(57)【要約】  水溶性ナノ粒子を開示する。前記水溶性ナノ粒子は、付着領域、交差連結領域及び活性成分結合領域を含む多作用基リガンドにそれぞれ取り囲まれている。前記水溶性ナノ粒子において、前記多作用基リガンドの交差連結領域は、近接した他の多作用基リガンドの交差連結領域と交差連結されている。また、本発明は、（１）水不溶性ナノ粒子を有機溶媒で合成する段階と、（２）前記水不溶性ナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、水溶性多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる段階と、（３）前記段階（２）による２つの溶液を混合して水不溶性ナノ粒子の表面を多作用基リガンドで置換させ、水溶液に溶解させて分離する段階、及び（４）置換された多作用基リガンドをお互い交差連結させる段階を含む、水溶性ナノ粒子の製造方法を提供する。
2008511461.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ナノ粒子が、付着領域（ＬＩ）、交差連結領域（ＬII）及び活性成分結合領域（ＬIII）を含む多作用基リガンド（ＬＩ−ＬII−ＬIII）に取り囲まれており、前記多作用基リガンドの交差連結領域は近接した他の多作用基リガンドの交差連結領域と交差連結されていることを特徴とする、水溶性ナノ粒子。
【請求項２】
前記ナノ粒子は、金属、金属カルコゲニド、磁性物質、磁性合金、半導体物質又は多成分混成構造体であって、１ｎｍ〜１０００ｎｍの直径を有することを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項３】
前記金属は、Ｐｔ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｕ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｏｓ及びＡｕよりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項４】
前記金属カルコゲニドは、ＭＸＥＹ（Ｍ＝Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｒ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ａｇ、Ｗ、Ｒｅ、Ｔａ、Ｚｎ；Ｅ＝Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、０＜ｘ≦３、０＜ｙ≦５）、ＢａＳｒＸＴｉ１−ＸＯ３、ＰｂＺｒｘＴｉ１−ｘＯ３（０≦ｘ≦１）、ＳｉＯ２よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項５】
前記磁性物質は、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｇｄ、ＭＭ’２Ｏ４、ＭｘＯｙ（Ｍ又はＭ’＝Ｃｏ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｍｎ、Ｚｎ、Ｇｄ、Ｃｒ、０＜ｘ≦３、０＜ｙ≦５）よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項６】
前記磁性合金は、ＣｏＣｕ、ＣｏＰｔ、ＦｅＰｔ、ＣｏＳｍ、ＣｏＡｕ、ＣｏＡｇ、ＣｏＰｔＡｕ、ＣｏＰｔＡｇ、ＮｉＦｅ及びＮｉＦｅＣｏよりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項７】
前記半導体物質は、２族及び６族からそれぞれ選択された元素からなる半導体、３族及び５族からそれぞれ選択された元素からなる半導体、４族元素からなる半導体、４族及び６族からそれぞれ選択された元素からなる半導体、又は５族及び６族からそれぞれ選択された元素からなる半導体物質であることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項８】
前記多成分混成構造体は、請求項３〜７のいずれか１項に記載の金属、金属カルコゲニド、磁性物質、磁性合金、及び半導体よりなる群から選択された２つ以上の物質を含むが、コア−シェル又はバーコードの形であることを特徴とする、請求項２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項９】
前記付着領域（ＬＩ）は、−ＣＯＯＨ、−ＮＨ２、−ＳＨ、−ＣＯＮＨ２、−ＰＯ３Ｈ、−ＰＯ４Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ４Ｈ、及び−ＯＨよりなる群から選択された機能基を含むことを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１０】
前記交差連結領域（ＬII）は、−ＳＨ、−ＮＨ２、−ＣＯＯＨ、−ＯＨ、エポキシ、−エチレン、及び−アセチレンよりなる群から選択された機能基を含むことを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１１】
前記活性成分結合領域（ＬIII）は、−ＳＨ、−ＣＯＯＨ、−ＮＨ２、−ＯＨ、−ＮＲ４＋Ｘ−、−スルホネート、−ニトレート、及びホスホネートよりなる群から選択された機能基を含むことを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１２】
前記活性成分は、生体活性成分、高分子、及び無機支持体よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１３】
