(57)【要約】  電子レンジ内で、ほぼ同じ量の時間で複数の異なる食品目をそれらのそれぞれの所望の給仕温度に加熱するために、様々な構造体が提供される。
2008545589.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子レンジ内で複数の食品を加熱するための構造体であって、各食品が、所望の給仕温度を有し、前記構造体が、
基部、および
複数の区画を画定している少なくとも１つの直立している壁を備え、
前記複数の区画が、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第１の区画、および第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第２の区画を含み、かつ
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素および前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、前記第１の区画および前記第２の区画内の食品が、実質的に同じ量の時間でそれらのそれぞれの所望の給仕温度に加熱されるように選択される、構造体。
【請求項２】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイルを備える請求項１に記載の構造体。
【請求項３】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、遮蔽要素を備える請求項１に記載の構造体。
【請求項４】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を備える請求項１に記載の構造体。
【請求項５】
前記第１区画が、凍結された状態の固体食品を受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項６】
前記第１の区画がパン生地ベースの食品を受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項７】
前記第１の区画が、サンドイッチを受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項８】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、少なくとも部分的にサセプタに載っているセグメント化されたホイルを備える請求項１に記載の構造体。
【請求項９】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、サセプタを備える請求項１に記載の構造体。
【請求項１０】
前記サセプタが、それを通る少なくとも１つの開口を有する請求項９に記載の構造体。
【請求項１１】
前記開口が、物理的な開口からなる請求項１０に記載の構造体。
【請求項１２】
前記開口が、サセプタの活性化されていない領域を含む請求項９に記載の構造体。
【請求項１３】
前記第２の区画が、凍結された状態の液体食品を受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項１４】
前記第２の区画が、飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項１５】
前記第１の区画がサンドイッチを受けるように構成され、前記第２の区画がスープを受けるように構成されている請求項１に記載の構造体。
【請求項１６】
前記第１の区画および前記第２の区画のうちの少なくとも１つに載っているオーバーラップをさらに備え、前記オーバーラップが、ポリマー製のフィルムの少なくとも一部分に載っている第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える請求項１に記載の構造体。
【請求項１７】
前記第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素が前記第１の区画に載っており、前記第１の区画がパン生地ベースの食品を受けるように構成されている請求項１６に記載の構造体。
【請求項１８】
前記第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイル、サセプタ、またはそれらのいずれかの組合せを備える請求項１６に記載の構造体。
【請求項１９】
電子レンジ内で複数の食品を加熱するためのパッケージシステムであって、前記システムが、
基部と、少なくとも第１の区画および第２の区画を少なくとも部分的に画定している少なくとも１つの直立している壁とを備えるトレイと、
前記トレイの前記第１の区画の上に少なくとも部分的に載り、かつそれと少なくとも部分的に接合されている第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素と、
前記トレイの前記第２の区画内に取外し可能に着座される寸法の第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える容器とを備えるシステム。
【請求項２０】
前記第１の区画の少なくとも一部分に載っているオーバーラップをさらに備え、前記オーバーラップが、ポリマー製のフィルム上で支持され、かつその上に少なくとも部分的に載っているマイクロ波エネルギー相互作用材料を備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイルを備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２２】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、遮蔽要素を備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２３】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２４】
前記第１の区画が、焦げ目をつけるべきおよび／またはカリカリにすべき外部表面を有する第１の食品を受けるように構成されている請求項１９に記載のシステム。
【請求項２５】
前記第１の区画が、パン生地ベースの食品を受けるように構成されている請求項１９に記載のシステム。
【請求項２６】
前記第１の区画が、サンドイッチ、またはパン粉をまぶして揚げた食品を受けるように構成されている請求項１９に記載のシステム。
【請求項２７】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、少なくとも部分的にサセプタに載っているセグメント化されたホイルを備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２８】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、サセプタを備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項２９】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、少なくとも１つの物理的なまたは物理的でない開口を備える請求項１９に記載のシステム。
【請求項３０】
前記容器が、液体または半液体の状態で消費される食品を受けるように構成されている請求項１９に記載のシステム。
【請求項３１】
前記容器が、飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されている請求項１９に記載のシステム。
【請求項３２】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、遮蔽要素、セグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを備え、
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイル、サセプタ、またはそれらのいずれかの組合せを備え、
前記第１の区画が、サンドイッチを受けるように構成され、かつ
前記容器が、スープを受けるように構成されている請求項３１に記載のシステム。
【請求項３３】
電子レンジ内で複数の凍結された食品を加熱するためのシステムであって、前記食品のそれぞれが、マイクロ波エネルギーに対して異なるように応答し、前記システムが、
少なくとも第１の区画および第２の区画を含む複数の区画を有するトレイと、
前記第１の区画内で取外し可能に受けられるような寸法にされている第１の容器であって、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第１の容器と、
前記第２の区画内で受けられるような寸法にされている第２の容器であって、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第２の容器と、を備えるシステム。
【請求項３４】
前記第１の容器が、可撓性のスリーブ、パウチ、またはラップを備える請求項３３に記載のシステム。
【請求項３５】
前記第１の容器が、所望のように焦げ目をつけるべきおよび／またはカリカリにすべき外部表面を有する食品を受けるように構成されている請求項３３に記載のシステム。
【請求項３６】
前記第１の容器が、パン生地ベースの食品、パン粉をまぶして揚げた食品、またはそれらのいずれかの組合せを受けるように構成されている請求項３３に記載のシステム。
【請求項３７】
前記第１の容器が、サンドイッチ、またはパン粉をまぶして揚げた肉を受けるように構成されている請求項３３に記載のシステム。
【請求項３８】
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、遮蔽要素、セグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを備える請求項３３に記載のシステム。
【請求項３９】
前記第２の容器が、剛性または半剛性のカップを備える請求項３３に記載のシステム。
【請求項４０】
前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイル、サセプタ、またはそれらのいずれかの組合せを備える請求項３３に記載のシステム。
【請求項４１】
前記第２の容器が、飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されている請求項３３に記載のシステム。
【請求項４２】
前記第１の容器が、解凍されるときに所望のように焦げ目をつけられるおよび／またはカリカリにされる外部表面を有する第１の凍結された食品を受けるように構成されている可撓性のスリーブ、パウチ、ラップを備え、
前記第２の容器が、液体または半液体の状態で消費される第２の食品を受けるように構成されている剛性または半剛性のカップを備え、および
