(57)【要約】本発明は、プロテインキナーゼのインヒビターとして有用なピロロ［２，３−ｂ］ピリジン化合物に関する。また本発明は、その化合物を含有する薬学的に受容可能な組成物、ならびに種々の疾患、症状および障害の処置におけるその組成物の使用方法も提供する。本発明はまた、本発明化合物を調製する方法も提供する。本発明の化合物およびそれらの薬学的に受容可能な組成物は、多様な疾患、障害または症状（自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性または過剰増殖性の疾患、あるいは免疫によって媒介される疾患が挙げられるが、これらに限定されない）の処置または予防に有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2008513352.tif 000053
の化合物であって、該式中：
環Ａが、
【化２】
2008513352.tif 000054
から選択される、必要に応じて置換された５員環であり、
ｘが０，１または２であり、
Ｒ１の各出現が、ハロゲン、ＣＮ、ＮＯ２またはＵｍＲであり、
Ｒ２が独立してＴｎ−Ｒ’から選択され、
Ｘ１，Ｘ２およびＸ３が各々、独立してＣＲ１、Ｎ，ＳまたはＯであり、
Ｒ３，Ｒ４およびＲ５が各々、独立してハロゲン、ＣＮ，ＮＯ２またはＶｐ−Ｒ’であり、
Ｔ，ＵまたはＶの各出現は、独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６アルキリデン鎖であって、該鎖の最大２個のメチレン単位が必要に応じておよび独立して、−ＮＲ−、−Ｓ−、−Ｏ−、−ＣＳ−、−ＣＯ２−、−ＯＣＯ−、−ＣＯ−、−ＣＯＣＯ−、−ＣＯＮＲ−、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣＯ２−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＣＯＮＲＮＲ−、−ＮＲＣＯＮＲ−、−ＯＣＯＮＲ−、−ＮＲＮＲ−、−ＮＲＳＯ２ＮＲ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、−ＰＯ−、−ＰＯ２−、または−ＰＯＲ−であり、
ｍ、ｎおよびｐは各々、独立して０または１であり、
Ｒの各出現は、独立してＨ、または必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であって、Ｒ’の各出現は、独立してＨ、または必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系であるか、あるいは２個のＲの出現であるＲおよびＲ’、または２個のＲ’の出現が、１個または複数の原子と一緒になり、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜４個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環または二環式環を形成するが、ただし、
Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの少なくとも１個の出現がＶｐ−Ｒ’であって、ここでＲ’がＨではなく、
ｎが０の場合にＲ’がＨではなく、
Ａ環が
【化３】
2008513352.tif 000055
であり、Ｒ４が２−フェノキシフェニルである場合に、Ｒ２がＣＯＯＨまたはＣＯＮＨＲＸではなく、ここでＲＸがｎ−プロピル、フェニル、シクロヘキシル、ベンジル、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、−ＣＨ２−シクロプロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ３、３−ピリジル、４−ヒドロキシ−シクロヘキシル、または−ＣＨ２Ｃ≡ＣＨであることを条件とする化合物、あるいは該化合物の薬学的に受容可能な塩。
【請求項２】
Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つがＶｐ−Ｒ’であり、ここで、Ｒ’が窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された５員または６員の完全不飽和単環であるか、または窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された９員または１０員の完全不飽和二環式環系である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つがＶｐ−Ｒ’であり、ここで、Ｒ’が必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じてされた３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系である、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’がＣ≡ＣＨである、請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である、請求項５に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された５〜６員の完全不飽和単環である、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が０〜３個の窒素ヘテロ原子を有する必要に応じて置換された６員の完全不飽和単環である、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
前記６員の完全不飽和単環が、０〜１個の窒素ヘテロ原子を有する、請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和単環である、請求項７に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜２個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された６員の飽和単環である、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
ｐが０である、請求項１〜請求項１２のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１４】
ｐが１である、請求項１〜請求項１２のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｖが−ＮＲ−、−Ｓ−または−Ｏ−である、請求項１４に記載の化合物。
【請求項１６】
Ｒ３がＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨである、請求項１〜請求項１５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１７】
Ｒ５がハロゲンまたはＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨまたはＣ１−４脂肪族基である、請求項１〜請求項１６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１８】
Ｒ５がハロゲンまたはＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨまたはＣ１−３アルキルである、請求項１７に記載の化合物。
【請求項１９】
環Ａが
【化４】
2008513352.tif 000056
である、請求項１〜請求項１８のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２０】
Ｘ２がＣＲ１である、請求項１９に記載の化合物。
【請求項２１】
環Ａが
【化５】
2008513352.tif 000057
【化６】
2008513352.tif 000058
である、請求項１９に記載の化合物。
【請求項２２】
環Ａが
【化７】
2008513352.tif 000059
である、請求項２１に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｒ１がＵｍＲである、請求項１〜請求項２２のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２４】
Ｒ２がＴｎＲ’であり、ｎが１である、請求項１〜請求項２３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２５】
Ｔが−ＮＲ−、−Ｏ−、−ＣＯ−、−ＣＯＮＲ−または−ＮＲＣＯ−である、請求項２４に記載の化合物。
【請求項２６】
Ｒ２がＴｎＲ’であり、ｎが０である、請求項１〜請求項２３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２７】
以下：
【化８】
2008513352.tif 000060
から選択される式を有する、請求項１に記載の化合物あるいは該化合物の薬学的に受容可能な塩。
【請求項２８】
以下：
【化９】
2008513352.tif 000061
から選択される式を有する、請求項２７に記載の化合物あるいは該化合物の薬学的に受容可能な塩。
【請求項２９】
Ｒ１がＵｍＲであり、ｍが０であり、ＲがＨまたはＣＨ３である、請求項２７〜請求項２８のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項３０】
Ｒ２がＴｎＲ’であり、ｎが１である、請求項２７〜請求項２９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項３１】
Ｔが−ＮＲ−、−Ｏ−、−ＣＯ−、−ＣＯＮＲ−または−ＮＲＣＯ−である、請求項３０に記載の化合物。
【請求項３２】
Ｔが−ＮＲ−である、請求項３１に記載の化合物。
【請求項３３】
ＲおよびＲ’がともにＣ１−６脂肪族基である、請求項３２に記載の化合物。
【請求項３４】
Ｒ２がＴｎＲ’であり、ｎが０である、請求項２７〜請求項２９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項３５】
Ｒ’が、モルホリニル、ピペリジニル、ピロリジニルおよびピペラジニルから選択される、必要に応じて置換されたＮ含有ヘテロシクリルである、請求項３４に記載の化合物。
【請求項３６】
Ｒ４およびＲ５が各々、独立してＶｐ−Ｒ’である、請求項２７〜請求項３５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項３７】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’がＣ≡ＣＨである、請求項３６に記載の化合物。
【請求項３８】
Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つがＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された５員または６員の完全不飽和（すなわち芳香族）単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された９員または１０員の完全不飽和二環式環系である、請求項２７〜請求項３５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項３９】
Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つがＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系である、請求項２７〜請求項３５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項４０】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系であり、そして
Ｒ３およびＲ５がＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨである、請求項３９に記載の化合物。
【請求項４１】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である、請求項４０に記載の化合物。
【請求項４２】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である、請求項４１に記載の化合物。
【請求項４３】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された５〜６員の完全不飽和単環である、請求項４２に記載の化合物。
【請求項４４】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、０〜３個の窒素ヘテロ原子を有する必要に応じて置換基された６員の完全不飽和単環である、請求項４３に記載の化合物。
【請求項４５】
前記６員の完全不飽和単環が、０〜１個の窒素ヘテロ原子を有する、請求項４４に記載の化合物。
【請求項４６】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和単環である、請求項４２に記載の化合物。
【請求項４７】
Ｒ４がＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’が、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜２個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された６員の飽和単環である、請求項４６に記載の化合物。
【請求項４８】
ｐが１である、請求項２７〜請求項４７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項４９】
Ｖが−ＮＲ−、−Ｓ−または−Ｏ−である、請求項４８に記載の化合物。
【請求項５０】
ｐが０である、請求項２７〜請求項４７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５１】
Ｒ３がＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨである、請求項２７、請求項２９〜請求項５０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５２】
前記Ｒ５がハロゲンまたはＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨまたはＣ１−６脂肪族基である、請求項２７〜請求項５１のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５３】
Ｒ５がハロゲンまたはＶｐ−Ｒ’であり、ｐが０であり、Ｒ’がＨまたはＣ１−３アルキルである、請求項５２に記載の化合物。
【請求項５４】
以下：
【化１０】
2008513352.tif 000062
【化１１】
2008513352.tif 000063
【化１２】
2008513352.tif 000064
【化１３】
2008513352.tif 000065
【化１４】
2008513352.tif 000066
から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項５５】
請求項１〜請求項５４のいずれか１項に記載の化合物または該化合物の薬学的に受容可能な塩、および薬学的に受容可能なキャリアまたは希釈剤を含有する組成物。
【請求項５６】
自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、過剰増殖性疾患、あるいは移植臓器または移植組織の拒絶を含めた免疫媒介性疾患、ならびに後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）の処置のための薬剤から選択されるさらなる治療薬剤をさらに含有する、請求項５５に記載の組成物。
【請求項５７】
以下：
（ａ）患者、または
（ｂ）生物学的試料
における、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼ活性の阻害方法であって、該方法は、請求項１〜請求項５４のいずれか１項に記載の化合物を該患者に投与する工程、または該化合物を該生物学的試料に接触させる工程を包含する方法。
【請求項５８】
自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、過剰増殖性疾患、または免疫媒介性疾患から選択される疾患の状態の重症度を処置または軽減する方法であって、請求項１〜請求項５４のいずれか１項に記載の化合物を含有する組成物を、該組成物を必要とする患者に投与する工程を包含する方法。
【請求項５９】
請求項５８に記載の方法であって、該方法は、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、過剰増殖性疾患、あるいは移植臓器または移植組織の拒絶を含めた免疫媒介性疾患、ならびに後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）の処置のための薬剤から選択されるさらなる治療薬剤を前記患者に投与するさらなる工程を包含し、ここで、
該さらなる治療薬剤が処置される該疾患に適合しており、
該さらなる治療薬剤が、単回投与形態として前記組成物と一緒に投与されるか、または多回投与形態として該組成物と別々に投与される、方法。
【請求項６０】
前記疾患または障害が、喘息、急性鼻炎、アレルギー性鼻炎、アトピー性鼻炎、慢性鼻炎、膜性鼻炎、季節性鼻炎、サルコイドーシス、農夫肺、肺線維症、突発性間質性肺炎、慢性関節リウマチ、血清応答陰性脊椎関節炎（強直性脊椎炎、乾癬性関節炎、およびライター病を含む）、ベーチェット病、シェーグレン症候群、全身性硬化症、乾癬、全身性硬化症、アトピー性皮膚炎、接触性皮膚炎、そのほかの湿疹性皮膚炎、脂漏性皮膚炎、扁平苔癬、天疱瘡、水泡性類天疱瘡、表皮水疱症、蕁麻疹、血管皮膚炎、脈管炎、紅斑、皮膚好酸球増加症、ぶどう膜炎、脱毛症、限局性春季結膜炎、セリアック病、直腸炎、好酸球性胃腸炎、肥満細胞症、膵炎、クローン病、潰瘍性大腸炎、食物関連アレルギー、多発性硬化症、アテローム性硬化症、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）、狼瘡性紅斑症、全身性狼瘡、紅斑症、橋本甲状腺炎、重症筋無力症、Ｉ型糖尿病、ネフローゼ症候群、好酸球性筋膜炎、ＩｇＥ過剰症候群、らい腫らい、セザリー症候群、突発性血小板減少性紫斑、血管形成術後の再発狭窄症、腫瘍、アテローム性硬化症、全身性狼瘡紅斑症、およびたとえば腎臓、心臓、肝臓、肺、骨髄、皮膚および角膜の移植後の急性および慢性の同種移植片拒絶応答を含め、それらに限定されない同種移植片拒絶応答、ならびに慢性の移植片対宿主病である、請求項５８または請求項５９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の技術分野）
