(57)【要約】  ソケット（１）、インレー（２）、頭部（３）、任意で別個の頸部（４）、及び軸（５）から成る股関節内プロテーゼシステムを記載する。インレー（２）は１つ以上の隆起部（２５）含むことができる結果、頭部（３）の転位が防止される。加えて、インレー（２）はソケット（１）内で可動となるように構築され、溝（２２）と相互作用する案内／止め（１２）によりインレー（２）の転位が防止されることになる。図ａに係る配置は、全角度（αｇ）の半分で表される可動域が全運動方向で改良されて、転位を防止する。付加的に、又は別法として、運動（伸長／屈曲）の主方向における可動域（ＲＯＭ）を、インレー凹部（２４）及び／又はソケット凹部（１４）を設けることにより増大させることができる。図ｂに係る配置は、外転角（βａｂ）で表される外転／内転方向におけるＲＯＭを示す。本配置による、角度（αｆｌ）で表される伸長／屈曲面におけるＲＯＭは、図ｃに係る関連の断面において明らかである。加えて、個々の部品及び必要となる手術技術が、軸／頸部領域において相応に調整することにより適合され、軸（５）それ自体、その手術中の整合、及び後に必要となり得る可撤性が更に最適化される。
2008529613.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソケット（１）、インレー（２）、頭部（３）、及び軸（５）から成る股関節内プロテーゼシステムにおいて、
上記ソケット（１）に１つの凹部（１４）又は略対向する２つの凹部（１４）が設けられ、該凹部が、半球水平線を越えるこの領域では上記ソケット（１）の寸法を低減していることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
上記凹部（１４）は、伸長／屈曲面における上記頸部（４）の可動域が増大されて堅固な衝突が回避されるように設置されることになる。
【請求項２】
請求項１記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記ソケット（１）内で固着された上記インレー（２）にも１つの凹部（２４）又は略対向する２つの凹部（２４）が設けられ、該凹部が半球水平線を越えるこの領域では上記インレー（２）の寸法を低減していることを特徴とする、股関節内プロテーゼシステム。上記凹部（２４）は、伸長／屈曲面における上記頸部（４）の可動域が増大されるように設置されることになる。
【請求項３】
請求項１又は２のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって
上記ソケット（１）内で固着された上記インレー（２）に、ほぼ外転／内転面に配置された１つのインレー隆起部（２５）又は幾つかのインレー隆起部（２５）が設けられ、該インレーが上記半球体を越えて膨らんでいることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって
インレー内面（２３）と頭部外面（３３）との間の関節式結合に加えて、上記ソケット内面（１１）と上記インレー外面（２１）も摺動の対として構成されている
ことを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
ソケット（１）とインレー（２）との間の運動が、１つ以上の溝（２２）に係合する１つ以上の案内／止め（１２）により、強制的にロックし重なり合うやり方で１つの中心線及び回転に限定され、上記インレー（２）は生理的可動域の範囲内でもはや上記ソケット（１）から転位することができないことを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
逆に、上記インレー（２）に上記案内（１２）を設置することができ、上記ソケット（１）に上記溝（２２）を設置することができる。また、ソケット（１）及びインレー（２）の、インレー（２）と頭部（３）との間の運動に対して案内される運動を相応に再配置することが可能である。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
極端な偏位の場合のみに、ソケット（１）とインレー（２）との間の運動、又は頭部（３）とインレー（２）との間の運動が、１つ以上の溝（２２）に係合する１つ以上の案内／止め（１２）により限定され、前記インレー（２）は端部止めにてもはや前記ソケット（１）から転位することができないが、生理的可動域の範囲内で幾つかの中心線及び回転が自由であり、ただし完全な回転は回避されることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
ここで、ソケット（１）、インレー（２）、及び頭部（３）の球状中心は、上記インレー（２）自体が心合わせするように構成することができる。対応する可動域が可能である場合、上記インレー隆起部（２５）は半径方向で封入する形態とすることもできる。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記ソケット（１）が１つ以上のボアホール／受け器（１３）を含み、該ボアホール／受け器が、ねじ（７）によって根本的に固定するように、又は上記案内／止め（１２）を取り付けるように働くことを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。上記ねじ（７）と案内／止め（１２）とを組み合わせることも可能である。上記案内／止め（１２）により、それら自身の中心線の周りの（部分）回転を可能にすることができる。上記骨に更に固定するために、上記ソケット縁部に付加的な掛け金又はボアホールを提供することもできる。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記インレー（２）が、基本インレーユニット（２８）と１つ以上の閉鎖部（２９）とから成り、手術中の再配置後に、該閉鎖部が例えば、強制ロック突出部（２８１）及び強制ロック溝（２９１）による強制ロック結合を介して、又はねじ山（２８２）及びねじ（２９２）によって、上記基本インレーユニット（２８）に固着されることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。相応に構築される場合、上記閉鎖部（２９）は吸収性材料製とすることもできる。
