(57)【要約】  キャビティ、コントローラ、熱的加熱源、送風機組立体、ガス方向付け手段および通気組立体を含む加速調理エアフライヤーを開示する。高温ガスが送風機モータ組立体によってエアフライヤーキャビティへ循環し、ここでは、対向し衝突する乱流ガスフローが食品に向けられるように、熱い空気が配向されて、食品を加速調理する。
2008538807.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理チャンバを画成する筐体、
前記調理チャンバへおよび前記調理チャンバからガスを循環させるための導管手段、
前記ガスを循環させるためのフロー手段、
前記ガス加熱用手段、
食品の上に配置され、前記導管手段と動作可能に関連した第１のガス方向付け手段、
前記食品の上に配置され、これもまた前記導管手段と動作可能に関連した第２のガス方向付け手段、
前記食品の下に配置され、前記導管手段と動作可能に関連した第１の下部ガス方向付け手段、および
前記食品の下に配置され、これもまた前記導管手段と動作可能に関連した第２の下部ガス方向付け手段
を含む食品調理用のエアフライヤーであって、
前記第１のガス方向付け手段からのガスを前記第２のガス方向付け手段からのガスと前記食品の表面の上で衝突させるように、前記第１および第２のガス方向付け手段を構成し、
前記第１の下部ガス方向付け手段からのガスを前記第２の下部ガス方向付け手段からのガスと前記食品の底面上で衝突させるように、前記第１および第２の下部ガス方向付け手段を構成した、エアフライヤー。
【請求項２】
前記食品を保持するために前記調理チャンバ内に配置された少なくとも１つの食物用バスケットをさらに含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項３】
右側食物用バスケット、および
左側食物用バスケット
をさらに含む、請求項２に記載のエアフライヤー。
【請求項４】
前記食品が前記食物用バスケットから放出されるように、前記食物用バスケットの少なくとも１つが回転可能である、請求項２に記載のエアフライヤー。
【請求項５】
前記食品が前記少なくとも１つの食物用バスケットに保持されている間に、前記食品を撹拌するために少なくとも１つの食物用バスケットと動作可能に関連した少なくとも１つの食品撹拌器をさらに含む、請求項２に記載のエアフライヤー。
【請求項６】
前記少なくとも１つの食品撹拌器が、
回転式パドル組立体
を含む、請求項５に記載のエアフライヤー。
【請求項７】
前記食品が前記調理チャンバにある間に、少なくとも１種の食品添加剤を前記食品に分配するための手段をさらに含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項８】
前記食品添加剤が、
油、および
油混合物
からなる群から選択されるものである、請求項７に記載のエアフライヤー。
【請求項９】
前記食品添加剤が、
液体、および
乾燥調味料
からなる群から選択されるものである、請求項７に記載のエアフライヤー。
【請求項１０】
前記食品添加剤が、前記食品に揚げ物の風味、テクスチャー、および感触を与える、請求項７に記載のエアフライヤー。
【請求項１１】
前記筐体の上部に配置され、前記食品を上から前記調理チャンバに置けるように構成されている上部開口部をさらに含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項１２】
前記筐体の底部に配置され、前記食品を前記調理チャンバから取り出すように構成されている底部開口部をさらに含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項１３】
前記食品が前記調理チャンバに導入される前に、前記食品を保持するために前記調理チャンバと動作可能に関連した食品貯蔵ユニットをさら含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項１４】
前記食品貯蔵ユニットが、
前記食品を選択した温度に維持するための断熱チャンバ
を含む、請求項１３に記載のエアフライヤー。
【請求項１５】
前記食品貯蔵ユニットが、
マイクロ波透過部分であって、前記調理チャンバと連通しており、それによりマイクロ波エネルギーが、前記食品貯蔵ユニットの前記食品を選択的に加熱するために前記調理チャンバから前記食品貯蔵ユニットへ通過されうる、マイクロ波透過部分
を含む、請求項１３に記載のエアフライヤー。
【請求項１６】
前記調理チャンバの前記食品が少なくとも部分的にマイクロ波エネルギーによって調理され、前記食品貯蔵ユニットの前記食品が同じマイクロ波エネルギーによって解凍される、請求項１５に記載のエアフライヤー。
【請求項１７】
前記食品に付随する包装に関連する無線認証システムからの調理指示を表す信号を受信するように適合された制御システムをさらに含む、請求項１に記載のエアフライヤー。
【請求項１８】
調理チャンバを画成する筐体、ガスを前記調理チャンバへおよび前記調理チャンバから循環させるための導管手段、前記ガスを循環させるためのフロー手段、ガス加熱用手段、前記食品の上に配置され、前記導管手段と動作可能に関連した第１のガス方向付け手段、および前記食品の上に配置され、これもまた前記導管手段と動作可能に関連した第２のガス方向付け手段を有するエアフライヤーを提供するステップ、
前記調理チャンバに食品を置くステップ、
前記第１のガス方向付け手段からのガスを、前記第２のガス方向付け手段からのガスと前記食品の表面の上で衝突させることによって前記食品を調理するステップ、
前記食品の上に油を分配して、揚げ物の風味、テクスチャー、および感触を前記食品に与えるステップ、および
前記調理済み食品を前記エアフライヤーから取り除くステップ
を含む、食品の調理方法。
【発明の詳細な説明】
【関連技術の相互参照】
【０００１】
本願明細書は、２００５年３月１４日出願の米国仮特許出願第６０／６６１，５９１号、表題「エアフライヤー（ＡＩＲ  ＦＲＹＥＲ）」の優先権、２００５年１０月５日出願の国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２００５／０３５６０５号の優先権、および２００５年４月４日出願の米国特許出願第１１／０９８，２８０号の優先権を主張する。
【０００２】
アメリカ合衆国国内段階移行においては、本願明細書は、２００５年４月４日出願の米国特許出願第１１／０９８，２８０号の一部継続出願、２００３年７月７日出願の米国特許出願第１０／６１４，２６８号の一部継続出願、２００３年７月７日出願の米国特許出願第１０／６１４，５３２号の一部継続出願、および２００３年７月７日出願の米国特許出願第１０／６１４，７１０号の一部継続出願である。
【０００３】
本願明細書は、２００３年７月５日出願の国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２００３／０２１２２５号と共通の技術開示、２００５年３月７日出願の国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２００５／００７２６１号と共通の技術開示、２００２年７月５日出願の米国仮特許出願第６０／３９４，２１６号と共通の技術開示、２００４年１０月２１日出願のＰＣＴ／ＵＳ２００４／０３５２５２号と共通の技術開示、２００３年１０月２１日出願の米国仮特許出願第６０／５１３，１１０号と共通の技術開示、２００３年１０月２３日出願の米国仮特許出願第６０／５１３，１１１号と共通の技術開示、２００４年９月３０日出願の米国仮特許出願第６０／６１４，８７７号と共通の技術開示、２００４年３月８日出願の米国仮特許出願第６０／５５１，２６８号と共通の技術開示、２００４年１０月５日出願の米国仮特許出願第６０／６１５，８８８号と共通の技術開示、および２００４年３月５日出願の米国仮特許出願第６０／５５０，５７８号と共通の技術開示を含む。
【０００４】
上記の出願は全て、全てが説明されているごとく本願明細書に援用する。
【技術分野】
【０００５】
本発明は、特に、風味、テクスチャーおよび外観のレベルが、歴史的に油、ラードまたは脂肪で揚げられてきた食物と合致する食品を調理するのに有用である再循環エアフライヤー（ｒｅ−ｃｉｒｃｕｌａｔｉｎｇ  ａｉｒ  ｆｒｙｅｒ）に関する。
【背景技術】
【０００６】
本発明は、揚げの改良であるエアフライヤーに関する。レストラン業務では、従来は揚げ物用フライヤーを使用して、フライドポテトおよび多数の他の食品（例えば、チキン、オニオンリング）を調理している。これらの食品を、冷凍、冷蔵、室温、または室温超の条件から用意できる。そのようなファーストフードの環境で使用される、典型的な高性能の揚げ物用フライヤーは、約１．５ｌｂｓ（０．６８キログラム）の冷凍の０．２５インチ（０．６４センチメートル）のフライを約３分３０秒で調理する。そのような揚げ物用フライヤーの処理量は約６０ポンド／時（２７．２２ｋｇ／時）である。
【０００７】
消費者は、油や脂肪の使用量を少くして用意された健康的な食物を高く評価し、エアフライによって揚げ処理を代替すると、食品へ吸収される油および脂肪の量をかなり排除する。しかし、消費者は、脂肪および油を少なくして用意された健康的な食物を望む一方で、揚げ処理に付き物である風味、テクスチャーおよび食感をやはり望む。
【発明の開示】
【０００８】