前記第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素および前記第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、電子レンジ内で加熱されたとき、ほぼ同じ量の時間で、前記第１の食品が、焦げ目をつけられおよび／またはカリカリにされ、かつ前記第２の食品が、液体または半液体の状態にされるように選択される請求項３３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子レンジ内で食品を加熱または調理するための、様々な材料、パッケージ、構造体およびシステムに関する。特に、本発明は、多食品目のうちの少なくとも２つがマイクロ波エネルギーに対して異なる応答をする場合に、電子レンジ内でそれらの食品目を同時に加熱または調理するための、様々な材料、パッケージ、構造体およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願は、２００５年５月２５日に提出された、米国特許仮出願第６０／６８４，４９０号の利益を主張し、その全体を参照によって本明細書に組み入れることとする。
マルチコンポーネントのマイクロ波料理は通常、それらが同じ時間量で所望の温度に到達するように、電子レンジ内で同様な速度で加熱する食品目から選択したものに限定されていた。冷凍された固体の食品と比較すると、冷凍された飲料およびスープなどの冷凍された液体の食品は、解凍して、通常約７１℃（１６０°Ｆ）から９３℃（２００°Ｆ）である給仕温度に到達するために、比較的大量のマイクロ波エネルギーおよび時間を必要とする。この理由のため、このような食品は通常、マイクロ波料理に含まれない。したがって、様々なタイプの食品を加熱すること、たとえば、冷凍された液体の食品および冷凍された固体の食品が、電子レンジ内で一緒に加熱されることをも提供する、マイクロ波パッケージなどの構造体に対する必要性が残っている。
【特許文献１】米国特許仮出願第６０／６８４，４９０号
【特許文献２】米国特許第６，２０４，４９２号
【特許文献３】米国特許第６，４３３，３２２号
【特許文献４】米国特許第６，５５２，３１５号
【特許文献５】米国特許第６，６７７，５６３号
【特許文献６】米国特許第６，７６５，１８２号
【特許文献７】米国特許第６，７１７，１２１号
【特許文献８】米国特許第６，６７７，５６３号
【特許文献９】米国特許第６，５５２，３１５号
【特許文献１０】米国特許第６，４５５，８２７号
【特許文献１１】米国特許第６，４３３，３２２号
【特許文献１２】米国特許第６，４１４，２９０号
【特許文献１３】米国特許第６，２５１，４５１号
【特許文献１４】米国特許第６，２０４，４９２号
【特許文献１５】米国特許第６，１５０，６４６号
【特許文献１６】米国特許第６，１１４，６７９号
【特許文献１７】米国特許第５，８００，７２４号
【特許文献１８】米国特許第５，７５９，４２２号
【特許文献１９】米国特許第５，６７２，４０７号
【特許文献２０】米国特許第５，６２８，９２１号
【特許文献２１】米国特許第５，５１９，１９５号
【特許文献２２】米国特許第５，４２４，５１７号
【特許文献２３】米国特許第５，４１０，１３５号
【特許文献２４】米国特許第５，３５４，９７３号
【特許文献２５】米国特許第５，３４０，４３６号
【特許文献２６】米国特許第５，２６６，３８６号
【特許文献２７】米国特許第５，２６０，５３７号
【特許文献２８】米国特許第５，２２１，４１９号
【特許文献２９】米国特許第５，２１３，９０２号
【特許文献３０】米国特許第５，１１７，０７８号
【特許文献３１】米国特許第５，０３９，３６４号
【特許文献３２】米国特許第４，９６３，４２４号
【特許文献３３】米国特許第４，９３６，９３５号
【特許文献３４】米国特許第４，８９０，４３９号
【特許文献３５】米国特許第４，７７５，７７１号
【特許文献３６】米国特許第４，８６５，９２１号
【特許文献３７】米国特許第Ｒｅ.３４，６８３号
【特許文献３８】米国特許仮出願第６０／６０４，６３７号
【特許文献３９】米国特許出願第１１／２１１，８５８号
【特許文献４０】ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ０３／０３７７９号
【特許文献４１】米国特許出願第１０／５０１，００３号
【特許文献４２】米国特許出願第１１／３１４，８５１号
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
本発明は一般に、様々なトレイ、パッケージ、システム、またはその他の構造体（総合的に「構造体」）、このような構造体を作製するための様々な方法、および電子レンジ内で少なくとも１つの食品を加熱する、焦げ目をつけるおよび／またはカリカリにする様々な方法に関する。たとえば、本発明によって企図された様々な構造体は、少なくとも２つの食品がマイクロ波エネルギーに対して異なるように応答する場合に、複数の食品を同時に加熱するために使用されることができる。そうするために、構造体は複数の食品がほぼ同じ時間量でそれらの各所望の給仕温度に到達することを可能にする１つまたは複数の特徴を含むことができる。本明細書で使用されるとき、「所望の給仕温度」とは、所望の加熱温度、所望の消費温度、またはそれらの間のいずれかの温度を意味する。したがって、所望の加熱温度は、所望の給仕温度よりもわずかに高いまたは低い場合があるが、このような温度の両方およびそれらの間の温度が、「所望の給仕温度」または単に「所望の温度」という用語によって包含されることが理解されるはずである。
【０００４】
一例として、かつ限定ではなく、構造体は、冷凍された液体の食品が、冷凍された液体でない食品とほぼ同じ時間量で、所望の給仕温度に加熱されることを可能にする特徴を含むことができる。このような特徴のいくつかは、マイクロ波エネルギーを選択的に反射、吸収、または方向付ける。また、構造体は、マイクロ波エネルギーに対して透過性である部分を含むことができる。
【０００５】
一態様では、電子レンジ内で複数の食品を加熱するための構造体は、ベース（基部）および複数の区画を少なくとも部分的に画定する少なくとも１つの直立している壁を備える。複数の区画は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第１の区画、および第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える第２の区画を含むことができる。第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素および第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、第１の区画および第２の区画内の複数の食品が独立的に、ほぼ同じ時間量でそれらの所望のそれぞれの温度に加熱されるように選択されることができる。
【０００６】
第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、セグメント化されたホイル、遮蔽要素、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料、またはそれらのいずれかの組合せを備えることができる。必要に応じて、第１の区画は、冷凍された状態の固体の食品を受けるように構成されることができる。たとえば、第１の区画は、サンドイッチまたはパン粉をまぶして揚げたチキンパティーなどの、パン生地ベースの食品またはパン粉をまぶして揚げた食品を受けるように構成されることができる。
【０００７】
第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、サセプタ、少なくとも１つの貫通開口を有するサセプタ、サセプタに少なくとも部分的に重なるセグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを備えることができる。開口は、物理的な開口、または物理的でない開口、たとえば、サセプタの化学的に不活性化された領域であってもよい。第２の区画は、冷凍された状態の液体の食品を受けるように構成されることができる。たとえば、第２の区画は、飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されることができる。一変形形態では、第１の区画は、サンドイッチを受けるように構成され、かつ第２の区画は、スープを受けるように構成されている。
【０００８】
必要に応じて、構造体は、第１の区画および第２の区画のうちの少なくとも一方の上に載っているオーバーラップを備えてもよく、この場合、オーバーラップは、ポリマー製のフィルムの少なくとも一部分の上に載っている第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備える。一例では、第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、第１の区画の上に載っている。第３のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、セグメント化されたホイル、サセプタ、それらのいずれかの組合せ、または他のいずれかの適切なマイクロ波エネルギー相互作用要素を備えてもよい。
【０００９】
本発明の別の態様によると、電子レンジ内で複数の食品を加熱するためパッケージングシステムが提供される。システムは、ベースおよび少なくとも第１の区画および第２の区画を少なくとも部分的に画定する、少なくとも１つの直立している壁を備えるトレイと、トレイの第１の区画の上に少なくとも部分的に載り、かつそれと少なくとも部分的に接合された第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素と、トレイの第２の区画内に取外し可能に着座されるような寸法にされた容器とを備える。容器は、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むことができ、該第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素と同じタイプのものであってもよく、または第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素と異なるタイプのものであってもよい。
【００１０】
第１の区画は、たとえば、サンドイッチなどのパン生地ベースの食品、またはパン粉をまぶして揚げた食品などの、焦げ目をつけられるおよび／またはカリカリにされるための外部表面を有する第１の食品を受けるように構成されている。このような例では、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、サセプタ、少なくとも１つの貫通開口を有するサセプタ、または少なくとも部分的にサセプタの上に載っているセグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを備えることができる。
【００１１】
第２の区画内に着座されることが可能である容器は、液体または半液体状態で消費される食品、たとえば、飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されてもよい。このような例では、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、サセプタの上に少なくとも部分的に載っているセグメント化されたホイル、サセプタ、少なくとも１つの貫通開口を有するサセプタを備えてもよい。開口は、物理的な開口または物理的でない開口、たとえば、サセプタの化学的に不活性化された領域であってもよい。