【請求項９】
ソケット（１）、インレー（２）、頭部（３）、別個の頸部（４）、及び軸（５）から成る股関節内プロテーゼシステムにおいて、
上記頸部（４）は、上記頭部（３）の上記円錐体受け器（３１）と同様に、近位に従来の円錐体（４１）が、遠位に軸結合部（４３）が形成され、該軸結合部が、円錐体受け器、ねじ結合、あるいはその他の或る強制ロック結合のいずれかとして形成されることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
ここで、上記頸部（４）はＣＣＤ補正角（ε）を有することができ、軸方向回転防止受け器（４４）ならびに回転防止ピン（５４）により、上記軸（５）上での上記頸部（４）の回転を防止することができる。上記軸（５）の前捻／後捻を補償するために、幾つかの回転防止受け器（４４）及び回転防止ピン（５４）、又はその他の或る結合要素を提供することもできる。上記軸結合部（４３）がねじ結合として構築される場合、回転はロックナット（６）又はその他のねじロック機構によって防止することができる。
【請求項１０】
請求項９記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記軸（５）は近位内方に適合面（５２）を有し、該適合面は、この領域において上記軸（５）を短縮するようにも働くことができ、これによりモジュール式頸部（４）の使用が可能となることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。上記軸の基本形状は、実質楔形の形態で、水平面ではテーパ角（π）にて、矢状面ではテーパ角（ρ）にて、上記先端（５８）まで先細にすべきであり、近位内方には湾曲（５７）を設けることができる。上記頸部結合部（５１）は、請求項９記載の上記軸結合部（４３）と同様に形成される。請求項９と同様に、１つ以上の回転防止ピン（５４）又は回転防止受け器を提供することができる。
【請求項１１】
請求項９又は１０記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記軸（５）に１つ以上のリブ及び／又は溝（５３）が設けられ、該リブ及び／又は溝が、水平面において上記軸中心線と平行に、又は矢状面において上記テーパ角（ρ）と略平行に延びることになることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。ここで、上記リブ／溝は、好ましくは、セメント合着の手術技術用には滑らかで円形の形態とすることができ、非セメント合着の手術技術用にはむしろより鋭利な形態とすることができる。
【請求項１２】
請求項９〜１１のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記軸（５）が打込み／引抜きアダプタ（５５）を含むことを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。上記軸（５）には肩平坦部（５９）を設けることもできる。
【請求項１３】
請求項９〜１２のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
上記軸（５）が中央ボアホール（５６）を含むことを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。このボアホールを介して、手術中に、案内棒（８）により上記軸（５）を整合することができる。上記案内棒（８）は、フランジ（８１）及び／又は遮断体結合部（８２）を更に含むことができる。加えて、上記案内棒（８）には同様に、中央ボアホール（８３）及び付加的な通気口（８４）を設けることができる。これと同様に、上記髄腔遮断体（９）は、対応する案内棒結合部（９１）と共に構築することができる。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項記載の股関節内プロテーゼシステムであって、
ソケット直径、インレー直径、頭部直径、頸部直径、軸直径、頸部長さ（ｌｈ）及び軸長さ（ｌｓ）、テーパ角（π）及び（ρ）、ならびにＣＣＤ角（ζ）及びＣＣＤ補正角（ε）のパラメータを、より良く解剖学的条件に適合させるために種々の寸法で構成することができることを特徴とする股関節内プロテーゼシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソケット、インレー、頭部、任意で別個の頸部、及び軸から成る股関節内プロテーゼシステムに関する。対応する実施形態により可動域（ＲＯＭ）が増大されて、頸部がソケット又はインレーにぶつかること（衝突）が防止される。加えて、更なる実施形態により、股関節頭部の転位（脱臼）を防止することができる。
【背景技術】
【０００２】
ソケット、インレー、頭部、及び軸から成る標準的な股関節内プロテーゼは、転位及び衝突という術後問題をしばしば伴う。転位問題はとりわけ早期の術後段階で生じ、他方で衝突問題は、時の経つうちに体内プロテーゼ部品の時期尚早の装着又は時期尚早の無菌状態の緩みを生じることがある。これら２つの事態は相互と完全に無関係であるわけではない。というのも、頸部がソケット縁部に衝突することにより、ソケットから頭部が外れることがあるからである。この問題はとりわけ、インレーが半球形状を越えて頭部を取り巻くいわゆる「スナップソケット」で見られる。ＲＯＭに影響する基礎的要因とは、頭部直径と頸部直径との関係であり、軸の前捻及びＣＣＤ角と相互作用するソケット部品／インレー部品の前捻及び傾斜とこれらの部品との整合である。更に、相互に関して理論上最適な部品の整合及び寸法決定が、力及び摩滅の流れにとって必ずしも最も好ましい特徴とは思われない。頭部直径に加えて、当然ながらトライボロジー自体も、使用する材料によって決まる。