本発明は、プロテインキナーゼインヒビターとして有用な化合物に関する。また本発明は、本発明化合物を含有する薬学的に受容可能な組成物、および種々の障害の処置におけるその組成物の使用方法も提供する。さらに本発明は、本発明化合物を調製する方法も提供する。
【背景技術】
【０００２】
（背景技術）
近年、疾患に関連する酵素およびそのほかの生体分子の構造についての理解がより深まっているが、これが新規な処置用薬剤の探索に非常に役立っている。広範囲な研究の対象とされてきた酵素類のうちの重要なクラスの一つは、プロテインキナーゼ類である。
【０００３】
プロテインキナーゼ類は、細胞内の多様なシグナル伝達プロセスの制御にかかわり、構造的に関連する酵素の一大ファミリーを築いている（非特許文献１および非特許文献２参照）。プロテインキナーゼ類は、それ自体の構造および触媒機能の保存ゆえに、共通する祖先の遺伝子から進化してきたと考えられている。キナーゼ類のほとんどすべてには、２５０〜３００個のアミノ酸から成る触媒ドメインがある。キナーゼ類は、リン酸化する基質によっていくつかのファミリーに分類できる（たとえばタンパク質−チロシン、タンパク質−セリン／スレオニン、脂質など）。一般にそれらキナーゼファミリーのそれぞれに対応する配列モチーフが、同定されてきた（非特許文献３、非特許文献４、非特許文献５、非特許文献６および非特許文献７参照）。
【０００４】
一般にプロテインキナーゼは、シグナル伝達経路に関与するタンパク質アクセプターに対して、ヌクレオチド三リン酸からリン酸を転移させることにより、細胞内シグナル伝達を媒介する。このようなリン酸化事象は、標的タンパク質の生物学的機能を調節または制御することができるオン／オフ分子スイッチとしてはたらく。最終的に、細胞外およびそのほかの多様な刺激に対する応答がきっかけとなって、このようなリン酸化事象が生じる。そのような刺激の例としては、環境ストレスおよび化学的ストレスによるシグナル（たとえば浸透ショック、熱ショック、紫外線照射、細菌のエンドトキシン、およびＨ２Ｏ２）、サイトカイン類（たとえばインターロイキン−１（ＩＬ−１）および腫瘍壊死因子α（ＴＮＦ−α）、ならびに成長因子類（たとえば顆粒球マクロファージ−コロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）および線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ））が挙げられる。細胞外刺激は、細胞の増殖、遊走、分化、ホルモン分泌、転写因子活性化、筋収縮、クルコース代謝、タンパク質合成調節、および細胞周期制御に関連する一種以上の細胞応答に影響を及ぼし得る。
【０００５】
疾患の多くは、上述のようなプロテインキナーゼ媒介事象で引き起こされる異常な細胞応答を伴う。それらの疾患には自己免疫疾患、炎症性疾患、骨疾患、代謝性疾患、神経疾患および神経変性疾患、癌、心血管系疾患、アレルギーおよび喘息、アルツハイマー病、ならびにホルモン関連疾患が含まれるが、それらに限定されない。このため創薬化学では、治療薬剤として有効なプロテインキナーゼインヒビターを発見しようと、相当な努力が払われいてきた。
【０００６】
非レセプター型チロシンキナーゼのＴｅｃファミリーは、ＴＣＲ，ＢＣＲおよびＦｃεレセプターのような抗原レセプターを通してシグナル伝達する場合に中心的な役割を果たす（非特許文献８において概説される）。Ｔｅｃファミリーのキナーゼは、Ｔ細胞の活性化に必須のものである。Ｔｅｃファミリーの３種類のメンバーであるＩｔｋ，ＲｌｋおよびＴｅｃは、Ｔ細胞内の抗原レセプター連結の下流側で活性化され、ＰＬＣ−γを含めた下流側のエフェクターにシグナルを伝達する。マウスにおけるＩｔｋの欠失は、Ｔ細胞レセプター（ＴＣＲ）によって誘導される増殖の低下、ならびにＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−１０およびＩＦＮ−γのサイトカイン類の分泌の低下をもたらす（非特許文献９、非特許文献１０および非特許文献１１）。アレルギー性喘息の免疫学的症状は、Ｉｔｋ−／−マウスにおいて減弱する。Ｉｔｋ−／−マウスにおけるアレルゲンであるＯＶＡによる接種に対する応答において、肺の炎症、好酸球浸潤および粘液産生が劇的に低下する（非特許文献１２）。Ｉｔｋはまた、アトピー性皮膚炎にも関与している。この遺伝子は、コントロールまたは軽度のアトピー性皮膚炎を有する患者とよりも、中程度および／または重度のアトピー性皮膚炎を有する患者に由来する末梢血Ｔ細胞において高く発現されることが報告されてきた（非特許文献１３）。
【０００７】
Ｒｌｋ−／−マウス由来の脾臓細胞では、ＴＣＲ連結に対する応答において、野生型マウスによって産生されるＩＬ−２の半分のＩＬ−２を分泌する（非特許文献９）が、一方、マウスにおけるＩｔｋおよびＲｌｋの同時の欠失は、増殖ならびにサイトカイン類（ＩＬ−２，ＩＬ−４，ＩＬ−５およびＩＦＮ−γ）の産生を含めたＴＣＲ誘導型応答の著しい抑制をもたらす（非特許文献９、非特許文献１１）。ＴＣＲ連結後の細胞内シグナル伝達は、Ｉｔｋ／Ｒｌｋが欠失したＴ細胞内でもたらされ、イノシトール三リン酸産生、カルシウム可動化、ＭＡＰキナーゼ活性化、およびＮＦＡＴおよびＡＰ−１の転写因子の活性化は、いずれも減少する（非特許文献９、非特許文献１１）。
【０００８】
またＴｅｃファミリーのキナーゼ類は、Ｂ細胞の発達および活性化にも必須である。Ｂｔｋ遺伝子に変異がある患者では、Ｂ細胞の発達が著しく抑えられ、その結果、Ｂリンパ球および血漿細胞がほとんど完全になくなり、Ｉｇレベルが極度に低下し、そして記憶済みの（ｒｅｃａｌｌ）抗原に対する体液性応答が著しく阻害される（非特許文献１４において概説される）。またＢｔｋ欠失マウスでは末梢のＢ細胞数が減少し、ＩｇＭおよびＩｇＧ３のレベルが大きく低下する。マウスにおけるＢｌｋの欠失は、抗ＩｇＭ抗体によって誘導されるＢ細胞増殖に対する著しい効果を有し、胸腺非依存性ＩＩ型抗原に対する免疫応答を抑制する（非特許文献１５）。
【０００９】
またＴｅｃキナーゼ類は、高親和性ＩｇＥレセプター（ＦｃεＲＩ）を通じたマスト細胞活性化においても役割を果たす。ＩｔｋおよびＢｔｋはマスト細胞中で発現し、ＦｃεＲＩの架橋化によって活性化する（非特許文献１６）。Ｂｔｋ欠失マウスのマスト細胞では、ＦｃεＲＩ架橋化の後に起こる脱顆粒が減少し、炎症促進性サイトカイン類の産生も減少する（非特許文献１７）。Ｂｔｋが欠失はまた、マクロファージのエフェクター機能の減少をももたらす（非特許文献１８）。
【００１０】
Ｊａｎｕｓキナーゼ（ＪＡＫ）は、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３およびＴＹＫ２から成るチロシンキナーゼファミリーの一つである。ＪＡＫはサイトカインのシグナル伝達に重要な役割を果たす。ＪＡＫファミリーのキナーゼの下流側の基質には、シグナル伝達−転写活性化タンパク質（ＳＴＡＴ）が含まれる。ＪＡＫ／ＳＴＡＴのシグナル伝達は、アレルギー、喘息、ならびに移植片拒絶、慢性関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症および多発性硬化症のような自己免疫疾患、ならびに白血病およびリンパ腫のような固形および血液の悪性腫のような異常な免疫応答の多くの媒介に関連していると考えられている。ＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路における医薬による介入は、すでに概説されている（非特許文献１９、および非特許文献２０）。
【００１１】
ＪＡＫ１，ＪＡＫ２およびＴＹＫ２は、偏在的に発現するが、ＪＡＫ３は主に造血細胞内で発現する。ＪＡＫ３は通常のサイトカインレセプターγ鎖（γｃ）に独占的に結合し、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−７，ＩＬ−９およびＩＬ−１５によって活性化される。ＩＬ−４およびＩＬ−９によって誘導されるマウスのマスト細胞の増殖および生存は、実際、ＪＡＫ３およびγｃのシグナル伝達に依存することがで示されている（非特許文献２１）。
【００１２】
感作したマスト細胞の高親和性免疫グロブリン（Ｉｇ）Ｅレセプターの架橋によって、急性アレルギー応答または即時（Ｉ型）過敏症応答を引き起こす多くの血管作動性サイトカインを含めた炎症促進性メディエーターの放出がもたらされる（非特許文献２２、および非特許文献２３）。インビトロおよびインビボにおけるＩｇＥレセプター媒介性マスト細胞の応答でのＪＡＫ３の重要な役割に関しては、すでに明確になっている（非特許文献２４）。さらに、ＪＡＫ３を阻害してマスト細胞を活性化させることで、アナフィラキシーを含めたＩ型過敏症応答を予防することについても、すでに報告されている（非特許文献２５）。ＪＡＫ３インヒビターによるマスト細胞の標的化は、インビトロでマスト細胞の脱顆粒を調節し、インビボでＩｇＥレセプター／抗原媒介性アナフィラキシー応答を予防した。
【００１３】
最近の研究では、ＪＡＫ３の首尾よい標的化による免疫抑制および同種移植片の受容化が報告された。その研究では、ＪＡＫ３のインヒビターの投与の際に、Ｗｉｓｔａｒ  ＦｕｒｔｈレシピエントにおけるＢｕｆｆａｌｏ心臓同種移植片の用量依存性生存が示され、移植片対宿主病の望まれない免疫応答が制御される可能性が示された（非特許文献２６）。
【００１４】
ＩＬ−４によって媒介されるＳＴＡＴ−リン酸化は、慢性関節リウマチ（ＲＡ）の初期および進行後のステージに関連するメカニズムとして関連付けられている。ＲＡの滑膜および滑液中における炎症促進性サイトカインのアップレギュレーションは、ＲＡ疾患を特徴付けるものである。ＩＬ−４／ＳＴＡＴ経路のＩＬ−４媒介性活性化がＪａｎｕｓキナーゼ（ＪＡＫ１およびＪＡＫ３）によって媒介され、ＩＬ−４関連ＪＡＫキナーゼがＲＡの滑膜中に発現されることが実証された（非特許文献２７）。
【００１５】
家族性筋萎縮性側索硬化症（ＦＡＬＳ）は、ＡＬＳ患者の約１０％が罹患する致死的な神経変性障害である。ＦＡＬＳマウスの生存率は、ＪＡＫ３に特異的なインヒビターで処置すると上昇した。このことから、ＪＡＫ３はＦＡＬＳで或る役割を果たすことが示唆された（非特許文献２８）。
【００１６】
シグナル伝達／転写活性化タンパク質（ＳＴＡＴ）は、とりわけ、ＪＡＫファミリーのキナーゼ類によって活性化される。最近の研究結果から、白血病の処置のための、ＪＡＫファミリーキナーゼを特異的なインヒビターによって標的化することにより、ＪＡＫ／ＳＴＡＴシグナル伝達経路における干渉の可能性が示唆された（非特許文献２９）。ＪＡＫ３に特異的な化合物については、ＪＡＫ３発現性細胞株であるＤＡＵＤＩ，ＲＡＭＯＳ，ＬＣＩ−１９、ＮＡＬＭ−６、ＭＯＬＴ−３およびＨＬ−６０のクローン産生性増殖を抑制することが示されている。
【００１７】
動物モデルにおいて、ＴＥＬ／ＪＡＫ２融合タンパク質が骨髄増殖性障害を誘導しており、造血細胞株においては、ＴＥＬ／ＪＡＫ２融合タンパク質の導入によってＳＴＡＴ１，ＳＴＡＴ３およびＳＴＡＴ５、ならびにサイトカイン依存性の増殖の活性化がもたらされた（非特許文献３０）。
【００１８】
ＪＡＫ３およびＴＹＫ２の阻害は、ＳＴＡＴ３のチロシンリン酸化を抑制し、菌状息肉腫の細胞増殖および皮膚Ｔ細胞リンパ腫の形成を阻害した。これら結果から、菌状息肉腫に存在する構造的に活性化したＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路においてＪＡＫファミリーキナーゼが関連していると考えられる（非特許文献３１）。同じく、ＳＴＡＴ３，ＳＴＡＴ５，ＪＡＫ１およびＪＡＫ２は、ＬＣＫの過剰発現によって最初に特徴づけられるマウスＴ細胞リンパ腫において構造的に活性化されていることが実証され、従って、ＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路は異常な細胞増殖に関連していると考えられる（非特許文献３２）。さらに、ＩＬ−６媒介性のＳＴＡＴ３活性化はＪＡＫのインヒビターでブロックされ、それによって骨髄腫細胞のアポトーシスへの感作がもたらされた（非特許文献３３）。
【００１９】
したがって、プロテインキナーゼのインヒビターとして有用な化合物の開発の大いなる必要性が存在する。特に、それらのプロテインキナーゼの活性化が関与する障害の大部分の処置が現在不充分であることを考えると、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）およびＪＡＫファミリーのプロテインキナーゼのインヒビターとして有用な化合物の開発が望ましい。
【非特許文献１】Ｈａｒｄｉｅ，Ｇ．およびＨａｎｋｓ，Ｓ．，“Ｔｈｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｃｔｓ  Ｂｏｏｋ，１９９５年，第Ｉ巻，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ
【非特許文献２】Ｈａｒｄｉｅ，Ｇ．およびＨａｎｋｓ，Ｓ．，“Ｔｈｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｃｔｓ  Ｂｏｏｋ，１９９５年，第ＩＩ巻，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ
【非特許文献３】Ｈａｎｋｓ，Ｓ．Ｋ．，Ｓ．Ｋ．Ｈｉｎｔｅｒ，Ｔ．，ＦＡＳＥＢ  Ｊ．，１９９５年，第９巻，ｐ．５７６−５９６
【非特許文献４】Ｋｎｉｇｈｔｏｎら，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９１年，第２５３巻，ｐ．４０７−４１４
【非特許文献５】Ｈｉｌｅｓら，Ｃｅｌｌ，１９９２年，第７０巻，ｐ．４１９−４２９
【非特許文献６】Ｋｕｎｚら，Ｃｅｌｌ，１９９３年，第７３巻，ｐ．５８５−５９６
【非特許文献７】Ｇａｒｃｉａ−Ｂｕｓｔｏｓら，ＥＭＢＯ  Ｊ．，１９９４年，第１３巻，ｐ．２３５２−２３６１
【非特許文献８】Ｍｉｌｌｅｒ，Ａ．ら，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，２００２年，第１４巻，ｐ．３３１−３４０
【非特許文献９】Ｓｃｈａｅｆｆｅｒら，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９９年，第２８４巻，ｐ．６３８−６４１
【非特許文献１０】Ｆｏｗｅｌｌら，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，１９９９年，第１１巻，ｐ．３９９−４０９
【非特許文献１１】Ｓｃｈａｅｆｆｅｒら，Ｎａｔｕｒｅ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，２００１年，第２巻，第１２号，ｐ．１１８３−１１８８
【非特許文献１２】Ｍｕｅｌｌｅｒら，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，２００３年，第１７０巻，ｐ．５０５６−５０６３
【非特許文献１３】Ｍａｔｓｕｍｏｔｏら，Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｒｃｈｉｖｅｓ  ｏｆ  Ａｌｌｅｒｇｙ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，２００２年，第１２９巻，ｐ．３２７−３４０
【非特許文献１４】Ｖｉｈｉｎｅｎら，Ｆｒｏｎｔｉｅｒｓ，Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ，第５巻，ｐ．９１７−９２８
【非特許文献１５】Ｅｌｌｍｅｉｅｒら，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．，２０００年，第１９２巻，ｐ．１６１１−１６２３
【非特許文献１６】Ｋａｗａｋａｍｉら，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，１９９５年，ｐ．３５５６−３５６２
【非特許文献１７】Ｋａｗａｋａｍｉら，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｌｅｕｋｏｃｙｔｅ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，第６５巻，ｐ．２８６−２９０
【非特許文献１８】Ｍｕｋｈｏｐａｄｈｙａｙら，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，２００２年，第１６８巻，ｐ．２９１４−２９２１
【非特許文献１９】Ｆｒａｎｋ，Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．，１９９９年，第５巻，ｐ．４３２−４５６
【非特許文献２０】Ｓｅｉｄｅｌら，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２０００年，第１９巻，ｐ．２６４５−２６５６
【非特許文献２１】Ｓｕｚｕｋｉら，Ｂｌｏｏｄ，２０００年，第９６巻，ｐ．２１７２−２１８０
【非特許文献２２】Ｇｏｒｄｏｎら，Ｎａｔｕｒｅ，１９９０年，第３４６巻，ｐ．２７４−２７６
【非特許文献２３】Ｇａｌｌｉ，Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．，１９９３年，第３２８巻，ｐ．２５７−２６５
【非特許文献２４】Ｍａｌａｖｉｙａら，Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．，１９９９年，第２５７巻，ｐ．８０７−８１３
【非特許文献２５】Ｍａｌａｖｉｙａら，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，１９９９年，第２７４巻，ｐ．２７０２８−２７０３８
【非特許文献２６】Ｋｉｒｋｅｎ，Ｔｒａｎｓｐｌ．Ｐｒｏｃ．，２００１年，第３３巻，ｐ．３２６８−３２７０
【非特許文献２７】Ｍｕｌｌｅｒ−Ｌａｄｎｅｒら，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２０００年，第１６４巻，ｐ．３８９４−３９０１
【非特許文献２８】Ｔｒｉｅｕら，Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．，２０００年，第２６７巻，ｐ．２２−２５
【非特許文献２９】Ｓｕｄｂｅｃｋら，Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，１９９９年，第５巻，ｐ．１５６９−１５８２
【非特許文献３０】Ｓｃｈｗａｌｌｅｒら，ＥＭＢＯ  Ｊ．，１９９８年，第１７巻，ｐ．５３２１−５３３３
【非特許文献３１】Ｎｉｅｌｓｅｎら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．，１９９７年，第９４巻，ｐ．６７６４−６７６９
【非特許文献３２】Ｙｕら，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１９９７年，第１５９巻，ｐ．５２０６−５２１０
【非特許文献３３】Ｃａｔｌｅｔｔ−Ｆａｌｃｏｎｅら，Ｉｍｍｕｎｉｔｙ，１９９９年，第１０巻，ｐ．１０５−１１５
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００２０】
（発明の要旨）
