(57)【要約】  インプラントを挿入するための装置（４００）を提供する。インプラントは、骨構造の一部の中に延在するために突起幅（Ｄ３）を有する突起（５２）を含む。装置は、細長い部材（４０２）、および細長い部材に接続する第１部材（４０４）を含む。第１部材は、インプラントと選択的に係合するように構成される。第１部材は、突起幅とほぼ等しいか、それより小さい幅（Ｄ４）を有する。第２部材（４０６）は、インプラントと選択的に係合するために第１部材と可動状態で連絡することができる。
2008507365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨構造の一部の中に延在するために突起幅を有する突起を含むインプラントを挿入する装置であって、前記装置が、
縦軸を画定する細長い部材と、
前記縦軸に沿って前記突起と選択的に係合するように構成された、前記細長い部材に接続された、第１部材と
を備え、前記第１部材は、前記突起の幅とほぼ等しいか、それより小さい第１幅を有するものである装置。
【請求項２】
前記インプラントを係合させる第１位置と、前記インプラントを解放する第２位置とに対して動作するために、前記第１部材と可動状態で連絡する第２部材をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１および第２部材を前記インプラントと選択的に係合させるために力を選択的に加えることができる支点部分をさらに備える、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記第１および第２部材が、選択的に力を加えて、前記第１および第２部材を前記インプラントと係合させるために止血鉗子とインタフェースをとるように構成される、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記第１および第２部材が、選択的に力を加えて、前記第１および第２部材を前記インプラントと係合させるために圧縮スリーブとインタフェースをとるように構成される、請求項３に記載の装置。
【請求項６】
前記装置が、前記第１および第２部材を係合位置へと賦勢するように構成される、請求項２に記載の外科用装置。
【請求項７】
さらに、前記第１および第２部材を係合位置で保持するロック機構を備える、請求項２に記載の外科用装置。
【請求項８】
前記第２部材が、前記インプラントの表面の窪みと対合するように構成される、請求項２に記載の外科用装置。
【請求項９】
第１椎体の一部の中に延在するために第１突起幅の第１突起を有する第１構成要素と、第２椎体の一部の中に延在するために第２突起幅の第２突起を有する第２構成要素とを含む人工円板を挿入する装置であって、前記装置が、
近位端および遠位端を有する細長い本体と、
前記遠位端に接続された把持器具と
を備え、
前記把持器具がさらに、前記第１構成要素と係合するように構成される第１部材を備え、前記第１部材が、前記第１突起幅とほぼ等しいか、それより小さい第１幅を有し、
前記把持器具がさらに、前記第２構成要素と係合するように構成される第２部材を備え、前記第２部材が、前記第２突起幅とほぼ等しいか、それより小さい第２幅を有するものである装置。
【請求項１０】
前記把持器具がさらに、前記第１構成要素を係合させる第１構成要素係合位置と、前記第１構成要素を解放する第１構成要素解放位置とに対して動作するために、前記第１部材と可動状態で連絡する第３部材を備える、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記第３部材がさらに、前記第２構成要素を係合させる第２構成要素係合位置と、前記第２構成要素を解放する第２構成要素解放位置とに対して動作するために第２部材と可動状態で連絡するように構成される、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記第１および第３部材を前記第１構成要素と選択的に係合させるために、力を選択的に加えることができる第１旋回部分と、
前記第２および第３部材を前記第２構成要素と選択的に係合させるために、力を選択的に加えることができる第２旋回部分と
をさらに備える、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記第３部材がさらに、前記第１構成要素と第２構成要素の間で隔置された関係を維持するように構成される、請求項１０に記載の装置。
【請求項１４】
前記第１および第２部材が、垂直方向における位置合わせに対して相互からずれる、請求項９に記載の装置。
【請求項１５】
上側椎体と係合し、第１外表面上に第１キール幅を有する第１キールを有する第１部片と、下側椎体と係合し、第２外表面上に第２キール幅を有する第２キールを有する第２部片とを有する椎間人工円板を挿入する装置であって、前記装置が、
ハンドル部と、
前記ハンドル部に接続された近位端を有するロッドと、
前記ロッドの遠位端に接続された係合機構と
を備え、
前記係合機構がさらに、前記第１部片と選択的に係合する第１部材を備え、前記第１部材が、前記第１キール幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有し、
前記係合機構がさらに、前記第２部片と選択的に係合する第２部材を備え、前記第２部材が、前記第２キール幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有し、
前記係合機構がさらに、第１表面を有する第１輪郭であってこれによって前記第１表面と組み合わせた前記第１部材が前記第１部片と係合することができる第１表面を有する第１輪郭と、第２表面がある第２輪郭であってこれによって前記第２表面と組み合わせた前記第２部材が前記第２部片と係合することができる第２表面がある第２輪郭と、前記第１および第２部片を隔置した関係で維持する第３輪郭とを有する第３部材を備える、装置。
【請求項１６】
前記係合機構がさらに、力を前記係合機構に選択的に加えて、前記第１および第２表面と組み合わせた前記第１および第２部材を前記第１および第２部片それぞれと係合させることができる支点部分を備える、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記第１輪郭が、前記第１部片の内面の窪みと対合するように構成される、請求項１５に記載の装置。
【請求項１８】
前記第３輪郭が、第１位置に対して動作するために前記第１および第２輪郭と可動状態で連絡し、前記第１位置が前記第１および第２部片と係合し、前記第１および第２部片間の隔置した関係を維持し、前記第２位置が前記第１および第２部片を解放する、請求項１５に記載の装置。
【請求項１９】
キットであって、
第１椎体と係合するために第１突起幅を有する第１突起を有する第１部片を有する人工円板と、
前記人工円板を挿入するための外科用装置と
を備え、前記外科用装置がさらに、
近位端および遠位端を有する細長い本体と、
前記遠位端に取り付けられた係合機構と
を備え、前記係合機構がさらに、
前記人工円板と選択的に係合するように構成される第１部材であって、前記第１突起幅とほぼ等しいか、それより小さい第１幅を有する第１部材と、
前記人工円板と係合するための第１位置と、前記インプラントを解放するための第２位置とへ相対運動するために前記第１部材と可動状態で連絡する第２部材とを備えるものである、キット。
【請求項２０】
前記人工円板がさらに、第２椎体と係合するために第２突起幅を有する第２突起を有する第２部片を含み、
前記第２部材が、前記第２突起幅とほぼ等しいか、それより小さい第２幅を有する、請求項１９に記載のキット。
【請求項２１】
さらに、複数のスペーサを備え、前記複数のスペーサがそれぞれ、前記係合機構とインタフェースをとるような構成であり、
前記複数のスペーサがそれぞれ、さらに前記第１部片と第２部片の間に隔置した関係を維持するような構成であり、
前記複数のスペーサがそれぞれ、異なるサイズを有する、請求項２０に記載のキット。
【請求項２２】
さらに、複数の人工円板を備え、
前記複数の人工円板がそれぞれ、前記複数のスペーサそれぞれの異なるサイズに対応する異なるサイズを有する、請求項２１に記載のキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は概ね整形外科および脊髄外科の分野に関し、幾つかの実施形態では、本開示は人工椎間円板挿入用の外科用装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