上記の目的は、食品を調理または再加熱処理するためにガスフローを採用するエアフライヤーにおいて得られることが判明した。食品へのガスフローは、対向して衝突するガスフローが食品表面において高い熱伝達を生じるようにする。エアフライヤーはまた、食品をさらに加熱するために、マイクロ波エネルギー、または無線周波、誘導および他の熱的手段など他の手段を用いてもよい。マイクロ波を生じるマグネトロンを、側壁に据付けられた、スロットアンテナを採用するマイクロ波導波路と共に使用するが、マイクロ波システムはエアフライヤーキャビティ側壁から発射する必要はなく、実際には、他のエアフライヤーキャビティ表面からのマイクロ波の発射を採用してもよい。エアフライヤーは、従来の速度、加速された速度またはスピード調理のエアフライヤーとして作動してもよく、加速調理エアフライヤーを例示的な実施形態または変形例として本明細書で説明する。ガスフローエネルギーおよびマイクロ波エネルギー（マイクロ波が用いられる場合）を均一な調理および加熱を生じるように食品に分配し、かつ典型的な調理用キャビティの温度範囲は約３７５°Ｆ（摂氏１９０度「℃」）〜約５００°Ｆ（２６０℃）の範囲でよいが、３７５°Ｆ（１９０℃）未満および５００°Ｆ（２６０℃）超の調理用キャビティ温度を用いてもよい。調理制御によって、広範な食品をエアフライヤーで連続的に作業できる。ここで、各食品は、食品が調理キャビティへおよび調理キャビティから移動する時に連続的にフォーマットを実行してもよい、独特の調理プロファイル、または調理法を有する。
【０００９】
本発明は、食品を揚げる必要なく「揚げ」物を作ることができるエアフライヤーを提供する。エアフライヤーは、以下のものも含むフライシステムである。すなわち（１）冷凍、冷蔵、室温超の室温、または温度自動食品分配ユニットの組み合わせ、（２）食品の調理および／または再加熱処理用のエアフライヤー、および（３）消費者が望む風味、テクスチャーおよび外観の特性（著しく油を添加せずに）を与えるために、食品を軽く被覆するための油噴霧装置、である。
【００１０】
エアフライヤーは、処理量について現在の代表的な揚げ物用フライヤーに匹敵し、既存の揚げ物用フライヤーと比べて１回分１．５ｌｂ（０．６８ｋｇ）の量の冷凍フライドポテトを約半分の時間で作り、作業にほとんど油を必要としない（すなわち、多量のショートニング、ラードなし）ので、熱い油のろ過が必要でなくなる。実際に、揚げ物用フライヤーの主要な欠点の１つは、使用済み油をろ過するのに必要な作業があること、およびろ過に付随する安全性の問題、そうでなければ、非常に熱い油での調理（すなわち揚げること）を行うことである。
【００１１】
従って、本発明の目的は、サイズおよび量のプロファイルが異なる幅広い種類の食品を、脂肪、ラードまたは他の従来の揚げ調理媒質を使用せずに調理可能なエアフライヤーを提供することである。
【００１２】
別の目的は、エネルギー効率のよい、操作が単純および安全、清浄が単純および簡単で、簡単に使用でき、しかも製造費用が低いエアフライヤーを提供することである。
【００１３】
さらに別の目的は、住居、商業、産業および売り歩きの場によく見られる金属製食物用バスケットおよび他の金属製調理装置内において、高品質の食品を調理可能なエアフライヤーを提供することである。
【００１４】
対製造コストがより効果的であり、しかも清浄および維持が簡単な、マイクロ波分配システムを有するエアフライヤーを提供することがさらなる目的である。
【００１５】
さらに別の目的は、改良および単純化のおかげで信頼性のあるマイクロ波分配システムを提供することである。
【００１６】
さらに別の目的は、様々な食品を調理するために、操作者がボタンへタッチすることにより、簡単かつ迅速にプログラムされるエアフライヤー、または人の介入が無くとも自動的にコントローラへ調理法を入力するエアフライヤーを提供することである。
【００１７】
本発明の他の目的、特性および利点は、以下、図面と併せるとその例示的な実施形態の詳細な説明から容易に明らかになる。図面においては、類似の参照番号はいくつかの図面における対応する部品を表す。
【００１８】
本発明の特徴であると考えられる新規の特性を添付の特許請求の範囲において説明する。しかしながら、本発明自体だけでなく、好ましい実施の態様、さらなるその目的および利点は、図面と併せて読まれる場合に、以下の例示的な実施形態の詳細な説明を参照すると最も良く理解されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
例示的な実施形態のエアフライヤーを、単一の調理用キャビティの、加速調理業務用エアフライヤーとして示すが、エアフライヤーを他の実施形態で組立ててもよい。なぜなら、エアフライヤーは拡大縮小可能だからである。本明細書において用語「拡大縮小」は、さらに大型化または小型化、高速または低速の調理バージョンを開発してもよく、各実施形態または変形例は異なるサイズ特性を有してよく、かつ異なる電圧、様々な形態の抵抗加熱手段を用いてよく、または天然ガス、プロパンまたはガスを加熱する他の熱的手段などの他の熱源を用いることを意味する。
【００２０】
本明細書では、用語「マグネトロン」、「マグネトロン管」および「管」は同じ意味であり、用語「スロット」、「複数のスロット」および「アンテナ」は同じ意味であり、用語「商業・業務（ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ）」は、商業フードサービス業、レストラン、ファーストフード施設、サービスの速いレストラン（ｓｐｅｅｄ  ｓｅｒｖｉｃｅ  ｒｅｓｔａｕｒａｎｔ）、コンビニエンスストア（幾つか挙げると）および他の集団給食施設を含むがこれに限定されず、用語「住宅」は、一般的に言えば、住宅応用（家庭用）を指すが、用語は住宅のみに限定されずにエアフライヤーの非商業応用を指し、本発明者らのエアフライヤーは商業使用のみに限定されず、売り歩き、住宅、産業および他の調理用途に同様に適用でき、用語「エアフライヤーキャビティ」、「エアフライヤーチャンバ」「調理用キャビティ」および「調理キャビティ」は同じ意味であり、および用語「ガス」は、調理に使用されてもよく、本願出願人が、同じ機能を果たす既存のまたは将来開発される、いずれかのガスまたはガス混合物の包含を意図する、空気、窒素および他の混合物を含むいずれかの混合流体を指す。用語「従来の調理」および「従来の手段」は同じ意味であり、現在広く用いられている品質水準および速度における調理を指す。一例として、今日使用されている揚げ物用フライヤーにおいては、１．５ポンド（０．６８ｋｇ）の長さ０．２５インチ（０．６４ｃｍ）のフライドポテトの「従来の調理時間」は、約３分３０秒、または１時間あたり約６０ポンド（２７．２２ｋｇ）のフライドポテトである。用語「調理プロファイル」および「調理法」は同じ意味である。用語「調理副産物」は煙、グリース、蒸気、空気力学的な（ａｅｒｏｄｙｎａｍｉｃ）グリース小粒子、臭気、および調理プロセスにおいて生じる他の生成物を指し、および用語「臭気フィルタ」は、排他的に臭気のろ過を指さずに、一般的に調理プロセスの副産物のろ過、減少、除去または触媒分解を指す。用語「調理する」、「エアフライする」および「フライする」は、本明細書においては同じ意味である。
【００２１】
本明細書では、用語「迅速な調理」および「スピード調理」は同じ意味であり、従来の調理よりも５〜１０倍速い、および一部の例では１０倍超速い調理を指す。用語「加速調理」は、従来の調理よりも速い速度での調理であるが、スピード調理ほどは速くないことを意味する。
【００２２】
例示的な実施形態は、食品が上から調理チャンバに落とされる重力送りのエアフライヤーを使用するが、食品をエアフライヤーチャンバに導入する他の手段を用いてもよい。調理時間を変えても固定してもよく、手動またはコントローラ３３４（図１）によって変更してもよく、限定されていない。食品に適用されるエネルギーの制御は、エアフライヤーで様々な食品を連続的に調理し、調理プロファイル、または調理法を、異なる食品をエアフライヤーチャンバに入れる場合に調整しなくてはならない時に特に重要である。エアフライヤーは、従来の、加速またはスピード調理エアフライヤーとして動作してよい。
【００２３】
器具３０１は、調理用キャビティ３０２を含む（図１）。調理用キャビティ３０２は、全体的に上壁３０３、底壁３０４、左側壁３０５、右側壁３０６および図２の後壁３０７によって画成される。左壁３０５は、上部ガス放出プレート３２３ａ、マイクロ波ランチャー３２０ａ（マイクロ波が用いられる場合）および下部ガス放出プレート３２７ａで構成される。右側壁３０６は、上部ガス放出プレート３２３ｂ、マイクロ波ランチャー３２０ｂ（マイクロ波が用いられる場合）および下部ガス放出プレート３２７ｂで構成される（図１）。マイクロ波エネルギーがエアフライヤーにおいて用いられない場合には、左右側壁３０５および３０６は、左右の導波路３２０ａおよび３２０ｂの代わりに金属板で構成されてもよい。
【００２４】
