(57)【要約】  空間分割多元接続（ＳＤＭＡ）を、たとえばセクタ全体の主パイロット・チャネルおよび１つまたは複数のビームフォーミングされた副パイロット・チャネル（副パイロット・チャネル）の使用を介して、順方向リンク方向と逆方向リンク方向との両方で実施することができる。
2008538066.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信の源を識別する主パイロットを送信することと、
複数の副パイロットを送信することであって、各副パイロットは、前記源によって送信される異なるビームに関連する、送信することと
を含む方法。
【請求項２】
前記複数の副パイロットは、ビームフォーミングされる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
副パイロットの少なくとも１つの特性に基づいて判定されるデータ・レート以下でデータを送信すること
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記特性は、信号対干渉雑音比である、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記判定されたデータ・レートを示す制御メッセージを受信することと、
前記受信された制御メッセージに応答して前記判定されたデータ・レート以下でデータを送信することと
をさらに含む、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
前記制御メッセージは、データ・レート制御（ＤＲＣ）メッセージである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
少なくとも１つの副パイロットの割振りに関する選択信号を受信することと、
前記受信された選択信号に応答して前記少なくとも１つの副パイロットを割り振ることと
をさらに含む、請求項３に記載の方法。
【請求項８】
前記選択信号は、データ・ソース制御（ＤＳＣ）チャネルの一部を介して受信される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
送信の源を識別する主パイロットを受信することと、
前記源によって送信されるビームに関連する少なくとも１つの副パイロットを受信することと
を含む方法。
【請求項１０】
前記副パイロットのチャネル特性に基づいてデータ・レートを判定することと、
前記判定されたデータ・レートをネットワークに示すことと、
前記判定されたデータ・レート以下でデータを受信することと
をさらに含む、請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の例の実施形態は、無線通信システムでデータを伝送する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１に、従来の無線通信システム内のアクセス・ネットワーク１００によって提供されるビームフォーミングされたセクタ（またはカバレージ・エリア）の例を示す。従来の無線通信システムは、たとえば、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システムとすることができる。本明細書で述べるように、アクセス・ネットワークは、１つまたは複数の基地局および／または無線ネットワーク制御装置（ＲＮＣ）を集合的に表すことができる。図示のように、アクセス・ネットワークの１セクタは、複数のアンテナを含むことができる。図１では、３つのアンテナ１０２、１０４、および１０６が、例示のために示されている。アンテナ１０２、１０４、および１０６は、めいめいの方向１１０、１１２、および１１４に沿ってめいめいの指向性ビームを作る。アンテナ１０２からの方向１１０に沿ったビームは、カバレージ包絡線またはカバレージ・エリア１１８を有し、方向１１２に沿ったビームは、カバレージ包絡線１２０を有し、方向１１４に沿ったビームは、カバレージ包絡線１２２を有する。以下では、ビームは、そのめいめいの方向によって参照される、すなわち、ほとんどの場合に、ビームは、ビーム１１０、ビーム１１２、およびビーム１１４として参照される。
【０００３】
図１に示されているように、アクセス・ネットワーク１００は、順方向リンク・チャネル内でメッセージを送信することによって順方向リンクで、および逆方向リンク・チャネル内でメッセージを送信することによって逆方向リンクで、１つまたは複数のアクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０と通信することができる。アクセス端末は、個々のユーザ端末、移動局などを表すことができる。本明細書で述べるように、順方向リンクは、アクセス・ネットワーク１００からアクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０へのダウンリンク伝送をさし、逆方向リンクは、アクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０からアクセス・ネットワーク１００へのアップリンク伝送を指す。
