(57)【要約】    閉塞した動脈などの閉塞した血管において、不注意による血管損傷を制限するために穿通構造が延びる距離を制限しつつ、そのような閉塞箇所を穿通するように構成されたデバイスを使用することにより、そのような血管を再疎通させることができる。このようなデバイスは、長尺状シース（１０６）および長尺状シース内に配置されたスタイレット（１１８）を有することが可能である。長尺状シース（１０６）およびスタイレット（１１８）は、組合せることにより、それらの間における相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部（１２８）を備えることも可能である。
2008504062.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管の閉塞箇所を穿通するための装置であって、
先端領域、基端領域、およびそれらの間を延びるルーメン（１１６）を形成する内面を有する長尺状シース（１０６）と、
該長尺状シース（１０６）内に配置されたスタイレット（１１８）とを備え、該スタイレット（１１８）が、切断面（１２６）からなる先端領域、基端領域、およびそれらの間を延びるルーメンを有し、該スタイレット（１１８）がさらに外面を有することと、
該長尺状シース（１０６）および該スタイレット（１１８）が、組合せることにより、該長尺状シース（１０６）と該スタイレット（１１８）との間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部（１２８）を備えることとを特徴とする装置。
【請求項２】
前記係合部（１２８）が、前記長尺状シース（１０６）の先端領域の一部および前記スタイレット（１１８）の先端領域の一部を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記スタイレット（１１８）の先端領域がニードルチップからなる、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記スタイレット（１１８）の先端領域が円錐形のニードルチップからなる、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記スタイレット（１１８）の先端領域が傾斜したニードルチップからなる、請求項３に記載の装置。
【請求項６】
前記スタイレット（１１８）の先端領域が円筒形の切断ブレードからなる、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記係合部（１２８）が、前記長尺状シース（１０６）の内面に配置された止め部（１３０）および前記スタイレット（１１８）の対応する係合部（１３２）を備え、該係合部（１３２）が先端部（１３６）および基端部（１３４）を有する、請求項２に記載の装置。
【請求項８】
前記止め部（１３０）が、該止め部（１３０）に近接した前記長尺状シース（１０６）の内径に対して減少した内径を有する円筒形止め部からなる、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記スタイレット（１１８）の係合部（１３２）が、該係合部（１３２）に近接した前記スタイレット（１１８）の外径に対して減少した外径を有する、請求項７に記載の装置。
【請求項１０】
前記長尺状シース（１０６）に対する前記スタイレット（１１８）の先端方向への移動が、前記係合部（１３２）の基端部（１３４）と接触する前記止め部（１３０）によって制限される、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記長尺状シース（１０６）に対する前記スタイレット（１１８）の基端方向への移動が、前記係合部（１３２）の先端部（１３６）と接触する前記止め部（１３０）によって制限される、請求項９に記載の装置。
【請求項１２】
前記止め部（１３０）と前記係合部（１３２）の先端部（１３６）との間に配置されたばね（２３０）をさらに備える、請求項７に記載の装置。
【請求項１３】
前記止め部（１３０）と前記係合部（１３２）の基端部（１３４）との間に配置されたばね（２３０）をさらに備える、請求項７に記載の装置。
【請求項１４】
前記係合部（１６２）が、前記スタイレット（１５２）の外表面に配置された止め部（１７０）および前記長尺状シース（１４０）の対応する係合部（１６４）を備え、該係合部（１６４）が先端部（１６８）および基端部（１６６）を有する、請求項２に記載の装置。
【請求項１５】
前記止め部（１７０）が、該止め部（１７０）に近接した前記スタイレット（１５２）の外径よりも大きい外径を有する円筒形止め部からなる、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記長尺状シース（１４０）の係合部（１６４）が、該係合部（１６４）に近接した前記長尺状シース（１４０）の内径よりも小さい内径を有する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記長尺状シース（１４０）に対する前記スタイレット（１５２）の先端方向への移動が、前記係合部（１６４）の先端部（１６８）と接触する前記止め部（１７０）によって制限される、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記長尺状シース（１４０）に対する前記スタイレット（１５２）の基端方向への移動が、前記係合部（１６４）の基端部（１６６）と接触する前記止め部（１７０）によって制限される、請求項１４に記載の装置。
【請求項１９】
前記係合部（１９６）が、前記長尺状シース（１７４）の先端領域に配置された係合部（１９８）および対応する前記スタイレット（１８６）の減少した直径からなる先端領域を備え、前記スタイレット（１８６）が、前記長尺状シース（１７４）の前記係合部（１９８）を通過できないほど大きい、該減少した直径からなる先端領域の基端側の直径を有する、請求項２に記載の装置。
【請求項２０】
前記係合部（１９８）が、該係合部（１９８）の基端側の前記長尺状シース（１７４）の直径よりも小さい直径を有する、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
前記スタイレット（１１８）がガイドワイヤを収容するための十分な内径を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項２２】
前記スタイレット（１１８）が中空針を備え、該中空針が、その先端部が少なくともほぼ前記長尺状シース（１０６）の内側にある第１の位置、および該先端部が前記長尺状シース（１０６）の先端部から先端方向へ延びる第２の位置を有するように構成されることを特徴とする、請求項１に記載の装置。
【請求項２３】
前記係合部（１２８）に近接する前記長尺状シース（１０６）上に配置された強化層（２０４）をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項２４】