【００１２】
ある特定の例では、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、遮蔽要素、セグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを備え、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、セグメント化されたホイル、サセプタ、またはそれらのいずれかの組合せを備え、第１の区画が、サンドイッチを受けるように構成され、かつ容器が、スープを受けるように構成されている。必要に応じて、本発明の様々なシステムは、少なくとも第１の区画の上に載っているオーバーラップを含むことができ、この場合、該オーバーラップは、ポリマー製のフィルムの上で支持され、かつその上に少なくとも部分的に載っている、マイクロ波エネルギー相互作用材料を備える。
【００１３】
本発明のさらに別の態様によると、食品がそれぞれマイクロ波エネルギーに対して異なるように応答する、電子レンジ内で複数の冷凍された食品を加熱するためのシステムが提供される。該システムは、少なくとも第１の区画および第２の区画を含む複数の区画を有するトレイ、第１の区画内で取外し可能に受けられるような寸法にされた第１の容器、および第２の区画内で取外し可能に受けられるような寸法にされた第２の容器を備える。この態様では、第１の容器は、第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備え、かつ第２の容器は、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むことができる。第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、遮蔽要素、セグメント化されたホイル、またはそれらのいずれかの組合せを含むことができる。同様に、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、セグメント化されたホイル、サセプタ、またはそれらのいずれかの組合せを備えることができる。
【００１４】
第１の容器および第２の容器は、あらゆる適切な構成を有することができる。一例では、第１の容器は、可撓性のスリーブ、パウチまたはラップであってよく、所望のように焦げ目をつけられるかつ／またはカリカリにされる外部表面を有する食品、たとえば、パン生地ベースの食品、パン粉をまぶして揚げた食品、またはそれらのいずれかの組合せを受けるように構成されている。このような物品の例は、サンドイッチ、パン粉をまぶして揚げた肉、ペストリーなどである。第２の容器は、たとえば、剛性または半剛性のカップであってよく、かつ飲料、スープ、ソース、または肉汁を受けるように構成されることができる。
【００１５】
ある特定の例では、第１の容器は、解凍されるとき、所望のように焦げ目をつけられるおよび／またはカリカリにされる表面を有する第１の冷凍された食品を受けるように構成されている可撓性のスリーブ、パウチ、またはラップを備え、かつ第２の容器は、液体または半液体状態で消費される第２の食品を受けるように構成されている剛性または半剛性のカップを備える。第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素および第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、電子レンジ内で加熱されたときほぼ同じ時間量で、第１の食品が焦げ目をつけられおよび／またはカリカリにされ、第２の食品が、液体または半液体状態にされるように選択される。
【００１６】
本発明の別の態様、特徴、および利点が、以下の説明および添付の図面から明らかになるであろう。
説明は、添付の図面を参照するが、それらのいくつかは概略的であり、同様な符号は、いつかの図面全体を通じて同様な部品に言及する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
Ｉ．材料
材料が、通常の電子レンジ加熱温度、たとえば、約１２１℃（２５０°Ｆ）から約２１８℃（４２５°Ｆ）での軟化、焦げ、燃焼または劣化に対して耐性であるならば、様々な材料が、本発明の様々な構造体を形成するために適している。使用される特定の材料には、マイクロ波エネルギー相互作用材料およびマイクロ波エネルギー透過性または不活性の材料が含まれる。
【００１８】
Ａ．マイクロ波エネルギー相互作用要素
上記で述べられたように、本発明の構造体は、食品の加熱または調理中、マイクロ波エネルギーの影響を変化させる特徴を含むことができる。たとえば、構造体のいずれもが、食品の特定の領域の焦げ目付けおよび／またはカリカリにすることを促進する、食品の特定の領域をマイクロ波エネルギーから遮蔽してそれらの調理し過ぎを防止する、または食品の特定の領域に向かってまたはそこから遠ざかるようマイクロ波エネルギーを伝達する、１つまたは複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素（以下、「マイクロ波相互作用要素」または「要素」と称する）から少なくとも部分的に形成されることができる。各マイクロ波相互作用要素は、特定のマイクロ波加熱構造体および食品に対して、必要または需要に応じてマイクロ波エネルギーを吸収する、マイクロ波エネルギーを伝達する、マイクロ波エネルギーを反射する、またはマイクロ波エネルギーを方向付けるために特定の構成で配置された１つまたは複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料またはセグメントを備える。マイクロ波相互作用要素は、取扱いを容易にするためおよび／またはマイクロ波相互作用材料と食品の間の接触を防止するために、マイクロ波不活性または透過性の基板上で支持されてもよい。限定でなく便宜上、マイクロ波透過性の基板上で支持されているマイクロ波相互作用要素は、マイクロ波相互作用およびマイクロ波不活性の要素または構成要素の両方を備えることが理解されるが、このような構造体は、本明細書で「マイクロ波相互作用ウェブ」と称される。
【００１９】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性の、または半導電性の材料、たとえば、金属ホイルとして提供される金属もしくは金属合金、真空蒸着された金属もしくは金属合金、または金属製のインク、有機インク、無機インク、金属製のペースト、有機ペースト、無機ペースト、またはそれらのいずれかの組合せであってよい。本発明での使用のために適切である金属および金属合金の例は、アルミニウム、クロミウム、銅、インコネル合金（ニッケル・クロミウム・モリブデンのニオビウムとの合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタニウム、タングステン、およびそれらのいずれかの組合せまたは合金を含むが、それらに限定されない。
【００２０】
また、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、金属酸化物を含むことができる。本発明での使用のために適切である金属酸化物の例は、必要な場合は導電性の材料と組み合わせて使用される、アルミニウム、鉄、およびスズの酸化物を含むが、それらに限定されない。本発明での使用のために適切である金属酸化物の別の例は、インジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）である。ＩＴＯが、加熱効果、遮蔽効果、焦げ目をつけるおよび／またはカリカリにする効果、またはそれらの組合せを提供するために、マイクロ波エネルギー相互作用材料として使用されることができる。たとえば、サセプタを形成するために、ＩＴＯが、透明なポリマー製のフィルム上にスパッタ堆積されてもよい。スパッタ堆積プロセスは通常、金属被着のために使用される蒸着プロセスよりも低い温度で行われる。ＩＴＯは、より一様な結晶構造を有し、そのため、ほとんどの被覆厚さで透明である。また、ＩＴＯは、加熱または電場管理効果のいずれかのために使用されることができる。ＩＴＯはまた、金属よりも欠陥が少なく、したがって、ＩＴＯの厚い被覆は、アルミニウムなどの金属の厚い被覆よりも電場管理のためにより適切である。
【００２１】
また、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、適切な導電性の、半導電性の、または非導電性の人工誘電体または強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、ポリマーのまたは他の適切な基材または結合剤内に、導電性の、再分割された材料を含み、そして、たとえば、アルミニウムなどの導電性の金属フレークを含んでもよい。
【００２２】
一例では、マイクロ波相互作用要素は、マイクロ波エネルギーを吸収し、それによって、食品との接合面で熱を発生させる傾向があるマイクロ波相互作用材料の薄い層を備えてもよい。このような要素はしばしば、食品の表面に焦げ目をつけることおよび／または食品の表面をカリカリにすることを促進するために使用される（時々「焦げ目をつけるおよび／またはカリカリにする要素」と称される）。フィルムなどの基板上で支持されたとき、このような要素は、「サセプタ・フィルム」または、単に「サセプタ」と称される場合がある。
【００２３】
別の例として、マイクロ波相互作用要素は、食品の１つまたは複数の選択された部分をマイクロ波エネルギーから遮蔽するために十分な厚さを有するホイルを備えてもよい（時々、「遮蔽要素」と称される）。このような遮蔽要素は、食品が加熱中に焦げがちな、または乾燥しがちな場合に使用されることができる。
【００２４】
遮蔽要素は、使用される特定の用途に応じて、様々な材料から形成されることができ、かつ様々な構成を有することができる。通常、遮蔽要素は、導電性、反射性の金属または金属合金、たとえば、アルミニウム、銅、またはステンレス鋼から形成される。遮蔽要素は一般に、約０．０００７２４ｃｍ（０．０００２８５インチ）から約０．１２７ｃｍ（０．０５インチ）の厚さを有してもよい。一態様では、遮蔽要素は、約０．０００７６２ｃｍ（０．０００３インチ）から約０．０７６２ｃｍ（０．０３インチ）の厚さを有する。別の態様では、遮蔽要素は、約０．０００８８９ｃｍ（０．０００３５インチ）から約０．０５０８ｃｍ（０．０２０インチ）、たとえば、０．０４０６ｃｍ（０．０１６インチ）の厚さを有する。
【００２５】
さらに別の例として、マイクロ波相互作用要素は、セグメント化されたホイルを備えることができ、米国特許第６，２０４，４９２号、第６，４３３，３２２号、第６，５５２，３１５号、および第６，６７７，５６３号に記載されているものなどであるが、それらに限定されない。これらのそれぞれを、参照によってその全体において本明細書に組み入れることとする。セグメント化されたホイルは連続していないが、このようなセグメントの適切に離隔された集団は、マイクロ波エネルギーを食品の特定の領域に方向付けるための伝達要素としてしばしば働く。このようなホイルはまた、焦げ目をつけるおよび／またはカリカリにする要素、たとえば、サセプタと組み合わせて使用されてもよい。
【００２６】