本発明の化合物およびその薬学的に受容可能な組成物が、プロテインキナーゼインヒビターとして有効であることがこのたび見出された。特定の実施形態では、これらの化合物はＴｅｃファミリーのプロテインキナーゼ（たとえばＴｅｃ、Ｂｔｋ、Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ、Ｂｍｘ、Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）および／またはＪＡＫキナーゼのインヒビターとして有効である。これらの化合物は、本明細書で規定される一般式Ｉで示されるか、またはそれらの薬学的に受容可能な塩である。
【００２１】
それらの化合物およびそれらの薬学的に受容可能な組成物については、多様な疾患、障害または症状（自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性または過剰増殖性の疾患、あるいは免疫によって媒介される疾患が挙げられるが、これらに限定されない）の処置または予防に有用である。それらの組成物はまた、トロンビンによって誘導される血小板凝集の予防のための方法にも有用である。本発明で提供される化合物は、生物学的現象および病理学的現象におけるキナーゼ研究、そのようなキナーゼによって媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究、および新規キナーゼインヒビターの比較評価にも有用である。
【００２２】
（発明の詳細な説明）
（１．本発明化合物の一般的な記載：）
本発明は、式Ｉ：
【００２３】
【化１５】
2008513352.tif 000002
の化合物またはその薬学的に受容可能な塩に関し、
式中、環Ａが、
【００２４】
【化１６】
2008513352.tif 000003
から選択される、必要に応じて置換された５員環であり、
ｘが０，１または２であり、
Ｒ１の各出現が、ハロゲン、ＣＮ、ＮＯ２またはＵｍＲであり、
Ｒ２が独立してＴｎ−Ｒ’から選択され、
Ｘ１，Ｘ２およびＸ３が各々、独立してＣＲ１、Ｎ，ＳまたはＯであり、
Ｒ３，Ｒ４およびＲ５が各々、独立してハロゲン、ＣＮ，ＮＯ２またはＶｐ−Ｒ’であり、
Ｔ，ＵまたはＶの各出現は、独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６アルキリデン鎖であって、該鎖の最大２個のメチレン単位が必要に応じておよび独立して、−ＮＲ−、−Ｓ−、−Ｏ−、−ＣＳ−、−ＣＯ２−、−ＯＣＯ−、−ＣＯ−、−ＣＯＣＯ−、−ＣＯＮＲ−、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣＯ２−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＣＯＮＲＮＲ−、−ＮＲＣＯＮＲ−、−ＯＣＯＮＲ−、−ＮＲＮＲ−、−ＮＲＳＯ２ＮＲ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、−ＰＯ−、−ＰＯ２−、または−ＰＯＲ−であり、
ｍ、ｎおよびｐは各々、独立して０または１であり、
Ｒの各出現は、独立してＨ、または必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であって、Ｒ’の各出現は、独立してＨ、または必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系であるか、あるいは２個のＲの出現であるＲおよびＲ’、または２個のＲ’の出現が、１個または複数の原子と一緒になり、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜４個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環または二環式環を形成するが、ただし、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの少なくとも１個の出現がＶｐ−Ｒ’であって、ここでＲ’がＨではないことが条件である。
尚、当然ながら（Ｒ１）ｘは、存在する場合は、Ｒ２でふさがっていないＡ環の任意の位置で結合する。
【００２５】
一つの実施形態では、
ａ）ｎが０の場合に、Ｒ’がＨではなく、
ｂ）Ａ環が
【００２６】
【化１７】
2008513352.tif 000004
であり、Ｒ４が２−フェノキシフェニルである場合に、Ｒ２がＣＯＯＨまたはＣＯＮＨＲＸではなく、ここでＲＸがｎ−プロピル、フェニル、シクロヘキシル、ベンジル、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、−ＣＨ２−シクロプロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ３、３−ピリジル、４−ヒドロキシ−シクロヘキシル、または−ＣＨ２Ｃ≡ＣＨである。
【００２７】
ほかの実施形態では、本発明の化合物には、国際公開第２００４／０７８７５６号（Ａ２）のｐ．１５２−１６６に記載の請求項９に挙げられた化合物は含まれない。尚、その特許は本明細書において参考文献として収載されている。
【００２８】
（２．化合物および定義：）
本発明の化合物には、上述の一般的記載事項のものが含まれ、さらに本明細書で開示された化合物の群、亜群および種類によって説明される。本明細書において用いられる以下の定義は、別に示す場合を除き、以降適用される。本発明の目的のために、化学元素についてはＣＡＳ監修の“Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ、第７５版”の元素の周期律表にしたがって識別した。さらに、有機化学の一般則については、“Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”（Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ著、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ（Ｓａｕｓａｌｉｔｏ）刊、１９９９年）および“Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”（第５版）（Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ｂ．およびＭａｒｃｈ，Ｊ．著、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）刊（２００１））に記載されているものとし、それら書籍の全内容は、本明細書において参考文献として収載されている。
【００２９】
本明細書に記載の本発明化合物は、上述の一般的事項の説明、または本発明の特定の群、亜群および種類として例に挙げたように、必要に応じて１つ以上の置換基で置換され得る。「必要に応じて置換された」という句は、「置換、または非置換」という句と互換的に用いられることが分かるであろう。一般に「置換された」という用語は、「必要に応じて」という用語が前につけられても、またはそうでなくとも、所定の構造の水素ラジカルが特定の置換基のラジカルと置き換わっていることを指す。別に示されない限り、必要に応じて置換された基は、この基の各々置換可能な位置に置換基を有し得、任意の所定の構造において、１つ以上の位置が特定の基から選択される１つ以上の置換基で置換され得る場合、この置換基は全ての位置において同一であっても、または異なっていてもよい。本発明で想定される置換基の組合わせについては、安定または化学的に可能な化合物の形成がもたらされるものが好ましい。本明細書で用いられる「安定」という用語は、その産生、検出、ならびに好ましくは回収、および精製を可能にし、本明細書に開示された一つ以上の目的のための使用を可能にする諸条件のもとに置いても、実質的に変化しない化合物のことを指す。いくつかの実施形態では、安定な化合物および化学的に可能な化合物とは、湿気またはほかの化学反応性条件が存在しない４０℃以下の条件で、少なくとも１週間保存しても実質的に変化しないものである。
【００３０】
本明細書に記載の、原子の特定の数には、その中の任意の整数が含まれる。たとえば１〜４個の原子を有する基とは、１，２，３または４個の原子を有し得る。
【００３１】
本明細書で用いられる「脂肪族」または「脂肪族基」という用語は、完全に飽和であるか、もしくは１個または複数の不飽和単位を含む、直鎖（すなわち非分枝）もしくは分枝鎖の、置換されているか非置換の炭化水素鎖、または完全に飽和であるか、もしくは１個以上の不飽和単位を含む、芳香族ではない単環式または二環式の炭化水素鎖（本明細書では「炭素環」、「脂環式」または「シクロアルキル」と呼ぶ）を意味し、分子の残りの部分に対する１つの結合点を有する。特定されていない限りは、脂肪族基は１〜２０個の脂肪族炭素原子を有する。いくつかの実施形態では、脂肪族基は１〜１０個の脂肪族炭素原子を有する。ほかの実施形態では、脂肪族基は１〜８個の脂肪族炭素原子を有する。さらにほかの実施形態では、脂肪族基は１〜６個の脂肪族炭素原子を持ち、また別の実施形態では、脂肪族基は１〜４個の脂肪族炭素原子を有する。いくつかの実施形態では、「脂環式」（あるいは「炭素環式」または「シクロアルキル」）とは、完全に飽和しているか、あるいは１個以上の不飽和単位を含む単環のＣ３−Ｃ８炭化水素、または二環式のＣ８−Ｃ１２炭化水素であるが、芳香族ではなく、分子の残りの部分に対する１つの結合点を有する炭化水素をいい、個々で、この二環式環の任意の個々の環は、３〜７員環から成る。適した脂肪族基には、直鎖または分枝鎖の、置換されたかまたは非置換のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、およびそれらの混成体である（シクロアルキル）アルキル、（シクロアルケニル）アルキルまたは（シクロアルキル）アルケニルのような基が含まれるが、それらに限定されない。
【００３２】
本明細書で用いられる「ヘテロ脂肪族」という用語は、１個または２個の炭素原子が独立して、１個以上の酸素、硫黄、窒素、リンまたはケイ素と置換わった脂肪族基を意味する。ヘテロ脂肪族基は、置換されたかまたは非置換の、分枝または非分枝の、環式または非環式であり得、「ヘテロ環」基、「ヘテロシクリル」基、「ヘテロシクロ脂肪族」基または「ヘテロ環式」基が含まれる。
【００３３】
本明細書で用いられる「ヘテロ環」、「ヘテロシクリル」、「ヘテロ環脂肪族」、または「ヘテロ環式」という用語は、１個以上の環員（ｒｉｎｇ  ｍｅｍｂｅｒ）が独立して選択されたヘテロ原子である非芳香族の、単環、二環式または三環式を意味する。いくつかの実施形態では、「ヘテロ環」基、「ヘテロシクリル」基、「ヘテロシクロ脂肪族」基、または「ヘテロ環式」基は、１個または複数の環員が酸素、窒素またはリンから独立して選択されるヘテロ原子であって、そしてこの系における各環が３〜７個の環員を含む、３〜１４個の環員を有する。適切なヘテロ環類には、３−１Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンズイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、および１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが含まれるが、それらに限定されない。
【００３４】
「ヘテロ原子」という用語は、１個以上のＯ，Ｓ，Ｎ，ＰまたはＳｉを意味する（その中には窒素、硫黄、リンまたはケイ素の任意の酸化型、任意の塩基性窒素の第四級型、あるいは例えば３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルにおけるＮ、ピロリジニルにおけるＮＨまたはＮ−置換ピロリジニルにおけるＮＲ＋のような複素環の置換可能な窒素が含まれる）。
【００３５】
本明細書で用いられる「不飽和」という用語は、１個以上の不飽和単位を有する部分のことを意味する。
【００３６】
本明細書で用いられる「アルコキシ」または「チオアルキル」という用語は、既に規定されているように、酸素原子（「アルコキシ」の場合）または硫黄原子（「チオアルキル」の場合）を介して炭素主鎖に結合したアルキル基を指す。
【００３７】
「ハロアルキル」、「ハロアルケニル」または「ハロアルコキシ」という用語は、１個以上のハロゲン原子が置換され得る場合に、アルキル、アルケニルまたはアルコキシを意味する。「ハロゲン」という用語は、Ｆ，Ｃｌ，ＢｒまたはＩを意味する。
【００３８】
「アリール」という用語は単独で用いられるか、あるいは「アラルキル」、「アラルコキシ」または「アリールオキシアルキル」におけるようなさらに大きな部分の一部として用いられ、計５〜１４個の環員を有する単環式、二環式および三環式の環系を指し、ここでこの系における少なくとも１つの環は芳香族環であり、この系における各環は３〜７個の環員を含む。「アリール」という用語は、「アリール環」という用語と互換的に用いられ得る。
【００３９】
「ヘテロアリール」という用語は、単独で用いられるか、あるいは「ヘテロアラルキル」または「ヘテロアリールアルコキシ」におけるようなさらに大きな部分の一部として用いられ、計５〜１４個の環員を有する、単環式、二環式および三環式の環系を指し、ここでこの系における少なくとも１つの環が芳香族環であって、この系における少なくとも１つの環が１個以上のヘテロ原子を含み、この系における各環は３〜７個の環員を含む。「ヘテロアリール」という用語は、「ヘテロアリール環」または「複素芳香族」という用語と互換的に用いることができる。適切なヘテロアリール環類には、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、３−イソキサゾリル、４−イソキサゾリル、５−イソキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（たとえば３−ピリダニジル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（たとえば５−テトラゾリル）、トリアゾリル（たとえば２−トリアゾリルおよび５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（たとえば２−インドリル）、ピラゾリル（たとえば２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（たとえば２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、およびイソキノリニル（たとえば１−イソキノリニル、３−イソキニリニルまたは４−イソキノリニル）が含まれるが、それらに限定されない。
【００４０】
アリール基（アラルキル基、アラルコキシ基、アリールオキシアルキル基なども含める）またはヘテロアリール基（ヘテロアラルキル基、ヘテロアリールアルコキシ基なども含める）は、１個以上の置換基を含み得る。アリール基またはヘテロアリール基の不飽和炭素原子に対する適切な置換基は、ハロゲン、−Ｒ０、−ＯＲ０、−ＳＲ０、１，２−メチレンジオキシ、１，２−エチレンジオキシ、必要に応じてＲ０で置換されたフェニル（Ｐｈ）、必要に応じてＲ０で置換された−Ｏ（Ｐｈ）、必要に応じてＲ０で置換された−（ＣＨ２）１−２（Ｐｈ）、必要に応じてＲ０で置換された−ＣＨ＝ＣＨ（Ｐｈ）、−ＮＯ２、−ＣＮ、−Ｎ（Ｒ０）２、−ＮＲ０Ｃ（Ｏ）Ｒ０、−ＮＲ０Ｃ（Ｓ）Ｒ０、−ＮＲ０Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ０）２、−ＮＲ０Ｃ（Ｓ）Ｎ（Ｒ０）２、−ＮＲ０ＣＯ２Ｒ０、−ＮＲ０ＮＲ０Ｃ（Ｏ）Ｒ０、−ＮＲ０ＮＲ０Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ０）２、−ＮＲ０ＮＲ０ＣＯ２Ｒ０、−Ｃ（Ｏ）Ｃ（Ｏ）Ｒ０、−Ｃ（Ｏ）ＣＨ２Ｃ（Ｏ）Ｒ０、−ＣＯ２Ｒ０、−Ｃ（Ｏ）Ｒ０、−Ｃ（Ｓ）Ｒ０、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ０）２、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（Ｒ０）２、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（Ｒ０）２、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ０、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ０）Ｒ０、−Ｃ（ＮＯＲ０）Ｒ０、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ０、−Ｓ（Ｏ）３Ｒ０、−ＳＯ２Ｎ（Ｒ０）２、−Ｓ（Ｏ）Ｒ０、−ＮＲ０ＳＯ２Ｎ（Ｒ０）２、−ＮＲ０ＳＯ２Ｒ０、−Ｎ（ＯＲ０）Ｒ０、−Ｃ（＝ＮＨ）−Ｎ（Ｒ０）２、または−（ＣＨ２）０−２ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ０から選択され、ここで、Ｒ０の各独立した出現は、Ｈ，必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基、非置換の５〜６員のヘテロアリール基または複素環基、フェニル基、−Ｏ（Ｐｈ）、あるいは−ＣＨ２（Ｐｈ）であ、上記規定に逆らうことなく、独立した２個のＲ０の出現は、同一の置換基であろうと異なる置換基であろうと、各Ｒ０が結合している原子と一緒になって、Ｎ，ＯまたはＳから独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する、５〜８員のヘテロシクリル環、アリール環またはヘテロアリール環、あるいは３〜８員のシクロアルキル環を形成する。Ｒ０の脂肪族基に対する任意の置換基は、ＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１−４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロＣ１−４脂肪族基から選択され、ここで、上記Ｒ０のＣ１−４脂肪族基は各々、非置換である。
【００４１】
脂肪族基またはヘテロ脂肪族基、あるいは非芳香族複素環は、１個以上の置換基を含み得る。脂肪族基またはヘテロ脂肪族基、あるいは非芳香族複素環の飽和炭素に対する適切な置換基としては、アリール基もしくはヘテロアリール基の不飽和炭素について上で列挙した置換基、ならびに＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＮＨＲ＊、＝ＮＮ（Ｒ＊）２、＝ＮＮＨＣ（Ｏ）Ｒ＊、＝ＮＮＨＣＯ２（アルキル）、＝ＮＮＨＳＯ２（アルキル）、または＝ＮＲ＊を含む置換基から選択され、ここで、各Ｒ＊は、独立してＨ、または必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基から選択される。Ｒ＊の脂肪族基に対する任意の置換基は、ＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１−４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）から選択され、ここで、上記Ｒ＊のＣ１−４脂肪族基は各々、非置換である。