脊髄の運動区域に影響する、特に円板組織に影響する疾病、外傷、または形成異常の治療では、長い間、変性、ヘルニアまたは他の方法で欠損した円板の一部または全部を除去することが知られている。脊髄の運動区域から除去されているか、他の方法で存在しない椎間円板組織に関するケースでは、以前に除去した円板組織によって分離された脊椎の適切な間隔を確保するために、矯正処置をとる。場合によっては、脊柱の構造的完全性を維持するために円板空間に人工器官を挿入する。
【０００３】
これまで、人工器官の挿入は、脊椎に対する前方進入路から遂行されてきた。しかし、脊髄の一部の領域では、前方進入路からの矯正は、血管および神経のような重要な解剖学的構造が存在するせいで、困難を呈することがある。例えば、脊椎Ｌ４とＬ５の間の椎間板腔、さらに上方円板レベルへの直線の前方進入路は、脊髄の前面に主要な血管が付着しているので、人工円板または人工器官などのインプラントの挿入中に高い外科的危険を呈することがある。したがって、前方進入路からの矯正に対する代替方法が望ましい。さらに、人工器官と、それに隣接する脊椎によって提供される適切な支承面との間の接触が不十分なせいで、人工器官が隣接する脊椎に沈下することが、往々にして問題となっている。例えば、隣接する脊椎への人工器官の沈下が生じることがあり、その結果、人工器官によって提供される支持の量が減少することがある。このような沈下は、人工器官を挿入するために使用する外科用装置および／または方法によって引き起こされることが多い。外科用装置は、インプラント自体のために必要な侵襲レベルを超えて、患者の脊椎および／または他の部分への侵襲を引き起こすか、それを必要とすることが多い。例えば、外科用装置は、椎体の追加的部分の除去を必要とすることがあり、これは内殖および接触区域を減少させ、椎体の構造的完全性を損なうことがある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、必要とされているのは、単純で安定し、人工椎骨間人工器官の利点を損なわない人工椎骨間人工器官挿入用の外科用装置である。さらに、必要とされているのは、様々な進入路から挿入することができる最小侵襲性の装置である。さらに、円板の挿入に関する窓を最小限に抑え、器具とそれに隣接する脊椎との支持接触を最大限にする人工椎骨板人工器官および対応する装置が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
１つの実施形態は、椎体の一部の中に延在する突起幅を有する突起を有するインプラントを挿入する装置を提供する。突起は、椎体の終板の中に延在するキールでよいが、他の突起または異なる突起も存在してよい。装置は、細長い部材および細長い部材に接続する第１部材を含む。第１部材は、突起幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有し、さらにインプラントと選択的に係合するように構成される。幾つかの実施形態では、装置はインプラントを選択的に係合し、解放するために第１部材と可動状態で連絡する第２部材を含む。幾つかの実施形態では、装置は第１部材と第２部材を係合位置で保持するロック機構を含む。別の実施形態では、２つの構成要素を有する人工器官挿入用装置を提供する。人工器官の第１構成要素は、第１骨構造の一部内へと延在するために第１突起幅を有する第１突起を有し、インプラントの第２構成要素は、第２骨構造の一部内へと延在するために第２突起幅を有する第２突起を有する。装置は、近位端および遠位端を有する細長い本体を含む。把持器具が細長い本体の遠位端に接続される。把持器具は、第１突起幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有し、第１構成要素と係合するように構成される第１部材を含む。把持器具は、第２突起幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有し、第２構成要素と係合するように構成される第２部材も含む。幾つかの実施形態では、把持器具は第３部材を含む。第３部材は、第１構成要素、第２構成要素、または第１および第２構成要素とそれぞれ選択的に係合するために、第１部材、第２部材、または第１および第２部材と可動状態で連絡してよい。
【０００６】
別の実施形態では、外科的方法が提供される。外科的方法は、隣接する椎体間の椎間腔への窓を生成することを含む。椎体の一部内に延在するために突起幅を有するキールなどの突起を有する人工椎骨間人工器官を提供する。外科用装置を使用して、インプラントを、窓に通して椎間腔に挿入する。外科用装置は、ハンドルを画定する近位端、および遠位端を有する細長い本体を含む。突起幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有する把持部材を、細長い本体の遠位端に接続する。把持部材は、人工椎骨間人工器官と選択的に係合するように構成される。幾つかの実施形態では、外科的方法は、人工椎骨間人工器官を選択的に係合することと、挿入後に人工椎骨間人工器官を選択的に係合解除することとを含む。幾つかの実施形態では、外科的方法は、人工椎骨間人工器官の突起を受けるために、椎体内に腔を準備することを含む。
【０００７】
別の実施形態では、キットを提供する。キットは、それ自体を挿入するために第１骨構造と外科用装置を係合させるよう第１突起幅の第１突起を有する第１部片を有するインプラントを含む。外科用装置は、近位端および遠位端を有する細長い本体を含む。係合機構が細長い本体の遠位端に取り付けられる。係合機構は、第１突起幅とほぼ等しいか、それより小さい第１幅を有し、インプラントの第１部片と選択的に係合するように構成される第１部材を含む。係合機構は、インプラントと選択的に係合するために第１部材と可動状態で連絡する第２部材も含む。幾つかの実施形態では、キットは第２骨構造と係合するために第２突起幅の第２突起を有する第２部片を有するインプラントを含んでよい。幾つかの実施形態では、キットは、それぞれが係合機構とインタフェースをとるような構成であり、さらに係合中にインプラントの第１部片と第２部片間の隔置関係を維持するように構成される複数のスペーサを含む。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本開示は概ね人工器官の挿入に、場合によっては人工円板または椎骨間人工器官などのインプラントを挿入する外科用装置に関する。本開示の原理の理解を促進するために、次に図面で図示した実施形態または実施例を参照し、これを説明するために具体的な言葉を使用する。にもかかわらず、これによって本開示の範囲を制限することは意図されない。本開示の当業者に通常想起されるような、記載された実施形態の任意の代替物およびさらなる改良、および本明細書で記載された通りの本開示の原理の任意のさらなる応用が想定される。したがって、個別に記載された実施形態の個々の特徴を組み合わせて、追加の実施形態を形成することができる。
【０００９】
椎間円板の人工器官
次に図１を参照すると、脊柱１０の一部の側面図が図示され、自然のままの椎間円板Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３によって分離された隣接する上脊椎と下脊椎Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ４のグループを示す。４つの脊椎の図は、単なる一例として意図される。別の実施例は仙骨および１つの脊椎になる。次にさらなる実施例のために図２を参照し、下脊椎ＶＬと上脊椎ＶＵを含む脊髄区間１２と呼ばれる脊椎の２つについて検討する。１つの実施形態では、２つの脊椎ＶＬ、ＶＵ間に位置決めされているような自然のままの円板の幾つかまたは全部を、通常は椎間板切除または同様の外科的処置を介して除去し、その詳細は当業者に知られている。罹患または変性した円板を除去した結果、上脊椎と下脊椎ＶＵ、ＶＬ間に椎間腔Ｓが形成される。
【００１０】
次に図３から図５を参照すると、椎間腔（図２）に側方挿入するための椎骨間人工円板２０の１つの実施形態が図示されている。１つの実施形態では、人工円板２０は関節運動を提供し、それによって上脊椎および下脊椎ＶＵ、ＶＬによって画定された脊髄区間の運動を回復させる。人工円板２０は、概ね脊髄区間１２の前後面に対応する縦軸Ｌに沿って、および脊髄区間１２の側面に対応する横軸Ｔに沿って延在する。
【００１１】