前記生体活性成分は、抗原、抗体、ＲＮＡ、ＤＮＡ、ハプテン、アビジン、ストレプトアビジン、プロテインＡ、プロテインＧ、レクチン、セレクチン、抗癌剤、抗生剤、ホルモン、ホルモン拮抗剤、インターロイキン、インターフェロン、成長因子、腫瘍怪死因子、エンドトキシン、リンホトキシン、ウロキナーゼ、ストレプトキナーゼ、組織プラスミノゲン活性剤、プロテアーゼ阻害剤、アルキルホスホコリン、放射性同位元素で標識された成分、界面活性剤、心血関係薬物、胃腸関係薬物、及び神経系薬物よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１４】
前記高分子は、ポリホスファゼン、ポリラクチド、ポリラクチド−コ−グリコリド、ポリカプロラクトン、ポリアンヒドリド、ポリマレイン酸及びその誘導体、ポリアルキルシアノアクリレート、ポリヒドロオキシブチレート、ポリカーボネート、ポリオルソエステル、ポリエチレングリコール、ポリ−Ｌ−リシン、ポリグリコリド、ポリメチルメタクリレート、及びポリビニルピロリドンよりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１５】
前記無機支持体としては、シリカ（ＳｉＯ２）、チタニア（ＴｉＯ２）、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）、炭素物質、半導体基板、及び金属基板よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１２に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１６】
前記多作用基リガンドは、−ＳＨ、−ＣＯＯＨ、−ＮＨ２又はＯＨを側鎖として有するアミノ酸を少なくとも一つ含むペプチドであることを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１７】
前記ペプチドは、配列番号１〜配列番号３に記載されたアミノ酸配列のいずれか一つを含むことを特徴とする、請求項１６に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１８】
前記多作用基リガンドは、付着領域（ＬＩ）の作用基として−ＣＯＯＨを、交差連結領域（ＬII）の作用基として−ＳＨを、活性成分結合領域（ＬIII）の作用基として−ＣＯＯＨ又はＳＨを含む化合物であることを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項１９】
前記化合物は、ジメルカプトコハク酸、ジメルカプトマレイン酸、及びジメルカプトペンタジオン酸よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１８に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項２０】
前記多作用基リガンドは、生分解性高分子と結合した形であることを特徴とする、請求項１に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項２１】
前記生分解性高分子は、ポリホスファゼン、ポリラクチド、ポリラクチド−コ−グリコリド、ポリカプロラクトン、ポリアンヒドリド、ポリマレイン酸及びその誘導体、ポリアルキルシアノアクリレート、ポリヒドロオキシブチレート、ポリカーボネート、ポリオルソエステル、ポリエチレングリコール、ポリ−Ｌ−リシン、ポリグリコリド、ポリメチルメタクリレート、及びポリビニルピロリドンよりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２０に記載の水溶性ナノ粒子。
【請求項２２】
（１）水不溶性ナノ粒子を有機溶媒で合成する段階と、（２）前記水不溶性ナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、水溶性多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる段階と、（３）前記段階（２）による２つの溶液を混合して水不溶性ナノ粒子の表面を多作用基リガンドで置換させ、水溶液に溶解させて分離する段階、及び（４）置換された多作用基リガンドをお互い交差連結させる段階を含む、水溶性ナノ粒子の製造方法。
【請求項２３】
前記段階（１）の水不溶性ナノ粒子は、表面安定剤を含んだ有機溶媒中でナノ粒子先駆物質の化学反応によって製造されたことを特徴とする、請求項２２に記載の水溶性ナノ粒子の製造方法。
【請求項２４】
前記水不溶性ナノ粒子は、表面安定剤を含む１０〜６００℃の有機溶媒にナノ粒子先駆物質を投入し、目的の水不溶性ナノ粒子を製造するのに適した温度及び時間を維持して前記ナノ粒子先駆物質を化学反応させてナノ粒子を成長させた後、前記ナノ粒子を分離及び精製する段階を経ることを特徴とする、請求項２３に記載の水溶性ナノ粒子の製造方法。
【請求項２５】
前記有機溶媒は、ベンゼン系溶媒、炭化水素溶媒、エーテル系溶媒、及びポリマー溶媒よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２２〜２４のいずれか１項に記載の水溶性ナノ粒子の製造方法。
【請求項２６】
前記段階（２）の第１溶媒は、ベンゼン系溶媒、炭化水素溶媒、エーテル系溶媒、ハロ炭化水素、アルコール類、スルホキシド系溶媒、及びアミド系溶媒よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２２に記載の水溶性ナノ粒子の製造方法。
【請求項２７】
前記段階（２）の第２溶媒は、ベンゼン系溶媒、炭化水素溶媒、エーテル系溶媒、ハロ炭化水素、アルコール類、スルホキシド系溶媒、アミド系溶媒、及び水よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項２２に記載の水溶性ナノ粒子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水溶性ナノ粒子に係り、より詳しくは、ナノ粒子が、付着領域（ＬＩ）、交差連結領域（ＬII）及び活性成分結合領域（ＬIII）を含む多作用基リガンド（ＬＩ−ＬII−ＬIII）に取り囲まれており、前記多作用基リガンドの交差連結領域は近接した他の多作用基リガンドの交差連結領域と交差連結されていることを特徴とする、水溶性ナノ粒子に関する。