【０００４】
図１に示されているように、アクセス端末１２８および１３０は、カバレージ包絡線１１８内に配置され、ビーム１１０に割り振られた順方向および逆方向のリンク・チャネル内でアクセス・ネットワーク１００と通信することができる。アクセス端末１２６は、カバレージ包絡線１２０内に配置され、ビーム１１２に割り振られた順方向リンク・チャネル内および逆方向リンク・チャネル内でアクセス・ネットワーク１００と通信することができる。アクセス端末１２４は、カバレージ包絡線１２２内に配置され、ビーム１１４に割り振られた順方向および逆方向のリンク・チャネル内でアクセス・ネットワーク１００と通信することができる。
【０００５】
ビーム１１０、１１２、および１１４のそれぞれの中の順方向リンク・チャネルは、順方向パイロットと、順方向媒体アクセス制御チャネルと、順方向トラフィック・チャネルまたは順方向制御チャネルのうちの１つとを含む。順方向パイロット、媒体アクセス制御チャネル、およびトラフィック・チャネルまたは制御チャネルを、長さ２０４８チップ（１．６６．．．ｍｓ）のタイム・スロットに時分割多重化し、同一の出力レベルでアクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０に送信することができる。各スロットを、さらに、２つのハーフ・スロットに分割することができ、このハーフ・スロットのそれぞれは、そのハーフ・スロットの中点に配置された順方向パイロットを含む。
【０００６】
図２に、それぞれビーム１１０、１１２、および１１４上で送信できる例のハーフ・スロット５１０、５２０、および５３０を示す。図２に示されているように、ハーフ・スロット５１０、５２０、および５３０のそれぞれは、順方向媒体アクセス制御ＭＡＣおよび順方向データ・トラフィック・チャネルＤＡＴＡ上で送信されるデータと時間多重化される同一の順方向パイロット５１２を含む。
【０００７】
従来の無線通信システムでは、順方向パイロット５１２は、アクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０に対して、供給するアクセス・ネットワーク１００（すなわち、送信の源）を識別することができ、順方向パイロット５１２の信号対干渉雑音比（ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ａｎｄ  ｎｏｉｓｅ  ｒａｔｉｏ、ＳＩＮＲ）を測定することによって最大順方向リンク・データ・レートを判定するのに使用することができる。最大順方向データ・レートは、それ以下でデータを伝送できる順方向リンク・データ・レートを表すことができる。
【０００８】
たとえば、各アクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０は、順方向パイロット５１２の送信されたセクタ全体の、言い換えればアクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０への、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）を測定することができる。次に、各アクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０は、測定されたＳＩＮＲを使用して、各アクセス端末のめいめいの順方向リンク・チャネルでの次の送信の搬送波対干渉（ｃａｒｒｉｅｒ−ｔｏ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）Ｃ／Ｉ比を予測することができる。次に、この予測されたＣ／Ｉを、最大順方向リンク・データ・レートの判定に使用することができる。
【０００９】
図１のセクタをもう一度参照すると、各アクセス端末１２４、１２６、および１２８は、同一の順方向パイロット５１２に基づいて、Ｃ／Ｉ比を予測し、その後、最大順方向リンク・データ・レートを予測することができる。しかし、ビーム１１０、１１２、および１１４のそれぞれが、別個のチャネル特性（たとえば、Ｃ／Ｉ比）を有する場合があり、したがって、ビーム１１０、１１２、および１１４のそれぞれが、順方向パイロット５１２のＳＩＮＲに基づいて推定されるものより高い最大順方向リンク・データ・レートが可能である場合がある。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の例の実施形態は、送信の源を識別する主パイロットを送信することと、複数の副パイロットを送信することであって、各副パイロットは、源によって送信される異なるビームに関連する、送信することとを含むことができる方法を提供する。