人工円板２０は第１関節構成要素２２および第２関節構成要素２４を含む。関節構成要素２２、２４は協働して、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）間の椎間腔Ｓ（図２）内に配置するようなサイズおよび構成にされた人工円板２０を形成する。人工円板２０は、隣接する椎体間に相対的な旋回および回転運動を提供して、自然なままの椎間円板によって提供される自然な生体力学的運動とほぼ同様の運動を維持するか、回復する。特に、関節構成要素２２、２４は、幾つかの軸線を中心として相互に対して旋回することができ、これは縦軸Ｌを中心とする側方または左右の旋回運動、および横軸Ｔを中心とする前後の旋回運動を含む。本開示の１つの実施形態では、関節構成要素２２、２４は、縦軸Ｌと横軸Ｔが交差する面にある任意の軸を中心として相互に対して旋回できることを理解されたい。さらに、関節構成要素２２、２４は、回転軸Ｒを中心として相互に対して回転することができる。人工円板は、特定の組合せの関節運動を提供するものとして図示され、説明されているが、例えば相対的並進または直線運動など、他の組合せの関節運動も可能であり、このような運動も本開示の範囲に入ると想定されることを理解されたい。
【００１２】
人工円板２０の関節構成要素２２、２４は、多種多様な材料から形成することができるが、本開示の１つの実施形態では、関節構成要素２２、２４はコバルトクロムモリブデン合金（ＡＳＴＭＦ−７９９またはＦ−７５）で形成される。しかし、本開示の代替実施形態では、関節構成要素２２、２４は、チタンまたはステンレス鋼などの他の材料、ポリエチレンなどのポリマー材料、または当業者にとって明白な任意の他の生体適合性材料で形成してよい。
【００１３】
関節構成要素２２、２４はそれぞれ、支承表面２６、２８を個々に含み、これは椎骨と直接接触する状態で位置決めすることができ、好ましくは例えば燐酸カルシウムで形成したハイドロキシアパタイトのコーティングのような骨成長促進物質で被覆される。また、関節構成要素２２、２４の個々の支承表面２６、２８は、骨成長促進物質で被覆する前に荒らして、骨の成長をさらに強化することができる。このような表面の荒しは、例えば酸腐食、ローレット切り、ビード被覆の適用、または当業者に想起されるような他の荒し方法によって遂行することができる。
【００１４】
関節構成要素２２は、関節表面３２および反対側の支承表面２６を有する支持板３０を含む。支持板３０は、隣接する脊椎ＶＵ（図２）に技術的に実現可能な最大量の端板支持を提供しながら、人工円板２０の挿入に伴う側方窓を最小限に抑えるようなサイズおよび構成にされる。例えば、支持板３０は、支持板３０の縦辺３４、３６がほぼ平行で、さらに説明されるような挿入用の側方窓に対応する距離Ｄ１だけ隔置されるように成形することができる。また、支持板３０の横辺３８、４０は、隣接する脊椎ＶＵ（図２）の端板の湾曲に対応する湾曲構成でよい。認識できるように、縦辺３４、３６は、横辺３８、４０に対して細長く、円板腔Ｓ（図２）への人工円板２０の横方向挿入を容易にする。幾つかの実施形態では、縦辺３４または３６の幅Ｄ１に対する長さの比率は約１．３：１から１．７：１であり、開示された実施形態では約１．５：１の比率である。
【００１５】
支持板３０は、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）間の椎間腔Ｓ（図２）内で人工円板２０の操作および挿入を補助するために、外科用装置（図示せず）の対応する部分を受け取るか、それと係合する１つまたは複数の切り欠き４２または他のタイプの表示を含むことができる。図４を参照すると、本開示の１つの実施形態では、関節構成要素２２が窪み５０を含む。１つの実施形態では、窪み５０は凹状の形状を有し、球形の窩として構成される。しかし、例えば円筒形、楕円形または他の弓形構成、または場合によっては非弓形構成など、他の構成の窪み５０も想定されることを理解されたい。関節表面３２の残りの部分は、人工器官の挿入および／または使用を容易にするために傾斜させるか、それ以外の構成にすることができる。
【００１６】
凹状窪み５０は、概ね滑らかで連続した関節表面を有するように図示されているが、窪み５０の一部に沿って表面の凹部または空隙を画定し、突き合わせた関節構成要素２２、２４の間に付着する粒子状壊死組織片などの物質を除去する手段を提供できることを理解されたい。
【００１７】
フランジ部材またはキール５２が支承表面２６から延在し、隣接する脊椎端板に予め形成された開口内に配置されるように構成される。支承表面２６と同様に、キール５２は、例えば燐酸カルシウムで形成したハイドロキシアパタイトのコーティングなどの骨成長促進物質で被覆することができる。また、キール５２は、骨成長促進物質で被覆する前に荒らして、骨の成長をさらに強化することができる。１つの実施形態では、キール５２は横軸Ｔに沿って延在し、支承表面２６に沿ってほぼ中心にある。しかし、キール５２の他の位置および方向も想定されることを理解されたい。
【００１８】
１つの実施形態では、キール５２は関節構成要素２２の大部分に沿って横方向に延在する。このような実施形態は、例えば前方進入路とは逆に、側方進入路を使用した人工関節２０の挿入に対応する。さらなる実施形態では、キールの機能的要求を促進するために、キール５２を傾斜させるか、先細にする、あるいは他の何らかの形状に構成することができる。さらに別の実施形態では、キール５２は、キール５２の主要本体部分に延在する側方部分（図示せず）を含む翼付きキールとして構成することができる。
【００１９】
１つの実施形態では、キール５２はそれ自体を通って延在して、骨を通る成長を促進し、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）への固定を強化する３つの開口５４を含む。しかし、単一の開口または２つ以上の開口など、キール５２を通して任意の数の開口５４を画定してよいことを理解されたい。開口５４は、必ずしもキール５２全体に延在せず、代替的にその一部に延在してよいことも理解されたい。さらに、キール５２は必ずしもそれ自体の一部または全体を通って延在する任意の開口５４を画定する必要がないことを理解されたい。また、開口５４は円形の構成を有するように図示されているが、他のサイズおよび構成の開口５４も想定されることを理解されたい。
【００２０】
関節構成要素２４は、関節表面６２および反対側の支承表面２８を有する支持板６０を含む。支持板６０は、隣接する脊椎ＶＬ（図２）に技術的に実現可能な最大量の端板支持を提供しながら、人工円板２０の挿入に伴う側方窓を最小限に抑えるようなサイズおよび構成にされる。例えば、支持板６０は、支持板３０の縦辺６４、６６がほぼ平行で、さらに説明されるような挿入用の側方窓に対応する距離Ｄ２だけ隔置されるように成形することができる。また、支持板６０の横辺６８、７０は、隣接する脊椎ＶＬ（図２）の端板の湾曲に対応する湾曲構成でよい。認識できるように、縦辺６４、６６は、横辺６８、７０に対して細長く、円板腔Ｓ（図２）への人工円板２０の横方向挿入を容易にする。幾つかの実施形態では、縦辺６４または６６の幅Ｄ２に対する長さの比率は約１．３：１から１．７：１であり、開示された実施形態では約１．５：１の比率である。
【００２１】
幾つかの実施形態では、支持板６０および３０は対称の形状であり、距離Ｄ１は距離Ｄ２に等しい。他の実施形態では、板６０、３０は異なる要件に対応するために異なるサイズおよび形状でよい。例えば、幾つかの実施形態では、距離Ｄ１が距離Ｄ２と等しくない。
【００２２】
支持板６０は、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）間の椎間腔Ｓ（図２）内で人工関節２０の操作および挿入を補助するために、外科用装置（図示せず）の対応する部分を受け取るか、それと係合する１つまたは複数の切り欠き７２または他のタイプの表示を含むことができる。１つの実施形態では、切り欠き７２は切り欠き４２のそれと類似した方法で成形される。切り欠き４２、７２は、挿入タイプの外科用装置（図示せず）を選択的にロックするか、他の方法でそれと係合するように形成することができる。外科用装置は、人工円板２０の操作および挿入中に相互に対して所定の方向および空間的関係で関節構成要素２４、２４を保持し、隣接する脊椎間に適切に位置決めされたら、関節構成要素２４、２４を解放するように構成することが好ましい。他の実施形態では、穴、口、および他の機構の組合せを使用して、様々な外科用装置と係合することができる。
【００２３】
本開示の１つの実施形態では、関節構成要素２２が凸状形状を有する突起７４を含み、これは球形の玉（半分を図示）として構成することができる。例えば円筒形、楕円形または他の弓形構成、または場合によっては非弓形構成など、他の構成の突起７４も想定されることを理解されたい。関節構成要素２２の残りの部分は、例えば突起７４の周囲に延在する角張った構成または円錐構成など、平面または非平面の構成でよいことも理解されたい。
【００２４】
表面の凹部または空隙７５を、突起７４の一部に沿って画定し、突き合わせた関節構成要素２２、２４の間に付着する粒子状壊死組織片などの物質を除去する手段を提供することができる。言うまでもなく、他の実施形態では、突起７４の凸状関節表面が概ね滑らかで連続した関節表面を代替的に画定してよい。別の実施形態では、凸状突起７４および凹状窪み５０がそれぞれ、表面の凹部を画定して、突き合わせた関節構成要素２２、２４間に配置された粒子状物質の除去を容易にすることができる。