前記スタイレット（１１８）が前記長尺状シース（１０６）内に係留的に保持されるように前記係合部（１２８）が構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項２５】
前記長尺状シース（１０６）が穿通カテーテルを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項２６】
先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメン（６４）を有するカテーテル（４２）と、
該カテーテル・ルーメン（６４）内に配置され、先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメン（１１６）を形成する内面を有する長尺状シース（１０６）と、
該長尺状シース（１０６）内に配置されたスタイレット（１１８）とを備え、該スタイレット（１１８）が、切断面（１２６）からなる先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを有し、該スタイレット（１１８）がさらに外面を有することと、
該長尺状シース（１０６）および該スタイレット（１１８）は、組合せることにより、該長尺状シース（１０６）と該スタイレット（１１８）との間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部（１２８）を含むこととを特徴とする再疎通アセンブリ。
【請求項２７】
前記カテーテル（４２）がバルーン・カテーテルからなる、請求項２６に記載の再疎通アセンブリ。
【請求項２８】
前記カテーテル（４２）がステント搬送カテーテルからなる、請求項２６に記載の再疎通アセンブリ。
【請求項２９】
前記係合部（１２８）が前記スタイレット（１１８）の先端方向への移動を制限する、請求項２６に記載の再疎通アセンブリ。
【請求項３０】
前記係合部（１２８）が前記スタイレット（１１８）の基端方向への移動を制限する、請求項２６に記載の再疎通アセンブリ。
【請求項３１】
前記長尺状シース（１０６）および前記カテーテル・ルーメン（６４）の中間に配置された第２のシース（２０４）をさらに備える、請求項２６に記載の再疎通アセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に医療用デバイスに関し、より詳細には、閉塞した血管の再疎通を行うように構成された医療用デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
血管の閉塞症を患っている患者は多い。血管の閉塞は、冠状動脈のほかに患者の脚部などの末梢動脈にも起きることがある。閉塞症は、動脈の閉塞した部分を通過する血流を減少させる部分的な閉塞である場合がある。閉塞症はまた、動脈の閉塞した部分を通過する血流を大幅に減少させて、さらには完全に遮断してしまうような、完全な閉塞となる場合もある。既存のカテーテルやガイドワイヤは、その基端部および先端部に剛性または堅固な部分を含むことがあるため、そのようなカテーテルやガイドワイヤを用いて慢性の完全閉塞症などの完全に閉塞した箇所を越えることが困難な場合がある。
【０００３】
医師は、様々なデバイスおよび技術を使用して、慢性的に完全に閉塞された動脈などの血管を通過または再疎通すべく試みてきた。残念ながら、これらのデバイスおよび技術の多くは、成功率が比較的低く合併症の発生率が比較的高かった。周囲の血管を損傷せずに閉塞部の基端側キャップを穿通することは、基端側キャップが、デバイスを血管壁または場合によっては側枝血管内へ導くような、湾曲または傾斜形状を有することがあるため、特に課題となっている。
【０００４】
したがって、慢性の完全閉塞症などの閉塞部を穿通かつ横切るための安全で効果的な方法が必要とされている。従来のガイドワイヤ、カテーテルまたは他のデバイスを用いて、基端側キャップなどの閉塞箇所の困難な部分を穿通かつ横切り、次いで閉塞箇所の残りの部分を通過することができる、安全で効果的な方法が依然必要とされている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記した懸案を鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、閉塞した動脈などの閉塞血管を再疎通するための装置および方法に関する。本発明は、閉塞部を穿通するように構成された構造を含むデバイスを提供し、そのような穿通構造が延びる距離を制限することにより、不注意による血管の損傷を抑止する。さらに、そのようなデバイスの好ましい実施形態は、基端側キャップまたは他の閉塞箇所の困難な部分の中心を穿通するための手段を提供する。好ましい実施形態では、デバイスは閉塞箇所の中心を通って進むための手段を提供する。
【０００７】
したがって、本発明の実施形態例において、先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを形成する内面を有する、長尺状のシースを備える装置を示す。長尺状シース内にスタイレットが配置されている。スタイレットは、その先端領域から基端領域へ延びるルーメンを備える。長尺状シースおよびスタイレットは、組合せることにより、長尺状シースとスタイレットとの間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部を含む。
【０００８】
本発明の別の実施形態例において、先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを有するカテーテルを含む、再疎通アセンブリを示す。長尺状シースは、カテーテル・ルーメン内に配置されており、先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを形成する内面を有する。スタイレットは、長尺状シース内に配置されており、切断面を含む先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを有する。長尺状シースおよびスタイレットは、組合せることにより、長尺状シースとスタイレットとの間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部を含む。
【０００９】
本発明の別の実施形態例において、慢性完全閉塞箇所を横切るように構成されたアセンブリを示す。アセンブリは、先端領域、基端領域およびそれらの間を延びるルーメンを有する、長尺状のシャフトを含む。アセンブリはまた、長尺状のシャフト・ルーメン内に配置された穿通構造を含む。穿通構造は、長尺状のシャフトと穿通構造との間の相対的な軸線方向の移動が制限されるようにルーメン内に係留的に保持されている。
【００１０】