【０００２】
また、本発明は、（１）水不溶性ナノ粒子を有機溶媒で合成する段階、（２）前記水不溶性ナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、水溶性多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる段階、（３）前記段階（２）による２つの溶液を混合して水不溶性ナノ粒子の表面を多作用基リガンドで置換させ、水溶液に溶解させて分離する段階、及び（４）置換された多作用基リガンドをお互い交差連結させる段階を含む、水溶性ナノ粒子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
ナノ技術は、物質を原子、分子の水準で調節及び制御する技術であって、新物質、新素子の創出に適し、その応用分野が電子、材料、通信、機械、医薬、農業、エネルギー、環境など非常に様々である。
【０００４】
現在、ナノ技術は、多様に発展しており、大きく３つの分野に分類されている。一つ目は、ナノ素材を用いて極微細なサイズの新しい物質と材料を合成する技術に関する。二つ目は、ナノ素子であるが、ナノサイズの材料を組み合わせ又は配列し、一定の機能を発揮する装置を製造する技術に関する。三つ目は、ナノバイオと呼ばれるナノ技術を生命工学に応用する技術に関する。
【０００５】
特に、ナノバイオ分野において、ナノ粒子は、癌細胞特異的殺傷、免疫反応のブースティング(boosting)、細胞融合、遺伝子又は薬物伝達、診断などに用いられている。ナノ粒子が前述の用途に用いられるためには、相応する活性成分と付着することが可能な部分を備えなければならないうえ、生体内、すなわち水溶性環境で安定的に運搬及び分散されなければならない。このような条件を満足させるために、現在まで様々な技術が開発されてきた。
【０００６】
米国特許第６，２７４，１２１号は、酸化鉄などの金属を含んだ常磁性ナノ粒子に関するもので、前記ナノ粒子の表面に組織特異的な結合物質、診断又は薬学的に活性な物質とカップリング(coupling)できる結合部位を含む無機質が付着したナノ粒子を開示している。
【０００７】
米国特許第６，６３８，４９４号は、酸化鉄などの金属を含んだ常磁性ナノ粒子に関するもので、前記ナノ粒子の表面に特定のカルボン酸を付着させ、重力又は磁場でナノ粒子が凝集及び沈殿するのを防止する方法を開示している。前記特定のカルボン酸としては、例えばマレイン酸、酒石酸、グルカル酸などの脂肪族ジカルボン酸、又は例えばクエン酸、シクロヘキサン、トリカルボン酸などの脂肪族ポリカルボン酸が用いられた。
【０００８】
米国特許第６，６４９，１３８号は、半導体又は金属物質を含む疎水性ナノ粒子の表面に多重両親媒性分散剤層を形成して前記ナノ粒子の水溶性を改善した方法を開示している。前記両親媒性分散剤としては、（１）親水性側鎖を有する疎水性バックボーン(backbone)、（２）疎水性側鎖を有する親水性バックボーン、又は（３）親水性及び疎水性側鎖を同時に有する疎水性又は親水性バックボーンが用いられた。
【０００９】
米国特許公開第２００４／００３３３４５号は、金属又は半導体を中心として疎水性リガンド層が形成されたナノ粒子を水溶液に溶解させるために、前記ナノ粒子をミセルでカプセル化した方法を開示しているもので、前記ミセルは親水性のシェルと疎水性のコアからなっている。
【００１０】
米国特許公開第２００４／００５８４５７号は、単層(monolayer)に取り囲まれている機能性ナノ粒子に関するもので、前記単層には二機能性(bifunctional)ペプチドが付着し、前記ペプチドにはＤＮＡ及びＲＮＡを含んだ様々なバイオポリマー(biopolymer)が結合できる。
【００１１】
ところが、前記方法らで製造された水溶性ナノ粒子は、次の欠点を持っている。米国特許第６，２７４，１２１号、第６，６３８，４９４号及び米国特許公開第２００４／００５８４５７号は、ナノ粒子を水溶液で合成するが、このような場合、ナノ粒子の大きさ調節が難しく、合成されたナノ粒子は不均一なサイズ分布度を示す。また、低温で合成されるため、ナノ粒子の結晶性が低く、非化学量論的化合物(non-stoichiometric compound)が形成される傾向がある。しかも、前記ナノ粒子の表面は単分子界面安定剤でコートされているが、ナノ粒子との結合力が大きくないため、水溶液で安定性が低下するという欠点を持っている。米国特許第６，６４９，１３８号及び米国特許公開第２００４／００３３３４５号で言及された水溶性ナノ粒子は、両親媒性ポリマーに取り囲まれているため、無機ナノ粒子に比べて直径が大きく増加し、成功的な適用事例は半導体ナノ粒子に限定されるという問題点を持っている。
【発明の開示】
【００１２】
そこで、本発明の目的は、水溶液での安定性が高く且つ生体毒性が少ないため、生体の診断及び治療のみならず、電子材料などの広範囲な分野に応用することが可能な水溶性ナノ粒子及びその製造方法を提供することにある。
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明者らは、有機溶媒から得られたナノ粒子に、（ａ）これと結合する付着領域、（ｂ）水溶液でナノ粒子を安定化させる交差連結領域、及び（ｃ）活性成分と結合することが可能な活性成分結合領域からなる多作用基リガンドを導入することにより、水溶液で安定し且つ多様な活性成分との結合が可能なナノ粒子を製造することができることになった。
【００１４】