【００２５】
フランジ部材またはキール７６が支承表面２８から延在し、隣接する脊椎端板に予め形成された開口内に配置されるように構成される。支承表面２８と同様に、キール７６は、例えば燐酸カルシウムで形成したハイドロキシアパタイトのコーティングなどの骨成長促進物質で被覆することができる。また、キール７６は、骨成長促進物質で被覆する前に荒らして、骨の成長をさらに強化することができる。１つの実施形態では、キール７６は横軸Ｔに沿って延在し、支承表面６２に沿ってほぼ中心にある。しかし、キール７６の他の位置および方向も想定されることを理解されたい。
【００２６】
１つの実施形態では、キール７６は関節構成要素２４の大部分に沿って横方向に延在する。このような実施形態は、例えば前方進入路とは逆に、側方進入路を使用した人工円板２０の挿入に対応する。さらなる実施形態では、キールの機能的要求を促進するために、キール７６を傾斜させるか、先細にする、あるいは他の何らかの形状に構成することができる。さらに別の実施形態では、キール７６は、キール７６の主要本体部分に延在する側方部分（図示せず）を含む翼付きキールとして構成することができる。
【００２７】
１つの実施形態では、キール７６はそれ自体を通って延在して、骨を通る成長を促進し、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）への固定を強化する３つの開口７８を含む。しかし、単一の開口または２つ以上の開口など、キール７６を通して任意の数の開口７８を画定してよいことを理解されたい。開口７８は、必ずしもキール７６全体に延在せず、代替的にそれ自体の一部を通って延在してよいことも理解されたい。さらに、キール７６は必ずしもそれ自体の一部または全体を通って延在する任意の開口７８を画定する必要がないことを理解されたい。また、開口７８は円形の構成を有するように図示されているが、他のサイズおよび構成の開口７８も想定されることを理解されたい。
【００２８】
次に図６を参照すると、下椎体ＶＬからの関節構成要素２４の組立分解図が示されている。この実施例では、下椎体ＶＬに関連する自然のままの端板が除去されている。しかし、端板が隣接する椎体で損なわれないままの状況で、椎間人工円板２０を使用してよいことが理解される。椎体ＶＬは皮質骨１００の外輪を含み、これは骨端リングと呼ばれることが多い。椎体ＶＬの内側部分は海綿骨１０２を備え、これは骨端リングの皮質骨より軟らかく、弱い。関節構成要素２４の設計、したがって椎間人工円板２０の設計は、椎間人工円板と骨端リングの皮質骨１００との間の接触を容易にし、それによって椎間人工円板が下椎体ＶＬの海綿骨部分に沈下するのを防止する適切な支承表面を提供する。
【００２９】
図７ａ、図７ｂおよび図７ｃも参照すると、関節構成要素２４によって表される人工円板２０は、幾つかの異なる側方進入路１０４ａ、１０４ｂおよび１０４ｃから挿入することができる。進入路１０４ａ（図７ａ、図７ｂに対応する）は、直接的な側方挿入軌道で、横軸Ｔ（図３）に平行である。進入路１０４ｂ（図８ａ、図８ｂに対応する）は斜方挿入軌道であり、横軸Ｔから１０°ずれている。進入路１０４ｃ（図９ａ、図９ｂに対応する）は斜方挿入軌道であり、横軸Ｔから２０°ずれている。進入路に関係なく、対応する関節構成要素２２、２４の一部が、骨端リングの皮質骨１００上に適切に位置決めされるように、異なる進入路１０４ａ、１０４ｂ、１０４ｃを支持するために側辺３８、４０および６８、７０の湾曲した形状を選択することができる。
【００３０】
例えば、図７ａを参照すると、関節構成要素２４は、隣接する椎体ＶＬの長さに広がるように成形され、したがって関節構成要素２４の側辺６８、７０がほぼ、または実質的に椎体ＶＬの縁部と面一になる。したがって、関節構成要素２４は、任意の側方の窓について技術的に実現可能な最大量の皮質骨１００にもたれかかるように十分な長さを有する。したがって、椎体ＶＬへの関節構成要素２４の沈下を防止することができる。
【００３１】
次に図７ｂを参照すると、椎間腔Ｓ（図２）への椎間人工円板の挿入に関する側方の窓が全体的に図示されている。認識できるように、側方窓のサイズは概ね人工器具の側方挿入中に脊椎領域に与えられる外傷の量に対応する。幾つかの実施形態では、側方窓は、各関節構成要素２２、２４（図３）について、距離Ｄ１、Ｄ２と実質的に等しい幅を有する。したがって、椎間人工円板２０の幅を最小限に抑えることにより、その挿入に関連する側方窓が減少する。
【００３２】
次に図８ａおよび図８ｂを参照すると、椎間人工円板２０は、図６、図７ａおよび図７ｂで示すような直接的な側方進入路１０４ａではなく斜方進入路１０４ｂから挿入することができる。このような実施形態では、縦辺３４、３６間の距離Ｄ１、Ｄ２によって画定される椎間人工円板２０の幅が挿入用の側方窓を画定し、この場合もこれは最小である。また、斜方進入路からでも、椎間人工円板２０は基本的に椎体ＶＵ、ＶＬの長さだけ広がり、骨端リングの皮質骨の最適量にもたれかかる。
【００３３】
図９ａおよび図９ｂは、さらなる実施例として図示されたもので、本開示の椎間人工円板２０を図８ａおよび図８ｂの実施例に対してさらに顕著な傾斜角１０４ｃ（図６）から挿入できることを示す。本開示は、幾つかの好ましい実施形態に関して説明されている。本開示を読んだ後に当業者に明白になる改良点または変更点は、本出願の精神および範囲に入るものとする。例えば、本開示による椎間人工円板の様々な形状が想定される。
【００３４】
図１０を参照すると、代替椎間人工円板の一部を全体的に参照番号１２０で指す。人工円板１２０は第１関節構成要素１２２および第２関節構成要素１２４を含む。関節構成要素１２２、１２４が協働して、隣接する椎体ＶＵ、ＶＬ（図２）間の椎間腔Ｓ（図２）内に配置するようなサイズおよび構成にされた人工円板１２０を形成する。人工円板１２０は、隣接する椎体間に相対的な旋回および回転運動を提供して、自然なままの椎間円板によって提供される自然な生体力学的運動とほぼ同様の運動を維持するか、回復する。特に、関節構成要素１２２、１２４は、幾つかの軸線を中心として相互に対して旋回することができ、これは縦軸を中心とする側方または左右の旋回運動、および横軸を中心とする前後の旋回運動を含む。本開示の１つの実施形態では、関節構成要素１２２、１２４は、縦軸と横軸が交差する面にある任意の軸を中心として相互に対して旋回できることを理解されたい。さらに、関節構成要素１２２、１２４は、回転軸を中心として相互に対して回転することができる。人工円板１２０は、特定の組合せの関節運動を提供するものとして図示され、説明されているが、例えば相対的並進または直線運動など、他の組合せの関節運動も可能であり、このような運動も本開示の範囲に入ると想定されることを理解されたい。
【００３５】
関節構成要素１２２は支持板１３０を含み、これは支持板１３０の縦辺１３４、１３６がほぼ平行で、距離Ｄ１だけ隔置されるように成形される。また、支持板１３０の横辺は、隣接する椎体ＶＵ（図２）の端板の曲率に対応する湾曲部分１３８、１４０、および直線部分１３９、１４１を含む。直線部分１３９、１４１は、辺１３４から約６０°の角度βに設定される。認識できるように、縦辺１３４、１３６は、横辺に対して細長く、円板腔Ｓ（図２）への人工円板１２０の横方向挿入を容易にする。
【００３６】
関節構成要素１２４は支持板１６０を含み、したがって支持板１３０の縦辺１６４、１６６はほぼ平行で、距離Ｄ２だけ隔置される。また、支持板１６０の横辺は、隣接する椎体ＶＵ（図２）の端板の曲率に対応する湾曲部分１６８、１７０、および直線部分１６９、１７１を含む。直線部分１６９、１７１は、辺１６４から約６０°の角度αに設定される。認識できるように、縦辺１６４、１６６は、横辺に対して細長く、円板腔Ｓ（図２）への人工円板１２０の横方向挿入を容易にする。
【００３７】
インプラント挿入用外科用装置
次に図１１ａを参照すると、上述した椎間人工円板２０などのインプラントを挿入するための外科用装置３００の１つの実施形態が図示されている。しかし、以下の検討は多くの異なるタイプのインプラントにも適用可能であることが理解される。制限的であるとは意図されないが、以下の検討は、本発明から恩恵を受け得るインプラントの実施例として引き続き椎間人工円板２０に言及する。
【００３８】
人工円板２０は、椎骨と直接接触した状態で位置決め可能な支承表面２６を含む。この実施形態ではキールである突起５２は、突起幅Ｄ３を有し、支承表面２６から延在する。突起５２は、椎体の予め形成された開口と対合するように構成される。突起５２はキールとして図示されているが、突起は、骨構造の開口と対合するように任意の形状でよいことが十分に想定される。突起の他の実施例はスパイク、こぶ、アーチおよび隆線を含む。