【０００３】
ますます使用されてきている、頭部とインレー／ソケットの金属‐金属の対、又はセラミック‐セラミックの対は、衝突発生時の衝撃が「硬い」ため、衝撃の「より柔らかい」、例えば金属‐ポリエチレンの対、又はセラミック‐ポリエチレンの対よりも大いに影響されやすく、問題がある。埋込み中の部品の整合が最適でないことに起因して股関節内プロテーゼのＲＯＭが更に制限されるので、可動域を取っておくことが有利であろう。健康人では、股関節の自然可動域は約１５０°（伸長／屈曲）であり、外転／内転面ではわずか約７０°の可動域が実現される。その構造の結果として、従来の股関節内プロテーゼは全方向で約１２０°のＲＯＭを示す。それに応じて、伸長／屈曲については可動性が不足し、外転／内転については可動性の超過分が存在する。このように可動性が喪失することは、とりわけ、若い／スポーツ好きの患者にとって、特にここで「硬い」摺動の対が使用される場合、問題である。高齢の患者においても、剰余の可動性が低いか又は修正の手術をする場合、不整合が小さい場合でさえも可動性の余裕を使い尽くすことがあるので、転位したり衝突の結果が生じたりすることがある。
【０００４】
股関節内プロテーゼシステムが転位する傾向を低減することに向けられた解決法は、例えばDE 103 04 102に示されている。当文献では双極ソケットが使用されている。双極カップ内で球状頭部が回転し、続いてこの双極カップがソケット内で回転する。双極カップからの頭部の転位を保持リングによって防止することができる。ところが、とりわけ衝突発生時に、ソケットからの双極カップの転位がやはり起こり得る。
【特許文献１】DE 103 04 102 A1 (US 2004/0225370)
【特許文献２】US 4,524,467
【特許文献３】DE 699 04 778 T2
【特許文献４】DE 102 04 224 B4
【特許文献５】DE 299 08 391 U1 (WO 00/69372)
【特許文献６】DE 202 07 913 U1
【特許文献７】EP 0 495 311
【特許文献８】US 6,413,280 B1
【特許文献９】US 6,042,611 A
【特許文献１０】US 4,978,356 A
【特許文献１１】US 4,960,427 A
【特許文献１２】US 4,524,467 A
【特許文献１３】US 4,950,299 A
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、技術の現状の股関節内プロテーゼの要件を可能な限り高度に満たす股関節内プロテーゼシステムを作り出すことである。これらの要件には、術後の転位傾向及び衝突を低減することを含む。加えて、個々の部品及び関連の手術技術は、軸／頸部領域を相応に調整することにより適合させるべきである。上記軸それ自体、その手術中の整合及び、後に必要であると分かることのある可撤性も更に最適化させるべきである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的は、本発明によれば、ソケット、インレー、頭部、任意で別個の頸部、及び軸から成る股関節内プロテーゼシステムにより達成される。対応する実施形態により可動域（ＲＯＭ）が増大されて上記頸部が上記ソケット又は上記インレーにぶつかること（衝突）が防止される。加えて、更なる実施形態により、上記股関節頭部の転位（脱臼）を防止することができる。
【０００７】
基礎となる考えは、運動（伸長／屈曲）の主方向の可動性が、相互に略対向して置かれた１つ以上の凹部により増大されることにある。これによって、この面内においては上記頸部が上記インレー又は上記ソケットにぶつかることを回避することができる。これと反対に、転位傾向を低減するには、吸収性材料から構成することもできる１つ以上の隆起部を、運動の外転／内転方向に設けることができる。別法として、上記ソケット内に可動に装着されたインレーを使用することもでき、ソケット、インレー及び頭部の球状中心が異なることに起因する転位が自己心合わせしようとするのを助長でき、ただし完全に誤った位置や転位があれば、案内及び止めによって回避される。両方の手法を組み合わせることも可能である。
【０００８】
原則として、上記頭部の頸部受け器が相応に構築されている場合には、ソケット、インレー、及び頭部から成るこれらのシステムは標準的な軸と組み合わせることが可能である。一方で、隆起部がより大きい場合の再配置では従来の埋込み技術が常に可能とは限らないので、構造に応じて手術技術を変更する必要がある。従って、上記頸部領域において、短くした軸をモジュール式頸部ユニットと共に使用するのを有利とすることができる。これらのモジュール式頸部を活用すれば、異なる全長を利用可能にすることにより、必要に応じて簡単なやり方で下肢長さを変えることができる。この処理は、とりわけインレー及び頭部と共に上記ソケットをユニットとして埋め込むべき時、好ましいものとすることができる。加えて、対応する構造により、種々のＣＣＤ角も、モジュール式頸部によって補償又は補強された大腿骨での上記軸の前捻／後捻も、提供することができる。更に、種々の手術技術を、上記軸について、セメント合着であるか非セメント合着であるか相互に区別する。セメント合着の手術技術では、埋込み中にセメントが確実に周りを流れるようにするために、提供できるリブをむしろ滑らかな形態、又は湾曲した形態／円形の形態とすべきであるのに対して、非セメント合着の手術技術では、上記リブはむしろ、より鋭利な形態とすることができる。埋込み及び極力長い寿命とは別に、インプラントの可撤性も常に考慮されねばならない。従って、上記軸は、修正が必要となる場合に例えば平刀等の簡単な道具を用いて上記軸から解放することのできる極力簡単な幾何学形状を有するべきである。この理由で、遠位方向へ一定に先細になっていることが好ましく、単に近位内方には上記大腿骨組織に適合する湾曲部を提供すべきである。
