(57)【要約】【課題】【解決手段】中立面は、第一の差動コネクタの接点端が接続される第一の側部と、第二の差動コネクタの接点端が接続される、第一の側部と反対側の第二の側部とを有する。該中立面は、第一の側部から第二の側部まで伸びる複数のビアを有しており、該ビアは、第一の側部にて第一の信号発信点及び第二の側部にて第二の信号発信点を提供する。第一の信号発信点は、複数の横列にて提供され、該横列の各々は、第一の線に沿った第一信号発信点と、第一の線に対し実質的に平行な第二の線に沿った第一の信号発信点とを有する。第二の信号発信点は、複数の縦列にて提供され、縦列の各々は、第三の線に沿った第二の信号発信点と、第三の線に対して実質的に平行な第四の線に沿った第二の信号発信点とを有する。
2008526034.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一の差動コネクタの接点端が接続される第一の側部と、第二の差動コネクタの接点端が接続される、第一の側部と反対側の第二の側部とを有するプリント回路板において、
第一の側部から第二の側部まで伸びる複数のビアであって、第一の側部にて第一の信号発信点及び第二の側部にて第二の信号発信点を提供する前記複数のビアを備え、
第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の横列にて提供され、該横列の各々は、第一の線に沿った第一の信号発信点と、第一の線に対し実質的に平行な第二の線に沿った第一の信号発信点とを有し、また、第一及び第二の線に沿った第一の信号発信点は、変位されており、このため、第一の線に沿った第一の信号発信点及び第二の線に沿った隣接する第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの差動対に対応し、
第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の縦列にて提供され、縦列の各々は、第三の線に沿った第二の信号発信点と、第三の線に対して実質的に平行な第四の線に沿った第二の信号発信点とを有し、また、第三及び第四の線に沿った第二の信号発信点は、変位されており、このため、第三の線に沿った第二の信号発信点及び第四の線に沿った隣接する第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの差動対に対応する、プリント回路板。
【請求項２】
請求項１に記載のプリント回路板において、第一の線及び第二の線は、第三の線及び第四の線に対して直交する、プリント回路板。
【請求項３】
請求項１に記載のプリント回路板において、
貫通して伸びる複数のビアを有する少なくとも１つの接地平面層を更に備え、
差動対の第一の差動コネクタ及び第二の差動コネクタに対応する各対のビアに対し、当該対のビアを取り囲む領域は接地平面層が存在せず、対のビアの各々が互いに電気的に隔離される、プリント回路板。
【請求項４】
請求項３に記載のプリント回路板において、対のビアを取り囲む、接地平面層が存在しない領域は、実質的に楕円形の形状である、プリント回路板。
【請求項５】
請求項３に記載のプリント回路板において、対のビアを取り囲む、接地平面層が存在しない領域は、実質的に矩形の形状である、プリント回路板。
【請求項６】
請求項３に記載のプリント回路板において、対のビアを取り囲む、接地平面層が存在しない領域は、第一の信号発信点の横列に対して実質的に４５°の角度にて向き決めされる、プリント回路板。
【請求項７】
請求項３に記載のプリント回路板において、対のビアを取り囲む、接地平面層が存在しない領域は、第二の信号発信点の縦列に対して実質的に４５°の角度にて向き決めされる、プリント回路板。
【請求項８】
請求項３に記載のプリント回路板において、第一の差動コネクタ及び第二の差動コネクタの差動対に対応する対のビアに対し、隣接する対のビア間の領域は接地平面層を含む、プリント回路板。
【請求項９】
請求項１に記載のプリント回路板において、第一の側部における表面積及び第二の側部における同一の表面積に対し、第一の信号発信点の数は、第二の信号発信点の数に等しい、プリント回路板。
【請求項１０】
請求項１に記載のプリント回路板において、第一の側部から第二の側部まで伸びる複数の第二のビアを更に備え、該複数の第二のビアは、第一の側部にて第一の接地発信点及び第二の側部にて第二の接地発信点を提供する、プリント回路板。
【請求項１１】
請求項１０に記載のプリント回路板において、
第一の信号発信点の横列の各々に対し、第一の接地発信点は、第一の信号発信点の第一の線又は第二の線の何れかに隣接し且つ該何れかの線に対して実質的に平行な線に沿って設けられ、
第二の信号発信点の縦列の各々に対し、第二の接地発信点は、第二の信号発信点の第三の線又は第四の線の何れかに隣接し且つ該何れかの線に対して実質的に平行な線に沿って設けられる、プリント回路板。
【請求項１２】
請求項１１に記載のプリント回路板において、
第一の信号発信点の横列の各々に対し、対応する第一の接地発信点の数は、横列により提供される差動対の数以上であり、
・  第二の信号発信点の縦列の各々に対し、対応する第二の接地発信点の数は、縦列により提供される差動対の数以上である、プリント回路板。
【請求項１３】
第一の差動コネクタの接点端が接続される第一の側部と、第二の差動コネクタの接点端が接続される、第一の側部と反対側の第二の側部とを有する中立面において、
第一の側部から第二の側部まで伸びる複数の第一のビアであって、第一の側部にて第一の信号の発信点及び第二の側部にて第二の信号の発信点を提供する、前記複数の第一のビアを備え、
第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の横列にて提供され、該横列の各々は、第一の線に沿った第一の信号発信点と、第一の線に対し実質的に平行な第二の線に沿った第一の信号発信点とを有し、また、第一及び第二の線に沿った第一の信号発信点は、変位されており、このため、第一の線に沿った第一の信号発信点及び第二の線に沿った隣接する第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの差動対に対応し、
第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の縦列にて提供され、縦列の各々は、第三の線に沿った第二の信号発信点及び第三の線に対して実質的に平行な第四の線に沿った第二の信号発信点とを有し、また、第三及び第四の線に沿った第二の信号発信点は、変位されており、このため、第三の線に沿った第二の信号発信点及び第四の線に沿った隣接する第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの差動対に対応し、
第一の側部から第二の側部まで伸びる複数の第二のビアであって、第一の側部にて第一の接地の発信点及び第二の側部にて第二の接地の発信点を提供する、前記複数の第二のビアを備える、中立面。
【請求項１４】
請求項１３に記載の中立面において、第一の線及び第二の線は、第三の線及び第四の線に対して直交する、中立面。
【請求項１５】
請求項１３に記載の中立面において、