器具３０１は、離れた貯蔵ユニット３６０として示す（図１）、それに付随する食品貯蔵ユニットを有してもよく、それは、食品３１０を食品保持室３７５（図１）へ運ぶために様々な手段を用いてもよい。可動式食品貯蔵分離ドア３７４（開放位置で示す）（図１）、および可動式上部エアフライヤー分離ドア（閉鎖位置で示す）３６１（図１）によって、食品を貯蔵ユニット３６０からエアフライヤーチャンバ３０２へ運ぶことができる。食品３１０（図１）は、冷蔵、冷凍、室温、または室温超に維持されてよい食品貯蔵ユニット３６０に置かれるか、または場合によっては、食品は貯蔵ユニット３６０に様々な温度で保持される。マイクロ波エネルギーを使用する場合には、上部分離ドア３６１はエアフライヤーキャビティ３０２とマイクロ波シールを形成する。ドア３６１、３７４を（本明細書でさらに説明するドア３６９も同様に）上壁３０３に対して水平に可動なものとして示すが、他のドア開閉手段を用いてもよい。例えば側部ヒンジ式ドア、上部ヒンジ式ドアまたは他の取付手段またはアパーチャなど他の開閉手段を用いたドアなどであり、本願出願人は限定ではなく、ドア３６１、３７４および３６９と同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００２５】
エアフライヤーは、ここでは左ガス移送システムおよび右ガス移送システムとして示す２つの独立ガス移送システムで構成され、ここで、左ガス移送システム３１７ａは、調理用キャビティ３０２の左側から／左側へガスを送り（図１）、および右ガス移送システム３１７ｂは、調理用キャビティ３０２の右側から／右側へガスを送る。調理用キャビティ３０２はまた、それに付随する通気管３７１を有し（図２）、それによりベントガスを調理用キャビティ３０２から大気へ通過させる。通気管３７１には、調理副産物を除去するベント臭気フィルタ３７２が取り付けられてもよい。ベント臭気フィルタ３７２を、清浄や交換するために取り外し可能に作製してもよく、触媒物質を含めて様々な材料を臭気除去のために用いてもよい。場合によっては、様々な量の臭気をエアフライヤーキャビティから逃すために前記物質の効率を変えてもよい。
【００２６】
再び図１を参照すると、ガスは調理用キャビティ３０２に左ガス移送導管３１７ａを通って移送される。上部ガス移送部分３１７ａと流体接続しているのは、エアフライヤーキャビティ３０２に開口し、かつそれに後壁３０７を通して流体接続している後壁ガス退出口３１２である（図１）。後部ガス退出口３１２は、実質的に円形であるが、他の形状を用いてもよく、かつ後壁３０７内にあり、エアフライヤーキャビティ３０２から戻し導管手段３８９（図３）へガスを通過させる。戻し導管手段は、エアフライヤーキャビティ３０２から後部ガス退出口３１２を通してガスを除去する時に、ガスをエアフライヤーキャビティ３０２からガスフロー手段３１６ａ（図２）へ戻す。後部ガス退出口３１２内には、グリース抽出器３１３（図２）が配置されてもよい。ガスがガス退出口３１２を通して抜出される時に、ガスは、大きいグリース粒子を除去するグリース抽出器３１３を通過する。大きいグリース粒子の抽出によって、管の下流およびヒータ領域のグリースの蓄積の管理が簡単になる。調理用キャビティにグリース抽出器３１３を用いることは望ましいが、代わりにグリース抽出器を用いないかまたはさらに追加のグリース抽出器をガス流路にわたって配置してもよい。次にガスは加熱手段３１４を通過する（図２）。
【００２７】
通常の調理中は、ある食品の後に、続けて連続サイクルで別の種類の食品を調理するのが望ましいかもしれない。例えばまずエビなどの食品を調理し、次にフライドポテトを調理してもよい。適切なろ過をしないと、調理副産物がポテト製品を汚染し、フライに望ましくない風味および臭気をもたらすかもしれない。グリース抽出器３１３を用いても、追加のガスろ過が望ましく、かつ臭気フィルタ３４３（図２）を、調理キャビティ内か、送風機３１６ａ、３１６ｂの上流のガス導管３８９内に配置してもよく（本明細書でさらに説明する）、かつ触媒で被覆された波形の箔や触媒被覆スクリーンなどの触媒物質を含めて様々な物質で作られていてよい。触媒は調理副産物を燃やす（酸化させる）役割を果たす。そのような触媒物質には以下のものが含まれるが限定されない。すなわち活性炭、ゼオライトまたは紫外光（ｕｌｔｒａ  ｖｉｏｌｅｔ  ｗａｖｅｌｉｇｈｔ  ｌｉｇｈｔ）である。臭気フィルタが１種または複数種の物質で構成されるのが有利であり、それがガス流速への最小限の干渉でガスフローを効果的に不純物を取り除きすなわち清浄し、かつ臭気フィルタを簡単に取り外し、簡単に清浄し、操作者が交換するのに安価であるので有利である。調理用キャビティ３０２からの使用済み高温ガスの最も効率的な利用は、調理サイクル中にフィルタおよびヒータを通してエアフライヤーキャビティ３０２へ戻す、ガスの再循環による。一部の使用では、ガス流路内のどこに配置してもよい追加の臭気フィルタを用いるのが望ましいかもしれない。調理する食品、エアフライヤーの特定の使用または管理機関の要件、または他の要因に応じた、エアフライヤーキャビティ３０２内の調理副産物を最小限にするための望ましい調理副産物制御の様々なレベルに応じて、ガスフロー供給導管および戻し導管は１つの臭気フィルタまたは２つ以上の臭気フィルタを含んでもよい。
【００２８】
本明細書では、用語「上流」は、ガスフロー手段３１６ａ、３１６ｂ、３９１ａ、３９１ｂの前にくるガス流路内の位置を指す。例えば、ガスフロー手段３１６ａ、３１６ｂに供給されるガスは、ガスフロー手段３１６ａ、３１６ｂの上流にあり、ガスフロー手段３１６ａ、３１６ｂから放出されるガスは、前記ガスフロー手段の下流にある。例示的な実施形態では、ガスフロー手段を送風ホイール３９１ａ、３９１ｂとして示すが、本発明は、単一送風ホイールなどの単一のガスフローデバイスを用いてもよく、本願出願人は、３１６ａ、３１６ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。送風ホイール３９１ａ、３９１ｂは、送風機の渦巻領域においてグリース小粒子を分離して凝集して大粒子を供給領域へ放出する遠心分離機によく似た作動をする。
【００２９】
代替的な実施形態においては、ガスフロー手段３１６ａ、３１６ｂ、３９１ａ、３９１ｂを離れるガスフローの一部は、臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂの配置されたガス流出チャンバ３６５ａ、３６５ｂの入口側にそらされる。前記流出チャンバにそらされたガスフローの一部を本明細書では「流出ガスフロー」と称する。流出ガスフローは、調理副産物の一部を酸化する、触媒コンバータとして示す臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂ（図６）を通過する。臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂを離れる清浄なガスは、ガスフロー流に再導入されるかまたは通気管３７１を通って大気に排気される。小さな流出ガスフローが絶えず調理中に生成されたグリースを除去するので、臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂは、一回の通過中に所望量のグリースを除去する。実際に、一部の実施形態においては、臭気フィルタが、全ての、または可能な限り多くの調理副産物を除去するのが望ましいかもしれない。臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂの分解効率を変えると結果が変わり、臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂが触媒型である場合には、５０％超の分解効率によって満足のいく結果が得られる。場合によっては、臭気フィルタ３４０ａは３４０ｂとは異なる種類または型であることが望ましいかもしれない。例えば、一方の臭気フィルタは触媒型でもよく、他方は非触媒型でもよい。場合によっては、臭気フィルタ３４０ａおよび３４０ｂが、様々な量の調理副産物を触媒するかあるいはろ過して、前記副産物を異なる割合で破壊するように作製するのが望ましいかもしれない。流出ガスフローを、主ガスフローからエアフライヤーキャビティ３０２へと分離する動作を行う内部清浄ガスループとして構成する。臭気フィルタ３４０ａ、４０ｂが、調理副産物の分解効率を高くするために高性能触媒型フィルタである場合には、臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂの圧力が大きく低下するかもしれない。触媒コンバータの範囲の空間速度は、用いられる触媒物質、ガス流に含まれる調理副産物の量および臭気フィルタ３４０の入口室温に応じて一般に約６０，０００／時〜１２０，０００／時の範囲である。再循環するガスフロー全体に著しい圧力低下をもたらす、主ガスフローにおける臭気フィルタ３４３の配置とは異なり、流出ガス触媒型フィルタ、または他の臭気フィルタの使用は、ガスフローシステムの圧力を著しく減少することはない。小さな流出ガスフローは、ガス流出システムを通るガスフロー手段のほとんど全ての圧力機能を用いるので、臭気フィルタ３４０への一回の通過に基づいた高分解効率に必要な触媒物質の使用を可能にする。さらに、小さな流出ガス臭気フィルタ３４０は据え付けが簡単であり、便利な位置に配置でき、かつ容易に利用できる。流出ガスフローは、エアフライヤーへの主ガスフローの一部であるので、入口ガス温度の予加熱をかなり達成できる。流出ガスフローシステム内の臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂの前に小さなガスプレヒータ３４１ａ、３４１ｂ（図６）を配置することは、さらに大幅に臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂにおける分解効率を改善する。プレヒータ３４１ａ、３４１ｂは、ガス入口温度を１００°Ｆ（３７．７８℃）超高くすることができ、臭気フィルタ３４０ａ、３４���ｂへの流出ガスにおけるこの温度増加によって、少ない触媒物質で所望の分解効率を達成することが可能となる。場合によっては、主ガスフローの臭気および調理副産物の浄化システムは、エアフライヤーの設定値が約４２５°Ｆ（２１８．３℃）未満である場合にガスを清浄するのが難しいことがあるかもしれない。プレヒータ３４１は、エアフライヤー温度が３５０°Ｆ（１７６．６７℃）未満において調理副産物制御ができる。器具は、エアフライヤーの調理温度設定を低くすると同時にグリース制御を行うことによってさらに柔軟に対応できる。