本明細書で説明されるまたは本明細書によって企図される多くのマイクロ波相互作用要素のいずれも、実質的に連続的であってよい、すなわち、実質的な切れ目または遮蔽がないか、または、たとえば、それを通ってマイクロ波エネルギーを伝達する１つまたは複数の切れ目または開口（隙間）を備えることによって、不連続であってよい。切れ目または開口は、食品の特定の領域を選択的に加熱するようなサイズおよび配置にすることができる。このような切れ目または開口の数、形状、サイズおよび位置は、形成中の構造体のタイプ、その中でまたはその上で加熱される食品、遮蔽する、焦げ目をつけるおよび／またはカリカリにする所望の程度、マイクロ波エネルギーへの曝露を方向付けることが食品の一様な加熱を得るために必要とされるかまたは望まれるかどうか、加熱を方向付けることを通じての食品の温度の変化を調整する必要性、および通気のための必要性がどの程度あるかどうかに応じて、特定の用途に対して様々であってよい。
【００２７】
開口は、構造体を形成するために使用される材料内の物理的な開口または空隙であってよい、または物理的でない「開口」であってよいことを理解されよう。物理的でない開口は、非活性化またはその他の手段による、マイクロ波エネルギーに対して不活性である構造体の一部分であっても、または、マイクロ波エネルギーに対して透過性であるものであってもよい。すなわち、たとえば、開口は、マイクロ波エネルギー活性材料なしで形成された構造体の一部分であってもよいし、または不活性化されたマイクロ波エネルギー活性材料とともに形成された構造体の一部分であってもよい。物理的な開口および物理的でない開口の両方が、食品がマイクロ波エネルギーによって直接加熱されることを可能にするが、物理的な開口はまた、スチームなどの蒸気が食品から解放されることを可能にする通気機能を提供する。
【００２８】
上記で述べられたように、本明細書によって企図された上記の要素および多くの他の要素のいずれかも、基板上で支持されることができる。基板は通常、電気絶縁体、たとえば、ポリマーまたはポリマー製の材料から形成されたフィルムからなる。本明細書で使用されるとき、「ポリマー」または「ポリマー製の材料」という用語は、たとえば、ブロック、グラフト、ランダムなどのホモポリマー、コポリマー、および交互コポリマー、ターポリマーなど、ならびにそれらの混合物および修正形態を含むが、それらに限定されない。さらに、別段の記載がない場合は、「ポリマー」という用語は、可能なすべての分子の幾何学的構成を含むものとする。これらの構成は、アイソタクチック、シンジオタクチック、およびランダム・シンメトリを含むが、それらに限定されない。
【００２９】
フィルムの厚さは通常、約８．８９μｍ（３５ゲージ）から約２５４μｍ（１０ミル）であってよい。一態様では、フィルムの厚さは、約１０．１６μｍ（４０ゲージ）から約２０．３２μｍ（８０ゲージ）である。別の態様では、フィルムの厚さは、約１１．４３μｍ（４５ゲージ）から約１２．７μｍ（５０ゲージ）である。さらに別の態様では、フィルムの厚さは、約１２．１９μｍ（４８ゲージ）である。適切であるポリマー製のフィルムの例は、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロファン、またはそれらのいずれかの組合せを含むが、それに限定されない。紙およびラミネート紙、金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース誘導体などの他の非導電性の基板材料またはそれらのいずれかの組合せもまた、使用されてもよい。
【００３０】
一例では、ポリマー製のフィルムは、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含む。ポリエチレンテレフタレート・フィルムは、市販されているサセプタ、たとえば、ＱＷＩＫＷＡＶＥ（登録商標）ＦｏｃｕｓサセプタおよびＭＩＣＲＯＲＩＴＥ（登録商標）サセプタで使用されており、これらの両方は、Ｇｒａｐｈｉｃ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（ジョージア州マリエッタ）から入手可能である。基板としての使用のために適しているポリエチレンテレフタレート・フィルムの例は、ＤｕＰｏｎｔ  Ｔｅｉｊａｎ  Ｆｉｌｍｓ（バージニア州ホープウェル）から市販されているＭＥＬＩＮＥＸ（登録商標）、ＳＫＣ，Ｉｎｃ．（ジョージア州コビントン）から市販されているＳＫＹＲＯＬ、およびＴｏｒａｙ  Ｆｉｌｍｓ（バージニア州フロントロイヤル）から入手可能であるＢＡＲＲＩＡＬＯＸ  ＰＥＴ、およびＴｏｒａｙ  Ｆｉｌｍｓ（バージニア州フロントロイヤル）から入手可能であるＱＵ５０  Ｈｉｇｈ  Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｃｏａｔｅｄ  ＰＥＴを含むが、それらに限定されない。
【００３１】
ポリマー製のフィルムは、マイクロ波相互作用ウェブに、たとえば、印刷適性、耐熱性、または他のいずれかの特性などの様々な特性を賦与するように選択されることができる。ある特定の例として、ポリマー製のフィルムは、水バリア、酸素バリア、またはそれらの組合せを提供するように選択されることができる。このようなバリア・フィルム層は、必要に応じて、バリア特性を有するポリマー・フィルムから、または他のいずれかのバリア層または被覆から形成されることができる。適切なポリマー・フィルムは、エチレンビニルアルコール、バリア・ナイロン、ポリ塩化ビニリデン、バリア・フルオロポリマー、ナイロン６、ナイロン６，６、同時押出し成形されたナイロン６／ＥＶＯＨ／ナイロン６、シリコン酸化物被覆フィルム、バリア・ポリエチレンテレフタレート、またはそれらのいずれかの組合せを含むが、それに限定されない。
【００３２】
本発明での使用のために適しているバリア・フィルムの一例は、Ｈｏｎｅｙｗｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（ペンシルバニア州ポッツビル）から市販されているＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＥＭＢＬＥＭ  １２００Ｍ  ナイロン６である。本発明での使用のために適しているバリア・フィルムの別の例は、これも、Ｈｏｎｅｙｗｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌから市販されている、単一軸に方向付けられた同時押出し成形ナイロン６／エチレンビニルアルコール（ＥＶＯＨ）／ナイロン６、ＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＯＸＹＳＨＩＥＬＤ  ＯＢＳである。本発明での使用のために適しているバリア・フィルムのさらに別の例は、Ｅｎｈａｎｃｅ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（ニューヨーク州ウェブスター）から市販されているＤＡＲＴＥＫ（登録商標）Ｎ−２０１  ナイロン６，６である。追加の例は、上記で言及したＴｏｒａｙ  Ｆｉｌｍｓ（バージニア州フロントロイヤル）から入手可能であるＢＡＲＲＩＡＬＯＸ  ＰＥＴ、およびＴｏｒａｙ  Ｆｉｌｍｓ（バージニア州フロントロイヤル）から入手可能であるＱＵ５０  Ｈｉｇｈ  Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｃｏａｔｅｄ  ＰＥＴを含む。
【００３３】
さらに他のバリア・フィルムは、Ｓｈｅｌｄａｈｌ  Ｆｉｌｍｓ（ミネソタ州ノースフィールド）から入手可能であるものなどの酸化シリコン被覆フィルムを含む。すなわち、一例では、サセプタが、酸化シリコンの層がフィルム上に被覆され、ＩＴＯなどの材料が酸化シリコン上を覆って蒸着された、たとえばポリエチレンテレフタレートなどのフィルムを備える構造を有してもよい。必要または需要に応じて、追加の層または被覆が、プロセス中の損傷から個々の層を遮蔽するために設けられてもよい。
【００３４】
バリア・フィルムは、約２０ｃｃ／ｍ２／日未満の、ＡＳＴＭ  Ｄ３９８５を使用して測定されるときの酸素透過率（ＯＴＲ）を有することができる。一態様では、バリア・フィルムは、約１０ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。別の態様では、バリア・フィルムは、約１ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。さらに別の態様では、バリア・フィルムは、約０．５ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。さらに別の態様では、バリア・フィルムは、約０．１ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。
【００３５】
バリア・フィルムは、ＡＳＴＭ  Ｆ１２４９を使用して測定したとき、約１００ｇ／ｍ２／日未満の水蒸気透過率（ＷＶＴＲ）を有することができる。一態様では、バリア・フィルムは、ＡＳＴＭ  Ｆ１２４９を使用して測定したとき、約５０ｇ／ｍ２／日未満の水蒸気透過率（ＷＶＴＲ）を有する。別の態様では、バリア・フィルムは、約１５ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリア・フィルムは、約１ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリア・フィルムは、約０．１ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリア・フィルムは、約０．０５ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。
【００３６】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、あらゆる適切な方式で基板に施与されることができ、いくつかの例では、マイクロ波エネルギー相互作用材料が、基板上に印刷、押出し成形、スパッタ堆積、蒸着、または積層される。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の所望の加熱効果を達成するために、いかなるパターンで、かついかなる技術を用いて基板に施与されてもよい。
【００３７】
たとえば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、円、ループ、六角形、島、正方形、矩形、八角形などを含む、連続的な、または連続的でない層もしくは被覆として提供されてもよい。本発明での使用のために適切である様々なパターンおよび方法の例が、米国特許第６，７６５，１８２号、６，７１７，１２１号、第６，６７７，５６３号、第６，５５２，３１５号、第６，４５５，８２７号、第６，４３３，３２２号、第６，４１４，２９０号、第６，２５１，４５１号、第６，２０４，４９２号、第６，１５０，６４６号、第６，１１４，６７９号、第５，８００，７２４号、第５，７５９，４２２号、第５，６７２，４０７号、第５，６２８，９２１号、第５，５１９，１９５号、第５，４２４，５１７号、第５，４１０，１３５号、第５，３５４，９７３号、第５，３４０，４３６号、第５，２６６，３８６号、第５，２６０，５３７号、第５，２２１，４１９号、第５，２１３，９０２号、第５，１１７，０７８号、第５，０３９，３６４号、第４，９６３，４２４号、第４，９３６，９３５号、第４，８９０，４３９号、第４，７７５，７７１号、第４，８６５，９２１号および第Ｒｅ．３４，６８３号に提供されており、これらのそれぞれを、参照によってその全体において本明細書に組み入れることとする。マイクロ波エネルギー相互作用材料のパターンの特定の例が、ここに示され説明されているが、他のパターンのマイクロ波エネルギー相互作用材料が、本発明によって企図されることを理解されたい。