本発明の別の実施形態例において、血管の閉塞箇所を横切る方法を示す。装置の先端領域が閉塞箇所に近接するように、長尺状シースおよびその内部に係留的に配置されたスタイレットを含む装置が配置されている。切断面を含むスタイレットの先端領域が、長尺状シースの先端領域を越えて先端方向に延びて閉塞部の面と接触するように、スタイレットは先端方向へ進められる。スタイレットは、切断面が閉塞箇所に接触かつ穿通するように移動させられる。病変部を視覚化するために造影剤を注入するための機能も備えられている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明は、以下の本発明の様々な実施形態の詳細な説明を添付の図面と併せて考慮することにより十分に理解することができる。
【００１２】
以下に定義する用語については、請求項または本明細書のいずれかの個所に異なる定義がある場合を除き、以下の定義が適用されるものとする。
本願に記載されるすべての数字は、明示的に記載されているか否かにかかわらず、「約（ａｂｏｕｔ）」という語を含んでいるものとされる。「約」という語は、一般的に、当業者が記載された値（即ち、同じ機能や結果を有する）と同等と見なす範囲の数字を指す。多くの場合は、「約」という語は、最も近い有効数字に四捨五入された数字を含む。
【００１３】
指標となる数値による範囲指定を行う場合、当該範囲のすべての数値を含むものとする。（例えば、１〜５の場合、１．１，１．５，２，２．７５，３．３，３．８０，４，５を含む。）
【００１４】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるように、単数形の「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、及び「その（ｔｈｅ）」は、内容が明らかにそうではないものを示さない限りは、複数形の対象を含むことに留意すべきである。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるように、「又は（ｏｒ）」は、内容が明らかにそうではないものを示さない限りは、「及び／又は（ａｎｄ／ｏｒ）」を含む意味において使用される。
【００１５】
以下、図面に基づき説明する。なお、各図面においては、類似する要素については、類似する符号を付す。図面は、必ずしも正確な縮尺率で描かれているとは限らず、本発明の具体的な実施形態を描いたものである。
【００１６】
図１は、本発明の実施形態による再疎通アセンブリ１０を示す斜視図である。再疎通アセンブリ１０は、先端部１６を形成する先端領域１４を有する長尺状のシャフト１２を含む。内面１８はシャフト・ルーメン２０を形成する。シース２２は少なくとも一部がシャフト・ルーメン２０内に配置されている。シース２２は先端部２６を形成する先端領域２４を含む。内面２８はシース・ルーメン３０を形成する。スタイレット３２は少なくとも一部がシース・ルーメン３０内に配置されている。スタイレット３２は先端部３６を形成する先端領域３４を含む。先端部３６は、より詳しくは後述するが、ガイドワイヤを収容するのに適切な開口部３８を含む。図示された実施形態では、先端領域３４は、閉塞箇所を穿通するように構成することのできるニードルチップ４０によって少なくとも一部が形成されている。
【００１７】
シース２２は、詳細は後述するが、使用時には長尺状シャフト１２に対して軸線方向に移動可能である。いくつかの実施形態では、シース２２をシャフト・ルーメン２０内に配置する前に、患者の血管内において長尺状シャフト１２を進めることができる。長尺状シャフト１２が適切な位置に到達すると、シース２２をシャフト・ルーメン２０内において先端方向へ進めることができる。他の実施形態では、長尺状シャフト１２は、シャフト・ルーメン２０内にすでに配置してあるシース２２とともに患者の血管内を進めることができる。
【００１８】
シース２２は、その先端部２６が長尺状シャフト１２の先端部１６を越えて先端側に延びるように、先端方向へ進めることができる。スタイレット３２はシース２２に対して移動可能である。いくつかの実施形態では、スタイレット３２は、その先端部３６がシース２２の先端部２６を越えて先端側に延びるように、軸線方向に移動可能である。いくつかの実施形態では、スタイレット３２は、ニードルチップ４０が閉塞部を穿通できるように、往復動作を行うことができる。いくつかの実施形態では、スタイレット３２は閉塞部の穿通を補助するために回転することも可能である。スタイレット３２は、手動および機械的手段の双方を含む周知の技術または方法を使用して、軸線方向および／または回転式に動かすことができる。
【００１９】
図２は本発明の実施形態によるカテーテル４２の平面図である。いくつかの実施形態では、シャフト４４は多様なカテーテルのいずれかとすることができるが、好ましくは血管内カテーテルであり、カテーテル４２に関しては以下に説明する。血管内カテーテルの例には、バルーン・カテーテル、アテローム切除カテーテル、薬剤搬送カテーテル、診断カテーテル、およびガイド・カテーテルが含まれる。本明細書に記載する場合を除き、カテーテル４２は従来の技術および材料を使用して製造することができる。
【００２０】
カテーテル４２は、使用目的に応じて寸法を設定することができる。カテーテル４２は、約５０センチメートル〜約１００センチメートルの長さを有することができ、約４Ｆ（フレンチ）（約１．３ｍｍ）〜約９Ｆ（約３ｍｍ）の直径を有することができる。
【００２１】
図示された実施形態では、カテーテル４２は、基端領域４６、先端領域４８および先端部５０を有する長尺状シャフト４４を含む。長尺状シャフト４４の基端領域４６に対して、ハブおよび張力緩和アセンブリ５２を連結することができる。ハブおよび張力緩和アセンブリ５２は、本体部５４、把持力を向上させるように設計された１対のフランジ５６、およびキンクを抑止することを目的とした張力緩和部５８を含む。ハブおよび張力緩和アセンブリ５２は、従来技術により設計されてもよく、従来技術を使用して取り付けることも可能である。
【００２２】
図３は、図２の線３−３における、長尺状シャフト４４の一例を示す断面図である。長尺状シャフト４４は外層６０および内層６２を含む。外層６０および内層６２は、それぞれ長尺状シャフト４４の基端領域４６から長尺状シャフト４４の先端領域４８へ延びる。内層６２は長尺状シャフト４４を貫通するルーメン６４を形成する。
【００２３】
いくつかの実施形態では、長尺状シャフト４４は、耐キンク性などの特定の性質を強化するために、補強用の編組みまたはリボン層６６を含むことができる。補強用の編組みまたはリボン層６６は、外層６０と内層６２との間に配置することができ、長尺状シャフト４４の全体的な形状を実質的に増加させることなく、十分な耐キンク性を付与することができる。あるいは、単層のシャフトを使用することもできる。例えば、同軸であるかマルチ・ルーメンの共押出成形であるかに関わらず、膨張ルーメンを提供することも可能である。
【００２４】