【００１１】
本発明の例の実施形態は、さらに、副パイロットの少なくとも１つの特性に基づいて判定されるデータ・レート以下でデータを送信することを含むことができる。本発明の例の実施形態では、複数の副パイロットを、ビームフォーミングすることができ、かつ／または、特性を、信号対干渉雑音比とすることができる。
【００１２】
本発明の例の実施形態は、判定されたデータ・レートを示す制御メッセージを受信することと、受信された制御メッセージに応答して判定されたデータ・レート以下でデータを送信することとをさらに含むことができる。
本発明の例の実施形態では、制御メッセージは、データ・レート制御（Ｄａｔａ  Ｒａｔｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＤＲＣ）メッセージである。
【００１３】
本発明の例の実施形態は、割振りに関して少なくとも１つの副パイロット・チャネルを選択する選択信号を受信することと、受信された選択信号に応答して少なくとも１つの副パイロットを割り振ることとをさらに含むことができる。
本発明の例の実施形態では、選択信号は、制御チャネルの一部を介して受信される。本発明の例の実施形態では、制御チャネルを、データ・ソース制御（ＤＳＣ）チャネルとすることができ、制御チャネルの一部を、制御チャネルの明示的パイロット信号部分とすることができる。
【００１４】
本発明の例の実施形態は、さらに、各ビームの副パイロットを割り振ることと、判定されたデータ・レートを示すインジケータを受信することと、受信されたインジケータに基づいてデータ送信用のビームを選択することと、選択されたビーム上でデータを送信することとを含むことができる。
【００１５】
本発明の例の実施形態では、副パイロットのそれぞれを、互いに直交とすることができ、かつ／または、副パイロットのそれぞれを、チップ同期式（ｃｈｉｐ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ）とすることができる。
本発明の例の実施形態では、副パイロットのそれぞれを、行列を使用して割り振ることができ、この行列は、アダマール行列とすることができる。
【００１６】
本発明のもう１つの例の実施形態は、送信の源を識別する主パイロットを受信することと、源によって送信されるビームに関連する少なくとも１つの副パイロットを受信することとを含むことができる。
本発明の例の実施形態は、副パイロットの特性に基づいてデータ・レートを判定することと、判定されたデータ・レートをネットワークに示すことと、判定されたデータ・レート以下でデータを受信することとをさらに含むことができる。
本発明は、本明細書で下で与える詳細な説明および添付図面からより十分に理解されるようになるが、添付図面では、類似する要素が、類似する符号によって表され、詳細な説明および添付図面は、例としてのみ与えられ、したがって、本発明を限定するものではない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の例の実施形態は、システム・リソースの再利用可能性を改善することによって、たとえば通信システムのスループットなどのサービス品質メトリックスを改善することができる。
本発明の例の実施形態を、本明細書で、図１に示された従来の無線通信システムのセクタを参照して説明する。しかし、これが、例示のみのために行われ、本発明が、このシステムに対する実施または図示のビームの本数に限定されないことを理解されたい。
【００１８】
図３に、本発明の例の実施形態による、それぞれビーム１１０、１１２、および１１４に沿って送信される順方向リンク・フレーム（たとえば、ＣＤＭＡフレーム）２１０、２２０、および２３０の例を示す。図３に示されているように、順方向リンク・フレーム２１０、２２０、および２３０は、それぞれ、図２に示され、上で述べた従来のＣＤＭＡフレーム５１０、５２０、および５３０に類似するものとすることができる。しかし、図３に示されているように、時間多重化されたパイロット２１２、２２２、および２３２のそれぞれを、上で述べた順方向（または主）パイロット５１２およびめいめいの副パイロットに分割することができる。すなわち、順方向リンク・フレーム２１０は、主パイロット５１２および副パイロットＰ１１０を含み、順方向リンク・フレーム２２０は、主パイロット５１２および副パイロットＰ１１２を含み、順方向リンク・フレーム２３０は、主パイロット５１２および副パイロットＰ１１４を含む。
【００１９】