【００３９】
外科用装置３００は、近位端および遠位端を有する細長い部材３０２を含む。第１部材３０４は細長い部材３０２の遠位端に接続される。第１部材３０４は、人工円板２０と選択的に係合するように構成される。第１部材３０４は、突起幅Ｄ３とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ４を有する。第１部材３０４の幅Ｄ４は、第１部材が椎体の予め形成した開口を使用して作動できるようなものである。
【００４０】
この実施形態では、人工円板２０は既に図２の腔Ｓなど、最終植え込み部位の近位側に配置されていてよい。次に、第１部材３０４が突起５２と位置合わせされるように、図１１ａで示すように外科用装置３００を人工円板２０と位置合わせすることができる。位置合わせされたら、表面３０６および／または表面３０８のような外科用装置３００の表面を円板２０に押しつけ、椎体の追加の部分を除去する必要なく、人工円板２０を腔Ｓに挿入するために使用することができる。さらに、人工円板２０の支承表面２６は、第１部材３０４と係合すべき追加の形体を必要としない。これによって内殖区域を損なうことなく人工円板２０の係合を確実にすることができる。しかし、支承表面２６は、例えば荒らした表面、骨成長促進物質の被覆、または他の形体など、外科用装置３００との係合およびそれによる骨成長を促進することができる追加の形体を有してよいことが十分に想定される。
【００４１】
人工円板２０が既に最終植え込み部位の近位側に配置されている必要はない。幾つかの実施形態では、第１部材３０４による人工円板２０の選択的係合は様々な方法で遂行することができる。例えば選択的係合は、磁力、接着剤、重力、または単一の部材を使用する任意の他の係合機構を使用して遂行することができる。外科用装置３００は、人工円板２０と予め係合させて提供してよいことが十分に想定される。例えば、外科用装置３００は、挿入後に外科用装置を人工円板から選択的に係合解除できるように、破損可能なプラスチックを使用して人工円板２０に取り付けることができる。係合解除は、縦軸Ｔを中心に外科用装置３００を回転し、それによってプラスチックを破損させ、人工円板２０を係合解除することによって実行することができる。プラスチック以外の材料を使用して、外科用装置３００を人工円板２０に予め係合させてよいことを理解されたい。外科用装置３００を人工円板２０に予め係合させるために使用するプラスチックなどの材料に、刻み目を付けるか、穿孔し、よりすっきりした破断を促進してよいことを、さらに理解されたい。
【００４２】
人工円板２０からの外科用装置３００の係合解除を、横軸Ｔを中心とする外科用装置の回転として説明してきたが、人工円板を係合解除する他の方法がある。例えば、縦軸Ｌまたは回転軸Ｒを中心とする外科用装置３００の回転も、人工円板２０を係合解除または解放することができる。これらの係合解除手段は、本開示の範囲に入るものと想定される。さらに、回転しない係合解除手段も本開示の範囲に入るものと想定される。
【００４３】
次に図１１ｂおよび図１１ｃを参照すると、人工円板２０を挿入する挿入器４００の１つの実施形態が図示されている。挿入器４００は、近位端および遠位端を有する細長い部材４０２を含む。第１部材４０４が細長い部材４０２の遠位端に取り付けられる。第２部材４０６が、第１部材４０４の反対側で細長い部材４０２の遠位端に取り付けられる。第２部材４０６は、人工円板２０と選択的に係合するために、第１部材４０４と可動状態で連絡する。第２部材は、人工円板２０の関節表面とインタフェースをとる係合表面４０８を含む。
【００４４】
図１１ａの装置３００と同様に、第１部材４０４は、突起幅Ｄ３とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ４を有する。第１部材４０４の幅Ｄ４は、第１部材が椎体の予め形成した空隙を使用して作動できるようなものである。これによって、椎体の追加の部分を除去する必要なく、外科用装置４００が人工円板２０と確実に係合することができる。さらに、人工円板２０の支承表面２６は、第１部材４０４と係合するために追加の形体を必要としない。これによって、椎体の内殖を損なわずに、人工円板２０を確実に係合することができる。しかしこの場合も、支承表面２６が、例えば荒らした表面、骨成長促進物質の被覆、または他の形体など、内殖区域を損なわずに骨の成長および係合を促進することができる追加の形体を有してよいことが十分に想定される。
【００４５】
１つの実施形態では、第２部材４０６および第２部材の係合表面４０８は、人工円板２０の関節表面の窪みまたは切り欠き４２と対合するように成形される。切り欠き４２に嵌めることにより、第２部材４０６は操作および挿入中に人工円板の望ましくない回転または運動を防止することができる。係合表面４０８は、挿入および操作中に人工円板２０の望ましくない回転および運動をさらに防止するために様々な形体を含むことができる。
【００４６】
次に図１２ａ、図１２ｂおよび図１２ｃを参照すると、挿入器４００の様々な改良品が図示され、人工円板の望ましくない回転および運動を防止するために使用することができる可能な表面形体および設計の実施例を示す。例えば、図１２ａでは係合表面４０８ａが滑りを防止するために荒らしてあるものとして図示されている。図１２ｂでは、係合表面４０８ｂが、人工円板２０の関節表面の窪み（図示せず）と係合するように設計された突起を有するように図示されている。図１２ｃでは、係合表面４０８ｃは、切り欠き４２の対応する凸状表面（図示せず）と係合するように設計された凹状縁部を有するように図示されている。他の実施形態では、突起、窪み、口および他の機構の組合せを使用して、第２部材４０６および係合表面４０８を人工円板２０と対合させることができる。
【００４７】
再び図１１ｂおよび図１１ｃを参照すると、第１および第２部材４０４、４０６を可動状態で相互に連絡させる多数の方法がある。１つの実施形態では、旋回部分４１０が、第１および第２部材４０４、４０６を相互に対して動作可能にする手段を提供する。１つの実施形態では、第１および第２部材４０４、４０６は、第１および第２部材を細長い部材４０２に接続する支点部分を介して相互に対して動作することができる。ピン式の係合を含め、第１および第２部材４０４、４０６を相互に可動状態で連絡させる他の手段および機構が想定されることを理解されたい。
【００４８】
さらに、第１および第２部材４０４、４０６を旋回点、支点部分、または他の運動機構を中心に運動させ、人工円板２０と選択的に係合させる多くの方法がある。図１１ｃで示すように、第１および第２部材４０４、４０６は、シャフト４１２、４１４それぞれによって動作することができる。シャフト４１２、４１４が細長い部材４０２に沿って第１および第２部材４０４、４０６に向かって動作すると、第１および第２部材が強制的に相互に向かって動作し、それによって人工円板２０を把持するか、挟む。次に、シャフト４１２、４１４が細長い部材に沿って第１および第２部材４０４、４０６から離れ、人工円板を解放または係合解除することができる。別の実施形態では、第１および第２部材４０４、４０６は、圧縮スリーブとインタフェースをとるような構成でよい。このような実施形態では、圧縮スリーブを使用して、前述した実施形態のシャフト４１２、４１４と同様の方法で第１および第２部材４０４、４０６を動作させる。つまり、圧縮スリーブが細長い部材の長さに沿って動作して、第１および第２部材４０４、４０６を強制的に相互に近づけるか、離し、それによって人工円板を選択的に係合または係合解除する。
【００４９】
別の実施形態では、第１および第２部材４０４、４０６は、止血鉗子とインタフェースをとるような構成でよい。止血鉗子を使用して第１および第２部材４０４、４０６を相互に向かって、または相互から離れるように動作させ、それによって人工円板を選択的に係合または係合解除することができる。人工円板を選択的に係合するための第１および第２部材の動作は、人工円板を挟む、把持する、または掴むものとして説明し、図示してきたが、例えば外科用装置３００に関して上述したものなど、他の係合方法も本開示に含まれることが十分に想定される。
【００５０】
本開示の１つの実施形態では、外科用装置４００は第１および第２部材４０４、４０６を係合位置に保持するロック機構を含む。外科用装置４００を係合位置でロックすると、外科医または外科用装置を使用する人が挿入中に人工円板２００を係合状態にすることに集中する必要がなくなる。また、ロック機構は、外科用装置４００を係合位置に維持するために必要とされるような片手または両手の自由な動作も可能にすることができる。次に、これは人工円板２０のさらに正確な挿入を容易にすることができる。人工円板２０を挿入したら、人工円板を係合解除し、外科用装置４００を取り出すために、ロック機構を解放することができる。ロック機構の性質は、使用される可動状態での連絡方法によって決定される。可動状態の連絡方法ごとに、本開示に含まれるものと理解される複数の可能なロック機構がある。