【００４２】
非芳香族複素環の窒素に対する任意の置換基は、−Ｒ＋、−Ｎ（Ｒ＋）２、−Ｃ（Ｏ）Ｒ＋、−ＣＯ２Ｒ＋、−Ｃ（Ｏ）Ｃ（Ｏ）Ｒ＋、−Ｃ（Ｏ）ＣＨ２Ｃ（Ｏ）Ｒ＋、−ＳＯ２Ｒ＋、−ＳＯ２Ｎ（Ｒ＋）２、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ＋）２、−Ｃ（＝ＮＨ）−Ｎ（Ｒ＋）２、または−ＮＲ＋ＳＯ２Ｒ＋から選択され、ここで、Ｒ＋はＨ，必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基、必要に応じて置換されたフェニル、必要に応じて置換された−Ｏ（Ｐｈ）、必要に応じて置換された−ＣＨ２（Ｐｈ）、必要に応じて置換された−（ＣＨ２）１−２（Ｐｈ）、必要に応じて置換された−ＣＨ＝ＣＨ（Ｐｈ）、あるいは酸素、窒素または硫黄から独立して選択される１〜４個のヘテロ原子を有する非置換の５〜６員のヘテロアリールまたは複素環であり、上記規定に逆らうことなく、独立した２個のＲ＋の出現は、各Ｒ＋が結合している原子と一緒になって、５〜８員のヘテロシクリル環、アリール環またはヘテロアリール環、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員のシクロアルキル環を形成する。Ｒ＋の脂肪族基またはフェニル環に対する任意の置換基は、ＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１−４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）から選択され、ここで、上記Ｒ＋のＣ１−４脂肪族基は各々、非置換である。
【００４３】
「アルキリデン鎖」という用語は、完全飽和であるか、あるいは１個以上の不飽和単位を有し、そして分子の残りの部分に対する二つの結合点を有する、直鎖または分枝鎖の炭素鎖を指し、ここで、１個以上のメチレン単位は、必要に応じて独立して以下が挙げられるがこれらには限定されない群から選択される基と置き換わり得る：ＣＯ，ＣＯ２、ＣＯＣＯ，ＣＯＮＲ，ＯＣＯＮＲ，ＮＲＮＲ，ＮＲＮＲＣＯ，ＮＲＣＯ，ＮＲＣＯ２、ＮＲＣＯＮＲ，ＳＯ，ＳＯ２，ＮＲＳＯ２、ＳＯ２ＮＲ，ＮＲＳＯ２ＮＲ、Ｏ，Ｓ、またはＮＲ。
【００４４】
本明細書で用いられる「保護基」という用語は、多官能性化合物中の１個以上の所望の反応性部位を一時的にブロックするのに用いられる薬剤を指す。特定の実施形態では、保護基は以下の特徴のうちの一つ以上、好ましくはすべてを有する：ａ）高い収率で選択的に反応して、１種以上のほかの反応性部位で生じる反応に適した保護された基質が得られる、そしてｂ）再産生される官能基を攻撃しない試薬によって高い収率で選択的に取り除かれる。保護基の例は、Ｇｒｅｅｎ，Ｔ．Ｗ．およびＷｕｔｓ，Ｐ．Ｇ．著の“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”第３版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）刊（１９９９）に詳細記載があり、その内容のすべては、本明細書に参考文献として収載されている。本明細書で用いられる「窒素保護基」という用語は、多官能性化合物中の１個以上の所望の窒素反応性部位を一時的にブロックするのに用いられる薬剤を指す。好ましい窒素保護基はまた、上で例示した特徴を保有し、そして窒素保護基の特定の例はまた、Ｇｒｅｅｎ，Ｔ．Ｗ．およびＷｕｔｓ，Ｐ．Ｇ．著の“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”第３版、Ｊｏｈ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）刊（１９９９）の第７章に詳細に記載され、その内容のすべては、本明細書において参考文献として収載されている。
【００４５】
いくつかの実施形態では、上で詳しく述べたように、２個の独立したＲ０（またはＲ＋、あるいは本明細書で同様に規定される他の変数）の出現は、各変数が結合する原子と一緒になって、５〜８員のヘテロシクリル環、アリール環またはヘテロアリール環、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員のシクロアルキル環を形成する。２個の独立したＲ０（またはＲ＋、あるいは本明細書で同様に規定される他の変数）の出現が各変数が結合する原子と一緒になって形成する環の例としては、以下が挙げられるが、それらに限定されない：ａ）２個の独立したＲ０（またはＲ＋、あるいは本明細書で同様に規定される他の変数）の出現が、同一の原子に結合して、個の原子と一緒に１個の環を形成する（たとえばＮ（Ｒ０）２における両方のＲ０が共にこの窒素原子と一緒になって、ピペリジン−１−イル基、ピペラジン−１−イル基、またはモルホリン−４−イル基を形成する）、ならびにｂ）２個の独立したＲ０（またはＲ＋、あるいは本明細書で同様に規定される他の変数）の出現が、異なる原子に結合して、これらと一緒に１個の環を形成する（たとえば、フェニル基が、以下：
【００４６】
【化１８】
2008513352.tif 000005
の２個のＯＲ０と置換される場合、これらの２個のＲ０の出現は、これらが結合する酸素原子と一緒になって、以下の６員の酸素含有縮合環：
【００４７】
【化１９】
2008513352.tif 000006
を形成する）。２個の独立したＲ０（またはＲ＋、あるいは本明細書で同様に規定される他の変数）の出現が各変数が結合する原子と一緒になる場合、種々の環を形成すること、ならびに、上述の例は非限定的であることが、理解される。
【００４８】
ほかに特に記載がない場合、本明細書で記述される構造はまた、その構造の異性体（たとえば鏡像異性体、ジアステレオマー、および幾何異性体（すなわち立体配座異性体））（たとえば、不斉中心の各々におけるＲおよびＳの立体配置、（Ｚ）および（Ｅ）の二重結合異性体、ならびに（Ｚ）および（Ｅ）の立体配座異性体）の形態のすべてをも意味する。したがって本発明の化合物の、１種類の立体化学異性体ならびに、鏡像異性体、ジアステレオ異性体、および幾何異性体（すなわち立体配座異性体）の混合物でが、本発明の範囲内にある。別に記述がない限り、本発明の化合物のすべての互変異型は、本発明の範囲内にある。さらに、別に記述がない限り、本明細書で記述される構造は、１種以上の同位体的に豊富な原子の存在についてのみが異なる化合物をも含むことを意味する。たとえば、水素原子が重水素または三重水素と入れ替わっているか、あるいは炭素原子が１３Ｃが豊富な炭素または１４Ｃが豊富な炭素と入れ替わっていることを除いては本発明の構造を有する化合物もまた、本発明の範囲内である。そのような化合物は、たとえば生物学的アッセイにおける分析用ツールまたはプローブとして有用である。
【００４９】
（３．化合物例の記載）
本明細書における実施形態の記載のすべては、式Ｉ、式ＩＩ、式ＩＩＩ、式ＩＶ、式Ｖおよび式ＶＩの化合物に適用され得る。
【００５０】
本発明の特定の実施形態では、Ｒ４およびＲ５は各々、独立してＶｐ−Ｒ’である。
【００５１】
ほかの実施形態では、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つはＶｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を含み、必要に応じて置換された５員または６員の完全不飽和（すなわち芳香族）単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を含み、必要に応じて置換された９員または１０員の完全不飽和二環式である。
【００５２】
ほかの実施形態では、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５のうちの一つは、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じてされた３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系である。
【００５３】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された８〜１２員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の二環式環系である。それらの特定の実施形態では、Ｒ３およびＲ５はＶｐ−Ｒ’であり、ここで、ｐは０であり、Ｒ’はＨである。
【００５４】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、独立して、必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基であるか、あるいは窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である。
【００５５】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和、部分不飽和または完全不飽和の単環である。
【００５６】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された５〜６員の完全不飽和単環である。
【００５７】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、０〜３個の窒素ヘテロ原子を有するかまたは０〜１個の窒素ヘテロ原子を有する、必要に応じて置換された６員の完全不飽和単環である。
【００５８】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された３〜８員の飽和単環である。
【００５９】
ほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は、窒素、酸素または硫黄から独立して選択される０〜２個のヘテロ原子を有する必要に応じて置換された６員の飽和単環である。
【００６０】
さらにほかの実施形態では、Ｒ４は、Ｖｐ−Ｒ’であり、Ｒ’は必要に応じて置換されたＣ１−６脂肪族基である。特定の実施形態では、Ｒ’はＣ１−６アルキニルである。特定の実施形態では、Ｒ’は−Ｃ≡ＣＨである。
【００６１】
ほかの実施形態では、ｐは０である。
【００６２】
さらにほかの実施形態では、ｐは１である。
【００６３】
ほかの実施形態では、Ｖは−ＮＲ−、−Ｓ−または−Ｏ−である。
【００６４】
ほかの実施形態では、Ｒ３はＶｐ−Ｒ’であり、ここで、ｐは０であり、Ｒ’はＨである。
【００６５】
ほかの実施形態では、Ｒ５はハロゲンまたはＶｐ−Ｒ’であり、ここで、ｐは０であり、Ｒ’はＨまたはＣ１−６脂肪族基である。さらにほかの実施形態では、このＣ１−６脂肪族基はＣ１−３アルキルである。
【００６６】
ほかの実施形態では、Ａ環は
【００６７】
【化２０】
2008513352.tif 000007
である。これらのうちの特定の実施形態では、Ｘ２はＣＲ１である。
【００６８】
ほかの実施形態では、Ａ環は
【００６９】
【化２１】
2008513352.tif 000008
である。
【００７０】
ほかの実施形態では、Ａ環は
【００７１】
【化２２】
2008513352.tif 000009
である。
【００７２】
特定の実施形態では、Ｒ１はＵｍＲである。ほかの実施形態では、Ｒ１はＵｍＲであり、ここで、ｍは０であり、ＲはＨまたはＣＨ３である。
【００７３】
特定の実施形態では、Ｒ２はＴｎＲ’であり、ここで、ｎは１である。
【００７４】
ほかの実施形態では、Ｒ２はＴｎＲ’であり、ここで、ｎは０である。
【００７５】
特定の実施形態では、Ｔは−ＮＲ−、−Ｏ−、−ＣＯ−、−ＣＯＮＲ−、または−ＮＲＣＯ−である。
【００７６】
特定の実施形態では、Ｔは−ＮＲ−である。特定の実施形態では、Ｔは−Ｏ−である。これらのうちの特定の実施形態では、Ｒ’はＣ１−６脂肪族基である。これらのうちのほかの実施形態では、ＲおよびＲ’は両方ともＨである。
【００７７】
特定の実施形態では、Ｔは−ＮＲ−であり、Ｒ’はＣ１−６脂肪族基である。これらのうちの特定の実施形態では、ＲはＣ１−６脂肪族基である。いくつかの実施形態では、ＲおよびＲ’は両方ともＣ１−６アルキルである。
【００７８】
特定の実施形態では、ＴはＣ１−６アルキリデン鎖であって、ここで、このアルキリデン鎖はメチレン単位を介して環Ａに結合している。これらのうちのいくつかの実施形態では、Ｔは−（Ｃ１−５アルキル）ＮＲ−である。特定の実施形態では、Ｔは−ＣＨ２ＮＲ−である。これらのうちのいくつかの実施形態では、Ｒ’はＣ１−６脂肪族基である。
【００７９】
ほかの実施形態では、ＴはＣ１−６アルキリデン鎖であって、ここで、メチレン単位は、本明細書に開示された基と入れ替わっていない。
【００８０】
さらにほかの実施形態では、Ｒ２は必要に応じて置換された５〜７員の、Ｎ−結合ヘテロシクリルである。特定の実施形態では、上述のＮ−結合ヘテロシクリルは、モルホリニル、ピペリジニル、ピロリジニル、およびピペラジニルから選択される。特定の実施形態では、上述のＮ−結合ヘテロシクリルは必要に応じて独立して、０〜４個のアミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、またはＣ１−６アルキルの出現で置換されている。
【００８１】
上述の一般的な記載のように、本発明のほかの化合物は、式ＩＩ
【００８２】
【化２３】
2008513352.tif 000010
を有する化合物であるか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００８３】
ほかの実施形態では、本発明の化合物は、式ＩＩＩ
【００８４】
【化２４】
2008513352.tif 000011
を有する化合物であるか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００８５】
さらにほかの実施形態では、化合物は、式ＩＶ
【００８６】
【化２５】
2008513352.tif 000012
を有する化合物であるか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００８７】
さらにほかの実施形態では、化合物は、式Ｖ
【００８８】
【化２６】
2008513352.tif 000013
を有する化合物であるか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００８９】
さらにほかの実施形態では、化合物は、式ＶＩ
【００９０】
【化２７】
2008513352.tif 000014
を有する化合物であるか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００９１】
式ＩＩ〜ＶＩの化合物に関しては、式ＩＩ〜ＶＩの化合物における変数は、本明細書の実施形態のいずれかにおいて規定されることが分かるであろう。
【００９２】
上述の一般的な記載のように、好ましい置換基および変数（たとえばＲ’基）は、表１に記載の化合物において例示される。
【００９３】
したがって式Ｉの化合物の代表例を、以下の表１および２に記載する。
【００９４】
（表１．式Ｉの化合物の例）
【００９５】
【化２８】
2008513352.tif 000015
【００９６】
【化２９】
2008513352.tif 000016
【００９７】
【化３０】
2008513352.tif 000017
【００９８】
【化３１】
2008513352.tif 000018
【００９９】
【化３２】
2008513352.tif 000019
【０１００】
【化３３】
2008513352.tif 000020
【０１０１】
【化３４】
2008513352.tif 000021
（表２．式Ｉの化合物の例）
【０１０２】
【化３５】
2008513352.tif 000022
（４．全般的な合成方法論：）
本発明の化合物は、類似の化合物に関する当業者に公知の方法によって一般的に調製することができ、以下の全般的スキームおよび以下の調製実施例によって説明される。
【０１０３】
以下の略号を用いる。
ＥｔＯＨはエタノールである。
ＲＴは室温である。
Ｔｓはトシルである。
Ｐｈはフェニルである。
ＤＭＥはジメチルエーテルである。
Ｂｕはブチルである。
ＥＤＣは１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミドである。
ＤＭＦはジメチルホルムアミドである。
Ｏ／Ｎは一晩である。
Ｅｔ２Ｏはエーテルである。
ＣＤＩはＮ，Ｎ’−カルボニルジイミダゾールである。
ＬＣＭＳは液体クロマトグラフィー質量分析である。
Ｐは適当な保護基である。
【０１０４】
（スキームＩ）
【０１０５】
【化３６】
2008513352.tif 000023
（試薬類および条件）：（ａ）ＡｌＣｌ３、ＣＨ２Ｃｌ２、ＲＴ，１６時間；（ｂ）ＥｔＯＨ、マイクロ波照射、１２０℃、１０分。
【０１０６】
上述のスキームＩは、本発明の化合物５の調製に用いられる一般的な合成経路を示し、ここで、Ｒ１〜Ｒ５は本明細書に記載の通りである。中間体３は、当該分野で周知のＦｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔアシル化方法を用いて調製される。この反応は、種々の置換された塩化クロロアセチル類に対して反応性であり、式３の化合物を形成する。最後に、工程（ｂ）によって中間体３を環化させて式５の化合物が得られる。この反応は、式４の種々の置換チオアミド類に対して反応性である。
【０１０７】
（スキームＩＩ）
【０１０８】
【化３７】
2008513352.tif 000024
（試薬類および条件）：（ａ）Ｂｒ２、ＣＨＣｌ３、０℃〜ＲＴ；（ｂ）ｎＢｕＬｉ，ＴＨＦ，ＴｓＣｌ；（ｃ）ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）２、ジオキサン、ＫＯＡｃ、ビス（ピナコールアト）ジボロン、１８時間；（ｄ）Ｐｄ（ｐｐｈ３）４、Ｎａ２ＣＯ３、ＤＭＥ，ＥｔＯＨ／Ｈ２Ｏ、マイクロ波照射、１２０℃、２時間；（ｅ）３Ｎ  ＮａＯＨ，ＭｅＯＨ。
【０１０９】
上述のスキームＩＩは、本発明の化合物１１の調製に用いられる一般的な合成経路を示し、ここで、Ａ，Ｒ１〜Ｒ５およびｘは、本明細書に記載の通りである。中間体７は、構造１の化合物をブロム化し、その後、中間体６を次にトシル基で保護することによって調製される。ボロンエステル８は、スキームＩＩの工程（ｃ）によって形成される。バイアリール結合誘導体１０の形成は、当該分野で周知のＳｕｚｕｋｉカップリング法を用い、触媒としてパラジウムの存在下で、臭化物９をボロンエステル誘導体８で処理することによって達成される。この反応は、種々の置換臭化アリール類または置換臭化ヘテロアリール類９に反応性である。最後にそのトシル保護基を、スキームＩＩの工程（ｅ）によって塩基性条件で取り除いて、式１１の化合物が得られる。
【０１１０】
（スキ−ムＩＩＩ）
【０１１１】
【化３８】
2008513352.tif 000025
（試薬類および条件）：（ａ）Ｂｒ２、ＣＨＣｌ３，０℃〜ＲＴ；（ｂ）ｎＢｕＬｉ、ＴＨＦ、ＴｓＣｌ；（ｃ）Ｐｄ（ｐｐｈ３）４、Ｎａ２ＣＯ３、ＤＭＥ、ＥｔＯＨ／Ｈ２Ｏ、マイクロ波照射、１２０℃、２時間；（ｄ）３Ｎ  ＮａＯＨ，ＭｅＯＨ。
【０１１２】