貫通して伸びる複数の第一のビア及び第二のビアを有する少なくとも１つの接地平面層を更に備え、
第一の差動コネクタ及び第二の差動コネクタの差動対に対応する第一のビアの各対に対して、第一のビアの対を取り囲む領域は、接地平面層が存在せず、該対の第一のビアの各々は互いに電気的に隔離される、中立面。
【請求項１６】
請求項１５に記載の中立面において、前記対の第一のビアを取り囲む、接地平面層が存在しない領域は、第一の信号発信点の横列及び第二の信号発信点の縦列に対して実質的に４５°の角度にて向き決めされる、中立面。
【請求項１７】
請求項１３に記載の中立面において、第一の側部における表面積及び第二の側部における同一の表面積に対し、第一の信号発信点の数は、第二の信号発信点の数に等しい、中立面。
【請求項１８】
請求項１３に記載の中立面において、
第一の信号発信点の横列の各々に対し、第一の接地発信点は、第一の信号発信点の第一の線又は第二の線の何れかに隣接し且つ該何れかの線に対して実質的に平行な線に沿って設けられ、
第二の信号発信点の縦列の各々に対し、第二の接地発信点は、第二の信号発信点の第三の線又は第四の線の何れかに隣接し且つ該何れかの線に対して実質的に平行な線に沿って設けられる、中立面。
【請求項１９】
請求項１８に記載の中立面において、
第一の信号発信点の横列の各々に対し、対応する第一の接地発信点の数は、横列により提供される差動対の数以上であり、
第二の信号発信点の縦列の各々に対し、対応する第二の接地発信点の数は、縦列により提供される差動対の数以上である、中立面。
【請求項２０】
相互接続システムにおいて、
第一の面及び第二の面を有するプリント回路板と、
第一の面に取り付けられた第一のコネクタであって、複数の信号導体を有し、前記信号導体の各々が、嵌合接点部分と、接点テールとを有し、複数の信号導体は対にて配置され、第一の信号導体の嵌合接点部分から第一の方向に向けて変位した接点テールを有する各対の第一の信号導体と、第二の信号導体の嵌合接点部分から第二の方向に向けて変位した各対の第二の信号導体とを有する前記第一のコネクタと、
第二の面に取り付けられた第二のコネクタであって、複数の信号導体を有し、前記信号導体の各々が、嵌合接点部分と、接点テールとを有し、複数の信号導体は対にて配置され、第一の信号導体の嵌合接点部分から第三の方向に向けて変位した接点テールを有する各対の第一の信号導体と、第二の信号導体の嵌合接点部分から第四の方向に向けて変位した各対の第二の信号導体とを有する前記第二のコネクタと、
を備える相互接続システム。
【請求項２１】
請求項２０に記載の相互接続システムにおいて、
プリント回路板は、第一の面と第二の面との間を伸びる複数対のビアを備え、
前記各対のビアの第一のビアは、一対の信号導体の第一の信号導体の接点テールを第一のコネクタ内に受け入れ且つ、一対の信号導体の第一の信号導体の接点テールを第二のコネクタ内に受け入れ、
前記各対のビアの第二のビアは、該対の信号導体の第二の信号導体の接点テールを第一のコネクタ内に受け入れ且つ、該対の信号導体の第二の信号導体の接点テールを第二のコネクタ内に受け入れる、相互接続システム。
【請求項２２】
請求項２０に記載の相互接続システムにおいて、第一の方向は第二の方向の反対側にある、相互接続システム。
【請求項２３】
請求項２０に記載の相互接続システムにおいて、第一の方向は第三の方向に直交する、相互接続システム。
【請求項２４】
請求項２０に記載の相互接続システムにおいて、第一のコネクタにおける複数の信号導体は、第五の方向に向けて複数の平行な縦列にて配置され、各対の第一の信号導体の嵌合接点部分は、各対の第二の信号導体の嵌合接点部分から第五の方向に向けて変位される、相互接続システム。
【請求項２５】
請求項２４に記載の相互接続システムにおいて、
第二のコネクタにおける複数の信号導体は、第六の方向に向けて複数の平行な縦列にて配置され、各対の第一の信号導体の嵌合接点部分は、各対の第二の信号導体の嵌合接点部分から第六の方向に向けて変位され、
第五の方向は第六の方向に対して直交する、相互接続システム。
【請求項２６】
請求項２５に記載の相互接続システムにおいて、第一のコネクタは、信号導体の隣接する縦列の間に配列された複数の遮蔽部材を更に備える、相互接続システム。
【請求項２７】
相互接続システムにおいて、
第一の面及び第二の面並びにそれらの間に形成された複数対の隣接するビアを有するプリント回路板と、
第一の面に取り付けられた第一のコネクタであって、第一の対方向に配置された複数対の信号導体を有する前記第一のコネクタと、
第二の面に取り付けられた第二のコネクタであって、第一の対方向を横切る第二の対方向に配置された複数対の信号導体を有する前記第二のコネクタと、を備え、
第一のコネクタ内の複数対の信号導体の各々は、プリント回路板の一対のビアを通じて、第二のコネクタの一対の信号導体と直接接続される、相互接続システム。
【請求項２８】
請求項２７に記載の相互接続システムにおいて、第一のコネクタ内の信号導体の各々は接点テールを備え、接点テールの各々は、第一の面を通じてビア内に挿入される、相互接続システム。
【請求項２９】
請求項２８に記載の相互接続システムにおいて、第二のコネクタ内の信号導体の各々は接点テールを備え、接点テールの各々は、第二の面を通じてビア内に挿入される、相互接続システム。
【請求項３０】
請求項２９に記載の相互接続システムにおいて、第一のコネクタ内の各対の信号導体の信号導体の接点テールは、前記第一の対方向を横切る第一の軸線に沿って中心が位置するよう配置される、相互接続システム。
【請求項３１】
請求項３０に記載の相互接続システムにおいて、第一の軸線は、第一の対方向から約４５°だけ変位される、相互接続システム。
【請求項３２】
請求項２９に記載の相互接続システムにおいて、第二のコネクタ内の各対の信号導体の信号導体の接点テールは、第二の対方向から約４５°だけ変位された第二の軸線に沿って中心が位置するよう配置される、相互接続システム。
【請求項３３】
電気コネクタを備える相互接続システムにおいて、電気コネクタは、
各々が接点テールと、嵌合接点部分とを有する複数の信号導体を備え、
信号導体は対にて配設され、対の各々は、第一の軸線に沿って配置された第一の嵌合部分及び第二の嵌合部分と、第二の軸線に沿って配置された第一の接点テール及び第二の接点テールとを有し、
第一の軸線は、第二の軸線から約４５°だけ角度を付けて変位される、相互接続システム。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本特許出願は、２００４年７月１日付で出願された米国仮特許出願明細書６０／５８４，９２８号及び２００４年１２月２４日付で出願された米国仮特許出願明細書６０／６３８，９７３号による優先権を主張し、それらの出願の開示内容を参照により組み込む。
【背景技術】
【０００２】
現代の電子システムは、典型的は、多数の回路板から製造されている。一般に、「ドータカード」と称されるかかるプリント回路板は、集積回路のような構成要素を保持している。ドータカードの各々は、また、典型的に、ドータカード上の構成要素がシステム内の他のドータカード上の構成要素と連通するのを許容する１つ又はより多くのコネクタも有している。
