(57)【要約】  本発明は、ＴＬＲ７介在性生物活性を調節する、免疫調節性組成物、免疫調節性の合剤、および方法を提供する。一般に、免疫調節性組成物は、ＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む。場合によっては、免疫調節性の合剤は、ＩＲＭ化合物をさらに含む可能性がある。これらの実施形態のうちのいくつかでは、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ７／８アゴニストである可能性がある。一般に、この方法は、ＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性組成物と免疫細胞を接触させることを含む。
2008523076.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を制限する方法であって、
前記免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドと前記細胞を接触させること
を含む、前記方法。
【請求項２】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ＣｐＧオリゴジヌクレオチドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ａオリゴジヌクレオチドを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｂオリゴジヌクレオチドを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｃオリゴジヌクレオチドを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
免疫細胞が、ＰＢＭＣを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
ＴＬＲ７介在性生物活性が、サイトカインの合成、ケモカインの合成、共刺激性のマーカーの合成、抗原提示細胞の成熟、またはＢリンパ球の増殖を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
サイトカインが、ＩＦＮ−α、ＩＰ−１０、またはＭＩＰを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
免疫細胞を免疫調節性オリゴヌクレオチドと接触させることが、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで単離された免疫細胞に免疫調節性オリゴヌクレオチドを加えることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
免疫細胞を免疫調節性オリゴヌクレオチドと接触させることが、免疫調節性オリゴヌクレオチドがｉｎ  ｖｉｖｏで対象の免疫細胞と接触するのを可能にする方式で、対象に免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、約５塩基から１４塩基を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも８塩基を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、１１塩基以下を含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも２６塩基を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ａ）またはポリ（Ｃ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
ＴＬＲ７アゴニスト；および
ＴＬＲ７アゴニストによって誘導される少なくとも１種のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチド
を含む免疫調節性の合剤。
【請求項１８】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ＣｐＧオリゴジヌクレオチドを含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項１９】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ａオリゴジヌクレオチドを含む、請求項１８に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２０】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｂオリゴジヌクレオチドを含む、請求項１８に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２１】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｃオリゴジヌクレオチドを含む、請求項１８に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２２】
ＴＬＲ７アゴニストと免疫調節性オリゴヌクレオチドが、単一の調合物中に提供される、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２３】
ＴＬＲ７アゴニストが、イミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンを含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２４】
ＴＬＲ７アゴニストが、ＴＬＲ７／８アゴニストを含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２５】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、約５塩基から１４塩基を含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２６】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも８塩基を含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２７】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、１１塩基以下を含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２８】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも２６塩基を含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項２９】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項３０】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ａ）またはポリ（Ｃ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項１７に記載の免疫調節性の合剤。
【請求項３１】
ＴＬＲ７のアゴニストおよび少なくとも１種の他のＴＬＲアゴニストであるＩＲＭ化合物のＴＬＲ７介在性生物活性を選択的に抑制する方法であって、
ＩＲＭ化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとＩＲＭ化合物を組み合わせること；および
ＴＬＲ７介在性生物反応を引き起こす可能性がある免疫細胞と、ＩＲＭ化合物と免疫調節性オリゴヌクレオチドとの合剤を接触させること
を含む方法。
【請求項３２】
免疫調節性オリゴヌクレオチドとＩＲＭ化合物を組み合わせることによって、ＩＲＭ−免疫調節性オリゴヌクレオチド複合体が形成される、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ＣｐＧオリゴジヌクレオチドを含む、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ａオリゴジヌクレオチドを含む、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｂオリゴジヌクレオチドを含む、請求項３３に記載の方法。
【請求項３６】
ＣｐＧオリゴジヌクレオチドが、ＣｐＧ−Ｃオリゴジヌクレオチドを含む、請求項３３に記載の方法。
【請求項３７】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、約５塩基から１４塩基を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３８】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも８塩基を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３９】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、１１塩基以下を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４０】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、少なくとも２６塩基を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４１】
ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニストを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４２】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４３】
免疫調節性オリゴヌクレオチドが、ポリ（Ａ）またはポリ（Ｃ）オリゴヌクレオチドを含む、請求項３１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
免疫系の特定の鍵となる側面を刺激することによって、また、特定の他の側面を抑制することによって作用する、新規の薬剤化合物を発見することは、近年、主要な取り組みであり、著しく成功してきている（例えば、米国特許第６，０３９，９６９号および同第６，２００，５９２号を参照のこと）。これらの化合物（本明細書では免疫反応調整剤（ＩＲＭ）と称する）は、選択されたサイトカイン生合成、共刺激性の分子の誘導、および抗原提示能力の増大を誘導するＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）として知られている基本的な免疫系メカニズムを介して作用すると考えられる。これらは、非常に様々な病気および状態を治療するために有用である可能性がある。例えば、特定のＩＲＭは、ウイルス性の病気（例えばヒトパピローマウイルス、肝炎、ヘルペス）、新生物（例えば基底細胞癌、扁平上皮癌、光線性角化症、黒色腫）、およびＴH２介在性の病気（例えば喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎）、自己免疫性の病気（例えば多発性硬化症）を治療するために有用である可能性があり、また、ワクチンの補助剤としても有用である。
【０００２】
ＩＲＭ化合物の多くは、有機小分子であるイミダゾキノリンアミン誘導体である（例えば、米国特許第４，６８９，３３８号を参照のこと）が、多くの他の化合物クラスも知られており（例えば、米国特許第５，４４６，１５３号；同第６，１９４，４２５号；および同第６，１１０，９２９号を参照のこと）、今でもより多くのものが発見されている。
【０００３】
特定の小分子ＩＲＭ（ｓｍＩＲＭ）は、強力な免疫調節活性（例えば抗ウイルスおよび抗腫瘍活性）を持っている。特定のｓｍＩＲＭは、サイトカインの産生および分泌を調節する。例えば、特定のｓｍＩＲＭ化合物は、サイトカイン（例えば、Ｉ型インターフェロン、ＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１０、ＩＬ−１２、ＭＩＰ−１、および／またはＭＣＰ−１など）の産生および分泌を誘導する。別の例として、特定のｓｍＩＲＭ化合物は、特定のＴH２サイトカイン（ＩＬ−４およびＩＬ−５など）の産生および分泌を妨げる可能性がある。さらに、特定のｓｍＩＲＭ化合物は、ＩＬ−１およびＴＮＦを抑えると言われている（米国特許第６，５１８，２６５号）。
【０００４】
例えばＣｐＧオリゴジヌクレオチド（ＯＤＮ、米国特許第６，１９４，３８８号明細書を参照のこと）を含めたオリゴヌクレオチドなどの他のＩＲＭは、より大きな分子量を有する。構造的に異なる少なくとも３つのクラスの合成ＣｐＧ  ＯＤＮが記載されている。ＣｐＧ−Ｂ  ＯＤＮ（Ｋ型ＣｐＧ  ＯＤＮとも呼ばれる）は、抗原提示細胞（ＡＰＣ）の分化およびＢ細胞の増殖を誘導する可能性がある。ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮ（Ｄ型ＣｐＧ  ＯＤＮとも呼ばれる）は、形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）からのインターフェロン−α（ＩＦＮ−α）の分泌を直接的に誘導する可能性があり、ＡＰＣのその後の成熟を間接的に助ける。ＣｐＧ−Ｃ  ＯＤＮは、Ｂ細胞がインターロイキン６（ＩＬ−６）を分泌するのを刺激する、また、ｐＤＣがＩＦＮ−αを産生するのを刺激する可能性があり、したがって、ＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮとＣｐＧ−Ｂ  ＯＤＮのいくつかの刺激性の特性が組み合わされている。
【０００５】
ＩＲＭについての大いなる治療的可能性を考慮すると、既に行われた重要な研究にもかかわらず、その使用および治療的利益を拡大することが、実質的に必要であり続けている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
特定のオリゴヌクレオチド配列は、以前に免疫賦活性であると特定されたものであっても、特定の小分子ＩＲＭの特定の免疫賦活活性を低下させる、さらには排除する可能性があることが判明している。
【０００７】
したがって、本発明は、免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を制限する、免疫調節性の組成物および方法を提供する。一般に、この方法は、細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む免疫調節性組成物と、免疫細胞を接触させることを含む。場合によっては、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、ＣｐＧオリゴヌクレオチドを含む可能性がある。
【０００８】
別の態様では、本発明はまた、ＴＬＲ７アゴニストと、ＴＬＲ７アゴニストによって誘導される少なくとも１種のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとを含む免疫調節性の合剤を提供する。特定の実施形態では、ＴＬＲ７アゴニストは、小分子ＩＲＭ化合物である可能性がある。ある実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、ＣｐＧオリゴヌクレオチドを含む可能性がある。
【０００９】
さらに別の態様では、本発明は、ＴＬＲ７のアゴニスト、および少なくとも１種の他のＴＬＲアゴニストであるＩＲＭ化合物のＴＬＲ７介在性生物活性を選択的に抑制する方法を提供する。一般に、この方法は、ＩＲＭ化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとＩＲＭ化合物とを組み合わせることと、ＩＲＭ化合物と免疫調節性オリゴヌクレオチドとの合剤を、ＴＬＲ７介在性生物反応を引き起こす可能性がある免疫細胞と接触させることを含む。
【００１０】
本発明の他の様々な特徴および効果は、以下の詳細な説明、実施例、請求の範囲、および添付の図面を参照して容易に明白になるはずである。明細書全体を通して、いくつかの箇所では、実施例の列挙を通して指針が提供される。それぞれの例では、列挙されたリストは、代表的な群としてのみ用いられ、排他的なリストと解釈するべきでない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明は、特定のオリゴヌクレオチド配列が、用量に依存する方式で、特定のＴＬＲ７介在性生物活性を抑制する可能性があるという知見を利用する。一態様では、本発明は、免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させる方法を提供する。実際には、この方法は、例えば、必要以上に多い量のｓｍＩＲＭを授与されている対象が受ける望ましくない効果を制限するために使用される可能性がある。別の例として、この方法は、臨床的に有用であるよりも大き過ぎるＴＬＲ７介在性生物活性を単独で誘導する可能性がある、特定のｓｍＩＲＭの活性を低下させるために使用される可能性がある。別の態様では、本発明は、ＴＬＲ７アゴニストと、ＴＬＲ７アゴニストによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとを含む免疫調節性の合剤を提供する。
【００１２】
この発明の目的では、以下の用語は、以下の通りに記載される意味をもつものとする。
【００１３】
「アゴニスト」は、生物活性を誘導するために受容体（例えばＴＬＲ）と組み合わせることができる化合物を指す。アゴニストは、受容体に直接的に結合するリガンドである可能性がある。あるいは、アゴニストは、例えば、（ａ）受容体に直接的に結合する別の分子と共に複合体を形成すること、または（ｂ）別の化合物の改変をもたらし、その結果、他の化合物が、受容体に直接的に結合すること（例えば細胞のシグナル伝達）によって間接的に受容体と組み合わされる可能性もある。アゴニストは、特定のＴＬＲのアゴニスト（例えばＴＬＲ７アゴニスト）、あるいはＴＬＲの特定の組み合わせ（例えば、ＴＬＲ７／８アゴニスト−ＴＬＲ７とＴＬＲ８両方のアゴニスト）と称される可能性がある。
【００１４】
「アゴニスト−受容体相互作用」は、例えば、結合、複合体を形成すること、または細胞活性を誘導する生化学的改変などの、任意の直接的または間接的な相互作用を指す。
【００１５】