本発明は、ナノ粒子が、付着領域、交差連結領域及び活性成分結合領域を含む多作用基リガンドに取り囲まれており、前記多作用基リガンドの交差連結領域は近接した他の多作用基リガンドの交差連結領域と交差連結されていることを特徴とする、水溶性ナノ粒子を提供する。
【００１５】
また、本発明は、（１）水不溶性ナノ粒子を有機溶媒で合成する段階、（２）前記水不溶性ナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、水溶性多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる段階、（３）前記段階（２）による２つの溶液を混合して水不溶性ナノ粒子の表面を多作用基リガンドで置換させ、水溶液に溶解させて分離する段階、及び（４）置換された多作用基リガンドをお互い交差連結させる段階を含む、水溶性ナノ粒子の製造方法を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明の前記及び他の目的、特徴及び他の利点は添付図面を参照する以降の詳細な説明からより明らかに理解可能である。
【００１７】
図１は本発明によって水不溶性ナノ粒子から水溶性ナノ粒子が製造される過程を示す。
【００１８】
図２は本発明に係る水溶性ナノ粒子の模式図である。
【００１９】
図３は本発明に係るジメルカプトコハク酸に取り囲まれている水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造過程を示す。
【００２０】
図４は有機性表面安定剤に取り囲まれている酸化鉄ナノ粒子の有機溶媒に対する溶解度、及び水溶性多作用基リガンドに取り囲まれている水溶性酸化鉄ナノ粒子の水溶液に対する溶解度を示す。
【００２１】
図５は本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子の電気泳動結果を示す。
【００２２】
図６Ａ〜図６Ｄはそれぞれ本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子（４、６、９、１２ｎｍ）を透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）で観察した結果を示す。
【００２３】
図７は本発明によって製造された水溶性コア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子の電気泳動結果を示す。
【００２４】
図８は本発明によって製造された水溶性コア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子を透過電子顕微鏡（ＴＭＥ）で観察した結果を示す。
【００２５】
図９は本発明に係る水溶性酸化鉄ナノ粒子が活性成分と結合できるのを示す電気泳動結果である。
【００２６】
本発明の明細書において、「ナノ粒子(nanoparticles)」は、金属物質(metal material)、金属カルコゲニド(metal chalcogenide)、磁性物質(magnetic material)、磁性合金(magnetic alloy)、半導体 (semiconductor)物質、又は多成分混成構造体を含む、直径１ｎｍ〜１０００ｎｍ、好ましくは２ｎｍ〜１００ｎｍの粒子を意味する。
本発明の明細書において、「水不溶性(water-insoluble)ナノ粒子」は、疎水性(hydrophobic)表面安定剤に取り囲まれているナノ粒子を意味するもので、これらは、通常の表面安定剤を含む有機溶媒中でナノ粒子先駆物質の化学反応によって良質の結晶性、目的の大きさ、形状及び組成を持つ形で製造することができる。前記「表面安定剤(surface stabilizer)」は、ナノ粒子の状態と大きさを安定化させることが可能な有機機能性分子を意味するもので、代表的な例には界面活性剤が含まれる。
本発明に係る「水溶性ナノ粒子」は、前記水不溶性ナノ粒子の表面の疎水性表面安定剤の代わりに水溶性多作用基リガンド(multi-functional group ligand)層が形成され、多作用基リガンドが交差連結されて水溶液で安定的に溶解及び分散できる。より具体的に、前記水溶性ナノ粒子は、ナノ粒子が、付着領域、交差連結領域及び活性成分結合領域を含む多作用基リガンドに取り囲まれており、前記多作用基リガンドの交差連結領域は近接した他の多作用基リガンドの交差連結領域と交差連結されていることを特徴とする。
本発明に係る水溶性ナノ粒子は、多様な様態で提供できるが、どんな種類の金属(metal)、金属カルコゲニド(metal chalcogenide)、磁性物質(magnetic material)、磁性合金(magnetic alloy)、半導体物質(semiconductor)又は多成分混成構造体、及び多作用基リガンドを選択するかによって決定される。
【００２７】
金属としては、Ｐｔ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｕ、Ａｕ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｏｓなどが含まれる。金属カルコゲニドとしては、ＭＸＥＹ（Ｍ＝Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｒ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ａｇ、Ｗ、Ｒｅ、Ｔａ、Ｚｎ；Ｅ＝Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、０＜ｘ≦３、０＜ｙ≦５）、ＢａＳｒｘＴｉ１−ｘＯ３、ＰｂＺｒｘＴｉ１−ｘＯ３（０≦ｘ≦１）、ＳｉＯ２などが含まれる。磁性物質としては、例えばＣｏ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｇｄ、ＭＭ’２Ｏ４、ＭｘＯｙ（Ｍ又はＭ’＝Ｃｏ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｍｎ、Ｚｎ、Ｇｄ、Ｃｒ、０＜ｘ≦３、０＜ｙ≦５）などが含まれる。磁性合金としては、例えばＣｏＣｕ、ＣｏＰｔ、ＦｅＰｔ、ＣｏＳｍ、ＮｉＦｅ、ＣｏＡｕ、ＣｏＡｇ、ＣｏＰｔＡｕ、ＣｏＰｔＡｇ及びＮｉＦｅＣｏなどが含まれる。