【００３８】
Ｂ．マイクロ波透過性の支持体
本発明の様々な態様にしたがって、マイクロ波相互作用要素またはマイクロ波相互作用ウェブが、寸法的に安定であるマイクロ波エネルギー透過性の支持体（以下、「マイクロ波透過性の支持体」、「マイクロ波不活性の支持体」または「支持体」と称される）と接合され、または重ねられて構造体を形成する。
【００３９】
一態様では、支持体の全部または一部分が、厚紙材料から少なくとも部分的に形成されることができ、それを、構造体内での使用の前にブランクにカットすることができる。たとえば、支持体は、約２７．２４ｋｇから約１４２．８２ｋｇ／５００枚（約６０から約３３０ポンド／リーム）、たとえば、約３６．３２ｋｇから約６３．５６ｋｇ／５００枚（約８０から約１４０ポンド／リーム）の坪量を有する厚紙から形成されることができる。厚紙は一般に、約０．０１５２から約０．０７６２ｍｍ（約６から約３０ミル）、たとえば、約０．０３０５から約０．０７１１ｍｍ（約１２から約２８ミル）の厚さを有することができる。ある特定の例では、厚紙は、約０．０３０５ｍｍ（約１２ミル）の厚さを有する。たとえば、Ｇｒａｐｈｉｃ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌから市販されているＳＵＳ（登録商標）ボードなどの単色の漂白された、また単色の無漂白の硫酸ボードなどのいずれかの適切な厚紙を使用することができる。
【００４０】
また、支持体の全部または一部分が、たとえば、同時押出し成形ポリエチレンテレフタレートまたはポリプロピレンなどのポリマー製材料から少なくとも部分的に形成されてもよい。他の材料が、本明細書によって企図される。
【００４１】
オプションで、本明細書で説明されたまたは本明細書によって企図された、様々なブランク、支持体、パッケージなどの構造体の１つまたは複数の部分が、ニス、クレイなどの材料の単独または組み合わせで被覆されてもよい。被覆が次に、製品広告などの情報または画像を印刷される。ブランク、支持体、パッケージなどの構造体はまた、その上に印刷されたいずれかの情報を保護するために被覆されてもよい。
【００４２】
さらに、ブランク、支持体、パッケージなどの構造体は、上記で説明されたものなどの、たとえば、湿気および／または酸素バリア層で、いずれかの側または両側を被覆されてもよい。いずれかの適切な湿気および／または酸素バリア材料が、本発明に従って使用されてもよい。適切である材料の例は、ポリ塩化ビニリデン、エチレンビニルアルコール、ＤｕＰｏｎｔ  ＤＡＲＴＥＫ（商標）ナイロン６，６、および上記で言及したその他のものを含み、それらに限定されない。
【００４３】
別法としてまたはそれに加えて、本発明のブランク、支持体、パッケージなどの構造体のうちのいずれもが、吸収性、撥水性、不透明性、色、印刷適性、剛性または緩衝性などの他の特性を賦与するために、他の材料によって被覆または積層されてもよい。たとえば、吸収性のサセプタが、２００４年８月２５日に出願された米国特許仮出願第６０／６０４，６３７号、および、２００５年８月２５日に出願された、Ｍｉｄｄｌｅｔｏｎ等の発明の名称「Ａｂｓｏｒｂｅｎｔ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｖｅ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ」の米国特許出願第１１／２１１，８５８号に記載されており、その両方を、参照によってその全体において本明細書に組み入れることとする。また、ブランク、支持体、パッケージなどの構造体は、その上に印刷された図または印を含むことができる。
【００４４】
要素および材料のいくつかの組合せによって、マイクロ波相互作用要素が、灰色または銀色を有してもよく、これが、基板または支持体と視覚的に識別可能であることが、理解されよう。しかし、いくつかの例では一様な色および／または外観を有するウェブまたは構造体を提供することが望ましい場合がある。特に消費者が、たとえば、単色、特定の模様などのある視覚的な特徴を有するパッケージまたは容器に慣れているとき、このようなウェブまたは構造体は消費者にとってより美観的に快適である。したがって、たとえば、本発明はマイクロ波相互作用要素を基板と結合するために銀色または灰色にされた接着剤を使用すること、銀色または灰色にされたマイクロ波相互作用要素の存在を覆い隠すために銀色または灰色にされた基板を使用すること、銀色または灰色にされたマイクロ波相互作用要素の存在を隠すために、濃い色にされた基板、たとえば、黒色にされた基板を使用すること、色の変化を目立たなくするために、ウェブの金属化された側面に銀色または灰色にされたインクを重ねて印刷すること、マイクロ波相互作用要素の存在を覆い隠すまたは隠すために銀色もしくは灰色のインクまたは他の目立たない色を適切なパターンで、あるいは単色の層として、ウェブの金属化されていない側面に印刷すること、または他のいずれかの適切な技術またはそれらの組合せを、企図している。
【００４５】
必要に応じて、紙層、ポリマー・フィルム層、およびマイクロ波相互作用要素の組合せが、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を形成するために使用されてもよい。本明細書で使用されるとき、「マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料」または「マイクロ波相互作用絶縁材料」または「絶縁材料」という用語は、食品を加熱するために使用されるとき、マイクロ波エネルギーに対して応答し、かつある程度の熱絶縁を提供することが可能である材料の層のあらゆる組合せを意味する。絶縁材料が、本発明に従って使用される構造体の全部または一部分を形成するために使用されてもよい。たとえば、絶縁材料が、本発明によるラッパーまたはパウチの全部または一部分を形成するために使用されてもよい。
【００４６】
絶縁材料は、様々な構成要素を含むことができるが、それぞれが、典型的な電子レンジ加熱温度、たとえば、約１２１℃から約２１８℃（約２５０°Ｆから約４２５°Ｆ）で、軟化、焦げ、燃焼または劣化に対して耐性であることを条件とする。絶縁材料は、マイクロ波エネルギー応答性または相互作用構成要素およびマイクロ波エネルギー透過性のまたは不活性の構成要素の両方を含むことができる。
【００４７】
一態様では、絶縁材料は、１つまたは複数の膨張可能な絶縁セルと組み合わせて、１つまたは複数のサセプタ層を備える。また、絶縁材料は、寸法安定性を提供するため、マイクロ波エネルギー相互作用材料の取扱いの容易さを改善するためおよび／またはマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品の間の接触を防止するために、１つまたは複数のマイクロ波エネルギー透過性のまたは不活性の材料を含むことができる。たとえば、絶縁材料は、第１のポリマー製のフィルム層上で支持されたマイクロ波エネルギー相互作用材料、マイクロ波エネルギー相互作用材料に重ねられた湿気を含む層、および、所定のパターンで湿気を含む層と接合された第２のポリマー製のフィルム層を備え、それによって、湿気を含む層と第２のポリマー製のフィルム層の間に１つまたは複数の閉じたセルを形成してもよい。閉じたセルは、マイクロ波エネルギーに曝露されることに応答して伸張または膨張し、それによって、マイクロ波エネルギー相互作用材料を膨張および変形させる。
【００４８】
いくつかの例示的な絶縁材料が、図１Ａ〜４Ｃに示されている。ここに示されている例のそれぞれにおいて、層の幅は必ずしも正しい遠近法で示されていないことを理解されたい。いくつかの例では、たとえば、接着剤層は、他の層に対して極めて薄いが、それにもかかわらず、層の配置を明確に示す目的で、いくらかの厚さを持って示されている。
【００４９】
図１Ａは、本発明の様々な態様で使用されることができる例示的な絶縁材料１００を示している。この例では、マイクロ波エネルギー相互作用材料１０５の薄い層が、第１のポリマー製のフィルム１１０上で支持され、接着剤１１５による積層によって（またはそうでない方法で）寸法的に安定性の基板１２０、たとえば紙と接合されている。基板１２０が、閉じたセル１３５が材料１００内に形成されるように、パターン形成された接着剤１３０またはその他の材料を使用して、第２のプラスチック・フィルム１２５と接合される。図１Ｂに示されているように、絶縁材料１００は、カットされ、実質上平坦な多層のシート１４０として提供されてもよい。
【００５０】
マイクロ波エネルギーによる衝撃の際に、マイクロ波エネルギー相互作用材料１０５が熱くなるとき、通常基板１２０、たとえば紙の中で保持されている水蒸気およびその他の気体、および閉じたセル１３５内の第２のプラスチック・フィルム１２５と基板１２０の間の薄い空間内で捕捉された空気が、図１Ｃに示されているように膨張する。結果として得られる絶縁材料１４０’は、キルティングされた、または枕状にされた上部表面１４５および底部表面１５０を有する。マイクロ波加熱が終了したとき、セル１３５は通常収縮し、いくらか平坦にされた状態に戻る。
【００５１】
図２および３は、本発明の様々な態様による他の例示的な絶縁材料を示している。図２を最初に参照すると、絶縁材料２００が、パターン形成された接着剤層によって互いに接着された２つの対称的な層構成を備えて示されている。第１の対称的な層構成は、図面の上部から始めて、ＰＥＴフィルム層２０５、金属層２１０、接着剤層２１５、および、紙または厚紙層２２０を備える。金属層２１０は、ＰＥＴフィルム層２０５の少なくとも一部分に沿って析出されたアルミニウムなどの金属を含むことができる。ＰＥＴフィルム２０５および金属層２１０が、互いにサセプタを画定している。接着剤層２１５が、ＰＥＴフィルム２０５および金属層２１０を厚紙層２２０に接合する。
【００５２】
第２の対称的な層構成はまた、図面の底部から始めて、ＰＥＴフィルム層２２５、金属層２３０、接着剤層２３５、および紙または厚紙層２４０を備える。必要に応じて、１つの層構成をそれ自体折り曲げることによって、２つの対称的な構成が形成されてもよい。第２の対称的な層構成の層が、第１の対称的な構成の層として同様に互いに接合される。パターン形成された接着剤層２４５が、２つの紙層２２０と２４０の間に設けられ、マイクロ波エネルギーに曝露されたときに膨張するように構成された、閉じたセル２５０のパターンを画定する。２つの金属層２１０および２３０を有する絶縁材料２００を使用することによって、より多くの熱が発生され、それによってより大きなセルのふくらみを達成する。結果として、このような材料が、単一のマイクロ波エネルギー相互作用材料層を有する絶縁材料よりも大きな程度で、その上に着座されている食品を上昇させることができる。
【００５３】