「免疫細胞」は、免疫系の細胞、すなわち、免疫性の反応が、生得的であるか獲得されたものか、体液性であるか細胞介在性であるかどうかに関わらず、免疫反応の産生または維持に直接的または間接的に関与する細胞を指す。
【００１６】
「免疫調節性オリゴヌクレオチド」は、ＴＬＲ７介在性生物活性を測定可能に抑制することが可能であるオリゴヌクレオチド配列を指す。
【００１７】
「誘導する」、およびその変化形は、生物活性の任意の測定可能な増大を指す。例えば、特定のサイトカインの誘導は、サイトカインの産生の増大を指す。
【００１８】
「抑制する」、およびその変化形は、生物活性の任意の測定可能な低下を指す。例えば、特定のサイトカインの抑制は、サイトカインの産生の低下を指す。抑制の程度は、通常レベルの活性に対する割合として特徴づけることができる。
【００１９】
「ＩＲＭ化合物」は一般に、ＩＲＭ反応性の細胞に与えられたときに、１種または複数の免疫調節性分子、例えば、サイトカインまたは共刺激性のマーカーのレベルを変化させる化合物を指す。代表的なＩＲＭ化合物としては、以下で述べられる有機小分子、プリン誘導体、小さな複素環化合物、アミド誘導体、およびオリゴヌクレオチド配列が挙げられる。
【００２０】
「選択的」、およびその変化形は、任意の程度までの、生物活性に対する差別的な影響を有することを指す。特定のＴＬＲを介して選択的に生物活性を調節するアゴニストは、ＴＬＲ選択的アゴニストである可能性がある。ＴＬＲ選択性は、特定のＴＬＲに関して（例えば、ＴＬＲ８選択的）、あるいはＴＬＲの特定の組み合わせに関して（例えばＴＬＲ７／９選択的）記載されている可能性がある。ＴＬＲ選択的（例えば、ＴＬＲ８選択的）化合物は、示されたＴＬＲによって仲介される生物活性を独占的に誘導する（すなわち、ＴＬＲ特異的である）可能性がある、あるいは、示されたＴＬＲを介して仲介される活性を誘導するだけでなく、複数のＴＬＲを介して仲介される生物活性を、他の任意のＴＬＲよりも大きな程度に誘導する可能性がある（すなわち、ＴＬＲ優勢、例えばＴＬＲ８優勢など）。
【００２１】
「ｓｍＩＲＭ」は一般に、小分子ＩＲＭ化合物、すなわち約１キロダルトン（ｋＤａ）以下の分子量を有するＩＲＭ化合物を指す。
【００２２】
「ＴＬＲ介在性」は、ＴＬＲ機能に直接的または間接的に起因する生物活性（例えばサイトカイン産生）を指す。特定の生物活性は、特定のＴＬＲによって仲介されるもの（例えば、「ＴＬＲ７介在性」）を指す可能性がある。
【００２３】
また、本明細書では、終点による数値の範囲の説明は、その範囲内に包含されるすべての数を含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、５、などを含む）。
【００２４】
特定の化合物のＴＬＲアゴニズムは、任意の適切な方式で評価することができる。例えば、試験化合物のＴＬＲアゴニズムを検出するのに適したアッセイおよび組換え細胞系は、例えば、米国特許出願公開第２００４／００１４７７９号、同第２００４／０１３２０７９号、同第２００４／０１６２３０９号、同第２００４／０１７１０８６号、同第２００４／０１９１８３３号、および同第２００４／０１９７８６５号に記載されている。
【００２５】
用いられる特定のアッセイにかかわらず、化合物を用いるアッセイを実施することによって、特定のＴＬＲによって仲介される、特定の生物活性の閾値増加が少なくとももたらされる場合、化合物は、特定のＴＬＲのアゴニストと特定することができる。逆に、特定のＴＬＲによって仲介される生物活性を検出するために設計されたアッセイを実施するために使用されるとき、化合物が、生物活性の閾値増加を誘導できない場合、その化合物は、特定のＴＬＲのアゴニストとして作用しないと特定される可能性がある。別段の指示がない限り、生物活性の増大は、適切な対照において観察されたものと同じ生物活性の増大を指す。アッセイは、適切な対照と同時に実施してもよいし、しなくてもよい。実験を伴って、当業者は、特定のアッセイ（例えば、特定のアッセイ条件下で、適切な対照において観察される値の範囲）を熟知することが可能であり、対照実験を実施することは、特定のアッセイにおいて化合物のＴＬＲアゴニズムを決定するのに必ずしも必要である可能性はない。
【００２６】
特定の化合物が所与のアッセイにおいて特定のＴＬＲのアゴニストであるかないかを決定するためのＴＬＲ介在性生物活性の厳密な閾値の増大は、これらに限定されないが、アッセイの終点として観察される生物活性、アッセイの終点を測定または検出するために使用される方法、アッセイの信号対雑音比、アッセイの精度、および両方のＴＬＲに対する化合物のアゴニズムを決定するために同じアッセイが使用されるかどうかを含めて、当技術分野で知られた因子に応じて変動する可能性がある。したがって、化合物を、可能性のあるすべてのアッセイのための特定のＴＬＲのアゴニストまたは非アゴニストと特定するために必要とされるＴＬＲ介在性生物活性の閾値増加を広く記載することは、実際的ではない。しかし、当業者は、こうした因子を十分に考慮することによって、適切な閾値を容易に決定することができる。
【００２７】
細胞に形質移入されるＴＬＲのアゴニストとして化合物を特定するために、化合物が、例えば約１μＭから約１０μＭの濃度で提供されるときは、発現可能なＴＬＲ構造遺伝子で形質移入されたＨＥＫ２９３細胞を用いるアッセイは、例えば、ＴＬＲ介在性生物活性（例えばＮＦ−κＢ活性）の少なくとも３倍の増加という閾値を使用する可能性がある。しかし、異なる閾値および／または異なる濃度範囲も、特定の状況では適切である可能性がある。また、異なる閾値が、異なるアッセイのために適切である可能性がある。
【００２８】
一態様では、本発明は、免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を制限する方法を提供する。実際には、この方法は、例えば、必要以上に多い量のＩＲＭ化合物を授与されている対象が受ける望ましくない効果を制限するために使用される可能性がある。
【００２９】
他の場合には、例えば、この方法は、ＴＬＲ７および少なくとも１種の他のＴＬＲ（例えばＴＬＲ８またはＴＬＲ９）のアゴニストである化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を制限する−さらには排除する−ために使用される可能性がある。したがって、この方法は、ＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるために使用される可能性があり、その結果、該化合物は、本質的に、他のＴＬＲの優勢な、さらには特異的なアゴニストとして作用する。例えば、ＴＬＲ７／８アゴニストのＴＬＲ７介在性生物活性を低下させる−さらには排除する−ことによって、この化合物が、本質的に、ＴＬＲ８選択的アゴニストとして（例えば、ＴＬＲ８優勢なアゴニストまたはＴＬＲ８特異的なアゴニストとして）作用する。
【００３０】
一例として、あるＴＬＲ８介在性生物活性は、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）の産生を含む可能性があり、これは、特定の状態（例えば特定のガン（例えば黒色腫））を治療するために有益である可能性がある。一方、ＴＬＲ７介在性生物活性は、インターフェロン−α（ＩＦＮ−α）の産生を含む可能性があり、これは、特定の状態（例えば紅斑性狼瘡）を悪化させる可能性がある。おそらく、該化合物によって誘導されるＴＬＲ８介在性生物活性の有効性および／または程度のため、それだけでなく、おそらく、他の望ましい特性（例えば、低い毒性、調製および送達が容易であること（調剤性（ｆｏｒｍｕｌａｂｉｌｉｔｙ））、費用、安定性（例えば保存寿命）、生体利用効率、代謝半減期など）のため、特定のＴＬＲ７／８アゴニストは、特定のガン（例えば黒色腫）を治療するのに適切であるものと特定される可能性がある。しかし、紅斑性狼瘡を煩う対象に投与される場合、該化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性（ＩＦＮ−α産生）は、紅斑性狼瘡と診断された患者におけるガンの治療としてＴＬＲ７／８化合物を考慮するのを妨げる可能性がある程度まで、紅斑性狼瘡を悪化させる可能性がある。
【００３１】
本発明を実施することで、対象が、ＴＬＲ７／８化合物を用いて、第２の状態（例えば紅斑性狼瘡）を耐えられない程度まで悪化させることなく、ある状態（例えばガン）を治療するという利益を享受することが可能になる。ＴＬＲ７／８アゴニストと共に、十分な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することによって、ガンの治療を提供するためのＴＬＲ７／８化合物によって、十分なＴＬＲ８介在性生物活性が誘導される可能性があるのに対して、ＴＬＲ７／８化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性は、許容されるレベルまで低下させられる−場合によっては、ＴＬＲ７介在性生物活性が完全に排除される−可能性がある。したがって、上の例では、ＴＬＲ７／８アゴニストと免疫調節性オリゴヌクレオチドの合剤を投与することによって、ガンを治療するのに十分なＴＮＦを誘導することができ、かつＴＬＲ７／８アゴニストによって誘導されるＩＦＮ−αの量を十分に低下させることができ、その結果、ガンの治療は進展する可能性があり、一方で、ＴＬＲ７／８アゴニストを投与することから生じるであろう紅斑性狼瘡の悪化が制限される−さらには排除される−可能性がある。
【００３２】