上述のスキームＩＩＩは、本発明の化合物１１の調製に用いられた別の一般的な合成経路を示し、ここで、Ａ，Ｒ１−Ｒ５およびｘについては、本明細書に記載された通りである。中間体７は、上述のスキームＩＩにしたがって調製される。この場合、バイアリール結合誘導体１０の形成は、当該分野で周知のＳｕｚｕｋｉカップリング法を用い、触媒としてパラジウムの存在下、臭化物７をホウ酸誘導体１２で処理して達成される。その反応は、種々の置換アリールホウ酸または置換ヘテロアリールホウ酸１２に反応性である。再び、スキームＩＩＩの工程（ｄ）によって、塩基性条件でトシル保護基を取り除いて、式１１の化合物が得られる。
【０１１３】
（スキームＩＶ）
【０１１４】
【化３９】
2008513352.tif 000026
（試薬類および条件）：（ａ）Ｌａｗｅｓｓｏｎ試薬、トルエン、１１０℃、Ｏ／Ｎ；（ｂ）ＥｔＯＨ、還流、Ｏ／Ｎ；（ｃ）ＥｔＯＨ，１Ｎ  ＮａＯＨ、１２時間；（ｄ）ＥＤＣ，ＨＯＢｔ、ＤＭＦ、ＮＨＲ’Ｒ，ＲＴ，Ｏ／Ｎ。
【０１１５】
上述のスキームＩＶは、本発明の化合物１８の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ，Ｒ’およびＲ１〜Ｒ５は、本明細書に記載されている通りである。出発物質１３は、ＳｃｈｎｅｌｌｅｒおよびＬｕｏ，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，１９８０，４５，４０４５の文献における記載と実質的に同様の方法で調製され得る。誘導体１４は、化合物１３をＬａｗｅｓｓｏｎ試薬と反応させることによって形成される。β−ケトエステル１５の存在下で化合物１４を環化して中間体１６が得られる。その反応は、種々のβ−ケトステル１５に反応性である。エステル１６を塩基性条件下で脱保護処理した後、当業者に周知のカップリング反応工程によって、誘導体１８が形成される。
【０１１６】
（スキームＶ）
【０１１７】
【化４０】
2008513352.tif 000027
（試薬類および条件）：（ａ）ｎＢｕＬｉ，ＴＨＦ，ＰＣｌ；（ｂ）ｉ）ｔＢｕＬｉ，Ｅｔ２Ｏ、−７８℃、１時間、ｉｉ）Ｒ’ＳＳＲ’；（ｃ）脱保護条件。
【０１１８】
上述のスキームＶは、本発明の化合物１８の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ’は本明細書に記載されているものである。出発物質１９は、Ｍａｚｅａｓら，Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅｓ，１９９９，５０，１０６５に記載の方法で調製できる。その化合物１９を適当な保護基（Ｐ）で保護し、得られた中間体２０を、スキームＶの工程（ｂ）によって適当なジスルフィドＲ’ＳＳＲ’で処理する。インダゾール２１の脱保護の後、式２２の化合物が形成される。
【０１１９】
（スキームＶＩ）
【０１２０】
【化４１】
2008513352.tif 000028
（試薬類および条件）：（ａ）Ｒ１ＯＨ、ＮａＯＭｅ，ＣｕＢｒ，ＤＭＦ，加熱、２．５時間。
【０１２１】
上述のスキームＶＩは、本発明の化合物２３の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ’は本明細書に記載されているものである。スキームＶＩの工程（ａ）にしたがい、出発物質１９は適当なアルコールＲ’ＯＨで処理される。
【０１２２】
（スキームＶＩＩ）
【０１２３】
【化４２】
2008513352.tif 000029
（試薬類および条件）：（ａ）ｎＢｕＬｉ、ＴＨＦ，ＰＣｌ；（ｂ）ＮＨＲ’Ｒ、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）、ＮａＯｔＢｕ，ＴＨＦ、加熱；またはＨＮＲ’Ｒ、Ｃｕ，Ｋ２ＣＯ３、ニトロベンゼン、加熱；（ｃ）脱保護条件。
上述のスキームＶＩＩは、本発明の化合物２５の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、ＲおよびＲ’は本明細書に記載されているものである。化合物１９を適当な保護基（Ｐ）で保護して中間体２０が得られ、その中間体２０を、当該分野で周知のＢｕｃｈｗａｌｔ−Ｈａｒｔｗｉｇのクロスカップリング反応を用い、触媒としてパラジウムの存在下でアミンＲＲ’ＮＨで処理する。このクロスカップリング反応は、当該分野で周知のＵｌｌｍａｎｎ反応を用い、触媒として銅の存在下で、中間体２０をアミンＲＲ’ＮＨで処理することによっても達成され得る。両反応ともに、種々の置換アミンに反応性である。インダゾール２４の脱保護後に、式２５の化合物が形成される。
【０１２４】
（スキームＶＩＩＩ）
【０１２５】
【化４３】
2008513352.tif 000030
（試薬類および条件）：（ａ）Ｒ４Ｂ（ＯＨ）２、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、ＥｔＯＨ，Ｈ２Ｏ、ＤＭＥ、１００℃、Ｏ／Ｎ；（ｂ）Ｂｒ２、ＣＨＣｌ３、０℃〜ＲＴ；（ｃ）ｎＢｕＬｉ、ＴＨＦ、ＴｓＣｌ；（ｄ）Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、Ｎａ２ＣＯ３、ＤＭＥ、ＥｔＯＨ／Ｈ２Ｏ、マイクロ波照射、１２０℃、２時間；（ｅ）３Ｎ  ＮａＯＨ，ＭｅＯＨ。
【０１２６】
上述のスキームＶＩＩＩは、本発明の化合物３０の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ａ，Ｒ１〜Ｒ４およびｘは本明細書に記載されている通りである。構造１９の化合物は、当該分野で周知のＳｕｚｕｋｉカップリング法を用い、触媒としてパラジウムの存在下でホウ酸誘導体Ｒ４Ｂ（ＯＨ）２で処理する。この反応は、種々の置換アリールホウ酸類または置換ヘテロアリールホウ酸類に反応性である。中間体２７は、構造２６の化合物の臭素化のよって調製され、次にその中間体２７はトシル基で保護される。もう１つのＳｕｚｕｋｉクロスカップリング反応が、スキームＶＩＩＩの工程（ｄ）に従って達成される。最後に、スキームＶＩＩＩの工程（ｅ）にしたがい、塩基性条件でトシル保護基を除いて化合物３０が得られる。
【０１２７】
（スキームＩＸ）
【０１２８】
【化４４】
2008513352.tif 000031
（試薬類および条件）：（ａ）ｎＢｕＬｉ，ＴＨＦ，ＰＣｌ；（ｂ）ｉ）ｔＢｕＬｉ，Ｅｔ２Ｏ、−７８℃、１時間、ｉｉ）Ｒ’ＣＨＯ；（ｃ）脱保護条件。
【０１２９】
上述のスキームＩＸは、本発明の化合物３２の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ’は本明細書に記載されているものである。化合物１９を適当な保護基（Ｐ）で保護して中間体２０が得られ、次にその中間体２０を、スキームＩＸの工程（ｂ）にしたがい、適当なアルデヒドＲ’ＣＨＯで処理する。イミダゾール３１の脱保護の後、化合物３２が形成される。
【０１３０】
（スキームＸ）
【０１３１】
【化４５】
2008513352.tif 000032
（試薬類および条件）：（ａ）ｎＢｕＬｉ、ＴＨＦ、ＰＣｌ；（ｂ）ｉ）ｔＢｕＬｉ、Ｅｔ２Ｏ、−７８℃、１時間、ｉｉ）Ｒ’ＣＨ２Ｂｒ；（ｃ）脱保護条件。
【０１３２】
上述のスキームＸは、本発明の化合物３２の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ’は本明細書に記載されているものである。化合物１９を適当な保護基（Ｐ）で保護して中間体２０が得られ、次にその中間体２０をスキームＸの工程（ｂ）に従い、適当なＲ’ＣＨ２Ｂｒで処理する。イミダゾール３３の脱保護の後、化合物３４が形成される。
【０１３３】
（スキームＸＩ）
【０１３４】
【化４６】
2008513352.tif 000033
（試薬類および条件）：（ａ）ＣＤＩ、ＤＭＦ；（ｂ）Ｐ２Ｓ５、ピリジン。
【０１３５】
上述のスキームＸＩは、本発明の化合物３８の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、そのＲ２〜Ｒ５は本明細書に記載されているものである。出発物質３５は、Ａｌｌｅｇｒｅｔｉら，Ｏｒｇ．Ｐｒｏｃ．Ｒｅｓ．Ｄｅｖ．，２００３，７，２０９の文献に記載された方法と実質的に同様の方法で調製できる。中間体３５はスキームＸＩの工程（ａ）にしたがってアミン３６と反応させる。その反応は、種々のアミン３６に反応性である。化合物３７を、Ｐ２Ｓ５の存在下で環化させて所望の誘導体３８が得られる。
【０１３６】
（スキームＸＩＩ）
【０１３７】
【化４７】
2008513352.tif 000034
（試薬類および条件）：（ａ）ＡｌＣｌ３、ＣＨ２Ｃｌ２、ＲＴ，１６時間（ｂ）ＮＨ２ＯＨ・ＨＣｌ、ＥｔＯＨ、加熱、１時間。
【０１３８】
上述のスキームＸＩＩは、本発明の化合物４１の調製に用いられた一般的な合成経路を示し、Ｒ２〜Ｒ５は本明細書に記載されているものである。中間体４０は、当該分野で公知のＦｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔアシル化法を用いて調製される。この反応は、種々の置換誘導体３９に反応性であり、式４０の化合物を形成する。化合物４１は、工程（ｂ）にしたがい、中間体４０の環化によって得られる。
【０１３９】
特定の実施形態の例が上および本明細書中で記述および記載されているが、本発明の化合物は、当業者が一般に利用できる方法によって、適当な出発物質を用いて、上述の一般的方法に従っても調製できることが分かるであろう。
【０１４０】
したがって、ほかの実施形態では、本発明は本明細書に記載の、特にスキームおよび実施例に実質的に記載されるような、本発明の化合物を調製する方法を提供する。
【０１４１】
（５．使用、処方および投与）
（薬学的に受容可能な組成物）
上で考察したように、本発明はプロテインキナーゼのインヒビターである化合物を提供し、従って、本発明の化合物は、疾患、障害、および症状（自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、過剰増殖性疾患、または免疫媒介性疾患が挙げられるが、それらに限定されない）の処置に有用である。したがって、本発明の別の態様において、本明細書に記載の化合物のいずれかを含有し、必要に応じて、薬学的に受容可能なキャリア、アジュバントまたはビヒクルも含有する、薬学的に受容可能な組成物も提供される。特定の実施形態では、これらの組成物は、必要に応じて、一種以上のさらなる治療薬剤をもさらに含有する。
【０１４２】
また本発明の特定の化合物は、処置のための自由な形態で存在し得るか、またはその薬学的に受容可能な適当な誘導体として存在し得ることも分かるであろう。本発明によると、薬学的に受容可能な誘導体としては、薬学的に受容可能な塩類、エステル類、そのエステルの塩類、あるいは必要とする患者に投与される際に本明細書中他所に記載の化合物またはその代謝物もしくは残渣を直接または間接的に供給可能である、それ以外の付加物または誘導体が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１４３】
本明細書で用いられる「薬学的に受容可能な塩」という用語は、信頼できる医療上の判断の範囲内で、ヒトの組織およびより下等な動物の組織と接触における使用に適する、過度の毒性、刺激性およびアレルギー応答などを有さない、合理的な有用性／リスクの比に見合う、塩類のことを指す。「薬学的に受容可能な塩」とは、本発明の化合物の非毒性の塩またはエステルの塩を意味し、レシピエントへの投与の際に、本発明の化合物、あるいはその阻害活性代謝物または残渣を、直接または間接的に提供可能である。本明細書で用いられる「その阻害活性代謝物または残渣」という用語は、もとの化合物の代謝物または残渣であって、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ、Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ、Ｂｍｘ、Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）のプロテインキナーゼ類のインヒビターでもあるものを意味する。
【０１４４】
薬学的に受容可能な塩類については、当該分野で周知である。たとえば、Ｓ．Ｍ．Ｂｅｒｇｅらによって、“Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１９７７，６６，１−１９”において薬学的に受容可能な塩類が記載されており、これは本明細書に参考文献として収載されている。本発明の化合物の薬学的に受容可能な塩類には、適切な無機および有機の、酸および塩基から誘導されるものが含まれる。薬学的に受容可能な非毒性の酸付加塩の例は、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸のような無機酸類、または酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、またはマロン酸のような有機酸と形成されるアミノ基の塩類、あるいはイオン交換法のような当該分野で用いられるそのほかの方法で形成される酸付加塩類が挙げられる。そのほかの薬学的に受容可能な塩類には、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、硫酸水素塩、ホウ酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、ショウノウスルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコペプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバリン酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸、吉草酸塩などが含まれる。適当な塩基から誘導される塩類には、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４塩が含まれる。また本発明は、本明細書で開示された化合物の塩基性窒素含有基のいずれかの第四級化についても想定している。そのような第四級化によって、水溶性または油溶性、あるいは分散性の産物を得ることができる。代表的なアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩には、ナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などが含まれる。さらに、薬学的に受容可能な塩類には、適切な場合、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、低級アルキルスルホン酸塩およびアリールスルホン酸塩などのような対イオンを用いて形成された、非毒性のアンモニウムカチオン、第四級アンモニウムカチオン、およびアミンカチオンが含まれる。
【０１４５】
上述に述べたように、本発明の薬学的に受容可能な組成物は、さらに薬学的に受容可能なキャリア、アジュバントまたはビヒクルを含有する。本明細書で用いられるそれらとしては、所望される特定の投薬形態に適切である、任意のおよび全ての、溶媒、希釈剤、またはそのほかの液状ビヒクル、分散用助剤または懸濁用助剤、界面活性剤、等張化剤、増粘剤または乳化剤、保存剤、固体結合剤、滑沢剤などが挙げられる。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，第１６版、Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ編（Ｍｅｒｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．  Ｅａｓｔｏｎ，Ｐａ．刊、１９９８０年）は、薬学的に受容可能な組成物の処方において用いられる種々のキャリア、およびその組成物の調製に用いられる公知の技法について開示している。従来のキャリア媒体が、本発明の組成物と不適合性である（たとえば何らかの望まれない生物効果を示すか、またはそうでなければこの薬学的に受容可能な組成物中の任意の他の成分と有害な様式で相互作用する）場合を除き、それらの使用は本発明の範囲内にあると考えられる。薬学的に受容可能なキャリアとして役立ち得る物質のいくつかの例としては、イオン交換体、ミョウバン、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、ヒト血清アルブミンのような血清タンパク質、リン酸塩類、グリシン、ソルビン酸またはソルビン酸カリウムのような緩衝性物質、飽和植物性脂肪酸の部分グリセリド混合物、水、硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩類のような塩類または電解質、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸エステル類、ワックス類、ポリエチレン−ポリオキシプロピレン−ブロックポリマー類、羊脂、ラクトース、グルコースおよびスクロースのような糖類；トウモロコシデンプン、バレイショデンプンのような澱粉；セルロースおよびカルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース、および酢酸セルロースのようなセルロース誘導体；トラガカント粉末；麦芽；ゼラチン；タルク；カカオバターおよび坐剤ワックス類のような賦形剤；ラッカセイ油、綿実油、ヒマワリ油、ゴマ油、オリーブ油、コーン油および大豆油のような油；プロピレングリコールまたはポリエチレングリコールのようなグリコール類；オレイン酸エチルまたはラウリル酸エチルのようなエステル類；寒天；水酸化マグネシウムおよび水酸化アルムニウムのような緩衝化剤；アルギン酸；発熱物質不含の水；等張食塩水；リンガー液；エチルアルコール、およびリン酸緩衝液が挙げられるが、それらに限定されない。さらに、ラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウムのような非毒性で適合性の滑沢剤、ならびに着色剤、離型剤、コーティング剤、甘味剤、香料および芳香剤、保存剤および酸化防止剤もまた、処方者の判断で本組成物に加えることができる。
【０１４６】
（化合物および薬学的に受容可能な組成物の使用）