【０００９】
それに応じて、上記軸の基本形状は楔形とし、断面は楕円形から矩形にすることもできる。非セメント合着方法の場合、軸先端には特別な注意が必要である。術後の腿部の痛みを回避するために、より鋭く先細にし、それに応じて上記軸先端を小さくすることによって、あるいは別法として、純粋に骨幹近位端固定原理により短い軸を使用することによって、皮質との髄内接触をここで確立すべきである。軸中心線及び上記大腿骨の先端はいずれも、セメント合着される軸との整合について、常に安全が保障されているわけではない。例えば先端の心合わせによる種々の解決法がある。上記軸が軸方向ボアホールを有する実施形態では、案内棒を活用して埋込みを案内することができる。好適に構築される場合、この案内棒は、やすりがけの前に、髄腔遮断体と共に予め導入することができる。上記軸の位置と上記軸内の上記髄腔遮断体の位置は両方とも、同様にボアホールを有するやすりにより規定することができる。稀ではあるが深刻な脂肪塞栓症／骨髄栓塞の事態を回避するために、髄腔遮断体及び案内棒から成るこの案内システムは中央ボアホールを更に有することができ、上記軸先端の遠位には、やすりがけの間及び上記軸の導入中に髄内圧を低減するよう助長するための通気口を有することができる。この方策により、上記大腿骨内の上記通気口は（これを好ましいとする手術外科医もあるが）、なしで済ますことができ、これによって、セメントの射出又はノッチ効果に起因する人工関節周囲骨折等の事態は回避することができる。軸方向ボアホールを用いて相応に構築される際、中央に案内されるこの手術技術は非セメント合着の軸と共に使用することもでき、ここでは上記髄腔遮断体を簡単な心合わせ片に置換することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下で、実施形態を参照して本発明を説明する。
【００１１】
図１は、従来の半球ソケット（１）と、僅かに隆起したインレー（２）とを断面で概略示する。このインレー（２）内では、インレー（２）内での力が相応に増大する結果として、埋込み中に嵌まっている頭部（３）が回転する。このような形態では、術後転位は難しくなるはずである。固着要素（１９）は、従来の方法に従ってインレー（２）が固着されてソケット（１）内で回転しないことを単に示す働きをしている。標準的な技術によれば、頭部は頸部（４）へ円錐結合によって位置決めされる。股関節内プロテーゼシステムの最大可動域を、伸長／屈曲角（αｇ）で示す。この場合、ＲＯＭは全方向で同じである。
【００１２】
対照的に、本発明の実施形態による可動域を図２（ａ、ｂ）で概略示する。ここでも、システムは、略半球のソケット（１）、インレー（２）、及び頭部（３）から成り、頭部が頸部（４）に装着されている。インレー（２）からの頭部（３）の転位を安全に防止するために、図１の例と比較してここでは更に大きな隆起部を選んだ。従って、ここで１／２αｋ／ｉで１方向のみに表される、頭部（３）とインレー（２）との間の可動域は小さくなる。一方で、これを補償するために、頭部外面（３３）とインレー内面（２３）との間での動きが生じ得るだけでなく、ソケット（１）内でインレー（２）も回転することができる。この目的で、インレー外面（２１）及びソケット内面（１１）も同様に接合面として構築される。ソケット（１）からのインレー（２）の転位を防止するために、本発明に係る本実施形態では、インレー（２）がキャップ状の形態の溝（２２）をここで更に有し、溝内では案内（１２）が係合している。本明細書において、案内は、止めとして、接合面の一部として、又は真下で係合する要素としても、構築することができる。更に、案内（１２）は、ソケット（１）の固着要素として構築することができるが、ソケット（１）のボアホール／受け器（１３）内でねじ（７）又はその他の結合要素によって固着することもできる。１つ以上の案内（１２）と長めのねじ（７）とを組み合わせることにより、骨におけるソケット（１）の確実で根本的な固定が可能になる（図９）。本配置から生じる可動域（ＲＯＭ）全体は、隆起部のない従来のソケット／頭部／インレーシステムにほぼ対応している。このことは、頭部（３）とインレー（２）との間の動き、及びインレー（２）とソケット（１）との間の動きを組み合わせたものから構成されている図２（ｂ）の角度１／２αｇから明らかであり、本実施形態の変形においても、全方向において同寸法である。これらの要素のための材料としては、公認される全ての材料、好ましくは金属合金、セラミック、又はポリエチレンが適しており、トライボロジー問題及び確立された方法に従って組み合わせを選択することができる。
【００１３】
図３（ａ）は、ソケット（１）と、ここでも僅かに隆起したインレー（２）とを備えた本発明の更なる実施形態を断面で概略示する。ここでは、図１におけるように、固着要素（１９）で象徴的に示すようにインレー（２）がソケット（１）内で固着されている。両方の要素が１つの凹部、つまりソケット凹部（１４）及びインレー凹部（２４）を有する。運動（伸長／屈曲）の主方向における可動域をより現実的に図説するために、横方向で前捻角（γ）にて略断面を示す。頭部（３）は頸部（４）と共に、インレー（２）内で回転する。ここでも、対応する隆起部の構造が頭部（３）の周りで半円を越えていること（嵌め込み機構）により転位は難しくなる。この配置により、図３（ｂ）に屈曲角（αｆ）で示す屈曲を大きくすることができる。他方で、図３（ｃ）の伸長角（αｅ）は、図１の伸長／屈曲角の半分（１／２αｇ）にほぼ対応しており（頸部のＣＣＤ角及び軸の捩れに応じて。上記を参照のこと）、外転／内転角に等しい。この場合、ＲＯＭを屈曲に有利となるように拡張する。両方の事例（図２及び図３）から組み合わせたものの実施形態を以下で説明する（図４〜図１０）。