さらに他の場合では、この方法は、ＩＲＭ化合物がそれほど制限されない場合に、臨床的に有用であるには多過ぎる可能性がある特定のＩＲＭ化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるために使用される可能性がある。例えば、ＴＬＲ７アゴニストは、１つまたは複数のいくつかの理由（例えば、合成、毒性、調剤性などの簡略化または費用）に対して、臨床的使用のために開発が所望される可能性があるが、強力過ぎる−すなわち、ＴＬＲ７介在性生物活性（例えばＩＦＮ−α産生）の誘導因子が、あまりに強力過ぎて臨床的に有用でない可能性がある。そのような場合、免疫調節性オリゴヌクレオチドとＩＲＭ化合物を組み合わせることによって、ＴＬＲ７アゴニストが誘導するＴＬＲ７介在性生物活性の程度を臨床的に許容される範囲内まで低下させることができる。ＴＬＲ７アゴニストは、例えば、慢性的なウイルス感染（例えばＣ型肝炎）または転移性のガン（例えば黒色腫）を治療または予防するために使用することができる。ＴＬＲ７アゴニストを投与することは、生来の免疫反応を誘導する可能性がある（これは、ＩＦＮ−α誘導を含む可能性がある）。しかし、多過ぎるＩＦＮ−αの誘導は、望ましくない副作用（例えば強い流感様症状、嘔吐など）を引き起こす可能性があった。したがって、免疫調節性オリゴヌクレオチドを、強力過ぎるＴＬＲ７アゴニストと組み合わせることによって、対象においてＴＬＲ７アゴニストによって誘導されるＩＦＮ−αのレベルは低下させられ、それによって、治療される状態（例えばウイルス感染またはガン）に対するＩＦＮ−α誘導の治療または予防レベルを維持しながら、ＩＦＮ−αによって誘導される副作用の重さを、対処可能または許容されるレベルに和らげることができる。
【００３３】
さらに他の場合では、この方法を使用して、ＴＬＲ７アゴニストによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性が引き起こす、望ましくない全身性副作用の程度を制限しながら、局所的な治療的または予防的な強い免疫反応を引き起こすための、ＴＬＲ７アゴニストの局所投与を可能にすることができる。例えば、ＴＬＲ７アゴニストを、インフルエンザの予防的処置（例えば、鼻腔内に投与）または肺癌に対する治療的処置（例えば、吸入によって投与）として局所投与し、それによって、一般に、局所的なＴＬＲ７介在性免疫反応を引き起こさせることができる。免疫調節性オリゴヌクレオチドは、ＴＬＲ７アゴニストの投与から生じる可能性がある任意の全身的なＴＬＲ７介在性の副作用を低下させるのに適した方式で、また、そのような経路を介して投与される可能性がある。
【００３４】
したがって、別の態様では、本発明は、ＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効である免疫調節性組成物を提供する。場合によっては、組成物は、ＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む可能性がある。他の場合には、本発明は、ＴＬＲ７アゴニストと、ＴＬＲ７アゴニストによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとを含む可能性がある免疫調節性の合剤を提供する。場合によっては、ＴＬＲ７アゴニストはまた、少なくとも１種の他のＴＬＲのアゴニスト（例えばＴＬＲ８−ＴＬＲ７／８アゴニスト）でもあり、その結果、免疫調節性の合剤が、ＴＬＲ７、および少なくとも１種の他のＴＬＲのアゴニストであるＩＲＭ化合物と、ＩＲＭ化合物によって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドとを含む可能性がある。
【００３５】
免疫調節性の合剤が、免疫調節性オリゴヌクレオチドとＴＬＲ７アゴニストとを含む実施形態では、その２つの成分が、単一の調合物中に存在する可能性がある。あるいは、２つの成分が、例えば、ＴＬＲ７アゴニストが局所投与され、免疫調節性オリゴヌクレオチドがＴＬＲ７アゴニストとは別に投与される上で述べた例などのように、別々の調合物中に存在する可能性もある。
【００３６】
本発明を実施する際に調節され得る例示的なＴＬＲ７介在性生物活性としては、例えば、共刺激性マーカー発現の誘導、表面マーカー発現の誘導、抗原提示能力の増大、形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）の成熟、Ｂリンパ球の増殖、および特定のサイトカインの誘導が挙げられる。ＴＬＲ７介在性生物活性によって誘導されるサイトカインとしては、例えば、ＩＦＮ−α、ＩＰ−１０、およびＭＩＰが挙げられる。
【００３７】
免疫調節性オリゴヌクレオチドは、任意の適切なオリゴヌクレオチド配列である可能性がある。一般に、オリゴヌクレオチドは、少なくとも５塩基の長さ、例えば、少なくとも８塩基の長さ、または少なくとも１１塩基の長さであり得る（図６）。ある実施形態では、適切な免疫調節性オリゴヌクレオチドは、１４塩基以下の長さ、例えば、１１塩基以下の長さ、あるいは８塩基以下の長さである可能性がある。したがって、適切な免疫調節性オリゴヌクレオチドは、例えば、５から１４塩基の長さ、８から１４塩基の長さ、１１から１４塩基の長さ、５から１１塩基の長さなどであり得る。さらに他の実施形態では、適切な免疫調節性オリゴヌクレオチドは、例えば、少なくとも２６塩基の長さ（例えば、少なくとも３０塩基の長さ、あるいは少なくとも４５塩基の長さ）であり得る。
【００３８】
ある実施形態では、適切な免疫調節性オリゴヌクレオチドは、例えばＣｐＧ−Ａ  ＯＤＮ、ＣｐＧ−Ｂ  ＯＤＮ、またはＣｐＧ−Ｃ  ＯＤＮ配列（図１〜４）などの、ＣｐＧ  ＯＤＮ配列を含有する可能性がある。しかし、他のオリゴヌクレオチド配列も、同様に適切である可能性がある。例えば、ポリ（Ａ）、ポリ（Ｃ）、およびポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチドは、ＴＬＲ７介在性生物活性を制限することが可能であるものであると特定されている（図５および図７）。
【００３９】
ある実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、ＩＲＭ化合物が、オリゴヌクレオチド配列に挿入するのを可能にする、積み重ね型（ｓｔａｃｋｅｄ）二次構造を有する可能性がある。オリゴヌクレオチドへのＩＲＭ化合物の挿入によって、ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７介在性生物活性を誘導するであろうアゴニスト−受容体相互作用に関与する能力が弱められる可能性がある。
【００４０】
特定のＩＲＭは、例えば、以下に開示されているものなどの有機小分子（例えば、タンパク質、ペプチドなどの大きな生体分子とは対照的に、分子量が約１０００ダルトン未満、場合によっては約５００ダルトン未満のｓｍＩＲＭ）である：米国特許第４，６８９，３３８号；同第４，９２９，６２４号；同第４，９８８，８１５号；同第５，０３７，９８６号；同第５，１７５，２９６号；同第５，２３８，９４４号；同第５，２６６，５７５号；同第５，２６８，３７６号；同第５，３４６，９０５号；同第５，３５２，７８４号；同第５，３６７，０７６号；同第５，３８９，６４０号；同第５，３９５，９３７号；同第５，４４６，１５３号；同第５，４８２，９３６号；同第５，６９３，８１１号；同第５，７４１，９０８号；同第５，７５６，７４７号；同第５，９３９，０９０号；同第６，０３９，９６９号；同第６，０８３，５０５号；同第６，１１０，９２９号；同第６，１９４，４２５号；同第６，２４５，７７６号；同第６，３３１，５３９号；同第６，３７６，６６９号；同第６，４５１，８１０号；同第６，５２５，０６４号；同第６，５４１，４８５号；同第６，５４５，０１６号；同第６，５４５，０１７号；同第６，５５８，９５１号；同第６，５７３，２７３号；同第６，６５６，９３８号；同第６，６６０，７３５号；同第６，６６０，７４７号；同第６，６６４，２６０号；同第６，６６４，２６４号；同第６，６６４，２６５号；同第６，６６７，３１２号；同第６，６７０，３７２号；同第６，６７７，３４７号；同第６，６７７，３４８号；同第６，６７７，３４９号；同第６，６８３，０８８号；同第６，７５６，３８２号；欧州特許０  ３９４  ０２６号；米国特許出願公開第２００２／００１６３３２号；同第２００２／００５５５１７号；同第２００２／０１１０８４０号；同第２００３／０１３３９１３号；同第２００３／０１９９５３８号；および同第２００４／００１４７７９号；および国際公開第ＷＯ０１／７４３４３号；同第ＷＯ０２／４６７４９号；同第ＷＯ０２／１０２３７７号；同第ＷＯ０３／０２０８８９号；同第ＷＯ０３／０４３５７２号；同第ＷＯ０３／０４５３９１号；同第ＷＯ０３／１０３５８４号；および同第ＷＯ０４／０５８７５９号。
【００４１】
小分子ＩＲＭのさらなる例としては、特定のプリン誘導体（米国特許第６，３７６，５０１号および同第６，０２８，０７６号に記載されているものなど）、特定のイミダゾキノリンアミド誘導体（米国特許第６，０６９，１４９号に記載されているものなど）、特定のイミダゾピリジン誘導体（米国特許第６，５１８，２６５号に記載されているものなど）、特定のベンズイミダゾール誘導体（米国特許第６，３８７，９３８号に記載されているものなど）、５員の窒素含有複素環と縮合した４−アミノピリミジンの特定の誘導体（米国特許第６，３７６，５０１号；同第６，０２８，０７６号、および同第６，３２９，３８１号に；また国際公開第ＷＯ０２／０８９０５号パンフレットに記載されているアデニン誘導体など）、ならびに特定の３−β−Ｄ−リボフラノシルチアゾロ［４，５−ｄ］ピリミジン誘導体（米国特許出願公開第２００３／０１９９４６１号に記載されているものなど）が挙げられる。