【０００３】
電子システム内にてドータカードを相互に接続する１つの方法は、中立面（ｍｉｄｐｌａｎｅ）を利用することである。中立面は、ドータカード及び中立面の双方におけるコネクタを介してドータカードが接続され、また、導電路を提供する、典型的に、ドータカードよりも大きいプリント回路板である。「信号トレース」とも称される導電路は、システム内にてドータカード同士を相互に接続し且つ、ドータカードを連通させる。中立面は、その名が意味するように、両側部にてコネクタを提供し、ドータカードが中立面の両側にて接続するのを許容する。中立面は、中立面の同一側部にて接続されたドータカード間にて信号を伝送し又は、中立面の一側部におけるドータカードを中立面の反対側部におけるドータカードとクロス接続することができる。
【０００４】
コネクタを中立面と接続するため、穴が従来通り、中立面に形成される。「ビア（ｖｉａ）」とも称される穴は、中立面の信号トレースと電気的に接続する。ビアの内壁は、典型的に、導電性を提供し得るよう金属のような導電性材料にてめっきされている。コネクタには、ビアと接続するため、圧力嵌め接点テール又はＳＭＴ（サーフェイスマウント技術）接点テールのような接点端が設けられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
電子システムがより小型化、迅速化、より複雑化するに伴い、中立面は、寸法を増大させずに、又は、多くの場合、寸法を実際に、減少させつつ、より多くのビア及び信号トレースを提供することが一般に要求されている。このことは、中立面の設計及び製造の顕著な困難性、また、電気的雑音及びその他の電気的特徴を取り扱うとき、顕著な困難性を招来している。電気的雑音は、通常、反射、電磁干渉、モード変換、及びクロストークのような望ましくない結合を含むが、これらにのみ限定されないシステム内の全ての望ましくない電気エネルギであるとみなされる。
【０００６】
より小型、迅速で且つより複雑な電子システムに向けた傾向は、また、コネクタが信号の電気的性質を劣化させることなく、より小さい空間内にてより多くのデータ信号をより迅速に伝搬することも要求している。コネクタは、信号導体を互いに近接してコネクタ内に配置することにより小さい空間内にてより多くの信号を伝搬するようにすることができる。信号導体を互いに近接する位置に配置することの主な困難性は、信号導体間の距離が減少し、また、信号の速度が増すに伴い、信号導体間の電気的雑音が増大する点である。更に、周波数の増加に伴い、エネルギ損失の可能性が大きくなる。エネルギ損失の原因は、インピーダンスの不連続性、モード変換、不完全な遮蔽による漏洩、又はその他の導体との望ましくない結合（クロストーク）である。このため、コネクタは、エネルギ損失を生じさせる機序を制御する設計とされている。伝送路を構成する導体は、システムのインピーダンスに適合し、既知のエネルギの伝搬モードを強制し、渦電流を最小にし且つ交番的な伝送路を互いに隔離する設計とされている。エネルギ損失を制御する１つの例は、インピーダンスを決定し且つ、放射線の形態によるエネルギ損失を最小にし得るよう、接地（ｇｒｏｕｎｄ）接続された導体を信号接点要素に隣接して配置することである。
【０００７】
コネクタ内の電気的雑音を制御する１つの方法は、差分信号（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｓｉｇｎａｌｓ）を利用することである。差分信号は、「差動（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ）対」と称される、一対の信号導体により表される信号である。対の信号導体間の電圧差はその信号を表す。電気的雑音が差動対と電磁的に連結されたとしても、対の各信号導体に対する効果は同様であろう。このことは、単一の信号導体と比較して、１つの差動対を電気的雑音に対して非感受性であるようにする。しかし、特に、中立面システムのアーキテクチャ内にて差分信号を使用することは、更なる困難性を招集し、それは、中立面の各側部における差動対に対応するビアは、各々、中立面内にて電気的に接続しなければならず、信号トレースは、隣接する差動対の間においてのみ伝送することができるからである。
【０００８】
このため、上述した困難性に対処する、中立面及びかかる中立面用として設計された差動コネクタを提供することが望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に従った中立面の１つの実施の形態において、該中立面は、第一の差動コネクタの接点端が接続される第一の側部と、第二の差動コネクタの接点端が接続される、第一の側部と反対側の第二の側部とを有する。該中立面は、第一の側部から第二の側部まで伸びる複数のビアを有しており、該ビアは、第一の側部にて第一の信号の発信点（ｌａｕｎｃｈ）及び第二の側部にて第二の信号の発信点を提供する。第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の横列（ｒｏｗ）にて提供され、該横列の各々は、第一の線に沿った第一の信号発信点と、第一の線に対し実質的に平行な第二の線に沿った第一の信号発信点とを有する。第一及び第二の線に沿った第一の信号発信点は、変位されており、このため、第一の線に沿った第一の信号発信点及び第二の線に沿った隣接する第一の信号発信点は、第一の差動コネクタの差動対に対応する。第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの接点端と電気的に接続するため複数の縦列（ｃｏｌｕｍｎ）にて提供され、縦列の各々は、第三の線に沿った第二の信号発信点と、第三の線に対して実質的に平行な第四の線に沿った第二の信号発信点とを有する。第三及び第四の線に沿った第二の信号発信点は、変位されており、このため、第三の線に沿った第二の信号発信点及び第四の線に沿った隣接する第二の信号発信点は、第二の差動コネクタの差動対に対応する。
【００１０】
添付図面は、正確な縮尺にて作成することを意図するものではない。図面において、色々な図面に示したものと同一又はほぼ同一の構成要素は、同様の参照番号にて表示されている。明確化の目的のため、各図面にて各構成要素の全てが識別されている訳ではない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明は、以下の説明に記載し又は図面に図示した構成要素の構造及び配置の詳細にのみその適用が限定されるものではない。本発明は、その他の実施の形態にて具体化可能であり、また、色々な仕方にて実施し又は実行することができる。また、本明細書にて使用した文言及び技術用語は、説明の目的のためであり、限定的なものであるとみなすべきではない。「含む」、「備える」、「有する」、「保持する」、「伴う」、及びそれらの本明細書での変更例は、以下に記載した物品及びそれらの等価物並びに追加的な物品を包含することを意味を有するものである。
【００１２】