【００２８】
また、半導体物質としては、例えば２族（Ｚｎ、Ｃｄ、Ｈｇ）及び６族（Ｏ、Ｓ、Ｓｅ）からそれぞれ選択された元素からなる半導体、３族（Ｂ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎ）及び５族（Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ）からそれぞれ選択された元素からなる半導体、４族（Ｓｉ、Ｇｅ、Ｐｂ、Ｓｎ）元素からなる半導体、４族（Ｓｉ、Ｇｅ）及び６族（Ｏ、Ｓ、Ｓｅ）からそれぞれ選択された元素からなる半導体、又は５族（Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｂｉ）及び６族（Ｏ、Ｓ、Ｓｅ）からそれぞれ選択された元素からなる半導体物質が利用できる。
【００２９】
「多成分混成構造体」は、前述した金属、金属カルコゲニド、磁性物質、磁性合金、及び半導体物質よりなる群から選択された２つ以上の成分を含む粒子であって、これらの代表的な形の例としては、コア−シェル又はバーコードがある。
【００３０】
本発明の明細書において、「多作用基リガンド（ＬＩ−ＬII−ＬIII）」は、（ａ）付着領域（ＬＩ、adhesive region）、（ｂ）交差連結領域（ＬII、cross-linking region）、及び（ｃ）活性成分結合領域（ＬIII、reactive region）を含む物質を意味する。以下、多作用基リガンドをより具体的に説明する。
【００３１】
前記「付着領域（ＬＩ）」は、ナノ粒子と付着することが可能な作用基(functional group)を含む多作用基リガンドの一部分、好ましくは末端を意味する。したがって、付着領域は、ナノ粒子を成す物質との親和性が高い作用基を含むことが好ましく、ナノ粒子を成す物質に応じて多様に選択できる。付着領域は、例えば−ＣＯＯＨ、−ＮＨ２、−ＳＨ、−ＣＯＮＨ２、−ＰＯ３Ｈ、−ＰＯ４Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ４Ｈ又はＯＨを含むことができる。
【００３２】
前記「交差連結領域（ＬII）」は、近接した多作用基リガンドと交差連結することが可能な作用基を含む多作用基リガンドの一部分、好ましくは中心部を意味する。「交差連結」とは、一つの多作用基リガンドが近接して位置した他の多作用基リガンドと分離間相互作用(intermolecular interaction)によって結合することを意味する。前記分子間相互作用の種類［例えば、疎水性相互作用、水素結合、共有結合（例えば、ジスルフィド結合）、ファンデルワールス結合、イオン結合など］は特に限定されないため、交差連結することが可能な作用基は目的とした分子間相互作用の種類に応じて多様に選択できる。交差連結領域は、例えば−ＳＨ、−ＮＨ２、−ＣＯＯＨ、−ＯＨ、−エポキシ、−エチレン又はアセチレンを作用基として含むことができる。
【００３３】
前記「活性成分結合領域（ＬIII）」は、活性成分と付着することが可能な作用基を含む多作用基リガンドの一部分、好ましくは前記付着領域と反対側に位置した末端を意味する。前記活性成分結合領域の作用基は、活性成分の種類及びその化学式によって異なる（表１参照）。本発明において、活性成分結合領域は、−ＳＨ、−ＣＯＯＨ、−ＮＨ２、−ＯＨ、−ＮＲ４＋Ｘ−、−スルホネート(sulfonate)、−ニトレート(nitrate)又はホスホネート(phosphonate)を含むことができるが、これに限定されるものではない。
【００３４】
【表１】
2008511461.tif 000003
（Ｉ：多作用基リガンドの活性成分結合領域の作用基、II：活性成分、III：ＩとIIの反応による結合例）
【００３５】
本発明では、前述したような作用基を本来保有した化合物を水溶性多作用基リガンドとして利用することもできるが、当業界に公知となった化学反応によって前記作用基を備えるように、変形又は製造された化合物を多作用基リガンドとして利用することもできる。
【００３６】
本発明に係る水溶性ナノ粒子において、好ましい多作用基リガンドの一例はジメルカプトコハク酸である。ジメルカプトコハク酸は、本来、付着領域、交差連結領域、及び活性成分結合領域を含んでいるためである。すなわち、ジメチルカプトコハク酸の−ＣＯＯＨはナノ粒子に付着する役割を果たし、中心に位置する−ＳＨは隣り合ったジメルカプトコハク酸とジスルフィド結合によって連結される役割を果たし、末端部のＣＯＯＨ及びＳＨは活性成分と結合する役割を果たす。前記ジメルカプトコハク酸の他にも、付着領域（ＬＩ）の作用基として−ＣＯＯＨを、交差連結領域（ＬII）の作用基として−ＳＨを、活性成分結合領域（ＬIII）の作用基として−ＣＯＯＨ又はＳＨを含む化合物は、好ましい多作用基リガンドとして利用できる。そのような化合物としては、例えばジメルカプトマレイン酸、ジメルカプトペンタジオン酸(dimercaptopentadionic acid)などが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００３７】
本発明に係る水溶性ナノ粒子において、好ましい多作用基リガンドの他の様態はペプチド(peptide)である。ペプチドは、数個のアミノ酸からなるオリゴマー／ポリマーである。アミノ酸が両末端に−ＣＯＯＨと−ＮＨ２作用基を保有しているため、ペプチドは、自然的に付着領域と活性成分結合領域を備える。また、一部のアミノ酸が−ＳＨ又はＯＨを側鎖として持っているため、このようなアミノ酸が交差連結領域に含まれるように製造されたペプチドは、本発明において多作用基リガンドとして利用できる。