【００５１】
外科用装置４００は、係合位置へとバイアス付与することができる。ロック機構と同様に、外科用装置４００を係合位置へとバイアス付与すると、外科医または外科用装置を使用する人が挿入中に外科用装置を係合位置に維持することに集中する必要がなくなり、外科用装置を係合位置に維持するために必要とされるような片手または両手の自由な動作も可能になる。バイアスは様々な方法で生成することができる。また、バイアスのタイプは、使用される特定の可動状態での連絡方法によって決定される。
【００５２】
１つの実施形態では、第１および第２部材４０４、４０６は、旋回点または支点を介して係合位置へとバイアス付与される。このバイアスは、１つのばねまたは複数のばねによって生成することができる。１つの実施形態では、第１および第２部材４０４、４０６を動作させるために使用する圧縮スリーブまたは止血鉗子に、特定の位置に向かってバイアス付与し、それによって第１および第２部材を係合位置へとバイアス付与することができる。圧縮スリーブまたは止血鉗子のバイアスは、ばねの使用によって引き起こすこともできる。
【００５３】
次に図１３ａ、図１３ｂ、図１４ａおよび図１４ｂを参照すると、人工円板２０を挿入するための外科用装置５００の１つの実施形態が図示されている。人工円板２０は第１構成要素２２および第２構成要素２４を有する。第１構成要素２２は、支承表面２６から延在して突起幅Ｄ３を有する突起５２を含む。突起５２は、椎体の開口に嵌るように設計される。第２構成要素２４は、第２構成要素２４の支承表面から延在して突起幅Ｄ５を有する突起７６を含む。突起７６は、隣接する椎体の開口に嵌るように構成される。この場合も突起５２、７６はキールとして図示されているが、突起は骨構造の空隙に嵌るような任意の形状でよいことが十分に想定される。突起５２、７６はそれぞれ、同じ人工椎間人工器具内で異なる形状を有することができる。さらに、突起５２、７６は、垂直位置合わせに対して相互からずれてよい。
【００５４】
外科用装置５００は、近位端および遠位端を有する細長い本体またはロッド５０２を含む。把持器具５０４がロッド５０２の遠位端に接続される。把持器具５０４は人工円板２０と係合するように設計される。把持器具５０４は上部本体５０６、下部本体５０８、および中央本体５１０を含む。上部本体５０６は、人工円板２０の第１構成要素２２の支承表面２６と係合するように構成される。上部本体５０６は、突起５２の幅Ｄ３とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ４を有する輪郭５０６ａを含む。下部本体５０８は、人工円板２０の第２構成要素２４の支承表面と係合するように構成される。下部本体５０８は、突起７６の幅Ｄ５とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ６を有する輪郭５０８ａを含む。上部および下部本体５０６、５０８それぞれの輪郭５０６ａ、５０８ａは、突起５２、７６と位置合わせするために垂直方向に位置合わせされるか、垂直方向にずれる（図１４ｂ）ことができる。上部、下部および中央という説明的ラベルは本開示では構成要素の位置決めを制限する意図がいっさいないことを理解されたい。むしろ、ラベルの使用は実施形態の説明の便宜上のことである。
【００５５】
上部本体の幅Ｄ４および下部本体の幅Ｄ６は、上部および下部本体が個々の骨構造の突起５２、７６のための開口を使用して、作動できるような幅である。これによって、骨構造の追加の部分を除去する必要なく、人工円板２０を確実に係合させることができる。さらに、第１および第２構成要素２２、２４の支承表面は、上部および下部本体と係合すべき追加の形体を必要としない。これによっても、内殖区域を損なわずに、人工円板２０を確実に係合させることができる。また、骨の成長または係合を促進する追加の形体を支承表面または上部および下部本体に追加することができ、なお本開示に含まれることが十分に想定される。
【００５６】
中央本体５１０は、第１および第２構成要素２２、２４それぞれの関節表面と係合するように設計された上部表面５１２および下部表面（図示しないが、中央本体の上部表面とは反対側に位置する）を含む。上部および下部表面は、人工円板２０の第１および第２構成要素２２、２４の切り欠き、凹み、突起、窪み、口、または他の輪郭と係合するように成形し、そのような構成であってよい。この場合も、上部および下部のラベルは、表面の位置決めを制限するものではない。ラベルの使用は、単に便宜上のことである。
【００５７】
中央本体５１０は、第１構成要素と第２構成要素２２、２４の間に所定の距離を維持するように成形することができる。１つの実施形態では、中央本体は第１構成要素と第２構成要素２２、２４間の所望の間隔を表す高さＨ１を有する。中央本体５１０は、１つの実施形態において第１および第２本体ＶＵ、ＶＬの形状および輪郭に対応するために変動する高さを有してよいことが十分に想定される。さらに、中央本体５１０によって生成される空間は、脊椎症の関係で椎体間に椎間円板の人工器官を挿入することに対応するように設計することができる。
【００５８】
１つの実施形態では、中央本体は係合輪郭５１０ａを含む。係合輪郭５１０ａは、第１および第２構成要素２２、２４の関節表面の窪み、切り欠き、路または他の輪郭と対合するように成形することができる。これに関して、係合輪郭５１０ａは、第１構成要素と第２構成要素２２、２４間に所望の間隔を維持しながら、人工円板２０の確実な係合を助けるよう設計される。係合輪郭５１０ａは、任意の形状でよく、人工円板２０の望ましくない回転および運動を防止するように設計された表面形体を有してよい。
【００５９】
中央本体は挿入および操作中に第１および第２構成要素２２、２４の望ましくない回転または運動を防止する案内輪郭５１０ｂ、５１０ｃを含んでよい。案内輪郭５１０ｂ、５１０ｃは、人工円板２０の第１および第２構成要素２２、２４の輪郭と一致するように成形することができる。案内輪郭５１０ｂ、５１０ｃを使用して、第１構成要素と第２構成要素２２、２４間の所定の間隔を維持するのに役立てることができる。しかし、案内輪郭は、挿入中の人工円板の望ましくない回転および運動を防止するためにのみ使用することができ、なお本開示に含まれることを理解されたい。
【００６０】
外科用装置５００は、第１および第２構成要素２２、２４と選択的に係合するために上部および下部本体５０６、５０８が中央本体５１０に対して動作できるようにする２つの旋回点５１４、５１６を含む。旋回点５１４、５１６によって、運動能力を損なうことなく把持部材５０４の構成要素が破壊するのを防止するような方法で、力を分散させることができる。旋回点５１４、５１６は、支点、または他の可動継手または人工円板２０と選択的に係合できるようにする機構で置換してよい。このような旋回点５１４、５１６の代替物は、本開示の範囲に入るものと十分想定されることを理解されたい。
【００６１】
外科用装置５００は、上部および下部本体５０６、５０８を中央本体５１０に対して選択的に動作させ、人工円板２０と係合させる圧縮スリーブ５１８を含む。圧縮スリーブ５１８はロッド５０２上に嵌り、したがって係合解除位置（図１３ａ）から係合解除位置（図１３ｂ）へ、およびその逆へと滑動することができる。外科用装置５００は、人工円板と係合するために圧縮スリーブ以外の機構、例えば止血鉗子を含むか、それを使用するような構成でよく、このような代替物も本開示に入る。
【００６２】
人工円板２０と選択的に係合するように圧縮スリーブ５１８を操作できる幾つかの方法がある。１つの実施形態では、圧縮スリーブ５１８は、ロッド５０２の長さに沿って延在する長さを有し、したがって外科医または外科用装置を使用する他の人が、挿入後でも圧縮スリーブを直接動作させることができる。つまり、圧縮スリーブ５１８の動作は、圧縮スリーブ自体を押すか引くことによって遂行することができる。次に、圧縮スリーブ５１８の動作を使用して、人工円板２０と係合または係合解除することができる。圧縮スリーブ５１８は、外科用装置５００を使用する人が、直接、圧縮スリーブではなく、機構を介して圧縮スリーブを係合または係合解除できるようにする機構（図示せず）に取り付けられるか、それとインタフェースをとるような構成でよい。このような実施形態では、機構は、挿入後でも外科用装置５００を使用する人からアクセス可能となり、したがって外科用装置を人工円板２０から係合解除することができる。別の実施形態では、圧縮スリーブ５１８をロッド５０２にねじ込むことができ、したがって横軸Ｔを中心として圧縮スリーブを回転すると、回転方向に応じて圧縮リーブがロッドの上下に移動し、人工円板２０と係合またはそこから係合解除する。圧縮スリーブ５１８をロッド５０２にねじ込むことは、ロック機構を使用するか、外科用装置５００を係合位置へとバイアス付与することと同様の利点を提供する。つまり、圧縮スリーブ５１８をねじ込むと、外科医が挿入中に人工円板２０を係合状態に維持することに集中せずにすみ、外科用装置５００を係合位置に維持するために必要となる片手または両手を自由に動作させることもできる。これは、人工円板２０のより正確な挿入を容易にする。引き続き、外科用装置５００は係合位置へとバイアス付与するか、圧縮スリーブ５１８をねじ込む実施形態を含め、ロック機構（図示せず）を含んでよいことが十分に想定されることに留意されたい。