いくつかの実施形態（図示せず）では、長尺状シャフト４４は、異なる可撓性を有する１つまたは複数のシャフト・セグメントを含むことができる。例えば、長尺状シャフト４４は基端セグメント、中間セグメント、および先端セグメントを含むことも可能である。いくつかの実施形態では、長尺状シャフト４４は、より軟性で可撓性の高いポリマーから形成することができる、先端チップセグメントを含むことも可能である。長尺状シャフト４４は３つより多いセグメントを含むことができ、または長尺状シャフト４４は３つより少ないセグメントを含むことができる。
【００２５】
長尺状シャフト４４が、例えば、基端セグメント、中間セグメント、および先端セグメントなどの３つのセグメントを有する場合、各セグメントは、各セグメントに同じ内層６２、および長尺状シャフト４４の基端部から先端部５０へ徐々に可撓性が増加する外層を含むことができる。例えば、基端セグメントは７２Ｄ（デュロメータ）の硬度を有するポリマーから形成される外層を有することができ、中間セグメントは６８Ｄ（デュロメータ）の硬度を有するポリマーから形成される外層を有することができ、先端セグメントは４６Ｄ（デュロメータ）の硬度を有するポリマーから形成することができる。
【００２６】
長尺状シャフト４４が３つのセグメントを有する場合、各セグメントは形成されるカテーテル４２が目的とする機能に応じて寸法を設定することができる。例えば、基端セグメントは約８８．９センチメートル（約３５インチ）の長さを有することができ、中間セグメントは約５．０８センチメートル（約２インチ）〜約７．６２センチメートル（約３インチ）の長さを有することができ、先端セグメントは約２．５４センチメートル（約１インチ）〜約３．１７５センチメートル（約１．２５インチ）の長さを有することができる。
【００２７】
内層６２は均一の材料とすることができ、長尺状シャフト４４の全長に沿って延びて、ハブ・アセンブリ５２を貫通するルーメン（図示せず）と連通するルーメン６４を形成することができる。内層６２によって形成されたルーメン６４は、シース２２（図１参照）などの多様な医療用デバイスに対して通路を形成することができ、そのため内層６２はルーメン６４内の摩擦を減らすために潤滑性材料を含んだり、潤滑性材料から形成したり、あるいは潤滑性材料で被覆することができる。例示的な材料は、ＴＥＦＲＯＮ（登録商標）としてより良く知られているポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）である。内層６２は、使用目的に合った適切な内径を有するルーメン６４を形成するように寸法が設定される。いくつかの実施形態では、内層６２は、約１．０１６ミリメートル（約０．０４インチ）〜約１．４７３ミリメートル（約０．０５８インチ）の直径を有するルーメン６４を形成することができ、内層６２は約０．０２５４ミリメートル（約０．００１インチ）の壁厚を有することができる。
【００２８】
外層６０は、所望の強度、可撓性または他の所望の性質を付与する任意の適切なポリマーから形成することができる。低いデュロメータすなわち硬度を有するポリマーではより高い可撓性を得ることができ、一方、高いデュロメータすなわち硬度を有するポリマーではより高い剛性を得ることができる。いくつかの実施形態では、使用されるポリマー材料は熱可塑性ポリマー材料である。いくつかの適切な材料のいくつかの例には、ポリウレタン、エラストマー・ポリアミド、ブロック・ポリアミド／エーテル（ＰＥＢＡＸ（登録商標）など）、シリコーン、およびコポリマーがある。外層６０は、単層、多層、またはポリマーの混合物からなってもよい。材料および処理技術を慎重に選択することによって、熱可塑物質、可溶性溶媒、およびこれらの材料の熱硬化バリアントを使用して所望の結果を得ることができる。
【００２９】
特定の実施形態では、ＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標）の商標名で販売されているようなコポリエステル熱可塑性エラストマーなどの熱可塑性ポリマーを使用することができる。外層６０は、内層６２の外径とほぼ等しい内径を有することができる。
【００３０】
いくつかの実施形態では、外層６０は、約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）〜約１．５２４ミリメートル（約０．０６０インチ）の内径、および約０．４５７２ミリメートル（約０．０１８インチ）〜約１．７５３ミリメートル（約０．０６９０インチ）の外径を有することができる。外層６０の一部または全体は、５０％次炭酸ビスマスなど、外層６０の放射線不透過性を高めるために加えられた材料を含むことができる。
【００３１】
特定の実施形態では、カテーテル４４は、図４に示すバルーン・カテーテル６８などのバルーン・カテーテルであってもよい。図４は、カテーテル４２と同様の構造であるが、バルーン７０および膨張ルーメンを含むバルーン・カテーテル６８の平面図である。図に示すように、バルーン７０は基端側くびれ部７２、先端側くびれ部７４、および中間部分７６を有する。バルーン７０は拡張または膨張した形状において示されている。バルーン・カテーテル６８の構造は従来通りである。バルーン・カテーテル６８をシャフト１４として使用することによって、より詳しくは後述するが、いくつかの利点を有することができる。
【００３２】
図５〜１１は、本発明によるバルーン・カテーテル６８（図４参照）を使用する再疎通アセンブリの特定の実施形態を示す。図５において、再疎通アセンブリ７８の先端部が示されている。バルーン・カテーテル６８は、基端領域８４、先端領域８６および先端部８８を有する長尺状シース８２を受容するように寸法が設定されたルーメン８０を形成する。ルーメン８０は、一般的なガイドワイヤの寸法に対応する、約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）〜約０．８８９ミリメートル（約０．０３５インチ）の内径を有することができる。
【００３３】
シース８２はシース・ルーメン９２を形成する内面９０を有する。シース８２は、カテーテル４２（図２参照）に関してすでに説明したような任意の適切なポリマー材料から形成することができる。シース８２は、適切な可撓性および他の所望の特性を付与するようにスリットをつけ、または他の方法で加工した、ニチノール、ステンレス鋼、Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）および他の合金などの適切な金属材料から形成することもできる。シース８２は約０．２５４ミリメートル（約０．０１０インチ）〜約０．８８９ミリメートル（約０．０３５インチ）、好ましくは、約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）〜約０．５０８ミリメートル（約０．０２０インチ）の外径、および約０．１５２４ミリメートル（約０．００６インチ）〜約０．７６２ミリメートル（約０．０３０インチ）、好ましくは、約０．２０３２ミリメートル（約０．００８インチ）〜約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）の内径を有することができる。シース８２は約８０センチメートル〜約１５０センチメートルの長さ、好ましくは約１３５センチメートルの長さを有することができる。