【００３０】
流出ガスフローは、全ガスフローの約１０％であり、送風機３１６ａ、３１６ｂ、およびプレヒータ３４１ａ、３４１ｂはそれぞれ、ガス入口温度の１００°Ｆ（３７．７８℃）の上昇に対して約６００ワットの熱を生じる。合わせて１２００ワットの熱は、エアフライヤーの各エアフライヤーキャビティに必要な総熱量の３分の１未満であり、エアフライヤーの待機損失（すなわち、伝導による熱損失、放射、大気への流出損失）を満たすのに必要な熱に非常に近い。そのようなものとして、プレヒータは、調理ニーズを満たすために使用される、大きな（この例では３０００Ｗ）メインガスヒータを有する一次ガスヒータであり得る。
【００３１】
前述のように、戻し導管手段３８９と流体接続し、および戻し導管手段内に配置されるのは、左送風ホイール３１６ａ、３９１ａ（図２）として示す左ガスフロー手段である。本発明は、可変速度送風機モータおよび可変速度送風機モータコントローラを用いてもよいが、その使用に対して何の要件もないので、実際に、本発明のエアフライヤーは、一定のガスフローまたは代わりにエアフライヤーキャビティを通過する実質的に一定のガス流速を維持することによって可変速度送風機モータの問題と複雑性を回避してもよい。ガスフローは、各食品の調理要件に応じて非常に積極的でも抑えてもよく、ガスフロー調節を達成するための１つの手段は、ガスポンプ手段の使用によるものであり、例えば、送風機モータの速度を所定の一定の増分で切換できるコントローラまたは多速度スイッチを用いる送風機モータ、送風ホイールの組み合わせなどである。他のガスフロー手段を用いてガスフローを加速してもよく、および本願出願人は、さらに本明細書で説明する、３１６ａ、３９０ａ、３９１ａおよび３１６ｂ、３９０ｂおよび３９１ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。左送風ホイール３９１ａに接続されているのは、送風機モータシャフト３９０ａであり、このモータシャフトは電動機３１６ａ（図２）により直接駆動される。ベルト駆動などの他の手段を採用して、送風ホイール３９１ａを電動機３１６ａに結合してもよく、かつ駆動手段は直接駆動に限定されず、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。送風ホイール３１６ａは、ガスを戻し導管手段３８９から取り出して、ガスを導管３１７ａを経由してエアフライヤーキャビティ３０２へ送る。
【００３２】
左ガス移送部分３１７ａ（図１）は、左垂直ガス移送部分３１９ａを介して下部左ガス移送部分３１８ａと流体接続している。左垂直ガス移送部分３１９ａは、左側壁３０５およびマイクロ波が用いられる場合は左マイクロ波導波路部分３２０ａ、および外壁３６６によって囲まれている。マイクロ波を使用しない場合には、導波路ランチャー３２０ａは金属によって置換してもよい。図１からわかるように、本明細書でさらに説明するように、ガスが上部左ガス移送部分３１７ａに供給され、ガスは、上部左ガス放出プレート３２３ａを通してエアフライヤーキャビティ３０２へアパーチャ３００ａを経由して、食物用バスケット３６４内に含まれている左上および左側部分の食品３１０の上に放出される。アパーチャ３００ａは、スロット式の、規則的に形成されたかまたは不規則に形成されたアパーチャでよく、ここではノズル３００ａおよび３００ｂ、３２９ａ、３２９ｂ（図１）として示し、本願出願人は、３００ａ、３２９ａおよび３００ｂおよび３２９ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する（本明細書でさらに説明する）。上部左ガス放出プレート３２３ａを通して放出されなかったガスは、下部左ガス移送部分３１８ａに垂直移送部分３１９ａを経由して流れる。下部左ガス移送部分３１８ａに分配されたガスを、所望であれば、下部左加熱手段３０３ａ（図１、４、５）によって再加熱した後で、前記ガスを、アパーチャ３２９ａを経由してスロット式のまたは穿孔性の下部左ガス放出プレート３２７ａを通過させて、エアフライヤーキャビティ３０２内の回転スクリーン食物用バスケット３６４にある左底部分および左側部分の食品３１０の上に放出する。下部左加熱手段３０３ａは、エアフライヤーの特定の要件に応じて一部の実施形態においては存在し、他の実施形態においては存在しない。下部左加熱手段３０３ａを開放型電気コイルヒータ（ｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｏｐｅｎ  ｃｏｉｌ  ｈｅａｔｅｒ）として示すが、ガスを加熱する他の手段を使用してもよい。例えば、他の種類の電気加熱手段、電気抵抗要素、天然ガス、プロパンまたは他の加熱手段などであり、本明細書でさらに説明するように、本願出願人は、３０３ａおよび３０３ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。アパーチャ３００ａおよび３２９ａは圧力低下が低いサイズにされる一方で、約２０００ｆｔ／分（６０９．６ｍ／分）〜約６０００ｆｔ／分（１８２８．８０ｍ／分）の範囲の十分なガス速度を提供および維持して、ここで説明するように食品を適切に調理する。場合によっては、本明細書でさらに説明するように、調理する特定の食品またはコントローラが実行する特定の調理法に応じて２０００ｆｔ／分（６０９．６ｍ／分）未満または６０００ｆｔ／分（１８２８．８０ｍ／分）超の速度も用いてもよく、本願出願人は、ガス速度が特定の範囲内にあるようには本発明の限定を意図しない。アパーチャ３００ａは、大部分のガスが上部左ガス放出プレート３２３ａから供給されるようなサイズにされる。上部左ガス放出プレート３２３ａと下部左ガス放出プレート３２７ａとの間のガスフローの不均衡になることが望ましい。なぜなら上部フローは積極的に、食品３１０の上部面および上部側面から生じて逃げた湿気を除去する必要があるからである。ガスフローの不均衡も食品３１０を加熱、焦げ目をつけるおよび／または加熱して焦げ目をつける働きをする。
【００３３】
図１を再び参照すると、ガスは、調理用キャビティ３０２の右側に右ガス移送導管３１７ｂ（図１）を経由して移送される。上部ガス移送部分３１７ｂと流体接続しているのは、戻し導管手段３８９と流体接続している前述の後部ガス退出口３１２である。戻し導管手段３８９は、右送風ホイール３９１ｂ（図２）として示す右ガスフロー手段と流体接続している。送風ホイール３９１ａと同様に、ガスフロー手段３１６ｂ、３９１ｂに他のデバイスを用いてガスフローを加速してもよく、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。右送風ホイール３９１ｂに接続されるのは、送風機モータシャフト３９０ｂであり、モータシャフトは電動機３１６ｂにより直接駆動される。電動機３１６ａと同様に、他の手段を採用して送風ホイール３９１ｂを電動機３１６ｂに結合してもよい。送風ホイール３１６ｂはエアフライヤーキャビティ３０２から戻し導管手段３８９を経由してガスを取り出し、ガスを加熱手段３１４にわたって引き寄せて、ガスを上部移送部分３１７ｂに送る。
【００３４】
上部右ガス移送部分３１７ｂ（図１）は右垂直ガス移送部分３１９ｂを経由して下部右ガス移送部分３１８ｂと流体接続している。右垂直ガス移送部分３１９ｂは、右側壁３０６（およびマイクロ波が用いられる場合は右マイクロ波導波路部分３２０ｂ）および外壁３６６によって囲まれている。図１からわかるように、ガスが上部右ガス移送部分３１７ｂに供給され、ガスは、上部右ガス放出プレート３２３ｂを通してエアフライヤーキャビティ３０２へアパーチャ３００ｂを経由して、右上および右側部分の食品３１０の上に放出される。アパーチャ３００ｂは、スロット式の、規則的に形成されたかまたは不規則に形成されたアパーチャでよく、ここではノズル３００ｂおよび３２９ｂ（図１）として示し、および本願出願人は、３００ｂおよび３２９ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。下部右ガス移送部分３１８ｂに分配されたガスを、所望であれば、下部右ガス加熱手段３０３ｂ（図１、４、５）によって再加熱した後で、前記ガスを、アパーチャ３２９ｂを経由してスロット式のまたは穿孔性の下部右ガス放出プレート３２７ｂを通過させて、エアフライヤーキャビティ３０２の右底部分および右側部分の食品３１０の上に放出する。下部右ガス加熱手段３０３ｂは、エアフライヤーの特定の要件に応じて一部の実施形態においては存在し、他の実施形態においては存在せず、前述のガス加熱手段３０３ａと同様に、ガスを加熱することができるいかなる材料で作られてもよい。アパーチャ３００ｂおよび３２９ｂは圧力低下が低いサイズにされる一方で、約２０００ｆｔ／分（６０９．６ｍ／分）〜約６０００ｆｔ／分（１８２８．８ｍ／分）の範囲の十分なガス速度を提供および維持して、ここで説明するように食品を適切に調理する。場合によっては、２０００ｆｔ／分（６０９．６ｍ／分）未満および６０００ｆｔ／分（１８２８．８ｍ／分）超の速度も用いてもよい。アパーチャ３００ｂは、大部分のガスが上部右ガス放出プレート３２３ｂから供給されるようなサイズにされる。左ガスシステムと同様に、上部右ガス放出プレート３２３ｂと下部右ガス放出プレート３２７ｂとの間のガスフローの不均衡になることが望ましい。なぜなら上部フローは積極的に、食品３１０上部面および上部側面から生じて逃げた湿気を除去する必要があるからである。不均衡も食品３１０を加熱、焦げ目をつけるおよび／または加熱して焦げ目をつける働きをする。