【００１４】
図４に、本発明の更なる実施形態を概略示する。図４（ａ）は、ソケット（１）、インレー（２）、頭部（３）、及び頸部（４）を備えた股関節内プロテーゼシステムを腹側方向で示す。図４（ｂ）には関連の横方向断面図を示す。ソケット（１）及びインレー（２）は、略対向する２つの凹部（１４、２４）を含む。これらの凹部との偏心関係において、インレー（２）には同様に２つのインレー隆起部（２５）が設けられる。これらの２つのインレー隆起部（２５）は、好ましくは頭部（３）の転位を困難にするか又は防止するように構築されている。頭部外面（３３）とインレー内面（２３）との間に運動部分が生じ、インレー外面（２１）とソケット内面（１１）との間に更なる部分が生じるが、動きはここでは、案内（１２）とこれに対応する溝（２２）とにより制限される。案内（１２）は、ボアホール／受け器（１３）内のねじ（７）によってソケットの中心に取り付けられている。標準的な技術によれば、頭部（３）は円錐受け器（３１）を有し、円錐受け器は、相応に構築されると標準的な軸／頸部システム（４）と組み合わせることができる。ノッチ（４２）があればＲＯＭを拡張することができる。本発明の本実施形態の動きの可能性は、図７及び図８の記載において更に説明する。
【００１５】
図５は、図４に係る実施形態の、頸部要素（４）を持たない下からの図を示す。インレー隆起部（２５）が頭部（３）の赤道を越えて延びており、これによって転位を妨げることが明らかである。溝（２２）は、インレー（２）のインレー凹部（２４）及びソケット（１）のソケット凹部（１４）の中心線に対して略垂直に整合されている。溝（２２）と案内／止め（１２）との間で案内される動きは、ほぼ外転／内転方向に対応することになる。他方で、凹部（１４、２４）により、ＲＯＭは伸長／屈曲方向に増大されることになる。インレー（２）が、インレー溝（２２）及び案内／止め（１２）を介して過度に堅く案内されると、極端な動きによって詰まり又はロックが生じることがある。従って、案内（１２）は、対応する構造によって（例えばこの面において案内を丸めることにより、又は回転軸受により）、インレーが少なくとも制限されて軸方向に回転できるのを有利とすることができる。一方で、完全に自由な回転は回避すべきである。なぜならば、さもないと完全に誤った位置が生じ得るからである。
【００１６】
図６は、本発明の更なる実施形態の下からの図を示す。ここで、溝（２２）は中央領域で拡張されており、案内／止め（１２）は細長く丸められた構造である。例えば最大屈曲後に、詰まり又はロックなしに付加的な外転の動きが生じ得るように、特定の軸方向回転を可能とすることができる。案内／止め（１２）の長さが溝（２２）の最大幅を超過する場合、全体の軸方向回転は防止される。
【００１７】
図４に係る実施形態による外転／内転面における可動域を、図７（ａ〜ｃ）の腹側方向の図で概略示する。より現実的に図説するために、ソケット（１）を傾斜角（δ）で表す。図７（ａ）では、頭部（３）がまずインレー（２）内で頸部（４）と共に回転し、これによって比較的小さい頭部‐インレー‐外転／内転角（βｋ／ｉ）が実現される。これは日常の動きには十分であるが、ソケットが骨盤内で完全に正しく整合していない場合、不十分だと分かることがある。図７（ｂ）は、ソケット（１）内でのインレー（２）の回転の付加的な活用に起因する、溝（２２）及び案内／止め（１２）を介して案内される可動範囲内の最大可能な外転角（βａｂ）を示す。これと同様に、図７（ｃ）には、最大可能な内転角（βａｄ）を示す。本配置のＲＯＭは、この面においては標準的な股関節内プロテーゼのＲＯＭに対応しており、生理的可動域と比較して大きい（上記を参照）。
【００１８】
図８（ａ〜ｃ）は、伸長／屈曲面における可動域を、図４に係る実施形態の側面図の断面で概略示する。図３におけるように、ソケット（１）は前捻角（γ）でも示す。ソケット（１）のソケット凹部（１４）、及びインレー（２）のインレー凹部（２４）は図８（ａ）から明らかであり、これらの凹部は頭部（３）がこの面において回転する時に頸部（４）の可動域を拡張する。図８（ｂ）は、最大可能な屈曲角（αｆｌ）を示す。これと同様に、図８（ｃ）に最大可能な伸長角（αｅｘ）を示す。本配置のＲＯＭは、この面において、標準的な股関節内プロテーゼのＲＯＭと比較しても、更に生理的可動域と比較しても（上記を参照）、著しく増大されている。これによって、衝突を（骨内でソケット（１）が僅かに不整合である場合でさえも）事実上排除することができる。
【００１９】
図９（ａ〜ｃ）の腹側の図では、本発明の実施形態に係る可能な埋込みシーケンスを概略示する。図９（ａ）は、ソケット（１）と、案内／止め（１２）と、ソケット凹部（１４）とを示し、ソケット凹部（１４）は骨盤に導入される。この事例において、案内／止め要素（１２）は、骨内に延びるねじ（７）と結合されており、このねじは、ソケットの根本的な固定を増強することが意図されている。構造に応じて複数のねじ（７）を使用することもできる。図９（ｂ）では、更なる埋込みステップとして、案内／止め（１２）を介した、溝（２２）によるインレー（２）のねじ込みが起きる。その後、図９（ｃ）で描写するように、再配置中、インレー（２）内に頭部（３）を嵌め込み、この頭部を頸部（４）に位置決めすることができる。必要ならば道具を付加することによって、インレーが回転するのを防止することができる。
【００２０】