図３を参照すると、さらに別の絶縁材料３００が示されている。材料３００は、ＰＥＴフィルム層３０５、金属層３１０、接着剤層３１５、および紙層３２０を備える。また、材料３００は、透明のＰＥＴフィルム層３２５、接着剤３３５、および紙層３４０を備えてもよい。層は、複数の閉じた膨張可能なセル３５０を画定するパターン形成された接着剤３４５によって接着または固定される。
【００５４】
図４Ａ〜４Ｃをここで参照すると、別の例示的な絶縁材料４００が示されている。この例では、１つまたは複数の試薬が、絶縁材料のセルを膨張させる気体を発生させるために使用される。この例では、１つまたは複数の試薬が、絶縁材料のセルを膨張させる気体を発生させるために使用される。たとえば、試薬は、重炭酸ナトリウム（ＮａＨＣＯ３）および適切な酸を備えてもよい。熱に曝露されたとき、試薬が、反応して二酸化炭素を生成する。別の例として、試薬が発泡剤を含むことができる。適切な発泡剤の例は、ｐ−ｐ’−オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド）、アゾジカルボンアミド、およびｐ−トルエンスルホニルセミカルバジドを含むが、それらに限定されない。しかし、多くの他の試薬および放出気体が、本明細書によって企図されることを理解されたい。
【００５５】
図４Ａに示されている例では、マイクロ波相互作用材料４０５の薄い層が、サセプタ・フィルムを形成するために第１のプラスチック・フィルム４１０上で支持される。１つまたは複数の試薬４１５（場合によっては被覆内にある）が、マイクロ波相互作用材料４０５の層の少なくとも一部分の上に載っている。試薬４１５が、閉じたセル４３０（空隙として示されている）が材料４００内に形成されるようにして、パターン形成された接着剤４２５またはその他の材料を使用して、または、熱接合、超音波接合、または他のいずれかの適切な技術を使用して、第２のプラスチック・フィルム４２０と結合される。絶縁材料４００は、図４Ｂに示されているように、シート４３５にカットされてもよい。
【００５６】
図４Ｃは、電子レンジ（図示せず）からのマイクロ波エネルギーに曝露された後の図４Ｂの例示的な絶縁材料４３５を示している。マイクロ波エネルギーによる衝撃の際、マイクロ波相互作用材料４０５が熱くなると、水蒸気またはその他の気体が、試薬４１５から解放される、または試薬４１５によって発生される。結果として生じる気体が、閉じたセル４３０の一方の側でサセプタ・フィルム４１０に、他方の側で第２のプラスチック・フィルム４２０に圧力を付加する。閉じたセル４３０を形成している材料４００の両側が、熱および蒸気膨張に対して同時に、しかし独自に反応して、キルティングされた絶縁材料４３５’を形成する。この膨張は、活性化された電子レンジ内で１から１５秒以内で生じ、ある例では２から１０秒内で生じ得る。紙または厚紙層がないときでさえも、試薬から生じる水蒸気は、膨張可能なセルを膨張させること、およびマイクロ波エネルギー相互作用材料から余分な熱を吸収することの両方のために十分である。
【００５７】
通常、マイクロ波加熱が終了したとき、セルまたはキルトが、収縮し、いくらか平坦な状態に戻ることができる。また、絶縁材料が、永続的に膨張可能なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を含むことができる。本明細書で使用されるとき、「永続的に膨張可能なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料」または「永続的に膨張可能な絶縁材料」という用語は、マイクロ波エネルギーへの曝露が終了した後、少なくとも部分的に、実質的にまたは完全に膨張されたままである傾向がある膨張可能なセルを含む絶縁材料を意味する。このような材料は、食品を加熱するため、加熱後の安全かつ快適な食品の取扱いのための表面を提供するため、および加熱後の食品を中に入れておくために使用されることができる、多機能パッケージおよび他の構造体を形成するために使用されてもよい。このようにして、永続的に膨張可能な絶縁材料が、「忙しい人（on the go）」でさえも、食品の保管、準備、輸送および消費を容易にするパッケージまたは構造体を形成するために使用されることができる。
【００５８】
一態様では、複数のセルのかなりの部分が、マイクロ波エネルギーへの曝露が終了した後少なくとも約１分間、実質上膨張したままである。別の態様では、複数のセルのかなりの部分が、マイクロ波エネルギーへの曝露が終了した後少なくとも約５分間、実質上膨張したままである。さらに別の態様では、複数のセルのかなりの部分が、マイクロ波エネルギーへの曝露が終了した後少なくとも約１０分間、実質上膨張したままである。さらに別の態様では、複数のセルのかなりの部分が、マイクロ波エネルギーの曝露が終了した後少なくとも約３０分間、実質上膨張したままである。絶縁材料が「永続的」であるとみなされるために、特定の構造体またはパッケージ内の膨張可能なセルのすべてが膨張したままでなければならないわけではないことが理解されよう。その代わりに、十分な数のセルのみが、その中で材料が使用されるパッケージまたは構造体の所望の目的を達成するために膨張したままでいなければならない。
【００５９】
たとえば、永続的に膨張可能な絶縁材料が、食品を保管する、電子レンジ内で食品を加熱する、焦げ目をつける、および／またはカリカリにする、それを電子レンジから取り出す、およびそれを構造体から取り出すためにパッケージまたは構造体の全部または一部分を形成するために使用される場合、食品を加熱する、焦げ目をつける、および／またはカリカリにする、加熱後に電子レンジから取り出すために必要とされる時間の間、十分な数のセルのみが少なくとも部分的に膨張されたままである必要がある。逆に、永続的に膨張可能な絶縁材料が、食品を保管する、電子レンジ内で食品を加熱する、焦げ目をつける、および／またはカリカリにする、電子レンジから食品を取り出す、および構造体内の食品を消費するためのパッケージもしくは構造体の全部または一部分を形成するために使用される場合、食品を加熱する、焦げ目をつける、および／またはカリカリにする、加熱後に電子レンジから取り出す、食品および／または使用者の手と接触するのに快適な表面温度に構造体が冷却するまでに食品を輸送するために必要とされる時間の間、十分な数のセルが、少なくとも部分的に膨張したままであることが必要である。
【００６０】
本発明の永続的に膨張可能な絶縁材料のいずれもが、膨張したセルからの酸素、水蒸気、またはその他の気体の移動を実質上減少させるかまたは防止する、１つまたは複数のバリア材料、たとえば、ポリマー製のフィルムから少なくとも部分的に形成されてもよい。このような材料の例が、上記で説明されている。しかし、他の材料の使用が、本発明によって企図されている。
【００６１】
本発明の様々な絶縁材料が、電子レンジ内で食品を加熱すること、焦げ目をつけること、およびカリカリにすることを強化することが理解されよう。最初に、閉じたセル内に含まれている水蒸気、空気、およびその他の気体が、食品と電子レンジの周囲環境との間の絶縁を提供し、それによって、食品内に留まる、または食品へ伝達される感知可能な熱の量を増加させる。また、セルの形成は、材料が食品の表面に、より厳密に適合することを可能にし、サセプタ・フィルムを食品のごく近傍に配置し、それによって、焦げ目をつけることおよび／またはカリカリにすることを強化する。さらに、絶縁材料は、電子レンジ内での調理中に食品内の湿気を保持することを助け、それによって、食品の風合いおよび香りを改善することができる。このような材料の追加の利点および態様が、ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ０３／０３７７９号、米国特許出願第１０／５０１，００３号、および米国特許出願第１１／３１４，８５１号に記載されており、これらのそれぞれを、参照によってその全体において本明細書に組み入れることとする。
【００６２】
本明細書に記載されている、または本明細書によって企図されている絶縁材料のいずれもが、特定の食品の調理を促進するために選択される接着剤パターンまたは熱接合パターンを含むことができる。たとえば、食品が大きめの物品である場合、ほぼ一様な形状にされた膨張可能なセルを形成するように、接着剤パターンを選択することができる。食品が小さい物品である場合、複数の異なるサイズのセルを形成して、個々の物品をそれらの様々な表面上で様々に接触されるように、接着剤パターンを選択することができる。いくつかの例が本明細書で提供されているが、他の多くのパターンが、本明細書によって企図され、かつ選択されるパターンは、特定の食品を加熱する、焦げ目をつける、カリカリにする、および絶縁する必要性に依存することが理解されよう。
【００６３】
必要に応じて、絶縁材料の複数の層が、絶縁材料の絶縁特性を強化するため、したがって、食品に焦げ目をつけること、およびカリカリにすることを強化するために使用されることができる。複数の層が使用される場合、それらの層は、別々に保持されるか、または、たとえば、熱接合、接着剤接合、超音波接合または溶接、機械的締結、またはそれらのいずれかの組合せなどの、適切なプロセスまたは技術を使用して接合されることができる。一例では、２枚の絶縁材料が、それらのそれぞれのサセプタ・フィルム層が、互いに向かい合わないように配置されてもよい。別の例では、２枚の絶縁材料が、それらのそれぞれのサセプタ・フィルム層が、互いに向かい合うように配置されてもよい。さらに別の例では、絶縁材料の複数のシートが、類似の方式で、かつ重ねられて配置されてもよい。さらに別の例では、様々な絶縁材料の複数のシートが、特定の用途のための必要または需要に応じて他のいずれかの構成で重ねられる。
【００６４】
ＩＩ．例示的な構造体
多くの構造体およびシステムが、本発明によって企図されている。構造体は、トレイ、スリーブ、カートン、パウチ、ラップ、または他のいずれかの他の容器またはパッケージを含んでもよい。様々な構造体は、本明細書に記載されている、または本明細書によって企図されているものなどの、マイクロ波エネルギー相互作用構成要素およびマイクロ波エネルギー不活性または透過性の構成要素の両方を含む、あらゆる適切な材料、または材料または構成要素の組合せから形成されることができる。
【００６５】
様々な構造体およびシステムは、あらゆる形状、たとえば、三角形、正方形、矩形、円形、楕円形、五角形、六角形、八角形または他のいずれの形状を有してもよい。しかし、他の形状および構成が本発明によって企図されることを理解されたい。構造体の形状は、加熱されている食品または物品の形状およびポーション・サイズによって決定されてもよい。様々なパッケージが、たとえばパン生地ベースの食品、パン粉をまぶして揚げた食品、サンドイッチ、ピザ、フレンチ・フライ、ソフト・プレッツェル、チキン・ナゲットまたはストリップ、フライド・チキン、一口ピザ、チーズ・スティック、ペストリー、パン生地、春巻き、スープ、漬け汁、肉汁、野菜、などの様々な食品および食品の組合せのために企図されることを理解されたい。
【００６６】