【００３５】
左右のガス供給システムは、ここでは独立的に説明したが、熱いガスフローを、食品の上部および上側面および底部および底側面全体に均一に循環させ、ガスを加熱機構およびガスフロー手段に戻してエアフライヤーキャビティに再び送るために、同じ構成および機能である。例示的な実施形態においては同じ構成を示すが、この対称性には要件がなく、左ガス供給システムを右供給システムと異なるように構成してもよく、かつ上部ガス供給システムを底部と異なって構成してもよい。実際、各調理用キャビティを他の調理用キャビティと異なるように構成してもよく、かつ構成を多く組み合わせたものが特定のエアフライヤーには望ましいかもしれない。
【００３６】
前述のように、ガスフローは、図１に示すように、各エアフライヤーキャビティ３０２の上部隅部および底部隅部にある４つのガス移送部分３１７ａ、３１７ｂ、３１８ａ、３１８ｂを経由して送られる。ガスフロー移送部分３１７ａ、３１７ｂ、３１８ａおよび３１８ｂはエアフライヤーキャビティの全長を広げる必要はないが、ガスフロー移送部分は各エアフライヤーキャビティ３０２の幅を広げる。ガス移送部分３１７ａはエアフライヤーキャビティ３０２の上部左隅部にあり（図１）、ここで上壁３０３がエアフライヤーキャビティ左側壁３０５と交わり、ガス移送部分３１７ｂは上部右隅部にあり、ここで上壁３０３は右側壁３０６と交わり、ガス移送部分３１８ａはエアフライヤーキャビティ３０２の下部左隅部にあり、ここで底壁３０４が左側壁３０５と交わり、およびガス移送部分３１８ｂは下部右隅部にあり、ここで底壁３０４が右側壁３０６と交わる。各ガス移送部分は、用いられる特定のエアフライヤーに適したガスフローを送るようなサイズおよび構成にされる。例えば、小さなエアフライヤーにおいては、ガス供給部分、実際にはエアフライヤー全体が、特定の要件のスペースが小さいことに比例して小さいサイズにされてもよく、大きなエアフライヤーは比例的に大きなガス供給部分を有してもよい。
【００３７】
図１からわかるように、左側および右側のガスフローは食品３１０に集中して食品表面に強力な気流場を作って湿気境界層を取り去る。食品に向けられたこの乱流のように混合されたガスフローは、食品の表面積全体に空間的に平均的なガスフローとなり、食品表面において高い熱伝達および脱湿を生じるので、調理を最適にする、斜めに対向して衝突するガスフローパターンとして最もよく説明され得る。ガスフローを、エアフライヤーキャビティの左右の側面から食品の上部、底部および側部に向けるので、左右側のガスフローが食品表面に互いに対向し、衝突しおよび斜めに当たった後で、後部ガス退出口３１２を通ってエアフライヤーキャビティを出る。本明細書では、用語「混合」は、食品の上面、底面および左右側面においておよびその上で接触し、ガスフロー熱伝達を空間的に平均するので食品の従来の調理と加速調理の両方に高い熱伝達を生じる、斜めに対向して衝突するガスフローパターンを指す。混合ガスフローパターンはエアフライヤーキャビティ内で作られ、適切に向きをつけて偏向させると、高品質の調理された食品を提供し、それも、非常に迅速に調理され得る。高品質の食品の加速調理を本発明によって達成できるが、従来の調理およびスピード調理を、ガスフローおよびマイクロ波エネルギー（例えばマイクロ波エネルギーを用いる場合）を食品に調節することによって、またはマイクロ波エネルギーを使用せずにガスフローを単独で使用することによって、達成してもよい。非常に撹拌された、斜めに対向して衝突するガスフローを強めることは、ガスがエアフライヤーキャビティ３０２の後部から出るときに、ガスが、図１に示す調理チャンバ３０２を後部ガス退出口３１２を通って出る前に従う、一般的な上昇流路である。このガスフローは下部ガス放出部分３１８ａおよび３１８ｂからもガスを引き出すので、食品の側面周囲にガスフローを引き寄せることによって食品の底部を磨き、さらに熱伝達を強めて、上部表面を磨くガスをエアフライヤーキャビティ後壁の方へ上方に引く。
【００３８】
図１に戻ると、上部ガス放出プレート３２３ａおよび３２３ｂをエアフライヤーキャビティ３０２内に位置決めして、上部ガス移送部分３１７ａからのガスフローが、上部ガス移送部分３１７ｂからのガスフローと食品表面の上で対向して衝突し、かつ水平な上壁を基準にして０度〜９０度の角度（ここで０度は水平な上壁に平行である）で食品に当たるようにし、下部ガス放出プレート３２７ａおよび３２７ｂをエアフライヤーキャビティ３０２内に位置決めして、下部ガス移送部分３１８ａからのガスフローが、水平な底壁を基準にして０度〜９０度の角度で下部ガス移送部分３１８ｂからのガスフローと食品の下部表面上で対向して衝突するようにする。様々な調理要件は、調理師または料理人がガスフロー速度の角度（ベクター）を変更して異なる調理プロファイルを生じるために、製造中に、または製造後にエアフライヤー内で調整可能であるかのどちらかで、ガス放出プレート３２３ａ、３２３ｂ、３２７ａおよび３２７ｂの角度を調整することを要求してもよい。
【００３９】
アパーチャ３００ａ、３００ｂ、３２９ａおよび３２９ｂの数と位置は、所望の特定のエアフライヤーによって変わる。操作者は調理の融通性をより望むかもしれず、この状況においては、ガス放出プレート３２３ａ、３２３ｂ、３２７ａおよび３２７ｂを、操作者によって素早くプレートを替えることができるように作製してよい。本明細書では、用語「アパーチャ」は不規則なスロット、不規則な穴または不規則なノズル、規則的に形成されたスロット、規則的に形成された穴または規則的に形成されたノズル、あるいは規則的に形成されたおよび不規則に形成されたスロット、穴またはノズルの混合を指す。図１は、上部ガス供給部分３１７ａおよび３１７ｂにおける３列のアパーチャ３００ａおよび３００ｂ、および下部ガス供給システム３１８ａおよび３１８ｂにおける２列のアパーチャの使用を示すが、それより多いかまたは少ない列および数のアパーチャを用いてもよく、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。図１に示すガス供給システムは、強力な斜めに対向して衝突するガスフローパターン３３０ａおよび３３０ｂを生じるが、ここで強力な上部の斜めに対向して衝突するガスフローパターン３３０ａも食品３１０の左上部部分および左上部側部と相互作用し、同様の右上部の斜めに対向して衝突するガスフローパターン３３０ｂは、食品３１０の右上部部分および右上部側部と相互作用する。強力な斜めに対向して衝突するガスフロー３３１ａは、食品の下部左部分および側部部分と相互作用し、ガスフロー３３１ｂは、食品の下部右部分および側部部分と相互作用する。この調理プロファイルは、食品の表面を使用した高い熱伝達能力だけでなく、境界層の成長を最小限にする流れ場の干渉を作る。強力な斜めに相反するガスフローパターン３３０ａおよび３３０ｂが食品に接触または当たった後、本明細書で説明するように、ガスフローパターンは後部退出部分３１２を通して排出され、エアフライヤーを通して循環する。本明細書で説明した相反するガスパターンの非常に乱れた流れにはいくつかの利点がある。まず、相反するガスフローパターンは、空間的に平均される調理用キャビティガスフローを作るか、または調理用キャビティにおける与えられた点にフローのばらつきの高低を平均する傾向のあるフロー条件は、調理キャビティ全体に均一な流れ場を与えるのに必要であった設計の複雑性を非常に少なくする。ガス移送部分３１７ａ、３１７ｂ、３１８ａおよび３１８ｂが使用中である場合には、相反するガスフローは、エアフライに必要な高い熱伝達率がスペースおよび時間にわたってフロー条件を平均する「Ｘ」型のガスフローを生じるので、均一な調理および焦げ目をもたらす。バスケットの旋回点３６４によって、食物用スクリーンバスケット３６８が食品撹拌器３６３によって回転できるようにする。一部の実施形態においては、単一のスクリーンバスケットを用いてもよく、他の実施形態においてはエアフライヤーは２つ以上のそのようなバスケットで構成されてもよい。
【００４０】