【００６３】
次に図１５ａおよび図１５ｂを参照すると、人工円板２０を挿入するための外科用装置６００の１つの実施形態が図示されている。人工円板は構成要素２２および２４を有し、それぞれ各突起５２および７６を有する。この場合も、突起５２、７６はキールとして図示されているが、突起は、骨構造の空隙内に嵌るような任意の形状でよいことが十分に想定される。突起５２、７６はそれぞれ、同じ人工椎間人工器具内に異なる形状を有してよい。さらに、突起５２、７６は垂直位置合わせに対して相互からずれてよい。
【００６４】
外科用装置６００は、近位端および遠位端を有する細長い本体６０２を含む。外科用装置６００は係合部材６０４を含む。係合部材６０４は、人工円板２０の第１構成要素２２の支承表面２６と係合するように構成される遠位部分６０４ａを有する。遠位部分６０４ａは、突起５２の幅Ｄ３とほぼ等しいか、これより小さい幅Ｄ４を有する。係合部材６０４は近位部分６０４ｂも有する。近位部分６０４ｂは、図１５ａおよび図１５ｂのようにハンドルを備えてよい。係合部材６０４はロック機構６０４ｃも含む。ロック機構６０４ｃを使用して、係合部材６０４を係合または解放位置に保持することができる。
【００６５】
外科用装置６００は係合部材６０６を含む。係合部材６０６は、人工円板２０の第２構成要素２２の支承表面と係合するように構成される遠位部分６０６ａを有する。遠位部分６０６ａは、突起７６の幅Ｄ５とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ６を有する。係合部材６０６は近位部分６０６ｂも有する。近位部分６０６ｂは、図１５ａおよび図１５ｂのようにハンドルを備えてよい。係合部材６０６はロック機構６０６ｃも含む。ロック機構６０６ｃを使用して、係合部材６０６を係合または解放位置に保持することができる。係合部材６０４、６０６の遠位端６０４ａ、６０６ａは、第１および第２構成要素２２、２４の対応する突起５２、７６と位置合わせするために、垂直方向に位置合わせするか、垂直方向にずれてよい。
【００６６】
この場合も遠位端６０４ａ、６０６ａの幅Ｄ４およびＤ６は、遠位端が椎体の突起５２、７６用の開口を使用して作動できるような幅である。これによって、椎体の追加の部分を除去する必要なく、人工円板２０を確実に係合させることができる。さらに、人工円板２０の支承表面は、遠位端６０４ａ、６０６ａと係合すべき追加の形体を必要としない。これによって、内殖区域を損なうことなく人工円板２０を確実に係合させることができる。しかし、前述したように、骨の成長または係合を促進する追加の形体を支承表面または遠位端６０４ａ、６０６ａに追加してよく、なお本開示に含まれる。
【００６７】
外科用装置６００は支点部分６０８を含む。係合部材６０４、６０６は支点部分６０８に接続される。支点部分６０８によって係合部材６０４、６０６が係合位置および解放位置に対して動作することができる。図１５ａおよび図１５ｂのように、係合部材６０４、６０６は、直接操作するような構成でよい（例えばハンドル部分を有する）。他方で、別個の機構（図示せず）を使用して、係合部材６０４、６０６を動作させ、人工円板２０を係合または係合解除できることが十分に想定される。また、支点以外の可動継手も十分に本開示に含まれることを理解されたい。
【００６８】
外科用装置６００は、その遠位端に取り付けられたスペーサ６１０を有する。スペーサ６０８は、係合中に人工円板２０の第１構成要素と第２構成要素２２、２４間に所定の間隔を維持するように設計される（図１５ｂ参照）。スペーサ６１０は、第１および第２構成要素２２、２４の関節表面とインタフェースをとるように構成される。スペーサ６１０は、維持すべき所定の間隔および人工円板２０の形態に応じて、様々な形状およびサイズでよい。スペーサ６１０はさらに、挿入中に人工円板２０の望ましくない回転および運動を防止するような構成でよい。例えば、図１５ａおよび図１５ｂのスペーサ６１０は、望ましくない運動または回転の防止に役立ち、人工円板の第１構成要素と第２構成要素２２、２４間の間隔を維持するように設計された人工円板２０の形状と一致する延長部片６１０ａを含む。
【００６９】
次に図１６ａおよび図１６ｂを参照すると、外科用装置６００の１つの実施形態が図示されている。係合部材６０４、６０６の遠位端６０４ａ、６０６ａは、圧縮スリーブ６１２とインタフェースをとるように構成される。圧縮スリーブ６１２は、細長い本体６０２を上下に滑動して、支点部分６０８を介して係合部材６０４、６０６を係合位置（図１６ａ）または係合解除位置（図１６ｂ）へと選択的に動作させることができる。圧縮スリーブ６１２は、外科用装置６００の遠位端に届くのが困難になる人工円板を挿入した時点より後に人工円板２０の係合解除を容易にするように細長くてよい（図示せず）。同様に、圧縮スリーブ６１２は、挿入後に容易にアクセスすることができ、人工円板２０を挿入した後に係合解除を容易にするように設計された機構（図示せず）とインタフェースをとるような構成でよい。この機構は、圧縮スリーブ６１２を係合位置へと動作させるように設計することができ、さらに人工円板２０を係合解除することができる。
【００７０】
図１７ａおよび図１７ｂを参照すると、人工円板２０を挿入するための外科用装置７００の１つの実施形態が図示されている。人工円板は、それぞれ各突起５２および７６を有する構成要素２２および２４を有する。幾つかの実施形態では、突起５２、７６は垂直位置合わせに対して相互からずれてよい。
【００７１】
外科用装置７００は、近位端および遠位端を有する細長い本体７０２を含む。部材７０４が細長い本体７０２の遠位端に取り付けられる。部材７０４は、人工円板２０の第１構成要素２２の支承表面と係合するように構成される。部材７０４は、突起５２の幅Ｄ３とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ４を有する。部材７０６が細長い本体７０２の遠位端に取り付けられる。部材７０６は、人工円板２０の第２構成要素２４の支承表面と係合するように構成される。部材７０６は、突起７６の幅Ｄ５とほぼ等しいか、それより小さい幅Ｄ６を有する。他の実施形態のように、部材７０４、７０６の幅Ｄ４およびＤ６は、突起が作動するために生成された開口を部材が使用できるような幅である。部材７０４、７０６は、突起５２、７６の位置合わせに対応するために垂直方向に位置合わせするか、垂直方向にずれてよい。係合部材７０８、７１０が細長い本体７０２の遠位端に接続される。係合部材７０８、７１０は、人工円板２０の関節表面とインタフェースをとるように構成される。係合部材７０８、７１０は、関節表面の輪郭（例えば切り欠き）と対合する形体を有してよい。幾つかの実施形態では、係合部材７０８、７１０は、操作および挿入中に人工円板２０の望ましくない運動および回転を防止するように設計される。
【００７２】
ロッド７１２は、係合部材７０８、７１０間の空間に導入して、係合部材を強制的に分離するように位置決めされる。図１７ａおよび図１７ｂでは、ロッドが細長い本体７０２内にあるように図示されている。ロッド７１２を係合部材７０８、７１０間の空間に挿入することにより、外科用装置７００は人工円板（図１７ｂ）と選択的に係合する。ロッド７１２は、第１係合部材と第２係合部材７０８、７１０間の空間に導入すると、係合部材が相互から強制的に離れ、第１および第２部材７０４、７０６それぞれに向かうようなサイズにされる。人工円板２０が存在すると、ロッド５１２を係合部材間の空間に押し込むにつれ、第１および第２部材５０４、５０６がある係合部材５０８、５１０が人工円板を把持または挟む。以前に開示したように、ロッド５１２に係合位置へとバイアス付与するか、ロック機構と組み合わせて、ロック機構を導入するという利点を獲得するか、外科用装置にバイアス付与できることが十分に想定される。
【００７３】