【００３８】
本発明において用いられる多作用基リガンドは、生分解性高分子に結合した形態であってもよい。前記生分解性高分子の例には、ポリホスファゼン、ポリラクチド、ポリラクチド−コ−グリコリド、ポリカプロラクトン、ポリアンヒドリド、ポリマレイン酸及びその誘導体、ポリアルキルシアノアクリレート、ポリヒドロオキシブチレート、ポリカーボネート、ポリオルソエステル、ポリエチレングリコール、ポリ−Ｌ−リシン、ポリグリコリド、ポリメチルメタクリレート、ポリビニルピロリドンなどが含まれる。
【００３９】
一方、本発明に係る多作用基リガンドの活性成分結合領域に結合する「活性成分」は、本発明に係る水溶性ナノ粒子の用途に応じて多様に選択でき、例えば生体活性成分、高分子又は無機支持体を含むことができる。
【００４０】
前記生体活性成分の例には、抗原、抗体、ＲＮＡ、ＤＮＡ、ハプテン(hapten)、アビジン(avidin)、ストレプトアビジン(streptavidin)、プロテインＡ、プロテインＧ、レクチン(lectin)、セレクチン(selectin)などの組織特異的結合成分(tissue-specific binding substances)；抗癌剤、抗生剤、ホルモン、ホルモン拮抗剤、インターロイキン(interleukin)、インターフェロン(interferon)、成長因子(growth factor)、腫瘍怪死因子(tumor necrosis factor)、エンドトキシン(endotoxin)、リンホトキシン(lymphotoxin)、ウロキナーゼ(urokinase)、ストレプトキナーゼ(streptokinase)、組織プラスミノゲン活性剤(tissue plasminogen activator)、プロテアーゼ阻害剤(protease inhibitor)、アルキルホスホコリン(alkyl phosphocholine)、界面活性剤、心血関係薬物(cardiovascular pharmaceutical)、胃腸関係薬物(gastrointestinal pharmaceutical)、神経系薬物(neuro pharmaceutical)などの薬学的活性成分などが含まれるが、これに限定されるものではない。
【００４１】
前記高分子の例としては、ポリホスファゼン、ポリラクチド、ポリラクチド−コ−グリコリド、ポリカプロラクトン、ポリアンヒドリド、ポリマレイン酸及びその誘導体、ポリアルキルシアノアクリレート、ポリヒドロオキシブチレート、ポリカーボネート、ポリオルソエステル、ポリエチレングリコール、ポリ−Ｌ−リシン、ポリグリコリド、ポリメチルメタクリレート、ポリビニルピロリドンなどが含まれる。
【００４２】
前記無機支持体としては、シリカ（ＳｉＯ２）、チタニア（ＴｉＯ２）、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）、炭素物質（ナノチューブ、黒鉛、フラーレンなど）、半導体基板（Ｓｉ、ＧａＡｓ、ＡｌＡｓなど）、金属基板（Ａｕ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｃｕなど）が含まれるが、これに限定されるものではない。
【００４３】
本発明の水溶性ナノ粒子は、一つの様態として、（１）水不溶性ナノ粒子を有機溶媒で合成する段階、（２）前記水不溶性ナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、水溶性多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる段階、（３）前記段階（２）による２つの溶液を混合して水不溶性ナノ粒子の表面を多作用基リガンドで置換させ、水溶液に溶解させて分離する段階、及び（４）置換された多作用基リガンドをお互い交差連結させる段階を経て製造することができる。
【００４４】
上述した製造方法の段階（１）は、水不溶性ナノ粒子の製造方法に関するものである。本発明では、一つの様態として、表面安定剤を含む１０〜６００℃の有機溶媒にナノ粒子先駆物質を投入し、目的の水不溶性ナノ粒子を製造するのに適した温度及び時間を維持して前記ナノ粒子先駆物質を化学反応させてナノ粒子を成長させた後、これから形成された水不溶性ナノ粒子を分離及び精製する段階を経て水不溶性ナノ粒子を製造することができる。
【００４５】
前記有機溶媒としては、ベンゼン系溶媒（例えば、ベンゼン、トルエン、ハロベンゼンなど）、炭化水素溶媒（例えば、オクタン、ノナン、デカンなど）、エーテル系溶媒（例えば、ベンジルエーテル、フェニルエーテル、炭化水素エーテルなど）、ポリマー溶媒が利用できるが、これに限定されるものではない。
【００４６】
前記製造方法の段階（２）では、先立って製造されたナノ粒子を第１溶媒に溶解させ、多作用基リガンドを第２溶媒に溶解させる。前記第１溶媒としては、ベンゼン系溶媒（例えば、ベンゼン、トルエン、ハロベンゼンなど）、炭化水素溶媒（例えば、ペンタン、ヘキサン、ノナン、デカンなど）、エーテル系溶媒（例えば、ベンジルエーテル、フェニルエーテル、炭化水素エーテルなど）、ハロ炭化水素（例えば、塩化メチレン、臭化メタンなど）、アルコール類（例えば、メタノール、エタノールなど）、スルホキシド系溶媒（例えば、ジメルスルホキシドなど）、アミド系（例えば、ジメチルホルムアミドなど）が利用できる。前記第２溶媒としては、前述した第１溶媒として利用可能な溶媒の他にも、水が利用できる。
【００４７】
前記製造方法の段階（３）では、前記２つの溶液を混合するが、この際には、水不溶性ナノ粒子の有機性表面安定剤が水溶性多作用基リガンドで置換される（図１参照）。このように水溶性多作用基リガンドで置換されたナノ粒子は、当業界に公知となった方法を用いて分離することができる。一般に、水溶性ナノ粒子は、沈殿物として生成されるため、遠心分離又は濾過を用いて分離することが好ましい。前記分離の後には、より安定的に分散している水溶性ナノ粒子を得るために、滴定段階を経てｐＨを５〜１０に調節することが好ましい。