上で述べたように、主パイロット５１２を、セクタ全体で（たとえば、ビーム１１０、１１２、および１１４のそれぞれで）割り振ることができ、各アクセス端末１２８、１２６、および１２４によって受信することができる。上でさらに述べたように、主パイロット５１２は、アクセス端末１２４、１２６、１２８、および１３０に対して、供給するアクセス・ネットワーク１００（すなわち、送信の源）を識別する。その一方で、副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４を、ビームフォーミングすることができる。すなわち、副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４のそれぞれを、それぞれビーム１１０、１１２、および１１４の１つに割り振り、各ビームが別個の副パイロットを有するようにすることができる。副パイロット信号Ｐ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４のそれぞれも、めいめい、ビーム１１０、１１２、および１１４のそれぞれを識別することができる。
【００２０】
本発明の例の実施形態では、各アクセス端末１２４、１２６、および１２８は、副パイロットの特性に基づいて、それ以下で順方向リンクでデータを送信できる最大順方向リンク・データ・レートを判定することができる。例を、これからアクセス端末１２４およびビーム１１４に関して述べるが、同一の手順を、各アクセス端末１２６、１２８、および１３０と各ビーム１１０、１１２、および１１４について実行できることを理解されたい。
【００２１】
たとえば、アクセス端末１２４は、受信された副パイロットＰ１１４の特性（たとえば、ＳＩＮＲ）を測定することができる。次に、アクセス端末１２４は、副パイロットＰ１１４の測定された特性を使用して、ビーム１１４の別の特性（たとえば、Ｃ／Ｉ比）を予測することができる。次に、アクセス端末１２４は、ビーム１１４の最大順方向リンク・データ・レートを推定することができる。本発明の例の実施形態では、アクセス端末１２４は、副パイロットＰ１１４に基づいて最大順方向リンク・データ・レートを判定することができ、したがって、順方向パイロット５１２のＳＩＮＲに基づく従来の推定と比較した時に、より高い最大順方向リンク・データ・レートを可能にすることができる。
【００２２】
もう一度図３を参照すると、送信される副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４のそれぞれを、お互いと異なって送信することができ、互いに直交にまたはチップ同期式に（または符号多重化して）送信することができ、主パイロット５１２に直交にまたはチップ同期式に（または符号多重化して）送信することができる。
【００２３】
たとえば、主パイロット５１２と副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４との両方を、図１のアクセス・ネットワーク１００に配置された静的行列（たとえば、アダマール行列）から割り振ることができる。この静的行列は、Ｎ×Ｎ行列とすることができ、ここで、各要素は、１つのチップまたはビットを表し（たとえば、２進数の１または０）、Ｎ要素の各行または各列は、めいめいのパイロットまたはパイロット・シーケンス（本明細書では集合的にパイロットと称する）を表す。たとえば、主パイロットおよび副パイロットは、９６チップの長さを有することができ、したがって、本発明の例の実施形態では、この静的行列を９６×９６アダマール行列とすることができ、この行列には、１９２個の可能なパイロットが含まれる。１９２個の可能なパイロットのうちで、各行を、他の行に直交にすることができ、同様に、各列を、他の列に直交にすることができる。したがって、この静的行列は、９６個の直交パイロットまたはチップ同期式パイロットの２つのグループを含むことができる。本発明の例の実施形態では、副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４のそれぞれを、この静的行列の行または列に対応する割り振られた直交パイロットとすることができる。この行列を副パイロットの割振りにどのように使用できるかのより詳細な議論を、下でより詳細に述べる。
【００２４】
副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４（図３の）を、従来の無線ネットワークのデータ・ソース制御（ｄａｔａ  ｓｏｕｒｃｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ、ＤＳＣ）に類似する機能を使用して割り振ることができる。たとえば、順方向リンク副パイロットを、高速ビーム割振り（ｆａｓｔ  ｂｅａｍ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）機能を使用して割り振ることができる。
【００２５】
本発明の例の実施形態による高速ビーム割振り機能は、たとえば、暗黙的選択モードおよび／または明示的選択モードを利用することができる。明示的選択モードは、明示的パイロット選択（ｅｘｐｌｉｃｉｔ  ｐｉｌｏｔ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ、ＥＰＳ）と称する場合があり、アクセス端末１２４が、次の有効な送信時間中に割り振るべき特定の（たとえば明示的に要求される）副パイロットをアクセス・ネットワーク１００に示すことを可能にすることができる。