【００３４】
スタイレット９４は、シース・ルーメン９２内に配置される。スタイレット９４は、基端領域９６、先端領域９８および先端部１００を有する。先端領域９８は、不注意による組織の損傷を最小限に抑えるために、約０．１０１６ミリメートル（約０．００４インチ）〜約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）の外径を有することができる。スタイレット９４は、約８０センチメートル〜約１５０センチメートルの長さを有することができる。先端領域９８は、図示されているようにニードルチップとすることのできる切断面１０２を含む。スタイレット９４は任意の適切な材料から形成することができる。例示的な材料は、ステンレス鋼、ニチノール、Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）、チタンまたは他の合金などの金属を含む。図５には示されていないが、図１に示すようないくつかの好ましい実施形態において、スタイレットは貫通するルーメンを含むことができる。ルーメンは、閉塞部を穿通した後でガイドワイヤを通すことができる。
【００３５】
図に示すように、スタイレット９４はシース８２内において軸線方向に移動可能であり、シース８２はバルーン・カテーテル６８内において軸線方向に移動可能である。他の実施形態では、再疎通アセンブリ７８は、シース８２とスタイレット９４との間の相対的な軸線方向の移動を制限する構造を含んでいてもよい。図５〜１１におけるステントは、前方への押出力を単独で、またはスタイレットに付与された回転動作と組合せることによって、閉塞箇所の基端側または先端側キャップを貫通することができる。回転動作は、図１に示すように、デジタル操作または機械的手段（図示せず）によって、スタイレットに適用することも可能である。これらの実施形態は、例えば図６〜１１において示されている。
【００３６】
ここで図６を参照すると、再疎通アセンブリ１０４は、バルーン・カテーテル６８を含むことが示されている。基端領域１０８、先端領域１１０および先端部１１２を有するシース１０６が、ルーメン８０内に配置されている。シース１０６は、シース・ルーメン１１６を形成する内面１１４を有する。基端領域１２０、先端領域１２２および先端部１２４を有するスタイレット１１８が、シース・ルーメン１１６内に配置されている。先端領域１２２は切断面１２６を形成することができる。シース１０６およびスタイレット１１８は、任意の適切な材料から形成されてもよく、図５に関して説明されているように、任意の適切な寸法を有する。
【００３７】
再疎通アセンブリ１０４は、シース１０６とスタイレット１１８との間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部１２８を含む。係合部１２８は、シース１０６およびスタイレット１１８に沿ったどの場所にも配置することができる。いくつかの実施形態では、図示されているように、制御および精度をより向上させるために、係合部１２８をシース１０６およびスタイレット１１８の先端領域に隣接して配置してもよい。
【００３８】
図示された実施形態では、シース１０６は止め部１３０を備え、この止め部１３０は、その両側にシース１０６の内径より小さい内径を有する、円筒形の止め部であってもよい。止め部１３０は、シース１０６と一体に形成することができ、あるいは別々に形成してから任意の適切な方法で固定することもできる。いくつかの実施形態では、止め部１３０は、シース１０６の全周（３６０度）にわたって延びてもよい。他の実施形態では、止め部１３０は、シース１０６の外周に沿って離間する１つまたは複数の個々の部分を含むことができる。
【００３９】
スタイレット１１８は、基端部１３４および先端部１３６を有する係合部１３２を含む。係合部１３２は、その両側にスタイレット１１８の外径に対して減少する、外径を有することができる。図に示すように、スタイレット１１８の先端方向への移動は、係合部１３２の基端部１３４と接触する止め部１３０によって制限されている。同様に、スタイレット１１８の基端方向への移動は、係合部の先端部１３６と接触する止め部１３０によって制限されている。
【００４０】
いくつかの実施形態では、切断面１２６が完全にシース・ルーメン１１６内にあるように、スタイレット１１８を基端側に引き込むことができる。このことにより、バルーン・カテーテル６８の先端側の血管と接触することなく、シース１０６をバルーン・カテーテル・ルーメン８０内において先端側に拡張することができる。いくつかの実施形態では、スタイレット１１８の先端部１２４は、後退時においても、シース１０６の先端部１１２を越えて延びることが可能である。
【００４１】
ここで図７を参照すると、再疎通アセンブリ１３８もまたバルーン・カテーテル６８を含むことが示されている。基端領域１４２、先端領域１４４および先端部１４６を有するシース１４０が、バルーン・カテーテル・ルーメン８０内に配置されている。シース１４０は、シース・ルーメン１５０を形成する内面１４８を含む。基端領域１５４、先端領域１５６および先端部１５８を有するスタイレット１５２は、シース・ルーメン１５０内に配置されている。先端領域１５８は、いくつかの実施形態で、ニードルチップとすることのできる切断面１６０を含む。シース１４０およびスタイレット１５２は任意の適切な材料から形成することができ、図５に関して説明されているように、任意の適切な寸法を有する。先の実施形態と同様に、スタイレット１５２はガイドワイヤを通過させるためのルーメン（図示せず）を含むことができる。
【００４２】
再疎通アセンブリ１３８は、シース１４０とスタイレット１５２との間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部１６２を含む。シース１４０は、基端部１６６および先端部１６８を有する係合部１６４を含む。係合部１６４は、その両側にシース１４０の内径より大きい内径を有する。係合部１６４はシース１４０と一体に形成することができ、あるいは、シース１４０を形成し、その後任意の適切な技術を用いて材料を除去することにより、増加した内径を有する係合部１６４を形成してもよい。
【００４３】
係合部１６２はまた、スタイレット１５２の一部を指す。スタイレット１５２は、止め部１７０を備えており、該止め部１７０はその両側にスタイレット１５２の外径よりも大きい外径を有する。いくつかの実施形態では、止め部１７０は、スタイレット１５２の全周（３６０度）にわたって延びることも可能である。他の実施形態では、止め部１７０は、スタイレット１５２の外周に沿って離間する１つまたは複数の異なる部分を含むことができる。図に示すように、スタイレット１５２の基端方向への移動は、係合部１６４の基端部１６６と接触する止め部１７０によって制限されている。同様に、スタイレット１５２の先端方向への移動は、係合部１６４の先端部１６８と接触する止め部１７０によって制限されている。