図１を参照すると、本発明に従った中立面１１０を利用する電子システム１００の概略図が示されている。該中立面は、第一の側部１１２と、第二の側部１１４とを有している。ドータカード１２０Ａ、１２０Ｂ、１２０Ｃ、１２０Ｄは第二の側部１１４にて中立面１１０と電気的に接続されている。ドータカード１３０Ａ、１３０Ｂ、１３０Ｃは、第一の側部１１２にて中立面１１０と電気的に接続されている。中立面１１０の第一の側部１１２におけるドータカード１３０Ａないし１３０Ｃは、中立面１１０の第二の側部１１４におけるドータカード１２０Ａないし１２０Ｄに対して直交する向きにある。本発明にて具体化された着想は、かかる直交型アーキテクチャの電子システムに特に適用可能である。
【００１３】
図１の概略図にて図示しないが、ドータカード１２０Ａないし１２０Ｄ、１３０Ａないし１３０Ｃは、電気コネクタ組立体により中立面１１０と電気的に接続されている。図２には、本発明に従ったかかる電気コネクタ組立体２００の好ましい実施の形態が示されている。中立面１１０は、信号を電子システム１００のドータカード１２０Ａないし１２０Ｄ、１３０Ａないし１３０Ｃの間にて伝送する多数の信号トレース（信号配線）を有する。中立面１１０は、図７に関してより詳細に説明する。第一の側部１１２に示したドータカード１３０Ａないし１３０Ｃの数及び第二の側部１１４に示したドータカード１２０Ａないし１２０Ｄの数は、単に説明の目的のためであり、中立面１１０と接続されたドータカードの実際の数は、電子システムに依存して変更可能である。
【００１４】
図２には、ドータカード１２０Ａないし１２０Ｄ、１３０Ａないし１３０Ｃを図１の中立面１１０と接続するため使用することができる電気コネクタ組立体２００が示されている。電気コネクタ組立体２００は、差動電気コネクタ組立体であることが好ましい。該電気コネクタ組立体２００は、図面にて中立面１１０と接続する第一の差動電気コネクタ３００と、ドータカードの１つ（図２に図示するドータカード１２０Ａが示されている）と接続する第二の差動電気コネクタ４００とを有する。典型的に、１つ又はより多くの第二のコネクタ４００は、ドータカードの各々と接続され、第一のコネクタ３００の対応する数が中立面１１０と接続される。
【００１５】
図３には、絶縁性材料にて出来ていることが好ましいハウジング３０２を有する差動中立面コネクタ３００が示されている。ハウジング３０２は、側壁３０４、３０５と、端部壁３０７、３０８と、基部（番号なし）とを有する。差動対として提供された複数の信号導体３１０と、複数の接地導体３２０とがハウジング３０２の基部に配設され、接地導体３２０の各々は、差動対の信号導体３１０に対応し且つ、該信号導体に隣接する位置に配置されている。図４、図４Ａ、図５により詳細に示すように、信号導体３１０及び接地導体３２０は、複数の横列にて設けられている。単に一例としての目的のためにのみ、６つの横列３３０ａないし３３０ｆが図４に図示され、これら横列の各々は、６つの差動対の信号導体３１０と、６つの対応する接地導体３２０とを有する。横列の数、各横列に対する信号導体３１０の数及び各横列に対する接地導体３２０の数は、所望に応じて任意の数とすることができる。しかし、図８の中立面１１０の説明に関連して明らかになるように、横列の数、各横列に対する信号導体３１０の数及び各横列に対する接地導体３２０の数は、中立面１１０と接続するため実質的に四角形の基部を保証すべく予め選ぶことが好ましい。
【００１６】
信号導体３１０の各々は、中立面１１０と接続可能な第一の接点端３１２と、第二の接点端３１４と、信号導体３１０の第一の端縁３１７から第二の端縁３１８まで測定した第一の幅を有するその間の中間部分３１６とを有する。接地導体３２０の各々は、中立面１１０と接続可能な第一の接点端３２２と、第二の接点端３２４と、接地導体３２０の第一の端縁３２７から第二の端縁３２８まで測定した第二の幅を有するその間の中間部分３２６とを有する。好ましくは、接地導体３２０の中間部分３２６の第二の幅は、信号導体３１０の中間部分３１６の第一の幅の少なくとも２倍であるものとする。このことは、接地導体３２０が対応する差動対の信号導体３１０を隣接する横列内の信号導体の電磁効果から十分に遮蔽する効果を提供することを許容する。
【００１７】
好ましい実施の形態において、接地導体３２０の第一の接点端３２２は、第一の接点アーム３３２と、該第一の接点アーム３３２から隔てられた第二の接点アーム３３３とを有している。第一の接点アーム３３２及び第二の接点アーム３３３は、対応する差動対の信号導体３１０の方向に向けて伸びている。好ましくは、第一及び第二の接点アーム３３２、３３３は、対応する信号導体３１０の平面を超えて伸びるものとする。このことは、接点アーム３３２、３３３が横列内の隣接する信号導体の電磁的効果から対応する差動対の信号導体３１０を十分に遮蔽する効果を提供することを許容する。複数の横列３３０ａないし３３０ｆの各々に対し、接地導体３２０の第一の接点アーム３３２は、横列の一端を除いて、隣接する接地導体３２０の第二の接点アーム３３３に近接し且つ該第二の接点アーム３３３に対し実質的に平行であることが分かる。
図面には、各信号導体３１０の第一の接点端３１２及び各接地導体３２０の第一の接点端３２２が圧力嵌めした接点テールとして示されている。しかし、当該技術の当業者には、第一の接点端３１２、３２２は、例えば、圧力取り付け接点、ペーストインホールのはんだ付け取り付け、中立面１１０に接続するためはんだ付けが可能とされた接点テール等のような任意の既知の形態をとることができることが明らかである。好ましい実施の形態において、信号導体３１０の圧力嵌めした接点テールは、第一の方向に向き決めされ、接地導体３２０の圧力嵌めした接点テールは、第一の方向に対し実質的に垂直な第二の方向に向けて向き決めされている。
【００１８】
図４及び図５を参照すると、例えば、横列３３０ａのような横列の各差動対の信号導体３１０は、第一の線３５０に沿って位置し且つ、複数の横列に対し平行な１つの第一の接点端３１２（ａ）と、第二の線３５２に沿って位置し、また、第一の線３５０に対し平行で且つ第一の線３５０から隔てられた他方の第一の接点端３１２（ｂ）とを有する。対応する接地導体３２０の第一の接点端３２２は、第一の線３５０及び第二の線３５２に対して平行で且つこれらの第一の線及び第二の線から隔てられた第三の線３５４に沿って位置することが好ましい。好ましい実施の形態において、第三の線３５４は、第一の線３５０と第二の線３５２との間に配置されている。図８の中立面１１０の説明に関してより詳細に説明するこの形態は、中立面１１０と接続するための実質的に四角形の基部を提供する。
【００１９】
１つの横列の各差動対の信号導体３１０に対し、第二の接点端３１４は、第四の線３５６に沿って位置している。第四の線３５６は、複数の横列に対し平行であることが好ましい。接地導体３２０の第二の接点端３２４は、第四の線３５６に対し平行で且つ、該第四の線３５６から隔てられた第五の線３５８に沿って位置している。
【００２０】