さらに別の態様によれば、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ、Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ、Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）によって媒介される疾患の処置または重篤度の寛解のための方法が提供され、この方法は、有効量の化合物またはこの化合物を含有する薬学的に受容可能な組成物を、この化合物を必要とする患者に投与する工程を包含する。本発明の特定の実施形態では、化合物または薬学的に受容可能な組成物の「有効量」とは、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）によって媒介される疾患に対する有効量である。本発明の方法に従う化合物および組成物は、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）によって媒介される疾患の処置または重篤度の軽減に有効な任意の量および任意の投与経路で投与できる。必要とされる正確な量については、患者個人ごとに異なり、被験体の人種、年齢および全身状態、さらに感染重篤度、薬剤種、投与様式などによっても異なるであろう。本発明の化合物は、投与の容易さおよび均一な投薬量のために、単位投薬形態で処方されるのが好ましい。本明細書で用いられる「単位投薬形態」という表現は、処置される患者に適した薬剤の物理的に分離された単位を指す。しかしながら、本発明の化合物および組成物の１日あたりの総使用量は、主治医により、信頼性のある医学的判断の範囲内で決められると理解されよう。任意の患者または生物に対して、特定の有効量レベルには、処置される障害およびこの障害の重篤度；用いる特定の組成物の活性；患者の年齢、体重、全般的健康状態、性別および食餌；用いる特定の化合物に関する投与時間、投与経路および排泄速度；処置期間；使用される特定の化合物と配合または併用される薬物、および医学分野で周知の同様の因子を含めた種々の因子に依存するであろう。本明細書で用いられる「患者」という用語は、動物、好ましくは哺乳類、最も好ましくはヒトを意味するものである。
【０１４７】
本発明の薬学的に受容可能な組成物は、ヒトおよびそのほかの動物に対して、経口、直腸内、非経口、槽内、膣内、腹腔内、局所（粉剤、軟膏剤または滴剤）、口腔内、経口噴霧または経鼻噴霧などによって投与可能であり、処置される感染の重篤度にも依存する。特定の実施形態では、本発明の化合物は経口または非経口で、患者の体重および１日当たり、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ−約２５ｍｇ／ｋｇの用量レベルで、１日１回以上投与して、所望の治療効果を得ることができる。
【０１４８】
経口投与のための液体投薬形態には、薬学的に受容可能な乳剤、マイクロエマルジョン、液剤、懸濁液剤、シロップ剤およびエリキシル剤が含まれるが、それらに限定されない。液体投薬形態は、活性化合物に加えて、当該分野で一般的に用いられる不活性希釈剤も含有し、これらは、例えば、水、あるいはエチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド、油類（特に綿実油、ラッカセイ油、コーン油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油、およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコール類、ソルビタン脂肪酸エステル、およびそれらの混合物が挙げられる。経口組成物には、不活性希釈剤のほかに、湿潤剤のようなアジュバント、乳化剤および懸濁化剤、甘味料、香料、および芳香剤も含有し得る。
【０１４９】
注射可能調製物（たとえば滅菌注射用の水性または油性の懸濁液）は、適当な分散剤または湿潤剤、および懸濁化剤を用いて、公知の技術によって処方され得る。滅菌注射可能調製物については、たとえば１，３−ブタンジオール溶液のような非毒性の非経口的に受容可能な希釈剤または溶媒中の、滅菌注射用の溶液、懸濁液、または乳濁液とすることもできる。使用できる受容可能なビヒクルおよび溶媒としては、水、リンガー液、Ｕ．Ｓ．Ｐ．および等張性塩化ナトリウム水溶液が挙げられる。さらに滅菌した不揮発性油も、溶媒または懸濁ビヒクルとして従来的に用いられる。この目的のために、合成のモノグリセリド類またはジグリセリド類を含めた任意のブランドの不揮発性油が使用できる。さらに、オレイン酸のような脂肪酸も注射可能な調製物中に用いられる。
【０１５０】
注射可能な処方物は、たとえば除菌フィルターによるろ過、または滅菌剤の導入のような方法で、滅菌固体組成物の形態で滅菌でき、この滅菌固体組成物は、使用前に滅菌水またはほかの滅菌注射可能媒体中に溶解または分散できる。
【０１５１】
本発明の化合物の効果を持続化させるために、皮下または筋肉内注射からの化合物吸収の遅延化がしばしば所望される。このことは、水に難溶性である結晶性または無定形の物質の懸濁液を使用することで達成できる。その場合、化合物の吸収速度はその溶解速度に依存し、さらにいうと結晶の大きさおよび結晶形に依存し得る。あるいは、非経口投与用化合物形態の吸収遅延化は、油ビヒクル中に化合物を溶解または懸濁させても達成される。注射用デポ形態は、ポリラクチド−ポリグリコリドのような生分解性のポリマー内に、対象化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成させて製造する。そのポリマーに対する化合物の比率および使用する特定のポリマーの性質に依存して、化合物の放出速度をコントロールできる。そのほかの生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）類およびポリ（無水物）類が挙げられる。またデポ注射用処方物は、体組織適合性のリポソームまたはマイクロエマルジョン内に化合物を封入して調製することもできる。
【０１５２】
直腸内または膣内投与用の組成物は、カカオバター、ポリエチレングリコールまたは坐剤用ワックスのような適当な非刺激性の賦形剤またはキャリアと本発明の化合物とを混合して調製できる坐剤が好ましく、それらのビヒクルまたはキャリアは外界温度では固体であるが、体温では液体になるため、直腸内腔または膣内腔で融解して活性化合物を放出するものである。
【０１５３】
経口投与用の固体投薬形態には、カプセル剤、錠剤、丸剤、粉剤および顆粒剤が含まれる。そのような固体投薬形態では活性化合物は、クエン酸ナトリウムまたはリン酸二カルシウムのような薬学的に受容可能な少なくとも一種の不活性の賦形剤またはキャリア、および／またはａ）澱粉、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトールおよびケイ酸のような充填剤または増量剤、ｂ）たとえばカルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩類、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロース、およびアラビアゴムのような結合剤、ｃ）グリセロールのような湿潤剤、ｄ）寒天、炭酸カルシウム、バレイショまたはタピオカ澱粉、アルギン酸、ある種のケイ酸塩類、および炭酸ナトリウムのような崩壊剤、ｅ）パラフィンのような溶解遅延化剤、ｆ）第四級アンモニウム化合物のような吸収促進剤、ｇ）たとえばセチルアルコールおよびステアリン酸モノグリセリドのような湿潤剤、ｈ）カオリンおよびベントナイトクレイのような吸収剤、およびｉ）タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体のポリエチレングリコール類、ラウリル硫酸ナトリウムのような滑沢剤、ならびにそれらの混合物と混合される。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合では、この投薬形態は、緩衝化剤も含有し得る。
【０１５４】
同様のタイプの固体組成物はまた、軟ゼラチンカプセル剤および硬ゼラチンカプセル剤における充填剤としても使用でき、その賦形剤にはラクトースすなわち乳糖、ならびに高分子量ポリエチレングリコール類などが用いられる。錠剤、糖衣錠剤、カプセル剤、丸剤および顆粒剤の固体投薬形態については、腸溶コーティング剤および医薬処方分野で周知のそのほかのコーティング剤のようなコーティング剤および被覆材（ｓｈｅｌｌ）を用いて調製可能である。それらの投薬形態には、必要に応じて、光沢剤も含有でき、さらに活性成分のみが選択的に腸管内の特定の部分で、必要に応じて徐放様式で放出する組成物からも構成され得る。使用可能な埋め込み組成物（ｅｍｂｅｄｄｉｎｇ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）の例としては、ポリマー系物質およびワックス類が挙げられる。同様のタイプの固体組成物は、軟ゼラチンカプセル剤および硬ゼラチンカプセル剤における充填剤としても使用でき、その賦形剤として、ラクトースまたは乳糖、ならびに高分子ポリエチレングリコール類などが用いられる。
【０１５５】
活性化合物は、上述のような一種以上の賦形剤によってマイクロカプセル形態にすることも可能である。錠剤、糖衣錠剤、カプセル剤、丸剤、および顆粒剤の固体投薬形態は、腸溶コーティング剤、放出制御コーティング剤および医薬処方分野で周知のそのほかのコーティング剤のようなコーティング剤および被覆材を用いて調製できる。そのような固体投薬形態では、活性化合物はスクロース、ラクトースまたは澱粉のような少なくとも一種の不活性希釈剤と混合できる。またそのような投薬形態は通常の実施では、不活性希釈剤以外のさらなる物質、たとえばステアリン酸マグネシウムおよびび微結晶性セルロースのような錠剤成形用滑沢剤およびそのほかの錠剤成形補助剤も含有できる。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合では、この投薬形態は、緩衝化剤も含有できる。それらの投薬形態には、必要に応じて、光沢剤も含有でき、さらに活性成分のみが選択的に腸管内の特定の部分で、必要に応じて徐放様式で放出する組成物からも構成され得る。使用可能な埋め込み組成物の例としては、ポリマー系物質およびワックス類が挙げられる。
【０１５６】
本発明の化合物の局所投与または経皮投与用の投薬形態には、軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤、ローション剤、ゲル剤、粉剤、液剤、噴霧剤、吸入剤またはパッチ剤が含まれる。活性成分は、薬学的に受容可能なキャリア、および必要とされ場合は任意の必要な保存剤または緩衝化剤と、滅菌条件下で混合される。眼科用処方物および点眼剤も本発明の範囲内として企図される。さらに本発明では、体内への化合物の制御送達を提供するさらなる利点を有する、経皮パッチ剤の使用も企図される。そのような投薬形態は、適当な倍体中に化合物を溶解または分散して製造できる。また皮膚を横切る化合物の流入を増大させるのには、吸収促進剤も使用可能である。その速度は、速度制御膜を用いるか、またはポリマーマトリックスまたはゲル中に化合物を分散して制御できる。
【０１５７】
上述の一般的な記載のように、本発明の化合物はプロテインキナーゼインヒビターとして有用である。一つの実施形態では、本発明の化合物および組成物は、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼの一種以上に対するインヒビターであり、従って、いかなる特定の理論に縛られることも望まないが、本発明の化合物および組成物は、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼの一種以上が活性化する疾患、症状、または障害の処置またはそれらの重篤度の軽減に特に有用である。Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼの活性化が特定の疾患、症状、または障害に関連する場合、それらの疾患、症状、または障害は、「Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）媒介性疾患」またはそれらの症候とも、呼ぶことができる。したがって、ほかの態様によれば、本発明はＴｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）の一種以上の活性化が疾病状態に関連する疾患、症状、または障害の処置法、またはそれらの重篤度の軽減方法を提供する。
【０１５８】
Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼのインヒビターとして本発明で用いられる化合物の活性は、インビトロ、インビボ、または細胞株においてアッセイできる。インビトロでのアッセイには、活性化Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼのリン酸化活性またはＡＴＰアーゼ活性のいずれかの阻害を測定するアッセイが含まれる。代替のインビトロアッセイには、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼに結合するインヒビターの能力についての定量が挙げられる。インヒビターの結合は、予めインヒビターを放射性標識化し、結合させ、インヒビター／Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）複合体を単離し、結合した放射性標識の量を測定することで計測できる。あるいは、既知の放射性リガンドに結合させたＴｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼと共に新規インヒビターをインキュベーションさせて競合させる実験を行うことによって、インヒビターの結合が測定できる。
【０１５９】
本明細書で用いられる「計測可能な阻害を有する」という用語は、対象組成物とＴｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼとを含有する試料と、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼを含有する相当試料との間での、Ｔｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼ活性における計測可能な変化を意味する。
【０１６０】
本明細書で用いられる「Ｔｅｃファミリーキナーゼ−媒介性状態」という用語は、Ｔｅｃファミリーキナーゼが役割を果たすことが知られている疾患またはほかの有害な状態のいずれかを意味する。そのような状態には、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性および過剰増殖性疾患、および移植臓器または移植組織の拒絶を含めた免疫媒介性疾患、ならびに後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）が含まれるが、それらに限定されない。
【０１６１】
Ｔｅｃファミリーチロシンキナーゼ−媒介性状態の例としては、気管支喘息、アレルギー性喘息、内因性喘息、外因性喘息および綿屑性喘息、特に慢性または習慣的な喘息（たとえば遅発性喘息、気道化敏症）ならびに気管支炎のような喘息を含めた可逆性閉塞性気道疾患が挙げられるが、それらに限定されない呼吸器疾患が挙げられる。さらに、Ｔｅｃファミリーチロシンキナーゼ媒介性疾患には、鼻粘膜の炎症を特徴とする状態のものが含まれ、それには急性鼻炎、アレルギー性鼻炎、アトピー性鼻炎；乾酪性鼻炎、肥厚性鼻炎、化膿性鼻炎、乾燥性鼻炎および薬剤性鼻炎を含めた慢性鼻炎；クループ性鼻炎、線維素性鼻炎および偽膜性鼻炎を含めた膜性鼻炎；腺病性鼻炎；神経性鼻炎（枯草熱鼻炎）および血管神経性鼻炎を含めた季節性鼻炎；サルコイドーシス、農夫肺および関連疾患、肺線維症、ならびに突発性間質性肺炎が含まれるが、それらに限定されない。
【０１６２】
またＴｅｃファミリーチロシンキナーゼ−媒介性状態には、骨および関節の疾患も含まれ、それには（パンヌス形成性の）慢性関節リウマチ、血清応答陰性の脊椎関節炎（強直性脊椎炎、乾癬性関節炎およびライター病を含む）、ベーチェット病、シェーグレン病および全身性硬化症が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１６３】
またＴｅｃファミリーキナーゼ−媒介性状態には、皮膚の疾患および障害も含まれ、それには乾癬、全身性硬化症、アトピー性皮膚炎、接触性皮膚炎およびそのほかの湿疹性皮膚炎、脂漏性皮膚炎、扁平苔癬、天疱瘡、水泡性類天疱瘡、表皮水疱症、蕁麻疹、血管皮膚炎（ａｎｇｉｏｄｅｒｍａｓ）、脈管炎、紅斑、皮膚好酸球増加症、ぶどう膜炎、脱毛症、限局性および春季性結膜炎が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１６４】
またＴｅｃファミリーチロシンキナーゼ媒介性状態には、消化管の疾患および障害も含まれ、それにはセリアック病、直腸炎、好酸球性胃腸炎、肥満細胞症、膵炎、クローン病、潰瘍性大腸炎、あるいは片頭痛、鼻炎および湿疹のような、胃から離れた作用を有する食物関連アレルギー症が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１６５】
またＴｅｃファミリーのチロシンキナーゼ媒介性状態には、そのほかの組織および全身性の疾患および障害も含まれ、それには多発性硬化症、アテローム性硬化症（ａｒｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｓｉｓ）、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）、狼瘡性紅斑症、全身性狼瘡、紅斑症、橋本甲状腺炎、重症筋無力症、Ｉ型糖尿病、ネフローゼ症候群、好酸球性筋膜炎、ＩｇＥ過剰症候群、らい腫らい、セザリー症候群および突発性血小板減少性紫斑、血管形成術後の再発狭窄症、腫瘍（たとえば白血病、リンパ腫）、アテローム性硬化症（ａｒｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｓｉｓ）、および全身性狼瘡紅斑症が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１６６】
またＴｅｃファミリーチロシンキナーゼ媒介性状態には、同種移植片拒絶も含まれ、それにはたとえば腎臓、肝臓、肺、骨髄、皮膚および角膜の移植後の、急性および慢性の同種移植片拒絶、ならびに慢性の移植片対宿主病が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１６７】
本発明の化合物およびその薬学的に受容可能な組成物が、併用治療に使用でき、一種以上のほかの所望の治療薬または医療手順と同時、前、または後に投与できることも分かるであろう。組合わせレジメンで使用される特別の治療（投薬または医療行為）の組合わせによって、所望の治療および／または手順の適合性、および達成される所望の医療効果が考慮されるであろう。また用いられる治療が、同じ障害に対する所望の効果（たとえば本発明の化合物が、同じ障害の処置に用いられるほかの薬剤と同時に投与できる）、または異なる効果（たとえば副作用の抑制）を達成できることも分かるであろう。本明細書で用いられる追加の処置剤については、特定の疾患または状態の処置または予防のために通常投与されるものであり、「処置される疾患または状態に適切な」であることが知られている。
【０１６８】