【００４２】
他のＩＲＭとしては、オリゴヌクレオチド配列などの大きな生体分子が挙げられる。特定のＩＲＭオリゴヌクレオチド配列は、シトシン−グアニンジヌクレオチド（ＣｐＧ）を含有し、これは、例えば、米国特許第６，１９４，３８８号；同第６，２０７，６４６号；同第６，２３９，１１６号；同第６，３３９，０６８号；および同第６，４０６，７０５号に記載されている。特定のＣｐＧ含有オリゴヌクレオチドは、例えば、米国特許第６，４２６，３３４号および同第６，４７６，０００号に記載されているものなどの、合成の免疫調節構造モチーフを含む可能性がある。他のＩＲＭヌクレオチド配列はＣｐＧ配列を欠いており、これは、例えば国際公開第００／７５３０４号パンフレットに記載されている。
【００４３】
他のＩＲＭとしては、リン酸アミノアルキルグルコサミニド（ＡＧＰ）などの生体分子が挙げられ、これは、例えば、米国特許第６，１１３，９１８号；同第６，３０３，３４７号；同第６，５２５，０２８号；および同第６，６４９，１７２号に記載されている。
【００４４】
別段の指示がない限り、化合物に対する言及には、任意の異性体（例えばジアステレオマーまたはエナンチオマー）、塩、溶媒和化合物、多形体、などを含めて、任意の薬学的に許容される形の化合物が含まれ得る。特に、化合物が光学活性である場合、化合物に対する言及には、化合物の各々のエナンチオマーならびにエナンチオマーのラセミ混合物が含まれ得る。
【００４５】
本発明のある実施形態では、ＩＲＭ化合物としては、５員の窒素含有複素環と縮合した２−アミノピリジン、または５員の窒素含有複素環と縮合した４−アミノピリミジンを挙げることができる。
【００４６】
本発明で使用するのに適したＩＲＭ化合物としては、５員の窒素含有複素環と縮合した２−アミノピリジンを有する化合物が含まれる。こうした化合物としては、例えば、これらに限定されないが、例えばアミド置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換イミダゾキノリンアミン、複素環エーテル置換イミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンエーテル、チオエーテル置換イミダゾキノリンアミン、および６−、７−、８−、または９−アリールまたはヘテロアリール置換イミダゾキノリンアミン、などの置換されたイミダゾキノリンアミンを含めたイミダゾキノリンアミン；これらに限定されないが、アミド置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、尿素置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、複素環エーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、尿素置換テトラヒドロイミダゾキノリンエーテル、およびチオエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミンを含めたテトラヒドロイミダゾキノリンアミン；これらに限定されないが、アミド置換イミダゾピリジンアミン、スルホンアミド置換イミダゾピリジンアミン、尿素置換イミダゾピリジンアミン、アリールエーテル置換イミダゾピリジンアミン、複素環エーテル置換イミダゾピリジンアミン、アミドエーテル置換イミダゾピリジンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾピリジンアミン、尿素置換イミダゾピリジンエーテル、およびチオエーテル置換イミダゾピリジンアミンを含めたイミダゾピリジンアミン；１，２−架橋イミダゾキノリンアミン；６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン；イミダゾナフチリジンアミン；テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン；オキサゾロキノリンアミン；チアゾロキノリンアミン；オキサゾロピリジンアミン；チアゾロピリジンアミン；オキサゾロナフチリジンアミン；チアゾロナフチリジンアミン；ならびにピリジンアミン、キノリンアミン、テトラヒドロキノリンアミン、ナフチリジンアミン、またはテトラヒドロナフチリジンアミンと縮合した１Ｈ−イミダゾ二量体が挙げられる。
【００４７】
特定の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンであり得る。
【００４８】
特定の他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、置換されたイミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンであり得る。
【００４９】
本明細書では、置換されたイミダゾキノリンアミンは、アミド置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換イミダゾキノリンアミン、複素環エーテル置換イミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンエーテル、チオエーテル置換イミダゾキノリンアミン、または６−、７−、８−、または９−アリールまたはヘテロアリール置換イミダゾキノリンアミンを指す。本明細書では、置換されたイミダゾキノリンアミンは、１−（２−メチルプロピル）−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−４−アミンおよび４−アミノ−α，α−ジメチル−２−エトキシメチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−エタノールを、特別かつ明確に除外する。
【００５０】
特定の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、例えば４−アミノ−２−（エトキシメチル）−α，α−ジメチル−６，７，８，９−テトラヒドロ−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−エタノールなどのテトラヒドロイミダゾキノリンアミンであり得る。
【００５１】
他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、例えばＮ−［４−（４−アミノ−２−エチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−イル）ブチル］メタンスルホンアミド、Ｎ−［４−（４−アミノ−２−プロピル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−イル）ブチル］メタンスルホンアミド、またはＮ−［４−（４−アミノ−２−ブチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−イル）ブチル］メタンスルホンアミドなどのスルホンアミド置換イミダゾキノリンアミンであり得る。
【００５２】
他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、例えば２−メチル−１−（２−メチルプロピル）−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］［１，５］ナフチリジン−４−アミンまたは１−（２−メチルプロピル）−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］［１，５］ナフチリジン−４−アミンなどのナフチリジンアミンであり得る。
【００５３】
さらに他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、例えばＮ−［４−（４−アミノ−２−メチル−６，７，８，９−テトラヒドロ−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−イル）ブチル］モルホリン−４−カルボキサミドなどの尿素置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミンであり得る。
【００５４】
適切なＩＲＭ化合物としてはまた、プリン誘導体、イミダゾキノリンアミド誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、アデニン誘導体、リン酸アミノアルキルグルコサミニド、および上述のオリゴヌクレオチド配列を挙げることができる。
【００５５】
免疫調節性組成物は、免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む調合物で提供される可能性がある。他の場合には、免疫調節性の合剤は、免疫調節性オリゴヌクレオチドとＩＲＭ化合物を含む可能性がある。あるいは、免疫調節性の合剤は、複数の調合物を含む可能性があり、その場合、ＩＲＭ化合物と免疫調節性オリゴヌクレオチドは、同じ調合物中に、あるいは異なる調合物中に提供される可能性がある。本発明の治療用組成物および合剤と共に使用するのに適した調合物は、以下に詳細に記載する。