エアフライヤー内のガスフローだけでなく、調理器具３０１の他の機能もコントローラ３３４（図１）によって管理される。個々の食品のエアフライは、一般的にその食品のための別の調理プロファイルまたは調理法を要求する。エアフライヤーは様々な食品を連続的に調理可能であってもよいので、エアフライヤー制御は、食品が食品貯蔵ユニット３６０から選択されてエアフライヤーキャビティ３０２に移動された時に食品を追跡して、操作者が入力したかまたはスキャニング装置や他の装置が入力した各食品用の調理法によって調理用キャビティのガスフローエネルギーおよびマイクロ波エネルギー（マイクロ波エネルギーを使用する場合）を調整してもよい。食品用の調理プロファイル（ここでは、「調理法」とも称す）は非常に複雑であり、調理法の入力にかかる時間および労働費を、スマートカードから所定の調理法を取り込んでいるかまたは自動製品識別装置から取り込んでいるコントローラ３３４を使用することで最小限にしてもよいし、あるいは他のスキャニング装置および読取装置を使用してもよい。代替的な実施形態によって、操作者が食品貯蔵手段３６０（図１）から食品を選択できるようになり、かつ固有の製品識別コードを使用してエアフライヤーコントローラに調理法を転送できるので、手動の調理法入力をなくす。代わりに、操作者が手動の一回のボタンによる入力または多数のボタンによる入力をして調理法を入力をしてもよく、本願出願人は、調理法の制御システムの使用に関して限定を意図しない。実際には光学式スキャナーを用いてもよい。例示的な実施形態では、各食品用の正しい調理法の設定により符号化された固有の製品識別コードを説明し、かつ情報の転送は、食物、食品容器または食品包装の上に置かれた無線認証（「ＲＦＩＤ」）タグを使用して達成される。ＲＦＩＤタグは、レストランの販売時点情報管理システムからプログラムされ、エアフライヤーコントローラによって、ケーブルによる片方向通信、双方向通信、無線または他の手段（本願出願人は、通信機能を果たす既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する）などの公知のいずれかの手段により読み取られてもよい。コントローラ３３４によるＲＦＩＤタグの読み取りは、操作者が誤ったエアフライヤー調理法を入力することに関連するエラーを最小限にし、各食品の調理サイクル中にエアフライヤーコントローラが販売時点情報管理システムと通信するので、レストランは顧客サービスを最適にできるようになる。コントローラ３３４は、とりわけ、ガスフローの速度を決定し、その速度は、一定でも可変でもよく、あるいは、調理サイクルの期間中かつガスが前述の調理ノードを通して調理用キャビティ３０２に届くか否かにかかわらず、絶えず変えられてもよい。調理サイクル全体にわたって食品をある速度で調理するか、または所定の調理法などの条件に応じてガス速度を変えるか、または調理キャビティ内、エアフライヤーガス帰還路またはエアフライヤー内の様々な他の位置に置かれた様々なセンサに応えて、ガス速度を変えることが望ましいかもしれない。前記センサの位置および配置をエアフライヤーの特定の用途によって決定してもよい。さらに、データがコントローラ３３４へ送信されて、その後コントローラ３３４が調理法を適切な方法で調整する他の手段を用いてもよい。例えばセンサ（温度、湿度、速度、視覚およびガスで運ばれる化学物質（ｇａｓ  ｂｏｒｎｅ  ｃｈｅｍｉｃａｌ）の混合物レベルセンサ）を用いて絶えず調理条件を管理して、調理サイクルに合わせてガスフロー、および使用する場合にはマイクロ波エネルギーを調整してもよく、ここで説明しない他のセンサも用いてもよく、かつエアフライヤーは、コストまたは他の制限（レーザー、非侵襲温度センサおよび現在のところ高価すぎて商業的に適さない他のセンサなど）によって、現在のところ商業的に実用的でないセンサを用いてもよい。多くの感知器が知られており、かつ用いられているので、エアフライヤーは本明細書で説明したものに限定されず、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。さらに、コントローラ３３４は、前述のように、各臭気フィルタ３４０ａ、３４ｂを通る流出ガスフロー量を制御してもよい。例えば、エアフライヤーキャビティ３０２は、従来の調理、または加速調理すると大量の空気で運ばれるグリース、煙および臭気を生じる食品を含んでもよい。そのような場合においては、コントローラ３３４は、より多くのガスフローをエアフライヤーキャビティ３０２の臭気フィルタ３４０ａ、３４０ｂに通過させて、プレヒータ３４１ａ、３４１ｂを調整するようにしてもよい。
【００４１】
ガスフローはまた、利用可能な電力に応じて調整されてもよい。結局、例えば、全電化エアフライヤーの加熱手段は大電力（位置および局所コードおよび地方自治体の条令によって変わってもよい、利用可能な電力レベルより多い）を必要とするかまたは使用し、コントローラ３３４が加熱手段や他の電気部品への電力を削減して、利用可能な電力を節約するのが望ましいかもしれない。エアフライヤーにおいては、一部のシステムは電流を動力としてもよいが、電力要件は、全電化エアフライヤーに必要なほど高くはない。なぜなら、ガス加熱および調理に必要なエネルギーは、炭化水素を基にした燃料の燃焼によって得られるからである。この場合、コントローラは必要でないかもしれず、実際にはノブまたはダイアルを用いてもよい。
【００４２】
代替的な実施形態においては、ガスフロー制御は、ガスフロー制御手段（図４、５）によって達成されてもよい。ガスが上部左ガス移送部分３１７ａに放出される時、前記ガスの選択された部分を、図４に開放位置で示すガス偏向手段３２４ａによってガス放出プレート３２３ａ内のアパーチャ３００ａを通すように向ける。ガス偏向手段３２４ａを、ガス放出プレート３２３ａに枢動可能に取り付けて示すが、前記ガス偏向を達成するために他の手段を用いてもよい。例えば、通常開放、通常閉鎖、または通常部分的に開放および通常部分的に閉鎖された切換プレートなどの手段を使用してもよく（ここで前記プレートは、穿孔性のプレート３２３ａの内部に沿って摺動して、放出プレート３２３ａのアパーチャ開口部３００ａを制限する）、本願出願人は、ガス偏向手段３２４ａと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。アパーチャ３００ａを通して放出または偏向されなかったガスは、下部左ガス移送部分３１８ａへ垂直移送部分３１９ａを経由して流れる。導波路部分３２０ａに（導波路を使用する場合、使用しない場合にはシートメタルに）枢動可能に取り付けられているのは、下部ガス移送部分３１８ａへ移送されるガスの量を制限するように動作する下部ガス移送偏向機構３５２ａ（図４）である。本明細書では、用語「フロー制御手段」「ガス偏向手段」「移送偏向機構」および「フロー制御手段」は全て同じ意味であり、エアフライヤー内部のおよびエアフライヤーの様々な部分へのガスフローを制御する手段を指す。実際には、特定の調理オペレーションは、より多くのガスフローをエアフライヤーの下方部分に必要としてもよく、他のオペレーションは、食品の底部に送るためにエアフライヤーの底部側にほとんどまたは全くガスフローを必要としなくてもよい。食品の底面に、ほとんどまたは全くガスフローを望まない場合には、ガス移送偏向機構３５２ａを閉鎖して、ガスフローを全てまたは実質的に全て上部左ガス供給部分３１７ａへ向けてもよい。
【００４３】
下部左ガス供給部分１１８ａへ流れるガスを、所望であれば下部左加熱手段３０３ａ（図４）によって再加熱してもよい。加熱素子３０３ａを通り過ぎた後で、ガスを、開放位置で示す偏向手段３２８ａ（図４）によってさらに偏向してもよい。ガス偏向手段３２８ａが回転すると、ガスフローの方向制御がさらに改善され、ガスフローが、食品３１０の底面に沿った様々な位置において下部ガスプレート３２７ａのアパーチャの上方または下方の列を通過できるようになる（図４）。ガス偏向手段３２８ａを、左のスロット式のまたは穿孔性のガス放出プレート３２７ａに枢動可能に取り付けられたものとして示すが、ガス偏向手段３２８ａは、本明細書で示し、本明細書のどこかで説明したような枢動可能に取り付けられた手段に限定されず、本願出願人は、本明細書でさらに説明するように、ガス偏向手段３２４ａ、３５２ａ、３２８ａ、３２４ｂ、３５２ｂおよび３２８ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００４４】
ガスが上部右ガス移送部分３１７ｂに放出される時、前記ガスの選択された部分を、図５に開放位置で示すガス偏向手段３２４ｂによってガス放出プレート３２３ｂ内のアパーチャ３００ｂを通すように向けてもよい。ガス偏向手段３２４ｂをガス放出プレート３２３ｂに枢動可能に取り付け、３２３ａと同様であるが、前記ガス偏向を達成するために他の手段を用いてもよい。例えば通常開放、通常閉鎖、または通常部分的に開放および通常部分的に閉鎖された切換プレートなどの手段を使用してもよく（ここで前記プレートは、穿孔性のプレート３２３ｂの内部に沿って摺動して、放出プレート３２３ｂのアパーチャ開口部３００ｂを制限する）、本願出願人は、ガス偏向手段３２４ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。アパーチャ３００ｂを通して放出または偏向されなかったガスは、下部左ガス移送部分３１８ｂへ垂直移送部分３１９ｂを経由して流れる。導波路部分３２０ｂに（導波路を使用する場合、使用しない場合にはシートメタルに）枢動可能に取り付けられているとして示すのは、下部ガス移送部分３１８ｂへ移送されるガスの量を制限するように動作する下部ガス移送偏向機構３５２ｂ（図５）である。左ガス移送システムと同様に、特定の調理オペレーションは、より多くのガスフローをエアフライヤーの下方部分に必要としてもよく、他のオペレーションは、食品の底部に送るためにエアフライヤーの底部側にほとんどまたは全くガスフローを必要としなくてもよい。食品の底面に、ほとんどまたは全くガスフローを望まない場合には、ガス移送偏向機構３５２ｂを閉鎖して、ガスフローを全てまたは実質的に全て上部左ガス供給部分３１７ｂへ向けてもよい。