【００４４】
いくつかの実施形態では、スタイレット１５２の先端部１５８は、シース１４０の先端部１４６の基端側に留まることができ、他の実施形態では、スタイレット１５２が完全に後退すると、スタイレット１５２の先端部１５８は、シース１４０の先端部１４６を越えて先端方向へ延びることができる。
【００４５】
図６と図７を比較すると、図７のスタイレット１５２は図６のスタイレット１１８より細いことが明らかである。いくつかの実施形態では、より細いスタイレットはさらに可撓性を提供することができるため有利である。他の実施形態では、より高い強度またはより高い剛性のスタイレットにより、閉塞箇所を貫通するためにさらに力を加えることが可能である。図７のシース１４０は、図６のシース１０６よりも厚い壁を有する。いくつかの実施形態では、より壁の厚いシースはさらに高い押圧性を付与できるため有利である。他の実施形態では、より壁の薄いシースはより高い可撓性を有することが可能である。
【００４６】
ここで図８を参照すると、再疎通アセンブリ１７２は、バルーン・カテーテル６８を含むことが示されている。基端領域１７６、先端領域１７８および先端部１８０を有するシース１７４が、バルーン・カテーテル・ルーメン８０内に配置されている。シース１７４は、シース・ルーメン１８４を形成する内面１８２を含む。基端領域１８８、先端領域１９０および先端部１９２を有するスタイレット１８６が、シース・ルーメン１８４内に配置されている。先端領域１９０は、いくつかの実施形態でニードルチップとすることのできる切断面１９４を含む。シース１７４およびスタイレット１８６は、図５に関して説明したように、任意の適切な材料から形成され、かつ、任意の適切な寸法を有することも可能である。さらに、スタイレットは、ガイドワイヤを通過させるためのルーメンを含むことも可能である。
【００４７】
再疎通アセンブリ１７２は、シース１７４に対するスタイレット１８６の先端方向への移動を制限するように構成された係合部１９６を含む。シース１７４は、係合部１９８を含み、該係合部１９８はその基端側のシース１７４の内径に対して減少する内径を有する。係合部１９８は先端側止め部２００において終端する。
【００４８】
係合部１９６はまた、先端側止め部２００で終端するスタイレット１８６の先端領域１９０に適応する。先端領域１９０は、係合部１９６の基端側のスタイレット１８６の外径に対して減少する外径を有する。図に示すように、スタイレット１８６の先端方向への移動は、シース１７４の先端側止め部２００と接触するスタイレット１８６の基端側止め部２０２によって制限される。この実施形態では、造影剤を注入または異なるデバイスを配置する必要がある場合に、スタイレット１８６をシース１７４から基端方向へ完全に取り除くことができる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、スタイレット１８６の先端部１９２はシース１７４の先端部１８０の基端側に留まることができ、他の実施形態では、スタイレット１８６が完全に後退すると、スタイレット１８６の先端部１９２はシース１７４の先端部１８０を越えて先端側に延びることができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、図９に示すように、第２のシース２０４をバルーン・カテーテル・ルーメン８０内ではあるがシース１７４の外側に配置することができる。第２のシース２０４は、基端領域２０６、先端領域２０８および先端部２１０を有する。第２のシース２０４は、バルーン・カテーテル６８とシース１７４との間の寸法差を減らして他のデバイスと交換しやすくするために、シース１７４がバルーン・カテーテル・ルーメン８０の内径よりやや小さい外径を有する状況において使用することができる。第２のシース２０４は、先端側キャップの開口部を越えて延びて、シースおよびスタイレットをガイドワイヤに交換できるように所定の位置に留まる。いくつかの実施形態では、第２のシース２０４は標準的なガイドワイヤの寸法に対応するために、約０．２５４ミリメートル（約０．０１０インチ）〜約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）の内径および約０．３５５６ミリメートル（約０．０１４インチ）〜約０．４５７２ミリメートル（約０．０１８インチ）の外径を有することができる。第２のシース２０４は、カテーテル４２（図２参照）に関して説明したような任意の適切な材料から形成することができる。
【００５１】
いくつかの実施形態では、シース１７４およびスタイレット１８６をバルーン７６からさらに先端方向へ移動させるために、第２のシース２０４を使用することができる。図９は図８に示した再疎通アセンブリ１７２とともに配置された第２のシース２０４を示すが、第２のシース２０４は、上述の図で示した実施形態とともに使用することも可能である。
【００５２】
図１０に示す同様の実施形態では、再疎通アセンブリ１７２はバルーン２１４を有するバルーン・カテーテル２１２を含む。バルーン２１４は基端側くびれ部２１６、先端側くびれ部２１８、および中間部分２２０を有する。バルーン・カテーテル２１２は、バルーン２１４を越えて先端方向へ延びるシャフト２２２を有するため、上述のバルーン・カテーテル６８とは異なる。シャフト２２２は先端領域２２４を含み、該先端領域２２４は、シャフト２２２が基端側キャップに形成された開口部を通って延び、次いでシャフトおよびスタイレットを引き込んで、閉塞箇所を貫通するための適切なガイドワイヤと置換できるように機能する。図１０は、再疎通アセンブリ１７２とともに配置された長尺状のバルーン・カテーテル・シャフト２２２を示すが、該バルーン・カテーテル・シャフト２２２は、上述の図で示した実施形態とともに使用することも可能である。
【００５３】
図１１は、図６の実施形態に関連する別の実施形態を示す。図１１は、上述のバルーン・カテーテル６８内に配置された再疎通アセンブリ２２６を示す。ただし、この実施形態では、係合部２２８は、スタイレット１１８をシース１０６に対して強制的に先端方向へ移動するために使用可能な付勢構造を含む。弾性材料またはばねなどの任意の適切な付勢構造を使用することができる。
【００５４】
図示された実施形態では、付勢構造は、止め部１３０と係合部１３２の基端部１３４との間に配置された１つまたは複数の基端側ばね２３０、および止め部１３０と係合部１３２の先端部１３６との間に配置された１つまたは複数の先端側ばね２３２を含む。いくつかの実施形態では、付勢構造は、先端側ばね２３２を備えずに基端側ばね２３０のみを備えることも可能である。他の実施形態では、付勢構造は、基端側ばね２３０を備えずに先端側ばね２３２のみを備えることも可能である。
【００５５】