一態様では、本発明の様々なシステムが、上部、底部、および複数の側面を有する厚紙カートンを含むことができる。カートンは、その中の食品を分離するための複数の区画、１つまたは複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料、加熱すること、焦げ目をつけること、および／またはカリカリにするという所望の結果を達成されるために必要とされる、または望まれるその他の特徴を含む、多くの特徴のうちのいずを備えてもよい。別の態様では、様々なシステムは、ポリマー・フィルム・カバーまたはオーバーラップを備える、単区画または多区画の圧縮された紙トレイまたは成形されたポリマー製のトレイを備えてもよい。オーバーラップは、電子レンジ内での加熱の前に、部分的にまたは完全に、穿孔されるまたは取り外されることを意図されたものであってよい。さらに別の態様では、システムは、単区画または多区画のトレイ、およびトレイを少なくとも部分的に受ける紙、厚紙、ポリマー・フィルム、またはプラスチック・スリーブを備えてもよい。スリーブは、剛性、半剛性または可撓性であってよく、また、所望の加熱効果を達成するために、様々な食品と並べられたその内部または外部表面上に１つまたは複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料を含むことができる。
【００６７】
本発明の様々な態様を、図面を参照して説明することができる。簡略化の目的で、同様の符号が同様の特徴を説明するために使用される。複数の類似の特徴が示されているところでは、このような特徴のすべてが、必ずしも各図面で符号付けされていないことが理解されよう。様々な発明のいくつかの異なる例示的な態様、実施例、および実施形態が提供されているが、それらの様々な相互関係、組合せ、および様々な発明の修正形態、本発明の態様、実施例および実施形態が、本明細書によって企図されている。
【００６８】
図５Ａおよび５Ｂは、本発明の様々な態様による例示的な構造体を示している。この例では、構造体は、第１の区画５０６および第２の区画５０８を備える複数の区画を少なくとも部分的に画定する、基部５０２および少なくとも１つの直立している壁５０４を含む、カートンまたは圧縮されたトレイ５００の形態である。
【００６９】
第１の区画５０６は、少なくとも１つのマイクロ波エネルギー相互作用要素を備え、そして、この例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素５１０、およびマイクロ波エネルギー方向設定要素５１２の両方を備える。遮蔽要素５１０、この例では金属ホイルが、第１の区画５０６を画定する直立している壁５０４の少なくとも一部分に載っている。方向設定要素５１２、すなわち複数のループ５１４またはリングとして構成されたセグメント化された金属ホイルが、第１の区画５０６内の基部５０２の少なくとも一部分に載っている。同様に、第２の区画５０８が、第２の区画５０８を画定する直立している壁５０４の少なくとも一部分に載っている、少なくとも１つのマイクロ波エネルギー相互作用要素、この例ではサセプタ５１６を備える。
【００７０】
本発明のこのおよび他の態様では、様々なマイクロ波エネルギー相互作用要素が、第１の区画５０６および第２の区画５０８内に着座されている複数の食品（図示せず）が、ほぼ同じ量の時間で、それらのそれぞれの所望の給仕温度に加熱されるように選択される。このようにして、選択される特定のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、加熱される特定の食品に応じて様々であること、および本明細書に記載されている、または本明細書によって企図されている多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれもが、特定の用途のための必要または需要に応じて、いずれかの組合せ、配置または構成で使用されることができることを理解されよう。
【００７１】
この例では、第１の区画５０６が、凍結されたパン生地ベースの食品、たとえば、サンドイッチを加熱するために使用され、第２の区画５０８が、凍結された液体または半液体の食品、たとえば、スープを加熱するために使用される場合、両方の物品が、ほぼ同じ量の時間で均一におよび適切に加熱されることができることが見出された。特に、液体または半液体の食品を加熱するためのサセプタ５１６の使用が、サセプタ５１６のない区画または容器と比較して食品の全体加熱時間を減少させることが発見された（実施例参照）。
【００７２】
必要に応じて、本発明のこのおよび他の態様では、部分的なまたは完全なオーバーラップ５１８が、図５Ｂに示されているように、トレイ５００の全部または一部分に載っていることができる。オーバーラップは、加熱される様々な食品のうちの１つまたは複数を加熱すること、焦げ目をつけること、および／またはカリカリにすることを促進するために、マイクロ波エネルギー相互作用要素から少なくとも部分的に形成されることができ、またはマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むことができる。この例では、オーバーラップは、透過性のポリマー製のフィルム５２０を含む。しかし、他の材料が、本発明に従って使用されてもよい。ホイル遮蔽要素５２２の形態のマイクロ波エネルギー相互作用材料が、第１の区画５０６に載っているフィルム５２０の部分の上で支持されている。しかし、他の要素および構成が、本明細書によって企図されている。
【００７３】
図６Ａおよび６Ｂをここで参照すると、複数の食品を加熱するための例示的なシステム６００が示されている。この例では、システム６００は、少なくとも第１の区画６０８および第２の区画６１０を少なくとも部分的に画定する基部６０４、および少なくとも１つの直立している壁６０６を備えるトレイ６０２を備える。第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素、この例では、セグメント化された金属ホイル６１２が、トレイ６０２の第１の区画６０８に少なくとも部分的に載っており、かつ第１の区画と少なくとも部分的に結合されてもよい。システム６００はまた、トレイ６０２の第２の区画６１０内に取外し可能に着座されるような寸法にされた容器６１４を含む。容器６１４は、必要に応じて、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素、たとえば、開口付きサセプタ６１６、サセプタ、サセプタに載っているセグメント化された金属ホイル、または他のいずれかの要素を備えてもよい。この例では、複数の開口６１８は、いくらかオブラウンドな形状を有する不活性化された金属からなる。本明細書で使用されるとき、「オブラウンド」という用語は、それらの端点に接する平行線によって接続された２つの半円から成る形状を称する。しかし、他の形状の物理的なおよび物理的でない開口が、本明細書によって企図されている。
【００７４】
図６Ｂに示されているように、部分的なまたは完全なオーバーラップ６２０が、加熱の前および／または加熱中に、トレイ６０２の全部または一部分に重なってもよい。この例では、オーバーラップ６２０が、トレイ６０２の第１の区画６０８および第２の区画６１０の上部に重なる。オーバーラップ６２０は、この例では複数のセグメント化されたホイル・ループ６２２として構成され、ポリマー製のフィルム６２４上で支持され、かつ少なくとも部分的にその上に載っているマイクロ波エネルギー相互作用材料からなる。この例では、複数のセグメント化されたホイル・ループ６２２が、第１の区画６０８のみの上に載っている。しかし、他の構成が、本明細書によって企図されている。
【００７５】
さらに別の例示的なシステム７００が、図７に示されている。この例では、システム７００は、少なくとも１つの第１の区画７０４および第２の区画７０６、第１の区画７０４内で取外し可能に受けられるような寸法にされている第１の容器７０８、および第２の区画７０６内で受けられるような寸法にされている第２の容器７１０を含む複数の区画を有するトレイ７０２を含む。
【００７６】
この例では、第１の容器７０８は、その中で食品（図示せず）を受けることが可能である可撓性または半剛性スリーブを備える。スリーブ７０８は、少なくとも１つのマイクロ波エネルギー相互作用要素、この例では、それぞれスリーブ７０８の対向するパネルまたは面７１６および７１８に載っている１対の遮蔽要素７１２および７１４を含む。しかし、多くの他のシステムおよび構造体が、本明細書によって企図されていることを理解されよう。たとえば、スリーブの一方の面が遮蔽要素を含み、かつ第１の区画の基部が、別の遮蔽要素、マイクロ波エネルギー方向設定要素、サセプタ要素、または他のいずれかの適切な要素または要素の組合せを含むことができる。第２の容器７０８、この例では、半剛性または剛性カップもまた、少なくとも１つのマイクロ波エネルギー相互作用要素、たとえば、少なくとも部分的にサセプタ７２２に載っているセグメント化された金属ホイル７２０を含む。しかし、他のマイクロ波要素が、必要に応じて使用されてもよい。
【００７７】
一態様では、第１の容器７０８が、解凍されるときに、所望のように焦げ目をつけられる、および／またはカリカリにされる表面を有する第１の凍結された食品、たとえば、パン生地ベースの食品、またはパン粉をまぶして揚げた食品を受けるように構成されることができる。第２の容器７１０が、液体または半液体状態で消費される第２の食品、たとえば、飲料、ソース、香辛料、肉汁、またはスープを受けるように構成されることができる。様々なマイクロ波エネルギー相互作用要素が電子レンジ内で加熱されたとき、ほぼ同じ量の時間で第１の食品が、焦げ目をつけられる、および／またはカリカリにされ、かつ第２の食品が液体または半液体状態にされるように選択されることができる。
【００７８】
さらに別の例示的なシステム８００が、図８に提供されている。この例では、システム８００は、基部８０４および少なくとも第１の区画８０８および第２の区画８１０を画定している少なくとも１つの直立している壁８０６を含むトレイ８０２を備える。第１のマイクロ波エネルギー相互作用要素、この例では、金属ホイル遮蔽要素８１２が、トレイ８０２の第１の区画８０８の基部８０４に少なくとも部分的に載っており、かつそれと少なくとも部分的に結合されてもよい。システム８００はまた、トレイ８０２の第２の区画８１０内に取外し可能に着座されるような寸法にされている容器８１４を含む。容器８１４は、第２のマイクロ波エネルギー相互作用要素、たとえばサセプタ８１６、開口付きサセプタ、サセプタに載っているセグメント化された金属ホイル、または必要に応じて他の要素を含むことができる。
【００７９】
システム８００はまた、トレイ８０２を受けるような寸法にされているスリーブまたはシース８１８を含む。必要に応じて、スリーブまたはシース８１８が、その中の各食品に対して所望のレベルの加熱を提供するために、１つまたは複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素、たとえば遮蔽要素８２０を含むことができる。この例では、遮蔽要素８２０は、第１の区画８０８のみの上に載っている。しかし、他の構成が、本明細書によって企図されている。
【００８０】
２区画のシステムの例が、本明細書で提供されているが、他の多くのシステムが本明細書によって企図されることが理解されよう。たとえば、トレイは、フライド・チキン、ビスケットおよび肉汁のそれぞれのための区画を含むことができる。フライド・チキン区画は、チキン・ナゲットに焦げ目をつけること、および／またはカリカリにすることを促進するために、その側面、底部および／または上部にサセプタ材料を含むことができる。ビスケット区画は、ビスケットが乾燥することを防止するためにその側面、底部および／または上部に遮蔽材料を含むことができる。肉汁区画は、肉汁の迅速な加熱を促進するために、その側面、底部および／または上部にサセプタ材料を含むことができる。パッケージ内の食品は、ほぼ同じ量の時間で、それらの望ましいそれぞれの給仕温度に到達する。