１つの実施形態では、上述したような外科用装置は、インプラントを挿入するための外科的手順にて実現することができる。例えば、１つの外科的方法では、骨構造に窓を生成する。次に、骨構造の一部の中に延在する突起を有するインプラントを提供する。インプラントは、外科用装置、例えば外科用装置３００、４００、５００、６００、７００またはその変形を使用し、窓を通して骨構造に挿入する。外科的方法は、挿入前にインプラントを選択的に係合させることと、挿入後にインプラントを選択的に係合解除することを含んでよい。さらに、外科的方法は、インプラントの突起を受けるために空隙、路、開口、または他の係合形体を骨構造内に準備することを含んでよい。外科的方法を使用して、隣接する椎体間の椎間腔にインプラントを挿入できることが十分に想定される。外科的方法は、椎間腔への様々な進入路、例えば前方、後方、側方、傾斜側方、または任意の他の進入路を使用することもできる。
【００７４】
以上の外科用装置は、外科医または他の人が使用するものとして説明し、図示してきた。しかし、外科用装置は、別の機構または機械とインタフェースをとり、その動作を制御するような構成でよいことが十分に想定される。そのために、本開示は、別の機構または機械と外科用装置とのインタフェースに対応するために必要な外科用装置のハンドルまたは他の態様の任意の改良を含む。
【００７５】
１つの実施形態では、キットが提供される。キットは、骨構造と係合する第１突起を有する人工器官またはインプラントを含む。インプラントを挿入するための外科用装置もキットに含まれる。外科用装置は、近位端および遠位端を有する細長い本体を含む。係合機構が細長い本体の遠位端に取り付けられる。係合機構は、インプラントと選択的に係合するように構成される第１部材を含む。第１部材は、インプラントの突起の幅とほぼ等しいか、それより小さい幅を有する。係合機構は、第１部材と可動状態で連絡する第２部材も含む。この動作によって第１および第２部材が、インプラントを係合させるための第１位置と、インプラントを解放するための第２位置に対して動作することができる。外科用装置は、上述した外科用装置と同様でよいことが十分に想定される。さらに、キット内のインプラントは、複数の骨構造と係合するために複数の突起がある複数の部品で構成してよいことが十分に想定される。
【００７６】
キットは複数のスペーサを含んでよい。複数のスペーサはそれぞれ、係合機構とインタフェースをとるような構成でよい。複数のスペーサはそれぞれ、インプラントの部品間に所定の距離または間隔を維持するような構成でもよい。したがって、スペーサはそれぞれ、異なるサイズおよび形状を有してよい。キットは複数のインプラントを含んでもよい。各インプラントは異なるサイズおよび形状を有してよい。様々なサイズおよび形状のスペーサに対応する様々なインプラントが含まれることが十分に想定される。キットが他の外科用装置、道具、および人工器具の挿入に関する他の材料を含むことも本開示に入る。さらに、キットはキットの他の要素全部を保持する容器を含んでよいことが十分に想定される。
【００７７】
以上の開示で幾つかの改良点、変更点および置換点が意図され、場合によっては、相応する他の形体の使用を伴わずに本開示の幾つかの形体を使用することが理解される。「内部」、「外部」、「近位」、「遠位」、「上部」、「下部」および「中央」などの空間的言及は全て例示的目的にすぎず、本開示の範囲内で変更できることも理解される。したがって、添付の特許請求の範囲は、本開示の範囲と矛盾しない方法で広義に解釈されることが適切である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】脊柱の一部の側面図である。
【図２】椎間腔を画定する１対の隣接椎体の側面図である。
【図３】本開示の１つの実施形態による椎骨間人工円板の斜視図である。
【図４】図３の椎骨間人工円板の側面図である。
【図５】図３の椎骨間人工円板の縦図である。
【図６】椎体から分解組立して示した椎骨間人工円板の一部の斜視図である。
【図７】図７ａは、椎間腔に横方向に配置して示した椎骨間人工円板の一部の平面図である。図７ｂは、図７ａの配置構成の側面図である。
【図８】図８ａは、椎間腔にオフセットして横方向に配置して示した椎骨間人工円板の一部の平面図である。図８ｂは、図８ａの配置構成の側面図である。
【図９】図９ａは、椎間腔にオフセットして横方向に配置して示した椎骨間人工円板の一部の平面図である。図９ｂは、図９ａの配置構成の側面図である。
【図１０】本開示の別の実施形態による代替椎間円板の人工器官の一部の平面図である。
【図１１−ａ】本開示の別の実施形態による解放位置のインプラント挿入器の代替実施形態の斜視図である。
【図１１−ｂ】解放位置のインプラント挿入器の１つの実施形態の一部の斜視図である。
【図１１−ｃ】インプラントの係合プロセスにある図１１ｂのインプラント挿入器の斜視図である。
【図１２】図１２ａは、インプラント挿入器の代替実施形態の一部の斜視図である。図１２ｂは、インプラント挿入器の代替実施形態の一部の斜視図である。図１２ｃは、インプラント挿入器の代替実施形態の一部の斜視図である。
【図１３−ａ】本開示の別の実施形態による解放位置のインプラント挿入器の代替実施形態の一部の斜視図である。
【図１３−ｂ】本開示の別の実施形態による係合位置のインプラント挿入器の代替実施形態の一部の斜視図である。
【図１４】図１４ａは、図１３ａのインプラント挿入器の斜視図である。図１４ｂは、オフセット部分がある挿入インプラントの代替実施形態の斜視図である。
【図１５】図１５ａは、本開示の別の実施形態による解放位置のインプラント挿入器の代替実施形態の斜視図である。図１５ｂは、人工椎骨間人工器官との係合位置にある図１５ａのインプラント挿入器の斜視図である。
【図１６】図１６ａは、本開示の別の実施形態による解放位置のインプラント挿入器の代替実施形態の斜視図である。図１６ｂは、人工器官との係合位置にある図１６ａのインプラント挿入器の斜視図である。
【図１７】図１７ａは、本開示の別の実施形態による解放位置のインプラント挿入器の代替実施形態の縦断面図である。図１７ｂは、円板との係合位置にある図１７ａのインプラント挿入器の縦図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７ａ】
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【図７ｂ】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図１０】
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【図１１ａ】
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【図１１ｂ】
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【図１１ｃ】
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【図１２ａ】
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【図１２ｂ】
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【図１２ｃ】
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【図１３ａ】
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【図１３ｂ】
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【図１４ａ】
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【図１４ｂ】
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【図１５ａ】
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【図１５ｂ】
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【図１６ａ】
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【図１６ｂ】
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【図１７ａ】
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【図１７ｂ】
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【国際調査報告】
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