使用時には、スタイレット１１８は基端方向へ移動することができる。図示された実施形態では、スタイレット１１８を基端方向へ移動させることによって、基端側ばね２３０をその平衡長さから圧縮し、先端側ばね２３２をその平衡長さから伸ばすことができる。スタイレット１１８を移動させることによって、基端側ばね２３０および先端側ばね２３２がその平衡長さから変位した結果、蓄えられた位置エネルギーを開放することが可能となる。その結果、切断面１２６が閉塞箇所に接触かつ穿通できるように、スタイレット１１８を強制的に先端方向へ移動させることも可能である。
【００５６】
図１２および１３は、穿通カテーテルを使用する、本発明の他の実施形態を示す。特に、図１２は基端領域２３６、先端領域２３８、および先端部２４０を有する穿通カテーテル２３４を示す。穿通カテーテル２３４は、シャフト・ルーメン２４６を形成する内面２４４を有する長尺状シャフト２４２を含む。スタイレット２４８はシャフト・ルーメン２４６内に配置されている。スタイレット２４８は、基端領域２５０、先端領域２５２および先端部２５４を有する。スタイレット２４８は、先端領域２５２を通って基端領域２５０から延びるスタイレット・ルーメン２５９を有する。スタイレット２４８の先端領域２５２は、傾斜した針切断面２５４を含む。
【００５７】
穿通カテーテル２３４は、上記でカテーテル４２（図２参照）に関して説明したような任意の適切な材料から形成することができる。シャフト２４２を形成するための例示的な材料には、ナイロン、ＰＥＢＡＸ（登録商標）、ポリエチレン、ポリウレタン、およびそれらのコポリマーがある。さらに、シャフトは金属からなってもよく、スロットを備えても備えていなくてもよい。シャフト２４２は、約８０センチメートル〜約１５０センチメートルの長さを有することができる。シャフト２４２は、約０．３０４８ミリメートル（約０．０１２インチ）〜（約０．８８９ミリメートル約０．０３５インチ）の外径、および約０．２０３２ミリメートル（約０．００８インチ）〜約０．７６２ミリメートル（約０．０３０インチ）の内径を有することができる。スタイレット２４８は、ステンレス鋼、ニチノール、Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）、他の合金またはポリマーを含む任意の適切な材料から形成することができ、約８０センチメートル〜約１５０センチメートルの長さ、（約０．１７７８ミリメートル約０．００７インチ）〜約０．７８７４ミリメートル（約０．０３１インチ）の外径、および約０．１２７ミリメートル（約０．００５インチ）〜約０．６８５８ミリメートル（約０．０２７インチ）の内径を有することができる。
【００５８】
穿通カテーテル２３４は、長尺状シャフト２４２とスタイレット２４８との間の相対的な軸線方向の移動を制限するように構成された係合部２５７を含む。長尺状シャフト２４２の内面２４４は、係合部２５８を有し、該係合部２５８はその両側に長尺状シャフト２４２の内径よりも小さい内径を有する。係合部２５８は基端部２６０および先端部２６２を有する。係合部２５８は、基端部２６０と先端部２６２との間において、約２ミリメートル〜約１０ミリメートル、好ましくは約３ミリメートル〜約６ミリメートルの長さを有することができる。
【００５９】
係合部２５７はまた、スタイレット２４８に関連する。スタイレット２４８は止め部２６４を有し、該止め部２６４はその両側にスタイレット２４８の外径よりも大きい外径を有する。いくつかの実施形態では、止め部２６４は、スタイレット２４８の周面に沿って延びる円筒形止め部であってもよく、他の実施形態では、止め部２６４は、スタイレット２４８の周面において離間する１つまたは複数の異なる部分を含むことができる。図に示すように、スタイレット２４８の基端方向への移動は、係合部２５８の基端部２６０と接触する止め部２６４によって制限され、スタイレット２４８の先端方向への移動は、係合部２５８の先端部２６２と接触する止め部２６４によって制限される。
【００６０】
いくつかの実施形態では、スタイレット２４８は、長尺状シャフト２４２を貫通して基端方向へ延びることができる。他の実施形態では、図示するように、スタイレット２４８は長尺状シャフト２４２よりも短くてもよい。押出管２６６は、基端領域２６８、先端領域２７０および先端部２７２を有する。押出管２６６の先端部２７２は、スタイレット２４８の基端部２７４と接触してもよい。いくつかの実施形態では、短いスタイレット２４８を穿通カテーテル２３４の先端領域２３８に配置して、様々な強度および可撓性を有する押出管２６６を基端側に配置することにおいて有利である。いくつかの実施形態では、スタイレット・ルーメン２５９は、スタイレット２４８が基端側キャップを横切った後で、切断面２５４からガイドワイヤを通過させることができる。傾斜した切断面２５４によって、スタイレット２４８をシース内で回転させて、Ｘ線画像診断法によってスタイレットの先端２６５を基端側キャップの中心に保持することができる。
【００６１】
図１３は、スタイレット２４８の先端領域２５２が、図１２に示した傾斜した針切断面２５６ではなく円筒形切断縁部２６８を含む、同様の実施形態を示す。図１３は基端方向へ延びるスタイレット２４８を示しており、したがって押出管２６６を備える必要がない。図１３に示す実施形態はまた、図９に示す第２のシース２０４と同様に機能するように、任意の第２のシース２７０を穿通カテーテル２３４に追加する。スタイレット２４８を回転させることによって、基端側キャップを横切る際に補助することができる。
【００６２】
図１４〜１７は、本明細書に説明された再疎通アセンブリの可能な使用を図示する。図１４では、基端領域２７８および先端領域２８０を有する導入シース２７６が、当技術分野において周知のように、患者の組織２８２を通って患者の血管２８４内へと挿入されている。いくつかの実施形態では、バルーン・カテーテルとすることのできるカテーテル２８６が、導入シース２７６の基端領域２７８内へ挿入され、基端側キャップ３０８、先端側キャップ２９０および側枝血管２９１を有する閉塞箇所２８８などの所望の治療部位付近の位置に進められている。カテーテル２８６は基端領域２９０および先端領域２９２を有する。
【００６３】
ここで図１５を参照すると、基端領域２９６および先端領域２９８を有するシース２９４は、カテーテル２８６内に配置することができる。カテーテル２８６は、シース２９４の配置に先立って、膨張させることのできるバルーン３１４を含む。バルーンは、膨張バルーン、または、例えばラテックスまたはポリウレタンから形成された適度なエラストマー性のセンタリング・バルーンであってもよい。いくつかの実施形態では、バルーン３１４の膨張に先だってシース２９４を配置することにおいて有利である。バルーン３１４は、膨張するとシース２９４を中心に保持するように補助し、したがって血管壁を損傷することなく閉塞箇所２８８と適切に接触する際に、シース２９４および包囲されたスタイレット３００を補助することができる。スタイレット３００は基端領域３０２および先端領域３０４を有する。先端領域３０４は、（図示の通り）閉塞箇所２８８に近接して配置されたニードルチップ３０６を含む。