【００８１】
別の例として、ある区画が、第１の食品のために提供され、別の区画が、付随の第２の食品、たとえば、香辛料または漬け汁のために提供されることができる。漬け汁、たとえばケチャップのための区画は、側面、底部および／または上部にサセプタまたは他の材料を含むことができ、食品、たとえば、フレンチ・フライのための区画は、その側面、底部および／または上部に、同じまたは別のマイクロ波相互作用要素、たとえば、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料、マイクロ波エネルギー遮蔽要素、またはマイクロ波エネルギー方向設定要素を含むことができる。
【００８２】
本発明によるパッケージのいずれもが、たとえば、１つまたは複数の通気開口、スリット、またはその他の開口、「足」などの高さのある特徴、穿孔、ティア・オープン・パネル、ティア・オフ・パネル、パッケージを開放および再密封または再閉鎖することを可能にする特徴などを含む、様々な任意的な特徴を含むことができる。
【００８３】
また、本発明は一回用のポーションおよび複数回用のポーションのための構造体を企図していることを理解されたい。本発明の構造体を形成するために使用される様々な構成要素が、交換されることができることを理解されたい。このようにして、ある組合せのみが本明細書で示されたが他の多くの組合せおよび構成が、本明細書によって企図されている。
本発明の様々な態様が、いかなる方法によっても限定として解釈されるべきではない以下の実施例を用いてさらに理解されることができる。
【実施例１】
【００８４】
様々な状態の水がマイクロ波エネルギーを吸収する能力が、評価された。水で充填された様々なボウルが、約−１７．８℃（約０°Ｆ）の温度に維持されたフリーザ内で凍結された。充填されたボウルが、Ｐａｎａｓｏｎｉｃ（商標）１１００ワット電子レンジ内で、最大出力で加熱された。１分間隔で、上外側ボウル、下外側ボウル、および水／氷の温度が、Ｌｕｘｔｒｏｎ光ファイバー・プローブを使用して測定された。結果が、表１および図９に示されている。
【表１】
2008545589.tif 000003
【００８５】
結果は、凍結した水が、比較的弱いマイクロ波エネルギーの吸収体であることを示している。対照的に、液体の水は、マイクロ波エネルギーを実際的な熱に効果的に変換する。さらに、凍結した水は、マイクロ波エネルギーを実際的な熱に容易に変換するサセプタ材料を含むボウル内で、より迅速に温まった。
【実施例２】
【００８６】
様々なサンドイッチを異なる包装材料で包装した。Ｃａｍｐｂｅｌｌ  Ｓｏｕｐ（商標）チキン・ライス・スープを、様々な構造体内に配置した。両食品を、約−１７．８℃（約０°Ｆ）に凍結し、Ｐａｎａｓｏｎｉｃ（商標）１１００ワット電子レンジ内で、隣合せに配置し、様々な時間の間最大出力で加熱した。食品を次に、約１分間放置した。スープおよびサンドイッチの温度を、Ｌｕｘｔｒｏｎ光ファイバー・プローブを使用して測定した。パンの品質を観察した。使用された様々な材料、パッケージ構成、加熱条件および結果が、図１０〜１３および表２に示されている。ここで、
「チキン・シーザー」とは、Ｐａｎｅｒａチキン・シーザー・サンドイッチをいう。
「チキン載せ」とは、８５．０ｇ（３オンス）のＬｏｕｉｓ  Ｒｉｃｈグリル・チキン・ストリップによってＰａｎｅｒａパンで用意されたサンドイッチをいう。
「ＰＥＴ」とは、１２．２μｍ（４８ゲージ）のポリエチレンテレフタレート・フィルムをいう。
「ＭＰＥＴ」とは、１２．２μｍ（４８ゲージ）の金属化されたポリエチレンテレフタレート・フィルムをいう。
「優秀」な結果とは、スープの全体的に加熱すること、および、サンドイッチを適切に加熱すること、焦げ目をつけること、およびカリカリにすることをいう。
「極めて良好」な結果とは、スープおよびサンドイッチを全体的に加熱するが、サンドイッチパンをいくらか不十分に、焦げ目をつけることおよび／またはカリカリにすることをいう。
「良好」な結果とは、スープを全体的に加熱するが、サンドイッチを不十分に加熱すること、焦げ目をつけることおよび／またはカリカリにすることをいう。
「悪い」結果とは、スープの不十分な加熱および／または加熱し過ぎ、サンドイッチの焦げ目のつけ過ぎ、またはカリカリにし過ぎをいう。
「ＮＡ」の結果とは、製品の欠陥、食品の焼焦げ、またはそれらのいくつかの組合せによる、使用可能でない結果をいう。
図１０、１２、および１３は、金属製の遮蔽要素が、斜線で示され、表２で示されるように修正された、様々な例で使用されるトレイの上部平面図を示している。
図１１は、表２で示されるように修正された様々な例で使用される、サセプタに載っているセグメント化されたホイルのパターンを示している。
結果は、本発明のパッケージが、液体の食品を含む複数の食品を、それらの望まれるそれぞれの給仕温度に加熱するために使用されることができることを示している。
【表２】
2008545589.tif 000004
【００８７】
本発明のある実施形態が、ある程度の特殊性を有して説明されたが、当業者は、本発明の精神および範囲から逸脱することなく、開示された実施形態に対していくつかの変更を行うことができる。すべての方向付けの表現（たとえば、上側、下側、上向きに、下向きに、左側、右側、左向きに、右向きに、上部、底部、上方に、下方に、鉛直方向に、水平方向に、時計方向に、反時計方向に）は、本発明の様々な実施形態についての読者の理解を助けるための識別の目的でのみ使用されており、特許請求の範囲に別段の記載がなければ、特に本発明の位置、方向、または使用に関する制限を与えるものではない。接合の表現（たとえば、接合される、取り付けられる、結合される、接続されるなど）は、広義で解釈されるべきであり、要素の接続部の間の中間部材および要素間の相対運動を含んでもよい。このように、接合の符号は、２つの要素が直接接続され、かつ互いに固定された関係であることを必ずしも示してはいない。
【００８８】
様々な実施形態を参照にして議論された様々な要素が、本発明の範囲内にある完全に新しい実施形態を創り出すために交換可能であることを、当業者は認識するはずである。上記の説明に含まれている、または添付の図面に示されているすべてのものは、単に例示的なものであり、限定的なものではないと解釈されるように意図されている。詳細または構造における変更が、添付の特許請求の範囲で定義された本発明の精神から逸脱することなく行われることができる。本明細書で述べられた詳細な説明は、本発明の他のいずれかのこのような実施形態、適用例、変形形態、修正形態、および等価な構成を限定もしくは排除するように、意図または解釈されてはならない。
【００８９】
したがって、本発明は広い使用および適用が可能であることが、本発明の詳細な上記の説明を見れば、当業者には容易に理解されよう。ここで説明されたもの以外の本発明の多くの適用例、ならびに、多くの変形形態、修正形態および等価な構成が、本発明から明らかになるであろう、または本発明の本質または範囲から逸脱することなく、本発明および本発明の上記の詳細な説明によって合理的に示唆されるであろう。
【００９０】
本発明は、特定の態様に関して本明細書に詳細に記載されているが、この詳細な説明は、単に本発明の例示および例であり、本発明の完全なおよび可能な開示を提供する目的のみのために行われることを理解されたい。本明細書で述べられた詳細な説明は、本発明の他のいずれかのこのような実施形態、適用例、変形形態、修正形態、および等価な構成を限定もしくは排除するように意図または解釈されてはならない。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１Ａ】本発明の様々な態様によるパッケージを形成するために使用されることができる例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料の断面概略図である。
【図１Ｂ】カット・シートの形態での、図１Ａの例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を示す図である。
【図１Ｃ】マイクロ波エネルギーへの曝露の際の図１Ｂの例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁シートを示す図である。
【図２】本発明の様々な態様によるパッケージを形成するために使用されることができる、別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料の断面概略図である。
【図３】本発明の様々な態様によるパッケージを形成するために使用されることができる、さらに別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料の断面概略図である。
【図４Ａ】本発明の様々な態様によるパッケージを形成するために使用されることができる、さらに別の例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料の断面概略図である。
【図４Ｂ】カット・シートの形態での、図４Ａの例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を示す図である。
【図４Ｃ】マイクロ波エネルギーへの曝露の際の、図４Ｂの例示的なマイクロ波エネルギー相互作用絶縁シートを示す図である。
【図５Ａ】本発明の様々な態様による例示的な構造体を示す図である。
【図５Ｂ】図５Ａの構造体の変形形態である、本発明の様々な態様による別の例示的な構造体を示す図である。
【図６Ａ】本発明の様々な態様によるさらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図６Ｂ】図６Ａの構造体の変形形態である、本発明の様々な態様によるさらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図７】本発明の様々な態様によるさらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図８】本発明の様々な態様によるさらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図９】電子レンジ内での様々な物理的な状態での水の加熱特性を提供する図である。
【図１０】本発明の様々な態様による様々な製品評価を行うために使用される例示的な構造体を示す図である。
【図１１】本発明の様々な態様による様々な製品評価を行うために使用される、パターン形成されたセグメント化されたホイルを示す図である。
【図１２】本発明の様々な態様による様々な製品評価を行うために使用される、さらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図１３】本発明の様々な態様による様々な製品評価を行うために使用される、さらに別の例示的な構造体を示す図である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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