図１０（ａ〜ｃ）は、本発明の更なる実施形態による更なる埋込みの可能性を示す。図１０（ａ）では、ソケット（１）と主要インレー部（２８）とを示しており、この主要インレー部は通常のやり方で埋め込むことができる。その他のソケットシステムにおけるように、頭部（３）と頸部（４）との再配置も実行される。主要インレー部（２８）は、強制ロック突出部（２８１）を付加的に含む。図１０（ｂ）では、閉鎖部（２９）と、対応する強制ロック溝（２９１）とをどのように案内できるのか、また、この強制ロック突出部（２８１）を介してこれらをどのように対応する構造に係合させることができるのかを示す。ここでは最新技術による種々の強制ロック結合が考えられる。更なる解決法を図１０（ｃ）に示す。ここでも、ソケット（１）、主要インレー部（２８）、頭部（３）、及び頸部（４）の埋込みを既知のやり方で実行することができる。その後、個々の閉鎖部（２９）が、例えば閉鎖ねじ山（２８２）に係合する閉鎖ねじ（２９２）を活用して取り付けられる。再配置の前、及び頭部を取り付ける前の、頸部上で引っ張られる完全なリングがあればそれも、運動の主方向が実質制限されないように構築される場合に、可能な解決法を提供することができる。原則として、インレー部品の境界線が、可能な限り負荷の主領域にくることのないように注意すべきである。
【００２１】
図１１（ａ〜ｄ）に、本発明の更なる実施形態によるモジュール式頸部要素（４）を概略示する。図１１（ａ）は、頸部（４）と、頭部を受けるための標準的な円錐体（４１）と、ＲＯＭを拡張するためのノッチ（４２）とを示す。この頸部（４）は、軸の円錐体上へ嵌合するように構築された軸結合部（４３）を有する。この簡単な部品により、対応する頸部長さ（ｌｈ）を相違させることによって患者の下肢長さに有利に影響を与えることができる。この方法は、本発明の実施形態によれば、とりわけ、完全なソケット／インレー／頭部ユニットが埋め込まれるとき、従って、頭部／頸部結合部を介した補償が不可能なときに使用することができる。頸部（４）が軸結合部（４３）としてねじ山を含み、このねじ山が、軸の対応する合致部分に係合する（図１５）とき、図１１（ｂ）に従って構築された頸部（４）により、下肢長さの無限の調整が実現可能である。軸のＣＣＤ角は、簡単な付加的方策を用いて、図１１（ｄ）のＣＣＤ補正角（ε）を介して変更することができる。そうすると、例えば１つ以上の回転受け器（４４）が軸の対応するピンにより係合することによって、頸部／軸結合部を回転に対して固定することが必要になる。これによって、軸の捩れも或る程度補正することができる。回転を防止するための、種々の技術の現状の素子、例えば円錐体の領域内での案内及び溝が考えられる。図１１（ｂ）による構造及び付加的なＣＣＤ補正角（ε）がある場合、回転に対して固定するための素子なしで済ますことができる。
【００２２】
図１２（ａ）は、セメント合着の手術技術用の軸（５）と、頭部／頸部受け器（５１）としての、ＣＣＤ角（ζ）で傾斜した円錐体とを概略示する。極力多くの解剖学的要因又は要件を考慮するために、直径及びＣＣＤ角（ζ）の異なる種々の軸の選択を、手術中に利用可能とすべきである。側面は大部分が直線的であり、先端（５８）に向かって遠位方向にテーパ角（π）にて延びる。近位内方では、大腿骨の組織に適合させるために湾曲（５７）が提供されている。手術方法に応じて、モジュール式頸部を使用すれば、上述のソケット／注入口／頭部を組み合わせたものを用いると有利とすることができることから、このような場合には、短縮するため適合面（５２）が近位内方に傾けられる。このようにして、モジュール式頸部要素及びその結合部のための十分な空間が得られる。従来の手術方法及びソケット／インレー／頸部を組み合わせたものの場合には、この傾きなしで済ますことができ、円錐体を、頸部を介して直接軸に結合することができる。１つ以上の回転防止ピン（５４）を活用すれば、図１１（ｄ）に係る、ＣＣＤ補正角（ε）を含む頸部と組み合わせることができる。
【００２３】
図１２（ｂ）には、レベルＡ、Ｂ、Ｃでの軸（５）の関連の断面を示す。本発明のこの実施形態は、丸くした矩形から楕円形ベースまでの断面に関連している。セメント外被内で回転に対して軸を固定するために、好ましくは埋込みの軸方向と平行に延びる１つ以上のリブ又は溝を付加的に提供することができる（図１３（ａ、ｂ））。現在の標準的なセメント（ポリメチル・メタクリレート）を使用する場合、表面は微細サンドブラストを施すべきであり、材料は、好ましくは鋼又はＣｏＣｒ合金から成るべきである。
【００２４】
図１３（ａ、ｂ）は、本発明の更なる実施形態による、セメント合着の手術技術用の軸（５）を概略示しており、この軸は、モジュール式頸部の円錐軸結合部を受けることのできる頸部結合部（５１）を含む。結果として、図１１（ｃ）に係るモジュール式頸部を使用することができる。セメント外被内で回転に対して軸（５）を固定するために、本実施形態は、埋込みの軸方向中心線と平行な３つのリブ（５３）を備えて構築されている。図１３（ｂ）には、図１２（ａ）と同様に断面Ａ、Ｂ、Ｃを示す。埋込み中にリブ（５３）の領域及び中間の空間でセメントの流れを妨害しないようにするために、リブ（５３）は好ましくは丸くした構造とすべきである。
【００２５】
図１４（ａ）には、本発明の更なる実施形態によるセメント合着の手術技術用の更なる軸（５）を概略示する。上述した図１２及び図１３に係る特性に加えて、この軸（５）は肩平坦部（５９）を有し、この肩平坦部は、大転子の領域で骨をより良く維持するよう働くことが意図されている。図１４（ｂ）には関連の側面図を示す。ここでは、矢状面におけるテーパ角（ρ）が、水平面におけるテーパ角（π）（図１２（ａ））と形態が異なってもよいということもはっきりとわかる。
【００２６】
図１５には、図１１（ｂ）に係るモジュール式頸部（４）と組み合わせた、本発明による更なる軸（５）の更なる実施形態の組み合わせの可能性を示す。頸部結合部（５１）及び軸結合部（４３）はねじ結合部として構築され、これによって下肢長さの無限の調整（偏心に基づいて、又はその逆に）が可能となる。例えばロックナット（６）、又はその他の標準的な技術の現状のねじロック素子により、所望の設定をロックすることができる。
【００２７】