【００４５】
下部右ガス供給部分１１８ｂへ流れるガスを、所望であれば下部左加熱手段３０３ｂ（図５）によって再加熱してもよい。加熱素子３０３ｂを通り過ぎた後で、ガスを、開放位置で示す偏向手段３２８ｂ（図５）によってさらに偏向してもよい。ガス偏向手段３２８ｂが回転すると、ガスフローの方向制御がさらに改善され、ガスフローが、食品３１０の底面に沿った様々な位置において下部ガスプレート３２７ｂのアパーチャの上方または下方の列を通過できるようになる（図５）。ガス偏向手段３２８ｂを、左のスロット式のまたは穿孔性のガス放出プレート３２７ｂに枢動可能に取り付けられたものとして示すが、ガス偏向手段３２８ｂは、本明細書で示し、本明細書のどこかで説明したような枢動可能に取り付けられた手段に限定されず、本願出願人は、ガス偏向手段３２４ａ、３５２ａ、３２８ａ、３２４ｂ、３５２ｂおよび３２８ｂと同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００４６】
ガスフローの方向制御が望ましい場合には、ガス偏向手段３２４ａ、３２４ｂ、３２８ａ、３２８ｂおよび３５２ａおよび３５２ｂ（図４、５）を、ガスフローを選択されたアパーチャへそらすように回転させて、食品表面においておよび食品表面の上で異なるガスフローパターンおよびガス混合を生じてもよい。さらに、底部側にガスフローがないことが望ましい場合には、ガス偏向手段３５２ａ、３５２ｂを閉鎖して、ガスフローが、エアフライヤーキャビティの下位部にほとんどまたは全く通過できないようにしてもよい。ガス偏向手段の他の様々な調整が可能であり、本願出願人は、本明細書で説明した様々なガスフロー制御手段によってアパーチャ３００ａ、３００ｂ、３２９ａおよび３２９ｂの開閉位置を組み合わせることができる、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。ガス偏向手段３２４ａ、３２４ｂ、３２８ａ、３２８ｂおよび３５２ａおよび３５２ｂを手動で制御しても、コントローラ３３４によって自動制御しても、他の機械的または電気的手段によって制御しても、または自動と手動の制御の組み合わせによって制御してもよく、本願出願人は、ガス偏向手段の調整に関して本明細書で説明した機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。ガス偏向手段３２４ａまたは３２４ｂが、ほとんどまたは全くガスをガス放出プレート３２３ａ、３２３ｂに通さず、さらに下部ガス放出プレート３２７ａ、３２７ｂを通るガスフローがほとんどないことが望ましい場合には、バイパスガスフロー戻し導管を設けて、ガスフローをガス戻し導管手段３８９へ戻す。さらに、ガス方向付け手段３２８ａ、３２８ｂがほとんどまたは全くガスをガス放出プレート３２７ａ、３２７ｂに通さず、かつガス放出プレート３２３ａ、３２３ｂを通るガスフローが少ないことが望ましい場合には、導管手段を設けてガスフローを戻し導管手段３８９へ、または代わりに大気またはさらなる臭気およびグリース浄化ための前述のガス流出システムへ戻してもよい。実際には、望ましい特定のエアフライヤーに応じてガスフロー制御の様々な多数の組み合わせが存在し、ガスフローをエアフライヤー全体にある多くの様々なアパーチャに向けて、望ましい調理済み完成品３１０を達成してもよい。
【００４７】
本発明のエアフライヤーは、マイクロ波エネルギーも用いて少なくとも部分的に食品を調理してもよい。標準的な２．４５ＧＨｚマグネトロン管を使用して、約２０００ワットのエアフライヤーの最大電力レベル（食品に届く）または管当たり１０００ワットを提供してもよい。一般的なマイクロ波と対流熱伝達エネルギーの適合は、均一な調理条件を食品の上部と底部に得るように形作る。図１からわかるように、左側マイクロ波発射導波路３２０ａは、エアフライヤーキャビティ３０２内の左側壁３０５の上部左ガス放出プレート３２３ａと下部左ガス放出プレート３２７ａとの間に取り付けられる。右側マイクロ波発射導波路３２０ｂは、エアフライヤーキャビティ３０２内の右側壁３０６の上部右ガス放出プレート３２３ｂと下部右ガス放出プレート３２７ｂとの間に取り付けられる。マイクロ波導波路を、マグネトロン１００（図３）からマイクロ波電力を、均一にエアフライヤー調理用キャビティ３０２の右から左へ分配するように設計する。導波路３２０ａおよび３２０ｂのキャビティ底壁３０４からの垂直距離は、通常の調理条件下において、食品３１０の上側で利用可能なマイクロ波エネルギーがバランスを取りながら、食品３１０の下側においてマイクロ波エネルギーの約３分の１超が利用可能であるようになっている。（スロットアンテナの）導波路３２０ａ、３２０ｂをキャビティ壁の左右に沿って位置決めする。マイクロ波の給電は、バスケットの位置の上側の中心であって、ガス放出プレート３２３ａ、３２３ｂのわずかに下側である。
【００４８】
図１に示すように、マイクロ波エネルギー３５１ａ、３５１ｂ（図５）は、導波路３２０ａ、３２０ｂからエアフライヤーキャビティ３０２へスロットアンテナ３７０（図３）を経由して放射（ｂｒｏａｄｃａｓｔ）され、ここで３つまたは４つの狭いアパーチャ（スロット）３７０は導波路に沿って間隔を空けられている。様々な結果をもたらす様々なマイクロ波分配の構成が用いられてきており、２つ以下のスロットを用いても、または４つ以上のスロットを用いてもよく、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００４９】
導波路３２０ａ、３２０ｂにおけるスロット３７０は、調理キャビティに開口しており、グリースおよび他の汚染物質が導波路に入れないように覆われるかまたは保護される必要があり、耐久性があり安価なスロットアンテナカバーを用いてそのようなスロット３７０を保護してもよい。スロットアンテナカバー１０６（図３）を、導波路３２０ａ、３２０ｂにあるスロット３７０を覆うように構成する。スロットアンテナカバー１０６を、導波路３２０ａ、３２０ｂのステンレス鋼囲いに、高温のシリコーンゴムの室温加硫（「ＲＴＶ」）シーラントを使用して付着する。この封止法は、カバーと囲い金属との間に高温の水密シールを形成する。例示的な実施形態においてはＲＴＶシーラントを説明したが、他のシーラント手段を用いて、アンテナカバー１０６を導波路３２０ａ、３２０ｂに付着してもよい。カバー材料は、高温作動に適合できる必要があり、マイクロ波伝送に対して損失特性が低く、簡単な清浄、耐久性、および安価である必要がある。マイクロ波適合性が良好であるために、比誘電率が６未満および誘電損失が０．２未満の材料が、そのような特性を提供することが判明した。そのような材料は薄く、一般的に０．０１５インチ未満の厚さであり、および接着用途（ＲＴＶ）に好適である必要がある。サンゴバン（Ｓａｉｎｔ  Ｇｏｂａｉｎ）（ケミファブ製品番号（ＣｈｅｍＦａｂ  Ｐｒｏｄｕｃｔ  Ｎｕｍｂｅｒ）１０ＢＴ）によって製造された、片側が許容シリコーンゴムで処理され、０．０１インチ厚であるテフロン(登録商標)（Ｔｅｆｌｏｎ）（ポリテトラフルオロエチレン（「ＰＴＦＥ」））／グラスファイバーファブリックが、例示的な実施形態において説明され、かつマグネトロンおよびマイクロ波導波路システムのマイクロ波特性にほとんど影響を与えないことを示した。インピーダンス試験（スミスチャート（Ｓｍｉｔｈ  ｃｈａｒｔ）の提示）、およびアンテナカバー１０６有りおよび無しでのスロット角度１７度超（スロット３７０の中心線３７９（図３）に沿って測定）の導波路ならびに導波路アンテナのインピーダンスのウォーターライズ（ｗａｔｅｒ  ｒｉｓｅ）実験の結果は、ほぼ同じであった。
【００５０】
調理キャビティにつき２つのマイクロ波導波路３２０ａ、３２０ｂおよび２つのマグネトロン１００を説明するが、他の実施形態においては、導波路に１つのより大きなマグネトロンを供給してもよいし、または代わりに様々な数のマグネトロンを利用してもよく、本発明は、調理キャビティにつき２つのマグネトロンに限定するものではなく、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００５１】
エアフライ調理を最適にするために、食品３１０を、エアフライヤーキャビティ３０２の回転スクリーン食物用バスケット３６８（図１）に落とす。スクリーンバスケット３６８を、左側壁３０５および右側壁３０６から少なくとも２．４インチ（最適な調理均一性のために）離して置く。２．４５インチの寸法はマイクロ波の波長の２分の１、または２．４５ＧＨｚのマイクロ波管（マイクロ波）周波のための２．４インチ（最適な調理均一性のために）（電界ゼロ（Ｅ  ｆｉｅｌｄ  ｎｕｌｌ））に対応する。この隙間によって、食品と結び付く前に電界が拡大し、より均一になる。他の種類のマグネトロンシステムの場合には他の側部隙間配置を用いてもよい。
【００５２】