【００５６】
免疫調節性の合剤は、任意の調合物、または対象への投与に適した調合物の組み合わせ中に提供される可能性がある。適切なタイプの調合物は、例えば、米国特許第５，７３６，５５３号；米国特許第５，２３８，９４４号；米国特許第５，９３９，０９０号；米国特許第６，３６５，１６６号；米国特許第６，２４５，７７６号；米国特許第６，４８６，１８６号；欧州特許ＥＰ  ０  ３９４  ０２６号；および国際公開第ＷＯ０３／０４５３９１号パンフレットに記載されている。調合物は、これらに限定されないが、溶液、懸濁液、エマルジョン、または任意の形の混合物を含めて任意の適切な形で提供される可能性がある。調合物は、薬学的に許容される任意の添加剤、担体、または賦形剤を含む可能性がある。例えば、調合物は、例えばクリーム、軟膏、エアロゾル調合物、フロンガスを使用しない（ｎｏｎ−ａｅｒｏｓｏｌ）スプレー、ジェル、ローション、錠剤、エリキシルなどの従来の投薬形態で送達される可能性がある。調合物は、これらに限定されないが、アジュバント、皮膚浸透促進剤、着色料、矯味剤、香料、保湿剤、増粘剤などを含めて、１種または複数の添加物をさらに含む可能性がある。
【００５７】
調合物は、任意の適切な方式で、例えば、経口的または非経口的に投与される可能性がある。本明細書では、「経口的に」は、経口摂取を含めて、消化管を介する投与を指す。「非経口的に」は、例えば、静脈内、筋肉内、経皮、皮下、経粘膜（例えば、吸入によって）、あるいは局所的などの、消化管を介する以外の投与を指す。
【００５８】
本発明を実施するのに適した調合物の組成は、これらに限定されないが、免疫調節性オリゴヌクレオチドの物理的および化学的性質、担体の性質、意図される投薬レジメン、対象の免疫系の状態（例えば、抑制される、損なわれる、刺激される）、免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与する方法、免疫調節性オリゴヌクレオチド（もしあれば）と共に投与される任意のＴＬＲ７アゴニストの性質および効力、および調合物が投与される種を含めて、当技術分野で知られた因子に応じて変動する可能性がある。したがって、可能性のあるすべての用途に有効な調合物の組成を広く記載することは、実際的ではない。しかし、当業者は、こうした因子を十分に考慮することによって、適切な調合物を容易に決定することができる。
【００５９】
ある実施形態では、本発明の方法は、例えば、対象に対して約０．０００１％から約１０％（別段の指示がない限り、本明細書に提供されるすべての割合は、調合物全体に対して重量／重量である）の調合物で、免疫調節性オリゴヌクレオチドを対象に投与することを含むが、ある実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、この範囲外の濃度の免疫調節性オリゴヌクレオチドを提供する調合物を使用して投与される可能性がある。例えば、調合物は、約０．０１％から約１％の免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む可能性がある。
【００６０】
ある実施形態では、本発明の方法は、例えば、対象に対して約０．０００１％から約１０％の調合物で、ＩＲＭを対象に投与することをさらに含む可能性があるが、ある実施形態では、ＩＲＭ化合物は、この範囲外の濃度のＩＲＭ化合物を提供する調合物を使用して投与される可能性がある。特定の実施形態では、該方法は、約０．０１％から約５％のＩＲＭ化合物を含む調合物、例えば、約０．１％から約０．５％のＩＲＭ化合物を含む調合物を対象に投与することを含む。
【００６１】
免疫細胞のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに有効な免疫調節性オリゴヌクレオチドの量は、少なくとも１種のＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるのに十分な量である。有効であるために必要とされる免疫調節性オリゴヌクレオチドの精密な量は、例えば、免疫調節性オリゴヌクレオチドの物理的および化学的性質、担体の性質、意図される投薬レジメン、対象の免疫系の状態（例えば、抑制される、損なわれる、刺激される）、免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与する方法、免疫調節性オリゴヌクレオチド（もしあれば）と共に投与される任意のＴＬＲ７アゴニストの効力、および調合物が投与される種などの、当技術分野で知られた因子に応じて変動する可能性がある。したがって、可能性のあるすべての用途に有効な量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを構成する量を広く記述することは、実際的ではない。しかし、当業者は、こうした因子を十分に考慮することによって、適切な量を容易に決定することができる。
【００６２】
ある実施形態では、本発明の方法は、例えば約１００ｎｇ／ｋｇから約５０ｍｇ／ｋｇの量を対象に提供するのに十分な免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することを含むが、ある実施形態では、この方法は、この範囲外の用量の免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することによって実施される可能性がある。これらの実施形態のうちのいくつかでは、この方法は、約１０μｇ／ｋｇから約５ｍｇ／ｋｇの量、例えば約１００μｇ／ｋｇから約１ｍｇ／ｋｇの量を対象に提供するのに十分な免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することを含む。
【００６３】
投薬レジメンは、これらに限定されないが、免疫調節性オリゴヌクレオチドの物理的および化学的性質、担体の性質、投与される免疫調節性オリゴヌクレオチドの量、対象の免疫系の状態（例えば、抑制される、損なわれる、刺激される）、免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与する方法、所望される結果、および免疫調節性オリゴヌクレオチド（もしあれば）と共に投与される任意のＴＬＲ７アゴニストの効力、および調合物が投与される種を含めた当技術分野で知られた多くの因子に、少なくともある程度は依存する可能性がある。したがって、すべての可能性のある用途に有効な投薬レジメンを広く記載することは、実際的ではない。しかし、当業者は、こうした因子を十分に考慮することによって、適切な投薬レジメンを容易に決定することができる。
【００６４】
ある実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、「必要に応じた」根拠で、例えば、必要以上に大きな量のＴＬＲ７アゴニストを投与することによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性を低下させるために使用される場合に、投与される可能性がある。場合によっては、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、一度だけ投与される可能性がある。他の実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、ＴＬＲ７アゴニストの投与に対して投与される可能性がある。そのような場合、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、約１：１０００から約３０：１の免疫調節性オリゴヌクレオチド：ＩＲＭ化合物比で投与される可能性があるが、ある実施形態では、本発明の方法は、この範囲外の免疫調節性オリゴヌクレオチド：ＩＲＭ化合物比で免疫調節性オリゴヌクレオチドを投与することによって実施される可能性がある。特定の実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、少なくとも１：５００、１：１００、１：３０、１：１０、１：３、または１：１の免疫調節性オリゴヌクレオチド：ＩＲＭ化合物比で投与される可能性がある。特定の実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、３０：１、１０：１、５：１、３：１、１：１、１：３、または１：１０以下の免疫調節性オリゴヌクレオチド：ＩＲＭ化合物比で投与される可能性がある。ある特定の実施形態では、免疫調節性オリゴヌクレオチドは、約１：１の免疫調節性オリゴヌクレオチド：ＩＲＭ化合物比で投与される可能性がある。
【００６５】
本発明を実施することによって治療される可能性がある状態としては、これらに限定されないが、以下が挙げられる：
（ａ）例えばアデノウイルス、ヘルペスウイルス（例えばＨＳＶ−Ｉ、ＨＳＶ−ＩＩ、ＣＭＶ、またはＶＺＶ）、ポックスウイルス（例えば、天然痘または牛痘などのオルソポックスウイルス、あるいは伝染性軟属腫）、ピコルナウイルス（例えばライノウイルスまたはエンテロウイルス）、オルソミクソウイルス（例えばインフルエンザウイルス）、パラミクソウイルス（例えばパラインフルエンザウイルス、流行性耳下腺炎ウイルス、麻疹ウイルス、および呼吸器合胞体ウイルス（ＲＳＶ））、コロナウイルス（例えばＳＡＲＳ）、パポバウイルス（例えば、生殖器疣贅、尋常性疣贅、または足底疣贅を引き起こすものなどの乳頭腫ウイルス）、ヘパドナウイルス（例えばＢ型肝炎ウイルス）、フラビウイルス（例えばＣ型肝炎ウイルスまたはデング熱ウイルス）、あるいはレトロウイルス（例えば、ＨＩＶなどのレンチウイルス）による感染に起因する病気などのウイルス性の病気；