次に、図４Ａを参照すると、図４の１つの代替的な実施の形態が示されている。この実施の形態において、信号導体３１０は図４に示した通りである。しかし、図４に示したような各差動対の信号導体３１０に対応する接地導体３２０を提供することに代えて、各横列の信号導体３１０に対し単一の第一の接地導体３７０が提供される。第一の接地導体３７０は、対応する横列の実質的に長さだけ伸びており、この場合、横列は図４Ａにて参照番号３３０ａ´ないし３３０f´にて表示されている。第一の接地導体３７０の各々は、第二の差動電気コネクタ４００の対応する接地導体と接続可能な複数の嵌合(mating)接点端３７４を有している。第一の接地導体３７０の各々の嵌合接点端３７４の数は、対応する横列の各々の差動対の信号導体３１０の数と同一であることが好ましい。図４Ａに示した例において、６つの差動対の信号導体３１０に対応する６つの嵌合接点端３７４がある。
【００２１】
また、複数の第二の接地導体３８０が提供され、第二の接地導体３８０の各々は、第一の接地導体３７０の各々と電気的に接続され且つ、第一の接地導体３７０に対し実質的に垂直に向き決めされている。第二の接地導体３８０の各々は、複数の横列３３０ａ´ないし３３０ｆ´の実質的に長さだけ伸び、また、第二の接地導体３８０の各々は、横列３３０ａ´ないし３３０ｆ´の各々に隣接する差動対の信号導体３１０の間に配置されている。第二の接地導体３８０の各々には、中立面１１０と接続可能な第一の接点端が設けられている。好ましくは、第二の接地導体３８０の各々の第一の接点端は、信号導体３１０の接点ピン３１２の向きに対し垂直に向き決めされた複数の接点ピン３８２を有するものとする。列３３０ａ´ないし３３０ｆ´の各々に対し、差動対の各々の信号導体３１０に隣接して第二の接地導体３８０の接点ピン３８２が存在することが分かる。横列３３０ａ´ないし３３０ｆ´の各々に対し、横列の接点ピン３８２は、図５に関して説明したように、第三の線３５４に沿って位置している。当該技術の当業者に明らかであるように、信号導体３１０及び接地導体３２０のその他の適宜な形態を使用することができる。
【００２２】
次に、図６及び図７を参照すると、一側部にて第一の差動電気コネクタ３００に合わさり且つ、反対側部にてドータカード（例えば、ドータカード１３０Ｃ）の１つと電気的に接続する、電気コネクタ組立体２００の第二の差動電気コネクタ４００が示されている。第二の差動電気コネクタ４００は、複数のウェハ４０１を有しており、複数のウェハ４０１の各々は、第一の差動電気コネクタ３００の複数の横列（例えば、図４の横列３３０ａないし３３０ｆ）の１つに対応する。このように、第二の差動電気コネクタ４００のウェハ４０１の数は、第一の差動電気コネクタ３００の列の数と同一である。ウェハ４０１の各々は、絶縁性材料にて出来ていることが好ましいハウジング４０２を有する。差動対として提供された複数の信号導体４１０は、対応する接地導体４２０が隣接する位置に配置された状態でハウジング４０２内に保持されている。信号導体４１０及び対応する接地導体４２０は、図７にてより詳細に示されている。第一の差動電気コネクタ３００の横列内に提供された差動対の信号導体３１０の数は、第二の差動電気コネクタ４００の対応するウェハ４０１内に提供された差動対の信号導体４１０の数と同一である。
信号導体４１０の各々は、ドータカード（図１の１２０Ａないし１２０Ｄ、１３０Ａないし１３０Ｃ）の１つと接続可能な第一の接点端４１２と、第一の差動電気コネクタ３００の対応する信号導体３１０の第二の接点端３１４と接続可能な第二の接点端４１４と、両者の間の中間部分４１６とを有している。接地導体４２０の各々は、ドータカードと接続可能な第一の接点端４２２と、第一の差動電気コネクタ３００に対応する接地導体３２０の第二の接点端３２４と接続可能な第二の接点端４２４と、両者の間の中間部分４２６とを有している。図面には、信号導体４１０の各々の第一の接点端４１２と、接地導体４２０の第一の接点端４２２とが圧力嵌めした接点テールとして示されている。しかし、当該技術の当業者には、第一の接点端４１２、４２２は、例えば、ドータカードと接続するため圧力取り付け接点、ペーストインホールはんだ取り付け、はんだ付けし得るようにされた接点テール等の任意の形態をとることができることが明らかであろう。
好ましい実施の形態において、接地導体４２０は、ウェハ４０１の対応する信号導体４１０に対する電気的遮蔽効果を提供する接地遮蔽体である。しかし、当該技術にて既知であるように、単一の接地遮蔽体に代えて、複数の接地導体を利用することができる。スリット４３０が接地遮蔽体４２０の第二の接点端４２４に設けられている。好ましくは、スリット４３０が隣接する差動対の信号導体４１０の間に配置されるものとする。
【００２３】
スリット４３０の各々は、ウェハ４０１の接地導体４２０に対し垂直に向き決めされた接地導体４４０を受け入れ且つ、該接地導体４４０と電気的に接続する形態とされている。接地導体４４０は、図６に示すように、接地ストリップの形態とされることが好ましい。接地ストリップ４４０の各々は、ウェハ４０１の接地導体４２０の各々と電気的に接続する。この態様にて、接地ストリップ４４０は、差動対の信号導体４１０の隣接する第二の接点端４１４を電気的に分離させる。接地遮蔽体４２０及び接地ストリップ４４０により形成された格子状遮蔽パターンは、差動対の信号導体４１０に対し（例えば、電気的雑音からの）効果的な電気的遮蔽効果を提供する。接地遮蔽体４２０及び接地ストリップ４４０により形成されたこの格子状遮蔽パターンは、絶縁性であることが好ましいシュラウド４５０内に収容される。
【００２４】
次に、図８Ａを参照すると、図１の中立面１１０の第一の側部１１２の一部分の頂面図が示されており、接地平面層１５０を示すため、表面の一部が除去されている。図８Ｂには、図１の中立面１１０の第二の側部１１４の部分の頂面図（図８Ａの部分と同一であり且つ、図８Ａと同一の斜視方向から見た図）が示されており、接地平面層１７０を示すため、表面の一部が除去されている。図８Ａ及び図８Ｂに示した中立面１１０の部分は、中立面１１０と接続する差動電気コネクタ３００のような、差動電気コネクタの基部に対応する。図８Ａに示した中立面１１０の第一の側部１１２の部分は、図８Ｂに示した中立面１１０の第二の側部１１４の部分と同様の差動電気コネクタに対する境界面を提供する。
【００２５】
当該技術にて既知であるように、中立面は、全体として、誘電体基板の複数の層にて形成され、信号トレース又は平面が誘電体層の１つ又はより多くに形成された多層のプリント回路板である。更に、多層のプリント回路板は、典型的に、１つ又はより多く誘電体層に形成された接地平面を有する。ビアは、全体として、多層のプリント回路板の層の間を伸びている。多層のプリント回路板の全ての層を通って伸びるビアは、スルーホールと称される場合がある。ビアは、通常、基板の層がプリント回路板に形成された後に、形成される。導電性ビアは、全体として、異なる層にて信号トレースと交差する。導電性ビアはまた、プリント回路板に取り付けられた構成要素をプリント回路板の内層における信号トレースと相互に接続する。
【００２６】