たとえば、化学療法剤またはそれ以外の抗増殖剤については、増殖性疾患および癌の処置のために、本発明の化合物と組合わせることができる。公知の化学療法剤の例としては、本発明の抗癌剤と組合わせて使用できるほかの治療または抗癌剤が含まれるが、それらに限定されず、その療法には外科手術、放射線療法、（一例であるが、γ線照射、中性子ビーム照射療法、電子線ビーム照射療法、プロトン療法、密封小線源療法、および放射性同位体全身療法ほか）、内分泌療法、生物学的応答調節因子類（インターフェロン、インターロイキン、および腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）ほか）、温熱療法、低温療法、任意の副作用を低減させる薬剤（たとえば制吐剤）が挙げられる。またそれ以外の適合する化学療法剤には、アルキル化剤（メクロレタミン、クロラムブシル、シクロホスファミド、メルファン、イフォスファミド）、代謝拮抗剤（メトトレキサート）、プリンアンタゴニストおよびピリミジンアンタゴニスト（６−メルカプトプリン、５−フルオロウラシル、シタラビル、ゲムシタビン）、紡錘体毒素（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタクセル）、ポドフィロトキシン類（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、抗生物質（ドキソルビシン、ブレオマイシン、マイトマイシン）、ニトロソ尿素（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン類（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）、およびホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミドおよびメゲストロール）、ＧｌｅｅｖｅｃＴＭ、アドリアマイシン、デキサメタゾン、およびシクロホスファミドが挙げられるが、それらに限定されない。最新の癌療法のより包括的な考察に関しては、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ．を参照されたい。ＦＤＡ承認の癌処置薬のリストは、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｃａｎｃｅｒ／ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍ、およびＴｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ、第１７版（１９９９）で参照でき、それらの全内容は本明細書の参考文献に収載されている。
【０１６９】
本発明のインヒビターと組合されるそのほかの薬剤の例には、Ａｒｉｃｅｐｔ（登録商標）およびＥｘｃｅｌｏｎ（登録商標）のようなアルツハイマー病処置薬；Ｌ−ＤＯＰＡ／カルビドーパ、エンタカポン、ロピンロール、プラミペキソール、ブロモクリプチン、ペルゴリド、トリヘキセフェンジルおよびアマンタジンのようなパーキンソン病処置薬；β−インターフェロン（たとえばＡｖｏｎｅｘ（登録商標）およびＲｅｂｉｆ（登録商標））、Ｃｏｐａｘｏｎｅ（登録商標）およびミトキサントロンのような多発性硬化症（ＭＳ）処置薬；アルブテロールおよびＳｉｎｇｕｌａｉｒ（登録商標）のような喘息処置薬；ジプレキシア、リスペルダール、セロクエルおよびハロペリドールのような統合失調症処置薬；コルチコステロイド、ＴＮＦブロッカー、ＩＬ−１  ＲＡ、アザチオプリン、シクロホスファミドおよびスルファサラジンのような抗炎症薬；シクロスポリン、タクロリムス、ラパマイシン、マイコフェノール酸モフェチル、インターフェロン、コルチコステロイド、シクロフォスファミド、アザチオプリンおよびスルファサラジンのような免疫調節剤および免疫抑制剤；アセチルコリンエステラーゼインヒビター、ＭＡＯインヒビター、インターフェロン、鎮痙剤、イオンチャンネルブロッカー、リルゾールおよび抗パーキンソン病処置薬のような向神経薬；β−ブロッカー、ＡＣＥインヒビター、利尿剤、亜硝酸剤、カルシウムチャンネルブロッカーおよびスタチンのような心血管系疾患処置薬；コルチコステロイド、コレスチラミン、インターフェロンおよび抗ウイルス剤のような肝疾患処置薬；コルチコステロイド、抗白血病薬および成長因子類のような血液疾患処置薬；ならびにγ−グロブリンのような免疫不全症処置薬が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１７０】
本発明の組成物中に存在するさらなる治療薬剤の量は、活性薬剤のみを治療剤として含有する組成物を通常投与する場合の投与量以下になるであろう。本開示の組成物中のさらなる治療薬剤の量は、好ましくは治療活性薬剤のみを薬剤として含有する組成物中に通常存在する量の約５０〜１００％の範囲となろう。
【０１７１】
本発明の化合物またはその薬学的に受容可能な組成物は、補綴具、人工弁、血管移植片、ステントおよびカテーテルのような埋込み用医療デバイスをコーティングするための組成物中に配合することもできる。したがってほかの態様によれば、本発明には一般的な上述のような本発明の化合物を含有する、埋込み用デバイスをコーティングするための組成物も含まれ、その組成物には本明細書の分類および細分類のような、その埋込み用デバイスのコーティングに適したキャリアも含まれる。さらにほかの態様によれば、本発明には一般的な上述のような本発明の化合物を含有する組成物でコーティングされた埋込み用デバイスも含まれ、その組成物には本明細書で分類および細分類したような、その埋込み用デバイスのコーティングに適したキャリアも含まれる。
【０１７２】
たとえば、血管ステントは再発狭窄症（血管が傷つけられた後に生じる再狭窄）の克服に用いられてきた。しかしながら、ステント類またはそのほかの埋込み用デバイスを使用している患者では、血栓形成または血小板の活性化のリスクがある。これらの望まれない副作用については、キナーゼインヒビター含有の薬学的に受容可能な組成物でそのデバイスを予めコーティングすることで防止または緩和できる。適したコーティング材およびコーティングされた埋込みデバイスの一般的な調製については、米国特許第６０９９５６２号、第５８８６０２６号および第５３０４１２１号に記載されている。コーティング材としては、ヒドロゲルポリマー、ポリ（メチルジシロキサン）、ポリカプロラクトン、ポリエチレングリコール、ポリ乳酸、エチレン酢酸ビニル、およびそれらの混合物のような代表的な生分解性ポリマー素材が挙げられる。そのコーティング材は必要に応じて、さらに、フルオロシリコーン、多糖類、ポリエチレングリコール、リン脂質またはそれらの配合物から成る適当なトップコート（保護膜）で被覆され、本組成物の放出制御特性が付与される。
【０１７３】
本発明の他の態様は、生物学的試料または患者におけるＴｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）活性の阻害にも関し、その方法は式Ｉの化合物またはその化合物を含有する組成物を患者に投与するか生物学的試料に接触させる工程を包含する。本明細書で用いられる「生物学的試料」という用語には、細胞培養物またはその抽出物；哺乳類から採取した生検素材またはそれから得られた抽出物；および血液、唾液、尿、便、精液、涙液またはそのほかの体液、あるいはそれらから得られた抽出物が含まれるが、それらに限定されない。
【０１７４】
生物学的試料中のＴｅｃファミリー（たとえばＴｅｃ，Ｂｔｋ，Ｉｔｋ／Ｅｍｔ／Ｔｓｋ，Ｂｍｘ，Ｔｘｋ／Ｒｌｋ）キナーゼ活性の阻害は、当業者に公知の多様な目的に用いられる。そのような目的の例としては、輸血、臓器移植、生物学的検体の保存、および生物学的アッセイが挙げられるが、それらに限定されない。
【実施例】
【０１７５】
（合成実施例）
本発明で用いられる１Ｈ−ＮＭＲとは、核磁気共鳴のことである。ＨＰＬＣとは高速液体クロマトグラフィーのことである。「Ｒｔ（分）」という用語は、対象の化合物に伴うＨＰＬＣの保持時間を指し、分の単位で示される。特にほかに説明がなければ、Ｒｔの報告に用いられるＨＰＬＣ法は、以下のものである。
【０１７６】
カラム：Ａｃｅ  ５  Ｃ８、１５ｃｍ×４．６ｍｍ  ｉｄ
勾配：０〜１００％  アセトニトリル＋メタノール（５０：５０）／２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−リン酸緩衝液（ｐＨ７．０）
流速：１．５ｍｌ／分
検出：２２５ｎｍ
（実施例１）
【０１７７】
【化４８】
2008513352.tif 000035
（５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン）
５−ブロモ−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（２ｇ、１０．１５ｍｍｏｌ）、フェニルホウ酸（１．２４ｇ、１０１５ｍｍｏｌ）およびテトラキス−（トリフェニルホスフィン）パラジウム（１１７ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ）を、エタノール（５ｍｌ）、水（６ｍｌ）およびＤＭＥ（２２ｍｌ）中に懸濁させ、１００℃で一晩加熱した。溶媒を減圧下で除去し、溶離液を石油中３０％酢酸エチルとするカラムクロマトグラフィーで反応液を精製して灰白色固体の表題化合物（１．５１ｇ、収率７７％）を得た。
【０１７８】
【化４９】
2008513352.tif 000036
（実施例２）
【０１７９】
【化５０】
2008513352.tif 000037
（２−クロロ−１−（５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−３−イル）−エタノン）
５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（２００ｍｇ、１．０３ｍｍｏｌ）および塩化アルミニウム（４１２ｍｇ、３．０９ｍｍｍｏｌ）を乾燥ＤＣＭ中に懸濁し、室温で１時間攪拌した。塩化クロロアセチル（９８μｌ、１．２４ｍｍｏｌ）を滴加し、生成したコハク色の溶液を室温で一晩攪拌した。反応液をメタノール（５ｍｌ）で希釈し、室温で２時間攪拌した。溶媒を蒸発させて橙色の油状物を得た。これをＤＣＭと水との間で分離させた。有機相を減圧下で濃縮し、生成物をジエチルエーテル中で粉砕処理し、ベージュ色固体の表題化合物（１８８ｍｇ、収率６７％）を得た。
【０１８０】
【化５１】
2008513352.tif 000038
（実施例３）
【０１８１】
【化５２】
2008513352.tif 000039
（ジエチル−［４−（５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−３−イル）−チアゾール−２−イル］−アミン）
２−クロロ−１−（５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−３−イル）−エタンオン（５０ｍｇ、０．１８ｍｍｏｌ）および１，１−ジエチルチオ尿素（２４ｍｇ、０．１８ｍｍｏｌ）を、エタノール（２ｍｌ）中に懸濁／溶解させ、マイクロ波照射によって１２０℃で１０分間加熱した。溶離液をアセトニトリル／水とするＨＰＬＣで粗製反応混合物を精製して、クリーム色固体の表題化合物（９．５ｍｇ、収率１５％）を得た。
【０１８２】
【化５３】
2008513352.tif 000040
式Ｉのそのほかの種々の化合物については、本明細書の実施例３に記載された方法と実質的に同様の方法で調製した。それらの化合物に関する特性データを、以下の表３にまとめ、データにはＨＰＬＣ、ＬＣ／ＭＳ（実測値）および１Ｈ−ＮＭＲデータを含める。
【０１８３】
（表３．式Ｉの特定化合物に関する特性データ）
【０１８４】
【化５４】
2008513352.tif 000041
【０１８５】
【化５５】
2008513352.tif 000042
【０１８６】
【化５６】
2008513352.tif 000043
【０１８７】
【化５７】
2008513352.tif 000044
【０１８８】
【化５８】
2008513352.tif 000045
（実施例４）
【０１８９】
【化５９】
2008513352.tif 000046
（３−ヨード−５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン）
無水ＤＭＦ（６０ｍｌ）中に溶解した５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（２．９６ｇ、１５．２４ｍｍｏｌ、１当量）の溶液を、大気温度で攪拌しながら、ヨウ素（７．７４ｇ、３０．５０ｍｍｏｌ、２当量）で処理し、さらに水酸化カリウム（３．２０ｇ、５７．１４ｍｍｏｌ、３．７５当量）で処理した。反応混合物を室温で１５時間攪拌後、チオ硫酸ナトリウム水溶液／酢酸エチル混合物で希釈した。有機相を分離し、飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し、ろ液を減圧下で濃縮した。生成した油状物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ混合物中に溶解させ、シリカゲル上に吸着させた。この物質をカラムに乾燥装填（ｄｒｙ−ｌｏａｄｅｄ）し、溶離液として酢酸エチル（１）：石油エーテル（２）（４０：６０）混合液を用いるシリカゲルクロマトグラフィーに供して、白色固体の３−ヨード−５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（１）（３．１６ｇ、収率６５％）を得た。
【０１９０】
【化６０】
2008513352.tif 000047
（実施例５）
【０１９１】
【化６１】
2008513352.tif 000048
（３−ヨード−５−フェニル−１−トシル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン）
無水ＤＭＦ（３０ｍｌ）およびミネラルオイル（７９ｍｇ、１．９８ｍｍｏｌ、１．２当量）中の水素化ナトリウムの６０％懸濁液を、大気温度で攪拌しながら、ＤＭＦ（５ｍｌ）中の３−ヨード−５−フェニル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（１）（５３０ｍｇ、１．６６ｍｍｏｌ、１．０当量）溶液で処理した。反応混合物を室温で１時間撹拌後、０℃に冷却した。次に無水ＤＭＦ（５ｍｌ）中の塩化ｐ−トルエンスルホニル溶液を加え、反応混合物を室温で１５時間インキュベーションした。その反応混合物を、水／酢酸エチル混合物で希釈し、飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し、ろ液を減圧下で濃縮した。溶離液として酢酸エチル（１）／石油エーテル（２）（４０：６０）を用いるシリカゲルクロマトグフィーで生成油状物を精製して白色固体の３−ヨード−５−フェニル−１−トシル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（２）（７４３ｍｇ、収率９５％）を得た。
【０１９２】
【化６２】
2008513352.tif 000049
（実施例６）
【０１９３】
【化６３】
2008513352.tif 000050
（５−フェニル−３−（１Ｈ−ピロロ−２−イル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン）
３−ヨード−５−フェニル−１−トシル−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（２）（１５０ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ、１当量）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（４ｍｇ、０．００３５ｍｍｏｌ、０．０１当量）および１−（ｔ−ブトキシカルボニル）−１Ｈ−ピロロ−２−イル−２−ホウ酸（６７ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ、１当量）の混合物をマイクロ波管内に入れた。その混合物をＤＭＥ（４ｍｌ）、ＥｔＯＨ（０．８６ｍｌ）、水（１．１４ｍｌ）および２Ｎ−炭酸ナトリウム水溶液（０．６３ｍｌ）で処理した。その管をマイクロ波で１６０℃、４０分間加熱した。その管を室温にまで冷却し、水／酢酸エチル混合物で希釈した。有機相を分離し、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮してガム状物を得た。このガム状物をＤＭＳＯ中に溶解し、勾配溶離液としてＡＣＮ／水を用いる逆相クロマトグラフィーに供して、固体の５−フェニル−３−（１Ｈ−ピロロ−２−イル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（３）を得た。
【０１９４】
【化６４】
2008513352.tif 000051
式Ｉのそのほかの種々の化合物ては、本明細書の実施例６に記載の方法と実質的に同じ方法で調製された。それらの化合物に関する特性データを以下の表４にまとめ、データにはＨＰＬＣ、ＬＣ／ＭＳ（実測値）および１Ｈ−ＮＭＲデータを含める。
【０１９５】
（表４．式Ｉの特定化合物の特性データ）
【０１９６】
【化６５】
2008513352.tif 000052
（実施例７．ＩＴＫ阻害アッセイ：）
放射活性リン酸塩の取込みアッセイを用い、Ｉｔｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、０．０１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴ含有緩衝液中、２５℃で行い、Ｉｔｋ濃度は３０ｎＭとした。最終基質濃度は、１５μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（４００μＣｉ−３３Ｐ−ＡＴＰ／μｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および２μＭペプチド（ＳＡＭ６８  Δ３３２−４４３）とした。アッセイ用緩衝液のストック溶液は、上述で挙げた試薬類をすべて含有するものを調製した。但し、ＡＴＰおよび目的の試験化合物は含まない。９６穴プレートにストック溶液５０μＬを入れ、次に試験化合物の連続希釈物（通常は２倍の連続希釈で、最終濃度１５μＭから始める）を含有するＤＭＳＯストック１．５μＬを二連で加えた（ＤＭＳＯの最終濃度は１．５％）。プレートを２５℃で１０分間予備インキュベーション後、５０μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰを加えて（最終濃度１５μＭ）反応を開始させた。
【０１９７】
１０分後に５０μＬのＴＣＡ／ＡＴＰ混合物（２０％ＴＣＡ、０．４ｍＭのＡＴＰ）を加えて反応を停止させた。Ｕｎｉｆｉｌｔｅｒ  ＧＦ／Ｃ  ９６穴プレート（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌｉｔｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ社製、カタログＮｏ．６００５１７４）を、ＭｉｌｌｉＱ水５０μＬで事前に処理し、全反応混合物（１５０μＬ）を加えた。そのプレートをＭｉｌｌｉＱ水２００μＬで洗浄後、ＴＣＡ／ＡＴＰ混合物（５％ＴＣＡ、１ｍＭ  ＡＴＰ）２００μＬで洗浄した。この洗浄サイクルをさらに２回繰返した。乾燥後、３０μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ  ’ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに加え、シンチレーションのカウントを行った（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ社製）。
【０１９８】