図１６は、本発明の更なる実施形態による、セメント合着の手術技術用の更なる軸の埋込みのための可能な方法を概略示する。大腿近位部の略図において、軸（５）と軸方向ボアホール（５６）とを示す。軸（５）の導入及び除去のために、軸に打込み／引抜きアダプタ（５５）を設けることもできる。埋込み中、軸は案内棒（８）を介して導入され、この案内棒は、挿入／除去のためのフランジ（８１）を含む。案内棒（８）は遠位に遮断体結合部（８２）を有し、案内棒はこの遮断体結合部を介して髄腔遮断体（９）に結合することができる。任意で、髄腔遮断体（９）及び案内棒（８）は、やすりがけを実施する前又はそのときには既に髄腔内に設置しておくことができる。従って、やすりがけは前もって誘導することができ、このことは軸（５）が正しく整合及び心合わせしようとするのを助長する。軸先端から髄腔遮断体までの間隔は、やすり先端に好適なスペーサ又は構造を設けることによって規定することができる。やすりがけの後、安定した案内棒（８、例えば金属合金製の）が使用されるとき、その案内棒は、セメント合着中又は埋込み中にそのまま残る使い捨ての案内棒（例えばプラスチック製の）に交換することが可能である。セメントがまだ硬化しないうちに案内棒（８）を除去すべき場合、近位にマークを取り付けると役立つということがわかる。これらのマークは、まず軸（５）を予備マークのところまで導入しておくだけにし、次に案内棒（８）を除去し、その後、軸を限定的マークまで押圧することに役立てることができる。そこでこれら２つのマーク間の間隔は、軸先端の遠位でのセメント外被の残りの空き容量が、引き続き押圧することにより満たされるように選択すべきである。髄腔遮断体の領域の細部拡大図は、案内棒（８）及び髄腔遮断体（９）の更なる実施形態を示しており、この実施形態は、やすりがけ及び／又はセメント合着中に同時に起こる脱気を可能にするものである。本発明の本実施形態による案内棒（８）には中央ボアホール（８３）が設けられている。案内棒（８）と髄腔遮断体（９）との間の結合部（８２／９１）は、案内棒（８）の中央ボアホール（８３）が髄腔遮断体（９）の遠位で髄腔内まで延びるように構成されている。これによって、髄腔遮断体（９）の導入中及びやすりがけ中の圧力ピークを回避することができる。髄腔遮断体（９）のすぐ近位では、付加的な通気口（８４）がこの領域内の圧力を低減するように働く。この方法においても、案内棒（８）を任意でセメント合着用に使い捨ての案内棒に交換することができる。この通気口は一体構造とすることができ、又は、セメントが髄腔遮断体を越えて髄腔内へ広がらないようにするために、場合により遠位で閉鎖することができる。セメント合着中に空気が逃散できるように、従って封入を防止できるように、局部的な中央ボアホール（８３）を通気口（８４）と共に役立てることができる。
【００２８】
図１７（ａ）は、本発明の実施形態による、非セメント合着の手術技術用の軸（５）を概略示する。図１２及び図１３に係るセメント合着される軸（５）それぞれと同様に、この軸は、頸部結合部（５１）としての円錐体と、適合面（１２）と、１つ以上のリブ（５３）又は溝と、好ましくは真っ直ぐな側面とを有する。一方で、全体として、非セメント合着の軸（５）は純粋に骨幹近位端で固定することになり、その結果として、軸長さ（ｌｓ）が、図１２〜図１６に係るセメント合着方法の変形におけるよりもかなり短く選ばれる。これは、湾曲（５７）が、軸長さ（ｌｓ）にわたって完全又はほぼ完全に延びることを意味する。先端（５８）は比較的幅広になり、水平面におけるテーパ角（π）はむしろ急勾配になる。図１７（ｂ）に関連の断面Ａ、Ｂを示す。ここでは、リブ（５３）がより鋭利な構造であるのが好ましいということが明らかである。また、図１７（ｃ）に係る側面図におけるテーパ角（ρ）はむしろ、比較的にやや急勾配となるように選ばれる。非セメント合着の軸の表面は、骨とより良く一体化するために、標準的な方法に従って下処理することができる。材料としてチタン合金が特に良好に適合する。
【００２９】
図１８には、図１７（ａ〜ｃ）に係る実施形態の代替として、非セメント合着の手術技術用の長くした軸（５）を示す。軸長さ（ｌｓ）は非セメント合着の軸の長さにほぼ対応しているが、水平面におけるテーパ角（π）は図１７（ａ〜ｃ）に係る短い軸のテーパ角と同様に急勾配であり、これにより軸は、セメント合着される軸（５）と比較して先端（５８）が短めとなる。これは、髄腔内での心合わせが全く正しくない場合、軸先端（５８）の当接の防止を促進するためである。加えて、軸（５）に中央ボアホール（５６）が設けられる場合、案内棒を介して案内される埋込みはここでも実行することができる。非セメント合着の手術技術では髄腔遮断体（９）は不要となり、従って、より簡単な心合わせ素子で十分となる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】従来の股関節内プロテーゼシステムの可動域を概略示する。
【図２ａ】本発明の実施形態による可動域を概略示する。
【図２ｂ】本発明の実施形態による可動域を概略示する。
【図３ａ】本発明の更なる実施形態による、運動の主方向における可動域を概略示する。
【図３ｂ】本発明の更なる実施形態による、運動の主方向における可動域を概略示する。
【図３ｃ】本発明の更なる実施形態による、運動の主方向における可動域を概略示する。
【図４ａ】本発明の更なる実施形態を概略示する。
【図４ｂ】本発明の更なる実施形態を概略示する。
【図５】図４ａ、ｂに係る実施形態によるソケット、インレー、及び頭部を備えた下からの図を概略示する。
【図６】本発明の更なる実施形態によるソケット及びインレーを備えた下からの図を概略示する。
【図７ａ】図４ａ、ｂに係る実施形態による外転／内転面における可動域を概略示する。
【図７ｂ】図４ａ、ｂに係る実施形態による外転／内転面における可動域を概略示する。
【図７ｃ】図４ａ、ｂに係る実施形態による外転／内転面における可動域を概略示する。
【図８ａ】図４ａ、ｂに係る実施形態による伸長／屈曲面における可動域を概略示する。
【図８ｂ】図４ａ、ｂに係る実施形態による伸長／屈曲面における可動域を概略示する。