図８Ａには、中立面１１０の誘電体層の１つに形成された接地平面１５０が示されている。図８Ｂには、中立面１１０の誘電体層の１つに形成された接地平面１７０が示されている。典型的に、中立面１１０は、１つ以上の接地平面を有し、また、接地平面１５０、１７０は、異なる接地平面を有する。しかし、接地平面１５０、１７０は、本発明の範囲から逸脱せずに、同一の接地平面としてもよい。中立面１１０は、第一の側部１１２から第二の側部１１４まで伸びる複数のビア１５２、１５４を有する。このように、ビア１５２、１５４はスルーホールビアである。ビア１５２は、信号接続導電性ビアであり、ビア１５４は接地接続導電性ビアである。中立面１１０の第一の側部１１２における信号接続導電性ビア１５２は、第一の側部１１２と接続された差動対の差動コネクタに対する第一の信号発信点１５５を提供し、中立面１１０の第二の側部１１４における信号接続導電性ビア１５２は、第二側部１１４と接続された差動対の差動コネクタに対する第二の信号発信点１７５を提供することが分かる。中立面１１０の第一の側部１１２における接地接続導電性ビア１５４は、第一の側部１１２と接続された差動対の差動コネクタに対する第一の接地発信点１５７を提供し、中立面１１０の第二の側部１１４における接地接続導電性ビア１５４は、第二の側部１１４と接続された差動対の差動コネクタに対する第二の接地発信点１７７を提供する。
【００２７】
第一の信号発信点１５５は、差動コネクタと電気的に接続するため、図８Ａに示すように、複数の横列１５６ａないし１５６ｆにて提供される。図８Ａの例において、図示した６つの横列１５６ａないし１５６ｆは、図４及び図５に示した第一の作動電気コネクタ３３０の差動対の信号導体３１０の６つの横列３３０ａないし３３０ｆに対応する。差動対の信号導体に対応する一対の信号接続導電性ビア１５２の各々は、対のその他の信号接続導電性ビア１５２から電気的に隔離されている。更に、差動対の信号導体に対応する各対の信号接続導電性ビア１５２に対し、対の信号接続導電性ビア１５２を取り囲む、接地面１５０が存在しない領域１５８がある。この自由な領域１５８は「アンチパッド」と称される場合がある。対の信号接続導電性ビア１５２を取り囲む領域は、接地平面１５０が存在しない（隣接する対の信号接続導電性ビア１５２の間の領域は接地平面１５０を有する一方にて）ことを保証することにより、信号の性能が顕著に改良されることが判明した。本発明の好ましい実施の形態は、実質的に楕円形のアンチパッド１５８を示しているが、アンチパッド１５８はその他の形状をとることができることが分かる。例えば、その内容を参考として引用し、本明細書に含めた米国特許明細書６，６０７，４０２号を参照。例えば、アンチパッド１５８は、実質的に矩形の形状とし又は、実質的に８の字形の形状とすることができる。
【００２８】
第一の差動電気コネクタ３００（図４及び図５）の各差動対の信号導体３１０の第一の接点端３１２と同様に、一対の１つの信号接続導電性ビア１５２は、第一の線１６０に沿って位置しており、対の他方の信号接続導電性ビア１５２は、第一の線１６０に対して平行で且つ該第一の線１６０から隔てられた第二の線１６２に沿って位置している。また、第一の差動電気コネクタ３００の各差動対の信号導体３１０の第一の接点端３１２の場合と同様に、一対の信号接続導電性ビア１５２は変位されている。好ましくは、一対の信号接続導電性ビア１５２は、横列１５６ａないし１５６ｆの向きに対して実質的に４５°にて変位されるものとする。一対の信号接続導電性ビア１５２のこの変位のため、その対を取り囲むアンチパッド１５８は、横列１５６ａないし１５６ｆの向きに対して実質的に４５°の角度にて向き決めされることも好ましいことが分かる。
【００２９】
第一の接地発信点１５７はまた、図８Ａに示すように、差動コネクタと電気的に接続するため、複数の横列１５６ａないし１５６ｆにて提供されている。横列１５６ａないし１５６ｆの各々に対し、第一の接地発信点１５７は、第一の線１６０及び第二の線１６２に隣接し且つ、これら第一及び第二の線に対し実質的に平行な線１６４に沿って提供される。好ましくは、この線１６４は、第一の線１６０と第一の線１６２との間にて隔てられるものとする。更に、列１５６ａないし１５６ｆの各々に対し、第一の接地発信点１５７の数は、対の第一の信号発信点１５５の数以上であることが好ましい。図８Ａの例において、横列１５６ａないし１５６ｆの第一の接地発信点１５７の数は７である一方、横列１５６ａないし１５６ｆの第一の信号発信点１５５の対の数は６である。
【００３０】
次に、図８Ｂを参照すると、差動コネクタと電気的に接続するため複数の縦列１７６ａないし１７６ｆにて提供された第二の信号発信点１７５が示されている。図８Ｂに示した一例において、６つの縦列１７６ａないし１７６ｆは、図４、図５に示した第一の差動電気コネクタ３００の差動対の信号導体３１０の６つの横列３３０ａないし３３０ｆに対応する。これらの縦列１７６ａないし１７６ｆは、図８Ａの横列１５６ａないし１５６ｆに対して直交する。中立面１１０の第一の側部１１２における横列１５６ａないし１５６ｆが中立面１００の第二の側部１１４における縦列１７６ａないし１７６ｆに対してこのように直交する状態は、第一の側部１１２におけるドータカード１３０Ａないし１３０Ｃが第二の側部１１４におけるドータカード１２０Ａないし１２０Ｄに対して直交する程度に対応し且つその直交状態を受容する（図１参照）。
【００３１】
図８Ａと同じく、差動対の信号導体に対応する一対の信号接続導電性ビア１５２の各々が他方の対の信号接続導電性ビア１５２から電気的に隔離されている。実際上、図８Ａに示したスルーホール信号接続導電性ビア１５２は、図８Ｂに示したものと同一のスルーホール信号接続導電性ビア１５２である。このように、図８Ａ、図８Ｂに示した中立面１１０の部分に対し、第一の信号発信点１５５の数は第二の信号発信点１７５の数と等しい。中立面１１０に接続する実質的に四角形の基部を提供する差動電気コネクタ（第一の差動電気コネクタ３００のような）を設計することにより、差動電気コネクタを第一の側部１１２に接続し、また、差動電気コネクタを第二の側部１１４と接続するものと同一のスルーホール信号接続導電性ビア１５２を利用する中立面１１０を提供することが可能である。この態様にて、本発明の中立面の設計は、（ｉ）中立面の要求される層及び寸法を著しく減少させ、（ｉｉ）中立面の設計及び製造を容易にし、（ｉｉｉ）伝送された信号の信号の特性を向上させ、（ｉｖ）中立面の製造材料及びコストを著しく減少させる。
【００３２】
差動対の信号導体に対応する各対の信号接続導電性ビア１５２に対し、接地面１７０が存在しない、対の信号接続導電性ビア１５２を取り囲む領域１７８が存在する。このアンチパッド１７８は、図８Ａのアンチパッド１５８と同様である。対の信号接続導電性ビア１５２を取り囲む領域は接地面１７０が存在しない（隣接する対の信号接続導電性ビア１５２の間の領域は接地面１７０を有する一方にて）ことを保証することにより、信号の性能が著しく向上することが判明した。本発明の好ましい実施の形態は、実質的に楕円形のアンチパッド１７８を示しているが、アンチパッド１７８は、その他の形状とすることができることが分かる。例えば、アンチパッド１７８は、実質的に矩形の形状とし又は実質的に８の字形の形状とすることができる。
【００３３】