【００４８】
前記製造方法の段階（４）は、多作用基リガンド間の交差連結が形成されるようにする段階であって、いろんな化学反応を用いて多作用基リガンドを交差連結して水溶性ナノ粒子を安定化させることができる。このような交差連結反応には、酸化（例えば、ジスルフィド結合）及び還元反応、分子連結子による交差連結反応、水素結合などが含まれるが、これに限定されるものではない。このように交差連結によって安定化したナノ粒子は、ｐＨ５〜１０及び約１Ｍ以下の塩濃度の条件でも凝集(aggregation)なしによく分散できる。
【００４９】
以下、本発明を実施例によってより詳細に説明する。ところが、これらの実施例は、本発明を例示的に説明するためのもので、本発明の範囲を限定するものではない。
【００５０】
実施例１  
様々な大きさの酸化鉄ナノ粒子の製造
４ｎｍの酸化鉄ナノ粒子は、０．３Ｍラウリン酸及び０．３Ｍラウリルアミンを含む２６０℃のフェニルエーテル溶媒で１時間鉄トリアセチルアセトナート（Ａｌｄｒｉｃｈ）を熱分解反応(thermal decomposition)して合成した。６ｎｍの酸化鉄ナノ粒子の場合、溶媒としてベンジルエーテルを使用し、反応温度を２９０℃として前記４ｎｍの酸化鉄ナノ粒子の合成過程と同一の手続きによって合成した。９ｎｍの酸化鉄ナノ粒子は、０．１Ｍラウリン酸、０．１Ｍラウリルアミン、前記６ｎｍの酸化鉄ナノ粒子８ｍｇ／ｍＬ及び鉄トリアセチルアセトナートを含むベンジルエーテル溶液を２９０℃で１時間加熱して製造した。１２ｎｍの酸化鉄ナノ粒子は、前記９ｎｍの酸化鉄ナノ粒子を８ｍｇ／ｍＬの濃度で溶液に仕込み、９ｎｍの酸化鉄ナノ粒子の合成過程と同一の手続きによって製造した。
【００５１】
実施例２
水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造
実施例１から得た酸化鉄ナノ粒子５ｍｇを１ｍＬのトルエンに溶解させた後、前記トルエン溶液に、２０ｍｇの２，３−メルカプトコハク酸が溶けている０．５ｍＬのメタノールを添加した（図３参照）。約２４時間が経過すると、黒茶色の沈殿物が形成されるが、この沈殿物を室温で５分間２０００ｒｐｍで遠心分離して分離した後、１ｍＬの脱イオン水に再分散した。空気バブリングを５分間行って２，３−メルカプトコハク酸のジスルフィド結合を完了した。
【００５２】
実施例３
水溶性酸化鉄ナノ粒子の水溶液における安定性の確認
ａ．水溶性酸化鉄ナノ粒子の溶解度の分析
実施例１から製造された有機性酸化鉄ナノ粒子をクロロメタンに溶解させた後、水を加える一方、実施例２から製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子を水に溶解させた後、クロロメタンを付加し、ナノ粒子の表面置換による溶解度の変化を分析した。
【００５３】
図４に示すように、有機性表面安定剤を多作用基リガンド（２，３−ジメルカプトコハク酸）で置換させて水不溶性ナノ粒子を水溶性ナノ粒子に変化させたことを確認することができた。また、肉眼で観察した結果、沈殿又は凝集が発生していないので、前記水溶性酸化鉄ナノ粒子が水溶液でよく分散するのが分かった。
【００５４】
ｂ．電気泳動による分析
１％アガロースゲルに、約１ｍｇ／ｍＬ濃度の水溶性酸化鉄ナノ粒子を含有する溶液１０μＬをロードした後、１×ＴＢＥ(tris-borate-edta)緩衝溶液で３０分間５Ｖ／ｃｍの電圧をかけて電気泳動した。
【００５５】
図５に示すように、水溶性酸化鉄ナノ粒子が、アガロースゲルに形成された空洞の大きさより小さくてゲル上で移動することが分かる。また、ゲル上のバンドが狭く形成されたことから、水溶性酸化鉄ナノ粒子が凝集せずに均一な大きさを持っていることを確認することができる。一方、ナノ粒子の大きさが増加するにつれて運動性(mobility)が減少するが、このような結果も、水溶性酸化鉄ナノ粒子が凝集せずに均一な大きさを持っていることを意味する。以上の結果より、水溶性酸化鉄ナノ粒子は水溶液で凝集せずに均一な大きさを維持しながら分散することを確認することができた。
【００５６】
ｃ．透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）による分析
水溶性酸化鉄ナノ粒子を含有する溶液２０μＬを炭素膜のコートされたＴＥＭ ｇｒｉｄ（Ｔｅｄ Ｐｅｌｌａ Ｉｎｃ．）に滴下し、約３０分間乾燥させた後、電子顕微鏡（ＥＦ−ＴＥＭ、Ｚｅｉｓｓ、ａｃｃｅｌｅｒａｔｉｏｎ ｖｏｌｔａｇｅ １００ｋＶ）で観察した。
【００５７】
図６に示すように、均一な大きさの水溶性酸化鉄ナノ粒子が形成されたことを確認することができた。
【００５８】
実施例４
コア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子の製造
０．５ｍｍｏＬ Ｐｔアセチルアセトナートを１０ｍＬのベンジルエーテルに溶解させ、１００℃まで加熱した後、４ｍｍｏＬのオレイン酸、１．５ｍｍｏＬのＦｅ（ＣＯ）５及び４ｍｍｏＬのオレイルアミンを添加し、２４０℃で加熱して１時間反応を行わせた。この段階でＦｅ（ＣＯ）５の分解が行われる。この過程の後、溶液を３００℃まで加熱し、その後前記温度を１時間保った。前記反応の終了後、５分間空気を注入してコア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子を製造した。
【００５９】
実施例５
水溶性コア−シェルナノ粒子の製造
実施例４から製造されたコア−シェルナノ粒子を用いる以外は、実施例２と同一の手続きによって水溶性コア−シェルナノ粒子を製造した。
【００６０】
実施例６