【００２６】
もう一度図１を参照すると、たとえば、アクセス端末１２４は、逆方向リンクの制御チャネルのある部分を介してＥＰＳ信号を送信することができる。すなわち、アクセス端末１２４は、逆方向リンク・チャネルの制御部分内のデータ・ソース制御（ＤＳＣ）チャネルの一部を介して明示的パイロット選択（ＥＰＳ）信号を送信することができる。
【００２７】
明示的パイロット選択信号をアクセス・ネットワーク１００に送信するために、アクセス端末１２４は、データ・ソース制御（ＤＳＣ）チャネルに割り振られた帯域幅を、たとえば少なくとも２つの部分に区分することができる。第１部分は、従来のデータ・ソース制御メッセージの送信に使用することができ、第２部分は、明示的パイロット選択信号を送信するのに使用することができ、この明示的パイロット選択信号は、それを介してアクセス端末１２４がデータを受信でき、その後に、関連する副パイロットＰ１１４を受信できる選択されたビーム１１４を示すことができる。第１部分および第２部分は、従来のデータ・ソース制御チャネルと同一の形で符号化することができる。データ・ソース制御チャネルの減らされた帯域幅について補償するために、データ・ソース制御チャネルの振幅（たとえば、送信出力）を、ある倍率だけ増やすことができ、この倍率は、帯域幅が減らされた倍率に比例するものとすることができる。たとえば、データ・ソース制御チャネル帯域幅が、２によって除算される場合に、データ・ソース制御チャネルの送信出力を、２倍だけ増やすことができる。本発明の例の実施形態では、８つまでの副パイロットを割り振ることができるが、この数は、たとえば相補的な符号化を使用することによって増やすことができる。
【００２８】
たとえば、ソフトハンドオフ状況で、アクセス端末１２４は、副パイロットＰ１１０、Ｐ１１２、およびＰ１１４を受信し、最大のＳＩＮＲを有する副パイロットを選択することができる。次に、アクセス端末１２４は、上で述べたように、選択された副パイロットを示すＥＰＳ信号を、逆方向リンクの制御チャネルの一部を介して送信する。
【００２９】
もう１つの例で、アクセス・ネットワーク１００は、上位層のシグナリング（たとえば、ＭＡＣシグナリング）を使用して、アクセス端末１２４にＥＰＳ信号を要求することができる。
【００３０】
図４に、たとえばアクセス端末１２４から図１に示されたアクセス・ネットワーク１００へ逆方向リンクで送信できる、逆方向リンク・フレームの例を示す。
図４に示されているように、明示的パイロット選択チャネル（図４のＥＰＳ）は、たとえばデータ・ソース制御チャネルと符号多重化されるか、または時間多重化されるかのいずれかで、逆方向リンク・チャネルで送信することができる。たとえば、明示的パイロット選択チャネルが、データ・ソース制御チャネルと時間多重化される場合に、データ・ソース制御チャネルと明示的パイロット選択チャネルとの両方によって使用されるウォルシュ・カバー（Ｗａｌｓｈ  ｃｏｖｅｒ）は、従来のデータ・ソース制御チャネルで使用される可能性があるＷ（３２，１２）と比較して、Ｗ（１６，１２）とすることができる。上で述べたように、データ・ソース制御チャネルの振幅を調整することによって、データ・ソース制御チャネルの帯域幅の区分について補償することができる。
【００３１】
示された副パイロットをＥＰＳ信号で受信したので、アクセス・ネットワークは、アクセス端末が、そのアクセス端末が最もよく受信したビーム内にあり、したがってデータを受信できるビーム内にあることの、カバレージ包絡線のインジケータとしてこの情報を使用することができる。
【００３２】
図５に、本発明による、暗黙的パイロット選択方法の例の実施形態を示す。例示のために、本発明の例の実施形態による暗黙的パイロット選択方法を、図１にも関して述べる。図１に示されているように、各アンテナ１０２、１０４、および１０６は、それぞれ空間的方向１１０、１１２、および１１４に向かってアンテナを向ける（またはステアリングする）のに使用される関連する決定論的重み（アクセス・ネットワーク１００によって推定される）を有することができる。
【００３３】
図５を参照すると、ステップＳ７００で、アクセス・ネットワーク１００は、重みｗｊを含む空間相関行列Ｒｙｙを生成することができ、重みｗｊのそれぞれは、たとえばｊ方向でのアンテナ１０２、１０４、および１０６の間の空間的相関を示す。
【００３４】
より具体的には、図１に示されたセクタについて、アクセス・ネットワーク１００は、３つの行、３つの列、および合計９つの項目を含む空間相関行列Ｒ３３を生成することができる。上で述べたように、各項目は、めいめいのアンテナ１０２、１０４、および１０６の間の空間的相関を表す決定論的重みｗｊとすることができる。たとえば、重みｗ１０２，１０４は、アンテナ１０２とアンテナ１０４との間のｊ方向での空間的相関を表すことができる。この行列の例を、図６に示す。