（ｂ）例えば、例えばエシェリキア属、エンテロバクター属、サルモネラ属、ブドウ球菌、赤痢菌、リステリア属、アエロバクター属、ヘリコバクター属、クレブシエラ属、プロテウス属、シュードモナス属、連鎖球菌、クラミジア属、マイコプラスマ属、肺炎球菌、ナイセリア属、クロストリジウム属、バチルス属、コリネバクテリウム属、マイコバクテリウム属、カンピロバクター属、ビブリオ属、セラチア属、プロビデンシア属、クロモバクテリウム属、ブルセラ属、エルシニア属、ヘモフィルス属、またはボルデテラ属などの細菌による感染に起因する病気などの細菌性の病気；
（ｃ）これらに限定されないが、クラミジア；カンジダ症、アスペルギルス症、ヒストプラスマ症、クリプトコックス髄膜炎を含めて菌類による病気；これらに限定されないが、マラリア、カリニ肺炎、リーシュマニア症、クリプトスポリジウム症、トキソプラズマ症、およびトリパノソーマ感染症を含めて、寄生虫による病気などの他の伝染病；ならびに
（ｄ）上皮内新生物、頸部異形成、光線性角化症、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、黒色腫、腎細胞癌；これらに限定されないが、骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、多発性骨髄腫、非ホジキンリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、Ｂ細胞リンパ腫、および毛様細胞白血病を含めた白血病；ならびに他のガンなどの腫瘍疾患；
（ｅ）ＴH２介在性の、アトピー性皮膚炎または湿疹などのアトピー性疾患、好酸球増加症、喘息、アレルギー、アレルギー性鼻炎、およびオーメン症候群；
（ｆ）全身エリテマトーデス、本態性血小板血症、多発性硬化症、円板状狼瘡、円形脱毛症などの、特定の自己免疫性疾患；ならびに
（ｇ）例えば、ケロイド形成および他のタイプの瘢痕化の抑制（例えば、慢性的な損傷を含めた創傷治癒の増強）などの、損傷修復に関連する疾患。
【００６６】
さらに、免疫調節性オリゴヌクレオチド（またはＩＲＭ化合物および免疫調節性オリゴヌクレオチドを含む免疫調節性の合剤）は、ＢＣＧ、コレラ、ペスト、腸チフス、Ａ型肝炎、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎、インフルエンザＡ型、インフルエンザＢ型、パラインフルエンザ、ポリオ、狂犬病、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、黄熱、破傷風、ジフテリア、ヘモフィルスインフルエンザｂ型、結核、髄膜炎菌および肺炎球菌ワクチン、アデノウイルス、ＨＩＶ、水痘、サイトメガロウイルス、デング熱、ネコ白血病、鶏ペスト、ＨＳＶ−１およびＨＳＶ−２、豚コレラ、日本脳炎、呼吸器合胞体ウイルス、ロタウイルス、パピローマウイルス、黄熱病、およびアルツハイマー病と併用して使用するための、例えば、生存しているウイルス、細菌、または寄生虫による免疫原；不活性化されたウイルスによる、腫瘍から得られる、原生動物による、微生物から得られる、菌類の、あるいは、細菌性の免疫原、トキソイド、毒素；自己抗原；多糖；タンパク質；糖タンパク質；ペプチド；細胞ワクチン；ＤＮＡワクチン；自家ワクチン；組換え型タンパク質；糖タンパク質；ペプチドなどの、体液性および／または細胞介在性の免疫反応を上昇させる任意の材料と併用して使用するための、ワクチンのアジュバントとして有用である可能性がある。
【００６７】
本発明の方法は、任意の適切な対象に対して実施される可能性がある。適切な対象としては、限定的ではないが、ヒト、ヒト以外の霊長類、げっ歯類、イヌ、ネコ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、またはウシなどの動物が挙げられるが、これらに限定されない。
【実施例】
【００６８】
以下の実施例は、ただ単に、本発明の特徴、利点、および他の詳細をさらに説明するために選択されているに過ぎない。しかし、これらの例が、この目的を満たす一方、特定の材料および使用される量、ならびに他の条件および詳細が、この発明の範囲を過度に制限するであろう様式で解釈されるべきではないことを特に理解されたい。
【００６９】
これらの例で使用されるＩＲＭ化合物を、表１に示す。これらの例で使用される免疫調節性オリゴヌクレオチドを、表２に示す。
【００７０】
【表１】
2008523076.tif 000003
【００７１】
【表２】
2008523076.tif 000004
【００７２】
配列番号１は、ギュルセル（Ｇｕｅｒｓｅｌ）ら、「Ｊ．Ｌｅｕｋｏｃ．Ｂｉｏｌ．」（２００２年）第７１巻、８１３〜８２０ページに報告されている。配列番号２、配列番号４、および配列番号５は、ハートマン（Ｈａｒｔｍａｎｎ）ら、「Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．」（２００３年）第３３巻、１６３３〜１６４１ページに報告されている。配列番号３は、ツー（Ｚｈｕ）ら、「Ｊ．Ｌｅｕｋｏｃ．Ｂｉｏｌ．」（２００２年）第７２巻、１１５４〜１１６３ページに報告されている。
【００７３】
実施例１
ヒトＴＬＲ７およびＮＦκβを、米国特許出願公開第２００４／００１４７７９号明細書および同第２００４／０１７１０８６号明細書に記載される通りに、ヒト腎臓上皮（ｈｕｍａｎ  ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  ｋｉｄｎｅｙ）２９３（ＨＥＫ２９３、アメリカンタイプカルチャーコレクション（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ）、マナサス、ヴァージニア州（Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡ）、ＡＴＣＣ番号ＣＲＬ−１５７３）細胞に形質移入させた。選択された形質移入された細胞を計数し、培地中に１ｍＬあたり５×１０5細胞の濃度に再懸濁させた。
【００７４】
フェノールレッドを含まない、ＤＭＥＭ完全培地（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．）、カマリロ、カリフォルニア州（Ｃａｍａｒｉｌｌｏ，ＣＡ））から、培養培地を調製した。ウシ胎児血清（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて、最終濃度を１０％（ｖｏｌ／ｖｏｌ）にし、ピルビン酸ナトリウム（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて１ｍＭにし；Ｌ−グルタミン（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて２ｍＭにし；ペニシリン（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて１００Ｕ／ｍＬにし；ストレプトマイシン（バイオソースインターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて１００μｇ／ｍＬにした。
【００７５】
細胞の１００μＬ部分を、壁が白色で底も白色の９６−ウェルプレート（コーニングインコーポレイティッド（Ｃｏｒｎｉｎｇ，Ｉｎｃ．）、コーニング、ニューヨーク州（Ｃｏｒｎｉｎｇ，ＮＹ））のウェルに入れた。ＣｐＧ  ＯＤＮ  Ｋ２３（配列番号１）、２２１６（配列番号２）、１６６８（配列番号３）、２００６（配列番号４）、またはＭ３５２（配列番号５）（インビトロジェンコーポレーション（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐ．）、カールスバッド、カリフォルニア州（Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡ））を、０．０１μＭ、０．０３μＭ、０．１μＭ、０．３μＭ、１．０μＭ、３．０μＭ、１０μＭ、または３０μＭの濃度で、３μＭ  ＩＲＭ１または１０μＭ  ＩＲＭ２を含むあるいは含まない培地に加えることによって、細胞の一定分量を処理した。陽性対照として、細胞のある一定分量を、３μＭ  ＩＲＭ１または１０μＭ  ＩＲＭ２と共に保温した。陰性対照として、細胞のある一定分量を、作用薬を加えずに保温した（培地対照）。すべての例において、細胞は、５％  ＣＯ2および９８％湿度で、３７℃で終夜保温された。
【００７６】
細胞を終夜保温した後、１００μＬの体積の、還元したラックライトプラス（ＬｕｃＬｉｇｈｔ  Ｐｌｕｓ）（パッカードインストゥルメンツ（Ｐａｃｋａｒｄ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）、メリデン、コネチカット州（Ｍｅｒｉｄｅｎ，ＣＴ））を、細胞のそれぞれの一定分量に加えた。プレートのそれぞれのウェルを、Ｌ−ｍａｘ照度計（モレキュラーデバイス（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、サニーヴェール、カリフォルニア州（Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ，ＣＡ））で読み取った。このデータは、示された作用薬と共に保温された細胞の一定分量中のルシフェラーゼ誘導の、陰性対照と比較した場合の増加の倍数として示される。結果を、図１および図２に示す。