水溶性コア−シェルナノ粒子の水溶液における安定性の確認
実施例５から製造された水溶性コア−シェルナノ粒子の水溶液における安定性を実施例３と同一の手続きによって確認した（図７及び図８参照）。
【００６１】
実施例７
多作用基リガンドとしてペプチドを用いた水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造
実施例２で提示された水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造過程と同一の手続きによって製造するが、ジメルカプトコハク酸の代わりに前記ペプチドを用いた。
（１）ＧＳＥ ＳＧＧ ＳＧ（Ｃｈａ）ＣＣ（Ｃｈａ）ＣＤＤ−配列番号：１
（２）ＧＲＲ ＳＨＧ（Ｃｈａ）ＣＣ（Ｃｈａ）ＣＤ Ｄ−配列番号：２
（３）ＧＫＫ ＨＧＨ Ｙ（Ｃｈａ）Ｃ Ｃ（Ｃｈａ）Ｄ ＣＤ−配列番号：３
＊Ｃｈａ＝シクロヘキシルアラニン
ナノ粒子の表面をペプチドで置換することにより、水溶液で安定なナノ粒子を製造することができた。前記ペプチドにおいて、−ＣＯＯＨを含むＣＤＤ又はＤＣＤ部分は付着領域として作用し、−ＳＨを含むＣＣ部分は交差連結領域として作用し、残りの領域は活性成分結合領域として作用する。
【００６２】
実施例８
活性成分として新生血管追跡抗体（Ｔｉｅ２ ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｎｔｉｂｏｄｙ）が結合した水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造
０．２ｍｇの新生血管追跡抗体を１０ｍＭ ＰＢＳ（phosphate buffered saline、ｐＨ７．２）１００μＬに溶解させ、２０μｇのスルホ−ＳＭＣＣ（Ｐｕｒｃｈａｓｅｄ ｆｒｏｍ Ｐｉｅｒｃｅ Ｉｎｃ．）と３０分間反応させた後、ゲル濾過（Ｓｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５）過程によって、スルホ−ＳＭＣＣに結合した抗体を分離した。分離された抗体を、実施例２で製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子０．２ｍｇと１２時間反応させた後、ゲル濾過カラム（Ｓｅｐｈａｃｒｙｌ Ｓ２００、Ｓ４００）を用いて、新生血管追跡抗体が結合した水溶性酸化鉄ナノ粒子を分離した。
【００６３】
実施例９
水溶性酸化鉄ナノ粒子と新生血管追跡抗体との結合有無の確認
実施例８で得た生産物を、実施例３に提示したところによって電気泳動し、その結果は図９に示した。
【００６４】
図９は水溶性ナノ粒子の活性成分結合領域に生体活性成分（Ｔｉｅ ２水溶体抗体）が結合できることを示す結果である。電気泳動分析結果、抗体に結合した水溶性酸化鉄ナノ粒子は、電気泳動の際に低い移動を示した。これは、タンパク質染色結果と一致した。したがって、酸化鉄ナノ粒子と抗体とが結合したことが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明に係る水溶性ナノ粒子は、均一な大きさを持っており、水溶液で特に安定し、様々な活性成分の導入によって複合素材、電子材料、生体診断及び生体治療に応用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】図１は本発明によって水不溶性ナノ粒子から水溶性ナノ粒子が製造される過程を示す。
【図２】図２は本発明に係る水溶性ナノ粒子の模式図である。
【図３】図３は本発明に係るジメルカプトコハク酸に取り囲まれている水溶性酸化鉄ナノ粒子の製造過程を示す。
【図４】図４は有機性表面安定剤に取り囲まれている酸化鉄ナノ粒子の有機溶媒に対する溶解度、及び水溶性多作用基リガンドに取り囲まれている水溶性酸化鉄ナノ粒子の水溶液に対する溶解度を示す。
【図５】図５は本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子の電気泳動結果を示す。
【図６Ａ】図６Ａは本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子（４ｎｍ）を透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）で観察した結果を示す。
【図６Ｂ】図６Ｂは本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子（６ｎｍ）を透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）で観察した結果を示す。
【図６Ｃ】図６Ｃは本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子（９ｎｍ）を透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）で観察した結果を示す。
【図６Ｄ】図６Ｄは本発明によって製造された水溶性酸化鉄ナノ粒子（１２ｎｍ）を透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）で観察した結果を示す。
【図７】図７は本発明によって製造された水溶性コア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子の電気泳動結果を示す。
【図８】図８は本発明によって製造された水溶性コア−シェル（ＦｅＰｔ＠Ｆｅ３Ｏ４）ナノ粒子を透過電子顕微鏡（ＴＭＥ）で観察した結果を示す。
【図９】図９は本発明に係る水溶性酸化鉄ナノ粒子が活性成分と結合できるのを示す電気泳動結果である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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