【００６４】
図１６に示すように、スタイレット３００は、その先端領域３０４が閉塞箇所２８８の少なくとも一部を穿通するように先端方向へ移動することができる。スタイレット３００は、閉塞箇所２８８を穿通する際の助けとなるように軸線方向において前後に動かすことができる。いくつかの実施形態では、スタイレット３００は回転することができ、他の実施形態では、スタイレット３００は回転および往復動作の両方が可能である。いくつかの実施形態では、閉塞箇所２８８は、剛性または堅固な基端側キャップ３０８および比較的柔らかい中央部分３１０を有する場合がある。いくつかの実施形態では、図１７に示すように、スタイレット３００を閉塞箇所２８８の基端側キャップ３０８へ穿通させることにより、ガイドワイヤ３１２がスタイレット３００を貫通して延び、次いで閉塞箇所２８８内へ達することができる。スタイレットが基端側キャップ３０８を貫通した後で、ガイドワイヤ３１２が図１８に示すように第２のシースを通って、または図１９に示すようにシャフト延長部２２２を通って、または図２０に示すように中空のスタイレット２４８を通って横切ることができる。図２１に示すように、再疎通アセンブリは、閉塞箇所２８８、先端側キャップ２９０付近に置かれたバルーン７０、および中心を保持して先端側キャップ２９０を越えたスタイレットを通ってさらに進めることができる。断面における造影は、膨張カテーテル、第２のシース、または中空のスタイレットのいずれかを通して視覚化することによって行うことができる。
【００６５】
本発明による医療用デバイスは、本明細書に記載されている場合を除いて、従来の材料および構造からなってもよい。本明細書に記載されている医療用デバイスは、潤滑性または他の種類のコーティングによって、その一部または全体を覆うことができる。フッ素ポリマーなどの疎水性コーティングによって、取扱性およびデバイス交換性を向上できる乾性潤滑性をもたらす。好適なフッ素ポリマーの例には、ＴＥＦＲＯＮ（登録商標）として周知のポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）がある。
【００６６】
潤滑性コーティングにより、操作性や病変部を通過する能力を向上させることができる。適切な潤滑性ポリマーの例には、酸化ポリアリレン、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシ・アルキル・セルロース、アルギン、サッカリド、カプロラクトン等などの親水性ポリマー、およびそれらの混合物および組合せなどがある。親水性ポリマーは、それら同士でまたは処方された量の水溶性化合物（一部のポリマーを含む）と混合して、適切な潤滑性、接着性、および可溶性を備えた被覆を得ることができる。いくつかの実施形態では、複合医療用デバイスの先端部分を上述のように親水性ポリマーで被覆することができ、より基端部分をフッ素ポリマーで被覆することができる。
【００６７】
本明細書に記載されている医療用デバイスは、Ｘ線透視法などの画像診断法を使用する際に、可視性を向上させるために放射線不透過性材料を含み、または放射線不透過性材料を添加することができる。当技術分野で知られている適切な放射線不透過性材料を使用することができる。いくつかの例には、貴金属、タングステン、バリウム次炭酸パウダー等、およびそれらの混合物がある。いくつかの実施形態では、放射線不透過性材料を特定の医療用デバイスを形成するために使用されたポリマー内に分散させることができる。いくつかの実施形態では、強磁性材料とは異なる放射線不透過性材料が分散される。
【００６８】
多くの点において、単に例示的なものであることは理解されるべきである。構成の詳細に変更を加えることは可能であり、特に、形状、大きさ、工程の順序については、本発明の範囲を逸脱することなく、変更可能である。本発明の範囲は、当然ながら、請求項に記載された文言において画定される。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】本発明の一実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置を示す斜視図。
【図２】本発明の一実施形態によるカテーテルを示す平面図。
【図３】図１の線３−３におけるカテーテルを示す断面図。
【図４】本発明の一実施形態によるバルーン・カテーテルを示す平面図。
【図５】本発明の一実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図６】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図７】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図８】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図９】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図１０】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図１１】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための再疎通装置の先端部分を示す部分断面図。
【図１２】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための装置の先端部分を示す部分断面図。
【図１３】本発明の他の実施形態による血管の閉塞箇所を穿通するための装置の先端部分を示す部分断面図。
【図１４】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１５】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１６】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１７】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１８】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１９】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図２０】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図２１】血管の閉塞箇所を穿通するための装置の特定の使用を示す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【国際調査報告】
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