第一の差動電気コネクタ３００（図４、図５）の各差動対の信号導体３１０の第一の接点端３１２の場合のように、一対の１つの信号接続導電性ビア１５２は第三の線１８０に沿って位置し、他方の対の信号接続導電性ビア１５２は、第三の線１８０に対して平行で且つ該第三の線１８０から隔てられた第四の線１８２に沿って位置する。また、第一の差動電気コネクタ３００の各差動対の信号導体３１０の第一の接点端３１２の場合のように、一対の信号接続導電性ビア１５２は変位されている。好ましくは、一対の信号接続導電性ビア１５２は、縦列１７６ａないし１７６ｆの向きに対し実質的に４５°にて変位されるものとする。この一対の信号接続導電性ビア１５２の変位のため、この対を取り囲むアンチパッド１７８は、縦列１７６ａないし１７６ｆの向きに対し実質的に４５°にて向き決めされることも好ましい。
【００３４】
第二の接地発信点１７７は、差動コネクタと電気的に接続するため、図８Ｂに示すように複数の縦列１７６ａないし１７６ｆにても提供される。縦列１７６ａないし１７６ｆの各々に対し、第三及び第四の線１８０、１８２に対して隣接し且つこれらの線に対し実質的に平行である線１８４に沿って第二の接地発信点１７７が提供される。好ましくは、この線１８４は、第三及び第四の線１８０、１８２の間にて隔てられるものとする。上述したように、第二の側部１１４の縦列１７６ａないし１７６ｆは、第一の側部１１２の横列１５６ａないし１５６ｆに対して直交する。このように、第三及び第四の線１８０、１８２は、図８Ａの第一及び第二の線１６０、１６２に直交する。縦列１７６ａないし１７６ｆの各々に対し、第二の接地発信点１７７の数は、対の第二の信号発信点１７５の数以上であることが好ましい。図８Ｂの例において、縦列１７６ａないし１７６ｆの第二の接地発信点１７７の数は７である一方、縦列１７６ａないし１７６ｆの対の第二の信号発信点１７５の数は６である。
【００３５】
図９Ａないし図９Ｄ及び図１０Ａないし図１０Ｄには、本発明の１つの実施の形態に従った差動中立面コネクタ３００と関係した変位した接点テールの有利な効果が示されている。図９Ａには、第二の接点端領域付近の従来のコネクタの断面図が示されている。図９Ａには、コネクタ３００が対方向を有することが示されている。本明細書にて使用するように、「対」の向きは、コネクタが互いに電気的に連結することが好ましいようにされた対の信号導体を有する設計とされることを示す。例えば、第一の端部付近の一対の１つの導体、例えば、参照番号３１２（ａ）の導体と、第一の接点端付近の対の第二の導体、例えば、参照番号３１２（ｂ）の導体との間の変位方向は対方向を提供する。
【００３６】
多数の設計技術を使用して、コネクタの対方向を形成することができる。これらの設計技術は、単独にて又は組み合わせて使用することができる。図示した実施の形態において、対の間に好ましい結合を形成するため遮蔽体が使用される。各対の信号導体は、一対の信号導体が遮蔽部に対して平行な方向に向けて互いに変位された状態でコネクタ内にて向き決めされるため、対方向が形成される。
【００３７】
対方向を形成する技術の別の例として、一対の信号導体を隣の信号導体よりも互いに接近するように配置することができる。
【００３８】
対方向は、差動コネクタに対し望ましく、それは、この向きは一対を形成する導体の間の連結状態を増大させ、また、隣接する対を形成する信号導体に対する連結状態を減少させるからである。その結果、各差分信号路は、騒音を誘発させるであろう外部の電磁界の影響が小さくなる。更に、隣接する対の間の連結状態は減少し、これによりコネクタ内部のクロストークを減少させ、コネクタがより高い信号品質にて作動することを許容する。高い信号品質のため、より多くの信号を導体を通って流し、又はより高周波数の信号をコネクタを通して流すことができる。
【００３９】
図９Ａにおいて、差動対を形成する第二の接点端３１４Ａ、３１４Ｂは、縦列９１０Ａに沿って整合されている。かかる整合状態は、図１Ａに示したように、回路板１３０Ａの上にコネクタを受容すべく表面１１２に取り付けられたコネクタ３００と同様であり、縦列９１０Ａは、横列３３０ａないし３３０ｆに対して平行な軸線（この場合ｚ軸線にて図示）に沿って整合されている。
【００４０】
図９Ｃには、変位した第一の接点端が使用されないならば、図９Ａに示すように、取り付けられた従来のコネクタにて信号導体から第一の接点端を受容するため必要とされるビアホール（ｖｉａ  ｈｏｌｅ）パターンが示されている。図９Ｃは、この場合、ｚ軸線にて示した、図９Ａのコネクタに対する信号導体として軸線に沿って同一の整合状態を有するホールパターンが示されている。
【００４１】
図９Ｂには、横列９２０Ａに沿って整合された差動対の第二の接点端を有するコネクタの断面図が示されている。かかる整合状態は、図１に示すように、回路板１２０Ａの上にコネクタを受容し得るよう表面１１４に取り付けられたコネクタ３００に対するものと同様であり、横列９２０Ａは、横列３３０ａないし３３０ｆに対して平行な軸線（この場合、ｘ軸線にて図示）に沿って整合されている。回路板１２０Ａは回路板１３０Ａに対して垂直であるため、図９Ｂのコネクタの対の方向及び整合状態は、図９Ａのコネクタの対方向及び整合状態に対して直交する。
【００４２】
図９Ｄには、変位した第一の接点端部が使用されない場合、図９Ｂに示すように取り付けられた従来のコネクタにて第一の接点端を信号導体から受け入れるのに必要なビアホールパターンが示されている。図９Ｄには、図９Ｂにてコネクタに対する信号導体と同一の軸線、この場合、ｘ軸線にて示した軸線に沿った同一の整合状態を有するホールパターンが示されている。
【００４３】
図９Ｃ、図９Ｄのビアホールパターンが中立面の両側部に形成されたとき、穴パターンが何ら変位しないことは、同一の対の双方の穴を整合させることを許容する。例えば、穴９３０Ａ、９４０Ａが整合された場合でも、穴９３０Ｂ、９４０Ｂを整合させることはできない。中立面の一側部における信号対を従来のコネクタの設計を使用して別の信号対に接続するためには、中立面の両側部におけるコネクタが取り付けられるビアを接続するため、中立面内の伝達トレースが必要とされる。
【００４４】
図１０Ａないし図１０Ｄには、本発明の１つの実施の形態に従った変位接点テール３１２（ａ）、（ｂ）にて得ることのできる１つの有利な効果が示されている。図１０Ａ、図１０Ｂには、図９Ａ、図９Ｂにて以前に示したものと同一の軸線（この場合、ｚ軸線及びｘ軸線にてそれぞれ図示）に沿って整合された第二の接点端３１４Ａ、３１４Ｂ、３２４Ａが示されている。第二の接点端の位置から接点テール３１２（ａ）、３１２（ｂ）を向きと関係した４５°の変位状態にて、これに対応する各差動対と関係したホールパターンに対し４５°の変位状態となる。このように、図１０Ｃ、図１０Ｄには、図１０Ａ、図１０Ｂにてそれぞれ取り付けられた信号導体３１０から第一の接点端３１２（ａ）、３１２（ｂ）を受け入れるのに必要なビアホールパターンが示されている。図１０Ｃには、図１０Ａに示すように、第二の接点端３１４の整合状態から約４５°の角度を有する軸線ｚ´（この場合、ｚ軸線にて図示）に沿った整合状態を有する穴パターンが示されている。同様に、図１０Ｄには、図１０Ｂに示したように、第二の接触端３１４の整合状態から約４５°の角度を有する軸線ｘ´（この場合、ｘ軸線にて図示）に沿った整合状態を有するホールパターンが示されている。その結果、中立面１１０の両側部におけるコネクタ３００の嵌合接点部分３１４は直交する対方向及び整合状態を有する場合でさえ、中立面１１０の両側部における差動対のホールが同一のパターンを有し且つ整合させることができる。中立面の両側部におけるホールパターンが整合するならば、中立面の両側部のコネクタは、同一のビア内に挿入することができる。