【００７７】
実施例２
末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）を、ヒストパック−１０７７（ＨＩＳＴＯＰＡＱＵＥ−１０７７）（シグマアルドリッチ社（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．）、セントルイス、ミズーリ州（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ））密度勾配遠心分離によって、ヒト末梢血から濃縮した。ＰＢＭＣを計数し、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（バイオソースインターナショナルインコーポレイティッド（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．）培地と共に、完全ＲＰＭＩ  １６４０に再懸濁させた。ウシ胎児血清（バイオソースインターナショナルインコーポレイティッド（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて、最終濃度を１０％（ｖｏｌ／ｖｏｌ）にし、Ｌ−グルタミン（バイオソースインターナショナルインコーポレイティッド（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて２ｍＭにし；ペニシリン（バイオソースインターナショナルインコーポレイティッド（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて１００Ｕ／ｍＬにし；ストレプトマイシン（バイオソースインターナショナルインコーポレイティッド（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｃ．））を加えて１００μｇ／ｍＬにした。
【００７８】
２００μＬのウェルあたり５×１０5細胞を、平底９６−ウェルプレート（ベクトンディッキンソンラブウェア（Ｂｅｃｔｏｎ  Ｄｉｃｋｅｎｓｏｎ  Ｌａｂｗａｒｅ）、フランクリンレイクス、ニュージャージー州（Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｌａｋｅｓ，ＮＪ））に入れた。細胞の一定分量を、１μＭのＩＲＭ２を単独で加えることによって（陽性対照）、あるいは、０．１μＭ、０．３μＭ、１．０μＭ、３．０μＭ、１０μＭ、または３０μＭの濃度のＣｐＧ  ＯＤＮ  Ｋ２３（配列番号１）または２００６（配列番号４）（インビトロジェンコーポレーション（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐ．））を用いて処理した。すべての例において、細胞は、５％  ＣＯ2および９８％湿度で、３７℃で終夜保温された。
【００７９】
培養上清を、ヒト特異的ＩＦＮ−αＥＬＩＳＡ（ＰＢＬバイオメディカルラボラトリーズ（ＰＢＬ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｌａｂ．）、ピスカタウェイ、ニュージャージー州（Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ））を使用して、ＩＦＮ−α（ｐｇ／ｍＬ）産生について分析した。結果を、図３および図４に示す。
【００８０】
実施例３
ＰＢＭＣを、実施例２に述べた通りに調製した。細胞の一定分量を、１μＭのＩＲＭ２を単独で加えることによって（陽性対照）、あるいは、０．００００１μＭ、０．０００１μＭ、０．００１μＭ、０．０１μＭ、０．１μＭ、１．０μＭ、または１０μＭの濃度の、リン酸ジエステル（ＰＤＥ、配列番号７）またはホスホロチオエート（ＰＴＯ、配列番号６）主鎖（インビトロジェンコーポレーション（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐ．））を含有する２０−ｍｅｒチミンポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチド配列を用いて処理した。培養上清を、ヒト特異的ＩＦＮ−α（ｐｇ／ｍＬ）ＥＬＩＳＡ（ＰＢＬバイオメディカルラボラトリーズ（ＰＢＬ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｌａｂ．）を使用して、ＩＦＮ−α産生について分析した。図５に示す結果は、２つの実験の平均を表す。
【００８１】
実施例４
ヒトＴＬＲ７を発現するＨＥＫ２９３細胞を、実施例１に述べた通りに調製した。細胞の一定分量を、３μＭのＩＲＭ１単独を用いて（陽性対照）、あるいは、０．１μＭ、０．３μＭ、１．０μＭ、３．０μＭ、１０μＭ、３０μＭ、または１００μＭの濃度の５−ｍｅｒ（配列番号８）、８−ｍｅｒ（配列番号９）、または１１−ｍｅｒ（配列番号１０）ポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチド配列（インビトロジェンコーポレーション（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐ．）を用いて処理した。陰性対照として、細胞のある一定分量を、作用薬を加えずに保温した（培地対照）。
【００８２】
細胞を終夜保温した後、細胞を実施例１に述べた通りに分析した。データは、示された作用薬と共に保温された細胞の一定分量中のルシフェラーゼ誘導の、陰性対照と比較した場合の増加の倍数として示される。結果を図６に示す。
【００８３】
実施例５
ヒトＴＬＲ７を発現するＨＥＫ２９３細胞を、実施例１に述べた通りに調製した。細胞の一定分量を、３μＭのＩＲＭ１単独を用いて（陽性対照）、あるいは、０．０３μＭ、０．１μＭ、０．３μＭ、１．０μＭ、３．０μＭ、１０μＭ、または３０μＭの濃度の１８−ｍｅｒポリ（Ｔ）オリゴヌクレオチド（配列番号１１）、ポリ（Ａ）オリゴヌクレオチド（配列番号１２）、またはポリ（Ｃ）オリゴヌクレオチド（配列番号１３（インビトロジェンコーポレーション（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｃｏｒｐ．））を用いて処理した。陰性対照として、細胞のある一定分量を、作用薬を加えずに保温した（培地対照）。
【００８４】
細胞を終夜保温した後、細胞を実施例１に述べた通りに分析した。データは、示された作用薬と共に保温された細胞の一定分量中のルシフェラーゼ誘導の、陰性対照と比較した場合の増加の倍数として示される。結果を図７に示す。
【００８５】
本明細書に引用される特許、特許文献、および刊行物の完全な開示は、それぞれが個々に組み込まれるかのごとく、その内容全体が参照として組み込まれるものとする。論争の場合には、本明細書は、定義を含めて検討するべきである。
【００８６】
この発明に対する、この発明の範囲および趣旨から逸脱することのない様々な改変および変更は、当業者は明らかとなるであろう。例示的な実施形態および実施例は、例として提供されるに過ぎず、本発明の範囲を制限することを意図するものではない。本発明の範囲は、以下の通りに記述される特許請求の範囲によってのみ制限される。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】形質移入された細胞系における、ＣｐＧ  ＯＤＮ免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図２】形質移入された細胞系における、ＣｐＧ  ＯＤＮ免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図３】末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）における、ＣｐＧ  ＯＤＮ免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図４】末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）における、ＣｐＧ  ＯＤＮ免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図５】末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）における、ポリ（Ｔ）免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図６】形質移入された細胞系における、様々な長さのポリ（Ｔ）免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図７】形質移入された細胞系における、ポリ（Ｔ）、ポリ（Ａ）、およびポリ（Ｃ）免疫調節性オリゴヌクレオチドによる、ｓｍＩＲＭによって誘導されるＴＬＲ７介在性生物活性の抑制を示す。
【図１】
2008523076.tif 000005
【図２】
2008523076.tif 000006
【図３】
2008523076.tif 000007
【図４】
2008523076.tif 000008
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
2008523076.tif 000012