給気される加湿型インキュベーター内で、37℃で、18時間、10％のFBS、100Ｕ/mlのペニシリン、および100μg/mlのストレプトマイシンを含有するRMPI 1640で成長せしめる。  試験に供する細胞として、HeLa、ACHN、786-０、HCT116、SW620、HT29、Colo205、SK-MEL-５、SK-MEL-28、A549、H322、OVCAR-３、SK-OV-３、MDA-MB-231、MCF-７、PC-３、HL-60、K562、およびM0LT４などを含めた、任意の細胞または細胞系が利用可能である。  前述した細胞系の名称は、以下のヒト細胞系に対応している。
【０２２０】
【表２】
2008504283.tif 000044
化学療法薬だけを含む培地または化学療法薬とChk１阻害剤を含む培地を用いて、細胞が処理される。  3Ｈ-チミジンの取込みレベルに基づいて成長度の評価を行う約５日前まで、細胞のインキュベーションは行われる。  化学療法薬として、エトポシド、ドキソルビシン、シスプラチン、クロラムブシル、５-フルオロウラシル(５-ＦＵ)がある。  対照の未処理細胞の90％の細胞の成長を阻害するために必要な薬剤濃度を、ＧＩ90として定義する。
【０２２１】
薬剤が奏する殺傷性の改善度を評価するために、メトトレキサート、ヒドロキシ尿素、２-クロロアデノシン、フルダラビン、アザシチジン、およびゲムシティビンなどの代謝拮抗物質を用いて、本願発明の化合物を試験することができる。  ゲムシティビンを併用してＨＴ２９結腸-直腸癌の殺傷性の改善度を評価することによって、本願発明の化合物を互いに比較することができる。
【０２２２】
加えて、放射線による殺傷性を改善する目的で、本願発明のChk１阻害剤の効果を試験することもできる。
【０２２３】
実施例５：動物の腫瘍モデル
ＤＮＡ損傷物質によって発生したマウス腫瘍の殺傷性を改善する本願発明のChk１阻害剤の効果を試験するために、結腸癌細胞系を用いた異種移植腫瘍モデルを樹立する。  ５-フルオロウラシル(５-ＦＵ)またはゲムシタビンを、ＤＮＡ損傷物質として使用することができる。  ６〜８週齢の雌の胸腺Balb/c(nu/nu)マウスでの異種移植腫瘍を増殖させるために、HT29とColo205(ヒト結腸癌)およびＨ460とCalu-６(非小細胞癌)細胞を用いることができる。  病原体が排除された条件下で層流が供給される個室にマウスを収容して、滅菌した食餌と浄水を制限無く与えた。  10％のFBS、100Ｕ/mlのペニシリン、100μg/mlのストレプトマイシン、および１.５mMのＬ-グルタミンが加えられたRMPI 1640において、５％二酸化炭素の湿潤条件下で、細胞系を略集密状態にまで成長せしめる。  単一細胞の懸濁液をCMF-PBSを用いて調製し、次いで、細胞濃度を１×１０8細胞/mlに調整する。      
【０２２４】
マウスの右脇腹または右足に、１×１０7個の細胞(100μl)を、皮下(s.c.)接種する。
【０２２５】
マウスを、４つの処置グループ(５〜15匹/グループ)に無作為に振り分け、そして、75〜100cm3の大きさになった腫瘍(通常は、接種してから７〜11日目)を用いる。  ノギスを用いて腫瘍の計測を行い、そして、腫瘍の体積を、腫瘍体積(cm3)＝腫瘍の長さ(cm)×腫瘍の幅(cm)×腫瘍の厚み(cm)/３.３の経験的に導いた数式を用いて概算する。  160mg/kgのゲムシタビンの100μlを腹膜内(i.p)に注射して処置する。  ゲムシタビンで処置したマウスにおいて、腫瘍の成長鈍化が認められる。  160mg/kgのゲムシタビンとChk１阻害剤の経口投与とを併用する処置によって、腫瘍体積の減少と延命効果とが期待される。  実験期間中は、一日おきに腫瘍の大きさを観察する。
【０２２６】
これまで説明してきた本願発明に、本願発明の趣旨を逸脱せずに、多くの修正や変更を加えることが可能であることは自明であり、従って、特許請求の範囲の欄に記載の限定事項のみが本願発明に付加されるべきである。
【配列表】
2008504283000001.app
【国際調査報告】
2008504283.tif 000058
2008504283.tif 000059
2008504283.tif 000060