【００３５】
図５に戻って、ステップＳ７１０で、この空間相関行列Ｒｙｙを生成した後に、アクセス・ネットワーク１００は、空間相関行列Ｒｙｙから最適の決定論的重みを選択することができる。たとえば、アクセス・ネットワーク１００は、逆方向リンク・チャネルの第ｌマルチパスの長期平均空間相関行列Ｒｙｙ（ｌ）を評価することによって、最適の決定論的重みを選択することができる。すなわち、たとえば、最適の決定論的重みは、
【数１】
2008538066.tif 000003
によって与えられるβｊの値を最大にする決定論的重みｗｊに対応するものとすることができる。
【００３６】
最適の決定論的重みを選択した後に、ステップＳ７２０で、アクセス・ネットワークは、最適の決定論的重みに基づいて、可能なパイロットの静的行列（上で述べた）からパイロットを選択することができる。たとえば、アクセス・ネットワーク１００は、最適の決定論的重みに最も近い重みを有するパイロットを副パイロットして選択することができる。次に、アクセス・ネットワーク１００は、ステップＳ７３０で、選択されたパイロットを副パイロットとして割り振ることができる。
【００３７】
本発明の例の実施形態による暗黙的パイロット選択は、たとえば、アクセス端末１２４が、呼セットアップ・フェーズ、逆方向リンク・ランダム・アクセス・チャネルの使用、または呼の持続時間中のいずれかにかかわる時に、たとえば継続的に実行することができる。空間相関行列を推定するための平均長は、エア・インターフェースの特性に依存して変化する可能性がある。
【００３８】
本発明の例の実施形態による、明示的パイロット選択および暗黙的パイロット選択の方法のそれぞれを、単独でまたは互いと共に使用することができる。さらに、暗黙的選択方法および明示的パイロット選択方法のそれぞれは、異なるモビリティ条件により適切である可能性がある。たとえば、明示的パイロット選択チャネルの導入によって要求される余分な電力を、より高速で移動するアクセス端末と共に使用することができ、暗黙的パイロット選択を、より長い遅延許容範囲を有するものとすることができるアクセス端末と共に使用することができる。暗黙的パイロット選択を可能にすることができる回路は、アクセス端末をアクセス・ネットワークに入れ、かつ／またはたとえば呼セットアップ中に、副パイロットをアクセス端末に割り振るのに使用できる回路と同一とすることができる。
本発明の例の実施形態に従って、副パイロット・チャネルを使用して最大順方向リンク・データ・レートを判定する方法の例を、これから図１に関して説明する。
【００３９】
図１を参照すると、供給するアクセス・ネットワークとしてアクセス・ネットワーク１００を選択した後に、アクセス端末１２４は、副パイロットの測定された特性または副パイロット・チャネルＰ１１４の測定されたチャネル特性に基づいて最大順方向リンク・データ・レートを判定することができる。すなわち、アクセス端末１２４は、ビーム固有の副パイロット・チャネルＰ１１４で送信された副パイロットの信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）を測定することができる。次に、各アクセス端末は、測定されたＳＩＮＲを使用して、アクセス端末１２４によって受信される次の送信の搬送波対干渉Ｃ／Ｉ比を予測することができる。次に、予測されたＣ／Ｉが、アクセス端末１２４によって、最大順方向リンク・データ・レートの判定に使用される。次に、アクセス端末１２４は、判定された最大順方向リンク・データ・レートを示す制御メッセージをアクセス・ネットワーク１００に送信することができる。すなわち、アクセス端末１２４は、判定された最大順方向リンク・データ・レートを示すデータ・レート制御（ＤＲＣ）値（たとえば、４ビットＤＲＣ値）を送信することができる。
【００４０】
アクセス・ネットワーク１００は、ビーム１１０についてＤＲＣ送信を解釈するとができ、アクセス・ネットワーク１００とアクセス端末１２４との間の順方向リンク・チャネルでの次の送信の最大データ・レートをセットすることができる。アクセス・ネットワーク１００は、その後、送信に関してセットされた最大データ・レートに基づいて、順方向リンク方向でアクセス端末１２４にデータを送信することができる。
【００４１】
従来の無線通信システムと異なって、本発明の例の実施形態では、最大順方向リンク・データ・レートを、副パイロット・チャネルの信号対干渉雑音比に基づいて判定することができ、この信号対干渉雑音比は、アクセス端末によって受信される特定のビームの条件をより正確に反映する。
【００４２】