右側マイクロ波導波路は、左側のシステムと同一であり、マイクロ波エネルギーは、左側について前述のように、右導波路３２０ｂからエアフライヤーキャビティ３０２へスロットアンテナ３７０を経由して放射される。導波路３２０ａおよび３２０ｂを同じ方法で構成するが、スロット設計、スロット構成、スロット幅、スロット長さ、導波路当たりのスロットの数およびスロットの配向の無限の組み合わせが、所望のエアフライヤーの種類に応じて導波路毎に可能である。それゆえ、マイクロ波エネルギー場は、エアフライヤーキャビティを通して均一に分布したパターンで伝播し、全方向から食品に結び付き、エアフライヤーキャビティに一様な電磁エネルギー分配を提供する。これは、電磁場を伝播するための機械的な撹拌器を必要としない。導波路３２０ａおよび３２０ｂは、エアフライヤーの左右側壁に置かれるので、エアフライヤーキャビティの使用済みガスの排出に干渉しない。マイクロ波導波路は、エアフライヤーキャビティの側壁に置かれるので、通常、底部発射マイクロ波システムに影響する、食物のこぼれ、グリース汚染、洗浄液汚染または他の汚染に影響されない。それゆえ本発明のマイクロ波システムは、グリース、こぼれ、洗浄物質および他の汚染物質によって侵入されにくい。なぜならシステムは、熱い汚染物質が滴る、食品の直ぐ下に置かれていないからである。側部発射マイクロ波導波路を用いる必要はなく、実際にはマイクロ波発射を、効率が様々である、どのエアフライヤーキャビティ表面から達成してもよい。スロットアンテナ３７０（図３）を有するマイクロ波導波路３２０ａ、３２０ｂ（図１）を、食物用バスケット３６８がわずかにスロット３７０の下になるようにキャビティの左右の壁に沿って位置決めする。このような方法で、マイクロ波エネルギーを食品の上部および底部の方へ向ける。安全性のために、マイクロ波エネルギーは調理キャビティ３０２内に含まれる必要があり、それゆえエアフライヤーキャビティ３０２に、マイクロ波スケーリング下部分離ドア３６９（図１）を取り付ける。
【００５３】
例示的な食品の流れを図１に示す。食品貯蔵ユニット３６０は、調理される分割された食物をエアフライヤーキャビティ３０２へ分配する。貯蔵ユニット３６０は、バルク製品またはチキンおよびフライなどの多数の製品を分配する。貯蔵ユニットは、上部エアフライヤー分離ドア３６１が開放位置にある場合には、分割された量の食品を閉鎖食物用バスケット３６８に分配する。食品を貯蔵ユニット３６０から直接落としてもよいし、または代わりに、保持領域３７５に保持してもよい。食品３１０をバスケット３６８に落とすと、上部ドア３６１が閉鎖し、調理プロセスが開始する。本明細書では、調理は再加熱処理を含む。調理サイクル中、使用される場合にはマイクロ波エネルギー、および対流熱伝達を制御する。対流エネルギーを、前述のように可変速度送風機またはフロー制御ダンパーによって調整し、マイクロ波を、所望のエネルギーレベルを達成するためにデューティーサイクルにする。例示的な実施形態においてはバスケット当たり１つの食品撹拌器３６３（図１）が、調理サイクル中層状の製品（例えば、フライドポテトの層）を撹拌する。調理サイクル前、中または後に、ディスペンサー３７３（図１）によって、油または油混合物、または他のスプレーを食品に噴霧してもよいし、または施してもよい。調理サイクルが完了すると、下部エアフライヤードア３６９が開き、バスケット３６８は、調理済み食品をエアフライヤーキャビティの下にある保持領域に分配しやすいように回転する。製品３１０のための調理設定を、前述のように、自動的にまたは手動でコントローラ３３４に入力してもよい。ドア３６１が閉鎖した後、第２の食品を保持チャンバ３７５に落としてもよい。マイクロ波エネルギーを使用する場合には、エアフライヤーキャビティ３０２と保持チャンバ３７５との間に、マイクロ波反射材料で作られた前述のマイクロ波ドア３６１によってマイクロ波シールが得られる必要がある。
【００５４】
バスケット３６８に第１の食品３１０があると、コントローラ３３４は食品３１０のための調理法を開始し、第２の食品を選択して保持チャンバ３７５に置いてもよく、ここで第２の食品は、選択された調理法に応じて解凍されるかまたは調理前に温められてもよい。実際には、一部の実施形態においては、分離ドア３６１がマイクロ波透過材で作られていて、マイクロ波が保持チャンバ３７５に侵入できるのが望ましいかもしれない。例えばマイクロ波が保持チャンバ３７５に侵入できる場合には、冷凍調理製品の解凍が行われてもよいし、または冷たいが冷凍されていない食品の温めを開始してもよい。例えば、分離ドア３６１がマイクロ波を透過する場合には、ドア３７４は、マイクロ波を反射しかつチャンバ３０２とマイクロ波シールを形成する必要がある。前述のように、操作者が予め調理プログラムを入力していなかったか、またはプログラムが自動的に取り込まれていなかった場合に、第２の食品の調理設定をこれからコントローラ３３４へ入力してもよい。調理の完了後、下部分離ドア３６９が開き、食品は、エアフライヤーの下の保持領域へ分配されるか、またはさらに調理するために保持される。その後、ドア３６９は閉鎖し、第２の食品の調理が再び始まる。
【００５５】
例示的な実施形態は、各調理用キャビティの左側へのガスフローを提供する１つの送風機、および各調理用キャビティの右側へのガスフロー用の第２の送風機を有する２つの送風機設計の使用を示すが、１つのフロー手段のみ、送風機などを用いてもよく、または３つ以上のガスフロー手段を用いてもよく、本願出願人は、同じ機能を果たす、既存のまたは将来開発されるいずれかの構造の包含を意図する。
【００５６】
例示的な実施形態の調理用キャビティ当たりのガス火力要件は、電気器具に対して約３〜７ｋｗ、直接燃焼天然ガス式のヒータに対して１２〜３０Ｋｂｔｕ／時である。どちらの電源も、標準的な温度コントローラを採用可能であった（すなわち、送風機放出温度を維持する）。ガス燃料または電気燃料のどちらの器具に対しても、前述のように、器具３０１を、利用可能な電力供給を使用できるように拡大縮小してもよい。さらに、共通のガス加熱手段が、据え付けの簡便性、サービス、および非常に熱い燃焼生成物と接触するグリース粒子の焼却能力のために理想的である。当然、熱い調理副産物燃焼生成物を送風機に帰るガスと混合して、２０°Ｆ（−６．６７℃）〜６０°Ｆ（１５．５６℃）の少量のガス温度増加をもたらすこともでき、かつ、表面型のバーナーを含めて、多くの燃焼器の種類がこの用途に好適である。
【００５７】
本発明は、特定の好ましい変形例を参照してかなり詳細に説明してきたが、他の変形例も可能である。例えば、様々なサイズのエアフライヤー，および様々な速度のエアフライヤーを、商業、住宅、産業または売り歩きの実施形態において製作してもよい。この場合、大きなまたは小さな構成部品を用いてもよいし、および少数のまたは多数の構成要素を採用してもよい。小さなエアフライヤーを作製することが望ましい場合には、２つの代わりに１つのガスフロー加速手段を用いてもよく、２つの代わりに１つのマイクロ波システムを用いてもよく、電気抵抗またはガス燃焼のどちらかによる、小さなまたは少数の熱装置を使用してもよい。大きなエアフライヤーが望ましい場合には、大きなガスフローシステムおよびマイクロ波システムを、より多くの食品の調理を達成するために追加してもよい。
【００５８】
要約すると、本発明は、高温ガスフロー、またはマイクロ波エネルギーと一体となった高温ガスフローを用いることによって、実質的にほとんどまたは全く油を用いないエアフライを提供して、質、風味および外観のレベルが従来の調理によって達成されるもの以上となる食品のエアフライを達成する。エアフライヤーは、様々な電力供給で動作可能であり、製造、使用および維持が簡単で経済的であり、大きなまたは小さな実施形態に対して直接拡大縮小可能である。エアフライヤーは、ガス燃焼、電気抵抗燃焼のエアフライヤー、マイクロ波エアフライヤーまたはガスとマイクロ波の組み合わせのエアフライヤーとして動作してもよい。エアフライヤーは、様々な油、スパイスまたは他の調理添加剤を食品に噴射または噴霧する手段を用いて、揚げ物製品の風味、テクスチャーおよび外観の特性を有する最終食品を提供する。さらに、本発明を、例示的な実施形態におけるなど、ガス偏向手段を用いずに実行してもよく、ガス偏向手段を、本明細書において説明した代替的な実施形態においては用いてもよい。
【００５９】
他の修正形態および改良形態が、容易に明らかになる。従って、本発明の精神および範囲は、広範に考慮されるべきであり、かつ前述の詳細な説明ではなく添付の特許請求の範囲によってのみ限定される。３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１２、＊６に規定されているように、特定の機能を果たす「ための手段」、または特定の機能を果たす「ためのステップ」を明確に述べていない、請求項のいかなる要素も、「手段」または「ステップ」節と解釈されてはならない。特に、本明細書では、特許請求の範囲における「のステップ」の使用は、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１２の条項の発動を意図するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】ガスフロー供給を示す本発明のエアフライヤーの前面図である。
【図２】エアフライヤーの平面図である。
【図３】エアフライヤーの側面図である。
【図４】ガスフロー偏向手段を示すエアフライヤーの左側の前面図である。
【図５】ガスフロー偏向手段を示すエアフライヤーの右側の前面図である。
【図６】触媒システムを有するガスフローの例示的な平面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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