ＩＣ５０のデータは、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ａ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、初速データの非線形回帰分析から計算した。
【０１９９】
アッセイは、２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴの混合物中で行った。最終基質濃度は、７．５μＭの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（４００ｍＣｉの３３Ｐ−ＡＴＰ／ｍｍｏｌのＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃ／  Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および３μＭのペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質Ｄ３３２−４４３）とした。アッセイは２５℃で行い、Ｉｔｋ濃度は５０ｎＭとした。アッセイ緩衝液のストック溶液については、上述の試薬類をすべて含むように調製した。但し、ＡＴＰおよび目的の試験化合物は含まない。そのストック溶液５０μＬを９６穴プレートに入れ、試験化合物の連続希釈物（通常は２倍連続希釈で、最終濃度５０μＭから始める）を含有するＤＭＳＯストック液２μＬを二連で加えた（ＤＭＳＯの最終濃度は２％）。そのプレートを事前に２５℃で１０分間インキュベーション後、５０μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰを加えて（最終濃度７．５μＭ）反応を開始させた。
【０２００】
１０分後に０．２Ｍリン酸＋０．０１％ＴＷＥＥＮ２０、１００μＬを加えて反応を停止させた。マルチスクリーンのホスホセルロースフィルター９６穴プレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製、カタログＮｏ．ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を予め０．２Ｍリン酸＋０．０１％ＴＷＥＥＮ２０、１００μＬで処理してから、反応停止済みのアッセイ混合物１７０ｍＬを加えた。そのプレートを０．２Ｍリン酸＋０．０１％ＴＷＥＥＮ２０、２００μＬで４回洗浄した。乾燥後、３０μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ  ’ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに加え、シンチレーションのカウントを行った（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ社製）。
【０２０１】
Ｋｉ（見かけの値）データについては、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、初速データの非線形回帰分析から計算した。
【０２０２】
（実施例８．ＩＴＫ阻害アッセイ（ＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭ）：）
Ｖｅｒｔｅｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ社製のＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭホスホチロシン−アッセイを用い、Ｉｔｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴの混合物中で行った。アッセイにおける最終基質濃度は、１００μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および２μＭのペプチド（ビオチン化ＳＡＭ６８Δ３３２−４４３）とした。アッセイは２５℃で行い、Ｉｔｋ濃度は３０ｎＭとした。アッセイ用緩衝液のストック溶液については、上述で挙げた試薬類のすべてを含むように調製した。但し、ＡＴＰおよび目的の試験化合物は含まない。２５μＬのストック溶液を９６穴プレートの各ウエルに入れ、次に試験化合物の連続希釈物（通常は最終濃度１５μＭから始める）を含有するＤＭＳＯ１μＬを二連で加えた（ＤＭＳＯの最終濃度は２％）。そのプレートを事前に２５℃で１０分間インキュベーションし、２５μＬのＡＴＰを加えて（最終濃度１００μＭ）反応を開始させた。バックグランドのカウントは、アッセイ用ストック緩衝液およびＤＭＳＯを含む対照ウエルに、５μＬの５００ｍＭのＥＤＴＡを加え、さらに開始前にＡＴＰを加えて測定した。
【０２０３】
３０分後に、５０ｍＭのＥＤＴＡ含有のＭＯＰＳ緩衝液（２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１ｍＭのＤＴＴ、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ）を反応液に加えて２２５倍希釈して反応を停止させた。ビオチン−ＳＡＭ６８の最終濃度は９ｎＭになるようにした。
【０２０４】
ＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭ試薬については、製造業者の使用説明書（ＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭホスホチロシン（Ｐ−Ｔｙｒ−１００）アッセイキット、ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社、カタログＮｏ．６７６０６２０Ｃ）に従って調製した。弱光条件下で、２０μＬのＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭ試薬を、上述の反応停止済み希釈キナーゼ反応液３０μＬと共に、白色ハーフエリア９６穴プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ社製、ＣＯＳＴＡＲ３６９３）の各ウエルに入れた。そのプレートを暗所で６０分間インキュベーション後、Ｆｕｓｉｏｎ  Ａｌｐｈａプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社製）上で読取りを行った。
【０２０５】
Ｋｉ（見かけの値）データは、データポイントのすべてに対するバックグランド平均値を除いた後で、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用いる非線形回帰分析から計算した。
【０２０６】
表１および表２中の化合物を含む本発明の化合物は、全般的にＩＴＫ阻害に有効である。
【０２０７】
（実施例９：ＩＴＫ阻害アッセイ（ＵＶ）：）
標準的な共役酵素アッセイ（Ｆｏｘら、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．，（１９９８）７，２２４９）を用い、Ｉｔｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ、１ｍＭのＤＴＴ、２．５ｍＭのホスホエノールピルビン酸、３００μＭのＮＡＤＨ、３０μｇ／ｍｌピルビン酸キナーゼおよび１０μｇ／ｍｌ乳酸デヒドロゲナーゼの混合物中で行った。アッセイ中の最終基質濃度は、１００μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および３μＭのペプチド（ビオチン化ＳＡＭ６８Δ３３２−４４３）とした。アッセイは２５℃で行い、Ｉｔｋ濃度は１００ｎＭとした。
【０２０８】
アッセイ用緩衝液のストック溶液は、上述で挙げた試薬類のすべてを含むように調製した。但し、ＡＴＰおよび目的の試験化合物は含まない。６０μＬのストック溶液を９６穴プレートに入れ、次に試験化合物の連続希釈物（通常は最終濃度１５μＭから始める）含有のＤＭＳＯストック液２μＬを加えた。そのプレートを予め２５℃で１０分間インキュベーション後、５μＬのＡＴＰを加えて反応を開始させた。反応の初速に関しては、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓプレートリーダーを用い、１０分間の経時変化で求めた。ＩＣ５０およびＫｉデータについては、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、非線形回帰分析から計算した。
【０２０９】
表１および表２中の化合物を含む本発明の化合物は、全般的にＩＴＫ阻害に有効である。
【０２１０】
（実施例１０：ＢＴＫ阻害アッセイ：）
Ｖｅｒｔｅｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ社製の放射活性リン酸取込みアッセイを用いてＢｔｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、０．０１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴの混合物中で行った。アッセイにおける最終基質濃度は、１００μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製）および５μＭのペプチド（ＳＡＭ６８Δ３３２−４４３）とした。アッセイは２５℃で行い、Ｂｔｋ濃度は２５ｎＭとし、［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（１００μＣｉ３３Ｐ−ＡＴＰ／μｍｏｌＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ社（Ａｍｅｒｓｈａｍ  ＵＫ）製）の存在下で行った。アッセイ用緩衝液のストック溶液については、上述で挙げた試薬類のすべてを含むように調製した。但し、ＳＡＭ６８および目的の試験化合物は含まない。７５μＬのストック溶液を９６穴プレートに入れ、試験化合物の連続希釈物（通常は、最終濃度１５μＭから始める）含有のＤＭＳＯストック液１．５μＬを二連で加えた（ＤＭＳＯの最終濃度は１．５％）。そのプレートを予め２５℃で１５分間インキュベーションし、２５μＬのＳＡＭ６８を加えて（最終濃度５μＭ）反応を開始させた。バックグランドのカウントについては、アッセイ用ストック緩衝液およびＤＭＳＯを含む対照のウエルに、２０％ＴＣＡ＋０．４ｍＭのＡＴＰ、５０μＬを加え、次に開始前にＳＡＭ６８を加えて求めた。
【０２１１】
６０分後に２０％ＴＣＡ＋０．４ｍＭのＡＴＰ、５０μＬを加えて反応を停止させた。Ｕｎｉｆｉｌｅｒ  ＧＦ／Ｃ  ９６穴プレート（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ社製、カタログＮｏ．６００５１７４）を予め５０μＬのＭｉｌｌｉＱ水で処理後、上述の反応混合物全体（１５０μＬ）を加えた。そのプレートを２００μＬのＭｉｌｌｉＱ水で洗浄後、５％ＴＣＡ＋１ｍＭのＡＴＰ、２００μＬで洗浄した。この水／ＴＣＡ洗浄サイクルをさらに２回繰返した。乾燥後、３０μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ’ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに加え、シンチレーションのカウント（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ社製）を行った。
【０２１２】
データポイントのすべてに対するバックグランドの平均値を除去後、Ｋｉ（見かけの値）データについては、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ａ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、非線形回帰分析から計算した。
【０２１３】
Ｖｅｒｔｅｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ社製のＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭホスホチロシンアッセイを用い、Ｂｔｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴの混合物中で行った。アッセイの最終基質濃度は、５０μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および２μＭのペプチド（ビオチン化ＳＡＭ６８Δ３３２−４４３）とした。アッセイは２５℃で行い、Ｂｔｋ濃度は２５ｎＭとした。アッセイ用緩衝液のストック溶液については、上述で挙げた試薬類をすべて含むように調製した。但し、ビオチン−ＳＡＭ６８および目的の試験化合物は含まない。３７．５μＬのストック溶液を９６穴プレートの各ウエルに入れ、次に試験化合物の連続希釈物（通常は、最終濃度１５μＭから始める）含有のＤＭＳＯストック液１μＬを二連で加えた。そのプレートを事前に２５℃で１５分間インキュベーション後、１２．５μＬのビオチン−ＳＡＭ６８を加えて（最終濃度２μＭ）反応を開始させた。バックグランドのカウントについては、アッセイ用ストック緩衝液およびＤＭＳＯを含む対照のウエルに、５μＬの５００ｍＭ  ＥＤＴＡを加え、さらに開始前にビオチン−ＳＡＭ６８を加えて求めた。
【０２１４】
３０分後、５０ｍＭのＥＤＴＡ含有のＭＯＰＳ緩衝液（２０ｍＭ  ＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１ｍＭのＤＴＴ、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ）で反応液を２２５倍に希釈して反応を停止させた。ビオチン−ＳＡＭ６８の最終濃度は９ｎＭになるようにした。
【０２１５】
ＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭ試薬については、製造業者の使用説明書（ＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭホスホチロシン（Ｐ−Ｔｙｒ−１００）アッセイキット、ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社製、カタログＮｏ．６７６０６２０Ｃ）にしたがって調製した。弱光条件で２０μＬのＡｌｐｈａＳｃｒｅｅｎＴＭ試薬を、白色ハーフエリア９６穴プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ社製、ＣＯＳＴＡＲ３６９３）の各ウエルに、上述のすでに反応を停止させた希釈キナーゼ反応液３０μＬと共に入れた。そのプレートを暗所で６０分間インキュベーション後、Ｆｕｓｉｏｎ  Ａｌｐｈａプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社製）上で読取りを行った。
【０２１６】
Ｋｉ（見かけの値）データについては、データポイントのすべてに対するバックグランドの平均値を除去後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、非線形回帰分析から計算した。
【０２１７】
表１および表２中の化合物を含む本発明の化合物は、全般的にＢｌｋ阻害に有効である。
【０２１８】
（実施例１１：ＲＬＫ阻害アッセイ：）
標準的な共役酵素アッセイ（Ｆｏｘら、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．，（１９９８）７，２２４９）を用い、そのＲｌｋを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。アッセイは、２０ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび１ｍＭのＤＴＴの混合物中で行った。アッセイの最終基質濃度は、１００μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）および１０μＭのペプチド（ポリＧｌｕ：Ｔｙｒ４：１）とした。アッセイは３０℃で行い、Ｒｌｋ濃度は４０ｎＭとした。共役酵素系の成分の最終濃度は、２．５ｍＭのホスホエノールピルビン酸、３００μＭのＮＡＤＨ、３０μｇ／ｍｌのピルビン酸キナーゼおよび１０μｇ／ｍｌの乳酸デヒドロゲナーゼとした。
【０２１９】
アッセイ用緩衝液のストック溶液については、上述で挙げた試薬類のすべてを含むように調製した。但し、ＡＴＰおよび目的の試験化合物は含まない。６０μＬのストック溶液を９６穴プレートに入れ、次に連続希釈の試験化合物（通常は最終濃度７．５μＭから開始する）含有のＤＭＳＯストック液２μＬを加えた。そのプレートを予め３０℃で１０分間インキュベーション後、５μＬのＡＴＰを加えて反応を開始させた。反応の初速については、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓプレートリーダーを用い、１０分間の経時変化で求めた。ＩＣ５０およびＫｉのデータについては、Ｐｒｉｓｍソフトウエアーパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｅｘ、マッキントッシュ用、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ＵＳＡ）製）を用い、非線形回帰分析から計算した。
【０２２０】
表１および表２中の化合物を含む本発明の化合物は、全般的にＲＬＫ阻害に有効である。
【０２２１】
（実施例１２：ＪＡＫ３阻害アッセイ：）
以下に示すアッセイを用い、そのＪＡＫを阻害する能力に関し化合物のスクリーニングを行った。反応は、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）、１ｍＭのＤＴＴ、１０ｍＭのＭｇＣｌ２，２５ｍＭのＮａＣｌおよび０．０１％ＢＳＡ含有のキナーゼ緩衝液中で行った。
【０２２２】
アッセイの基質濃度は、５μＭのＡＴＰ（２００μＣｉ／μｍｏｌのＡＴＰ）および１μＭのポリ（Ｇｌｕ）４Ｔｙｒとした。反応は２５℃で行い、ＪＡＫ３濃度は１ｎＭとした。
【０２２３】
９６穴ポリカーボネート製プレートの各ウエルに、１．５μＬの候補ＪＡＫ３インヒビターを入れ、２μＭポリ（Ｇｌｕ）４Ｔｙｒおよび１０μＭ  ＡＴＰ含有のキナーゼ緩衝液５０μＬを加えた。混合後、２ｎＭのＪＡＫ３酵素含有のキナーゼ緩衝液５０μＬを加えて反応を開始させた。室温（２５℃）で２０分反応させた後、０．４ｍＭのＡＴＰ含有の２０％トリクロロ酢酸（ＴＣＡ）溶液５０μＬで反応を停止させた。次に各ウエルの全内容物を、ＴｏｍＴｅｋ  Ｃｅｌｌ  Ｈａｒｖｅｓｔｅｒを用いて９６穴ガラス繊維フィルタープレートに移した。洗浄後、６０μＬのシンチレーション流体を加え、３３Ｐの取込みをＰｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  ＴｏｐＣｏｕｎｔ上で検出した。
【０２２４】
表１および表２中の化合物を含む本発明の化合物は、全般的にＪＡＫ（たとえばＪＡＫ３）阻害に有効である。
【国際調査報告】
2008513352.tif 000067
2008513352.tif 000068
2008513352.tif 000069