図７に、４つの空間的に別個のビームを有するビームフォーミングされたセクタの例を示す。本発明の例の実施形態によって達成できる、スループットの可能な改善の議論を、これから図７に関して述べる。本発明の例の実施形態では、空間的に別個のビームのそれぞれを、個々の副パイロット・チャネルによってサポートすることができ、各ビーム内のアクセス端子は、個々のビームフォーミングされた副パイロットのＳＩＮＲに基づいて、めいめいのデータ・レート制御メッセージを報告することができる。個々のビームフォーミングされた副パイロットの測定されたＳＩＮＲを使用することによって、アレイ利得を改善することができ、達成可能なレートは、
Ｒ＝Ｗｌｏｇ２（１＋Ｎρ）
によって与えることができる。
【００４３】
これは、一時に１つのビームで１つまたは複数の時間多重化されたユーザをスケジューリングできるスケジューリング手法によって達成できる利益の例である。
もう１つの例では、２つのアクセス端末が同時にスケジューリングされる場合に、各端末に割り振られる送信出力を、たとえば２倍だけ減らすことができ、達成可能なデータ送信レートは、
Ｒ＝２Ｗｌｏｇ２（１＋Ｎρ／２）
によって与えることができる。
したがって、最大の達成可能なデータ・レートＲを高めることができる。
【００４４】
本発明の例の実施形態を、上で特定の例に関して説明してきたが、よりインテリジェントなスケジューリング手法を使用することができ、電力を、その時に供給されるユーザの必要に応じてビームごとの基礎で割り振ることができることを理解されたい。
【００４５】
本発明の例の実施形態は、順方向リンク方向と逆方向リンク方向との両方でＳＤＭＡを実施する際に副パイロット・チャネルを利用することができる。本発明の例の実施形態は、たとえば空間分割多元接続（ＳＤＭＡ）を使用するマクロ・セルで、空間効率改善を達成することができる技法を提供する。本発明の例の実施形態を、図１に示されたアクセス・ネットワーク１００に関して述べてきたが、本発明の例の実施形態を、任意の適切な無線遠隔通信システムで実施し、あるいはこれと共に使用することができることを理解されたい。
【００４６】
適切な無線通信システムの例は、直交周波数符号分割多元接続（ＯＦＣＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、および／またはその他とすることができる。
【００４７】
本明細書で述べるＳＤＭＡは、ＯＦＣＤＭＡシステム、ＣＤＭＡシステム、および／またはＯＦＤＭＡシステムのセクタ内での符号リソースおよび／または副搬送波リソースの空間的再利用を指すことができる。
上の議論は、順方向リンクに関して述べられるがＳＤＭＡ機能強化は、逆方向リンクで実施することができる。
【００４８】
本発明の例の実施形態を、たとえばアクセス・ネットワーク１００とアクセス端末１３０との間の相互作用に関して述べた。しかし、複数のアクセス端末（たとえば、１２４、１２６など）が、同一のまたは異なるアクセス・ネットワーク内で並行して同一の形で相互作用できることを理解されたい。
【００４９】
本発明の例の実施形態を、特定のウォルシュ・コードおよび／またはウォルシュ・カバーに関して説明した。しかし、任意の適当なウォルシュ・コードおよび／またはウォルシュ・カバーを使用できることを理解されたい。
【００５０】
図１には、３つの固定ビーム・アンテナ１０２、１０３、および１０６が、３つの固定ビーム１１０、１１２、および１１４を実現できることが示されているが、無線通信システムには、任意の適切な個数の固定ビーム・アンテナおよび固定ビームを含めることができる。
【００５１】
本発明の例の実施形態を、最大順方向リンク・データ・レートの判定に関して説明した。しかし、本明細書で述べた副パイロット・チャネルを、アクセス端末によって、たとえば初期獲得、フェーズ回復、タイミング回復、および／または最大比合成に使用できることを理解されたい。
【００５２】
したがって、本発明を説明したので、本発明を多数の形で変更できることは明白であろう。そのような変形形態は、本発明からの逸脱と考えられてはならず、そのような修正形態のすべてが本発明の範囲に含まれることが意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】無線通信システム内のアクセス・ネットワーク１００によって提供されるセクタまたはカバレージ・エリアを示す図である。
【図２】従来のＣＤＭＡフレームの例を示す図である。
【図３】本発明の例の実施形態による、順方向リンク伝送フレームを示す図である。
【図４】本発明の例の実施形態による、逆方向トラフィック・チャネル・フレームを示す図である。
【図５】本発明の例の実施形態による、暗黙的パイロット選択方法を示す図である。
【図６】本発明の例の実施形態による、空間相関行列を示す図である。
【図７】複数の空間的に別個のビームを含む無線通信システムのセクタを示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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