【００４５】
この整合状態は、中立面１１０の両側部に取り付けられたコネクタ３００Ａ、３００Ｂを示す、図１１Ａに示されている。コネクタ３００Ａは、コネクタ４００Ａと合わさる。コネクタ３００Ｂは、コネクタ４００Ｂと合わさる。コネクタ４００Ａ、４００Ｂは、異なる向きにて取り付けられたプリント回路板に取り付けられるため、コネクタ４００Ａ、４００Ｂの対方向は異なる向きを有する。図示した実施の形態において、コネクタ４００Ａ、４００Ｂは、互いに直交する状態で取り付けられる。コネクタ４００Ａ、４００Ｂと合わさるため、コネクタ３００Ａ、３００Ｂは、互いに直交状態にて同様に取り付けなければならない。その結果、コネクタ３００Ａは、対方向及び整合状態を有し、コネクタ３００Ｂは対方向及び整合状態を有する。
【００４６】
コネクタ３００Ａ、３００Ｂの差動対方向にも拘らず、接点テール３１２の変位したパターンは、コネクタ３００Ａ、３００Ｂの接点テール３１２を１組みのビアホールを使用して取り付けることを許容する。更に、コネクタ３００Ａ内の各対の信号導体は、コネクタ３００Ｂ内の一対の信号導体と同一の２つのビアホール内に取り付けることができる。
【００４７】
図１１Ｂは、中立面１１０の両側部に取り付けられたコネクタ３００Ａ、３００Ｂ内の一対の信号導体を示す側面図である。信号導体は、回路板の一側部にてある向き及び整合状態を有し、反対側部にてある向き及び整合状態を有する。直交状態の向きにも拘らず、双方の対の接点テールが変位していることは、接点テールを整合させ、接点テールがビアホール１１１０ａ、１１１０ｂを通してそれぞれ接続することができる。
【００４８】
このようにして、１つの差分信号を形成する２つの信号は、共に中立面１１０の一側部のドータカードから中立面１１０への第一の組みのコネクタ、第二の組みのコネクタへの中立面１１０を通って第二のドータカードまで伝送される。２つの信号導体は一対として共に維持され、これにより、望ましい信号の品質特徴を提供する。更に、差分信号を運ぶため、伝送を最適にすることができる。上述したように、コネクタの各々が差分信号を運ぶとき、信号の品質を向上させる対方向を提供する遮蔽体、信号導体の位置決め又はその他の構造体を有する構造とすることができる。
【００４９】
中立面において、中立面の両側部における信号導体の間の接続は、信号を運ぶための中立面のビアホールを使用することだけで実現することができる。差分信号を中立面の一側部から別の側部まで運ぶために、中立面内にトレースは全く不要である。中立面内にてトレース、ビアとトレースとの間の移行部分を廃止することは、中立面内にて生じる信号の歪みを少なくし、コネクタの信号の品質を更に向上させることになる。更に、図８Ａ、図８Ｂには、差動対の回りの接地隙間は、差動対として向き決めされた中立面を通過する信号の品質を更に向上させる構造とすることができることが示されている。
【００５０】
本発明の多数の好ましい実施の形態及び代替的な実施の形態について説明した。しかし、当該技術の当業者には、本発明の範囲及び精神から逸脱せずに、本発明の色々な改変例及び変更例が具体化可能であることが明らかであろう。従って、その他の実施の形態は特許請求の範囲に属するものである。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の１つの実施の形態に従って中立面を利用する電子システムの斜視図である。
【図２】図１の電子システムにて使用することができる本発明の１つの実施の形態に従った差動電気コネクタ組立体の部分分解図である。
【図３】図２に示した差動中立面コネクタの斜視図である。
【図４】本発明の１つの実施の形態に従って図３に示した差動中立面コネクタの差動対の信号導体及び対応する接地導体の横列を示す斜視図である。
【図４Ａ】図３に示した差動中立面コネクタの差動対の信号導体及び対応する接地導体の横列を示す、図４の１つの代替的な実施の形態の図である。
【図５】図４に示した差動中立面コネクタの差動対の信号導体及び対応する接地導体の第一の接点端を示す底面図である。
【図６】明確化のため、ウェハをコネクタから分離した、図２に示した本発明の１つの実施の形態に従った差動ドータカードコネクタの斜視図である。
【図７】差動対の信号導体及び対応する接地導体のみを示す図６のウェハの分解図である。
【図８Ａ】接地平面層を示すべく表面の一部分を除去した、図１の中立面の一側部の一部分を示す概略頂面図である。
【図８Ｂ】接地平面層を示すべく、表面の一部分を除去した、図１の中立面の反対側部の一部分（図８Ａと同一の部分）を示す概略頂面図である。
【図９Ａ】中立面の一側部に取り付けられた従来の差動中立面コネクタの嵌合接点領域に沿った断面の概略図である。
【図９Ｂ】図９Ａに示した中立面の側に対して反対の側部に取り付けられた従来の差動中立面コネクタの嵌合接点領域に沿った断面の概略図である。
【図９Ｃ】従来の差動中立面コネクタに対する図９Ａのビアホールパターンを示す線図である。
【図９Ｄ】従来の差動中立面コネクタに対する図９Ｂのビアホールパターンを示す線図である。
【図１０Ａ】本発明の１つの実施の形態に従って中立面の一側部に取り付けられた差動中立面コネクタの嵌合接点領域に沿った断面の概略図である。
【図１０Ｂ】本発明の１つの実施の形態に従って中立面の反対側部に取り付けられた差動中立面コネクタの嵌合接点領域に沿った断面の概略図である。
【図１０Ｃ】本発明の１つの実施の形態に従った差動中立面コネクタに対する図１０Ａのビアホールパターンを示す線図である。
【図１０Ｄ】本発明の１つの実施の形態に従った差動中立面コネクタに対する図１０Ｂのビアホールパターンを示す線図である。
【図１１Ａ】本発明の１つの実施の形態に従って中立面の両側部に取り付けられた２つの差動電気コネクタ組立体の斜視図である。
【図１１Ｂ】本発明の１つの実施の形態に従って中立面の両側部に取り付けられ且つ共通のビアを共用する２対の信号導体を示す、図１１Ａの概略側面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成19年8月27日(2007.8.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４Ａ】
2008526034.tif 000023
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１０Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１０Ｃ】
2008526034.tif 000024
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１０Ｄ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１０Ｄ】
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【国際調査報告】
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