【図８ｃ】図４ａ、ｂに係る実施形態による伸長／屈曲面における可動域を概略示する。
【図９ａ】本発明の更なる実施形態による埋込みの可能性を概略示する。
【図９ｂ】本発明の更なる実施形態による埋込みの可能性を概略示する。
【図９ｃ】本発明の更なる実施形態による埋込みの可能性を概略示する。
【図１０ａ】本発明の更なる実施形態による更なる埋込みの可能性を概略示する。
【図１０ｂ】本発明の更なる実施形態による更なる埋込みの可能性を概略示する。
【図１０ｃ】本発明の更なる実施形態による更なる埋込みの可能性を概略示する。
【図１１ａ】本発明の更なる実施形態によるモジュール式頸部要素を概略示する。
【図１１ｂ】本発明の更なる実施形態によるモジュール式頸部要素を概略示する。
【図１１ｃ】本発明の更なる実施形態によるモジュール式頸部要素を概略示する。
【図１１ｄ】本発明の更なる実施形態によるモジュール式頸部要素を概略示する。
【図１２ａ】本発明の実施形態による、セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１２ｂ】本発明の実施形態による、セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１３ａ】本発明の更なる実施形態に係る、セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１３ｂ】本発明の更なる実施形態に係る、セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１４ａ】本発明の更なる実施形態による、セメント合着の手術技術用の更なる軸を概略示する。
【図１４ｂ】本発明の更なる実施形態による、セメント合着の手術技術用の更なる軸を概略示する。
【図１５】本発明の更なる実施形態による更なる軸と図１１ｂに係る頸部とを組み合わせたものを概略示する。
【図１６】本発明の更なる実施形態による、セメント合着の手術技術用の更なる軸を埋め込むための可能な方法を概略示する。
【図１７ａ】本発明の実施形態による、非セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１７ｂ】本発明の実施形態による、非セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１７ｃ】本発明の実施形態による、非セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１８】本発明の更なる実施形態による、非セメント合着の手術技術用の軸を概略示する。
【図１】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３ａ】
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【図３ｂ】
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【図３ｃ】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７ａ】
2008529613.tif 000013
【図７ｂ】
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【図７ｃ】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図８ｃ】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図９ｃ】
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【図１０ａ】
2008529613.tif 000022
【図１０ｂ】
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【図１０ｃ】
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【図１１ａ】
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【図１１ｂ】
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【図１１ｃ】
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【図１１ｄ】
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【図１２ａ】
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【図１２ｂ】
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【図１３ａ】
2008529613.tif 000031
【図１３ｂ】
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【図１４ａ】
2008529613.tif 000033
【図１４ｂ】
2008529613.tif 000034
【図１５】
2008529613.tif 000035
【図１６】
2008529613.tif 000036
【図１７ａ】
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【図１７ｂ】
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【図１７ｃ】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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