(57)【要約】  スルホニルヒドラジンの新規リン酸含有プロドラッグは（Ｉ），（ＩＩ），（ＩＩＩ），（ＩＶ）の式を有する。これらの癌治療における薬理学的組成と効用が主張される。前記プロドラッグは薬学的に許容される塩又は溶媒和物及び全ステ−ジにおける代謝物だけでなく，その光学異性体，立体異性体及び互変異性体を含む。前記プロドラッグは低酸素腫瘍において選択的に活性化され，単独又は他の抗癌剤や光線治療，放射線治療との併用投与が可能である。ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基（好ましくは５つ以下のハロゲン基，さらに好ましくは２−クロロエチル）を示す。Ｒ’とＲ”は各々Ｃ１−１０アルキル基，又は，Ｃ５−２０アリール基又はヘテロアリール基（好ましくはメチル基）を示す。Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基，Ｃ５−２０アリール基又はヘテロアリール基，Ｃ５−２０アロキシル基又はヘテロアロキシル基（好ましくはメチル基及びエチル基）を示す。ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲ（好ましくはＯ）を示す。Ｙは（ＣＨ２）ｎ，ｎは１，２，３，４，又は５（好ましくはｎ＝２及び３），又はＹはアリール基又はヘテロアリール基（好ましくはパラ−フェニル基）を示す。ＡはＣＨ又はＮ（好ましくはＣＨ）を示す。ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ又はＮＲ（好ましくはＣＨ＝ＣＨ），薬学的に許容されるそれらの塩，溶媒和物，多形物又は代謝物を示す。
2008513494.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ，ＩＩ，ＩＩＩ及びＩＶで表される化合物，もしくは薬学的に許容されるそれらの塩，溶媒和物，多形物又は代謝物。
【化１】
2008513494.tif 000014
[式中，Ｒは，Ｃ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し（好ましくは５個を超えないハロゲン基を含み，好ましくは２−クロロエチルを示し）；
Ｒ’とＲ”は，それぞれ独立してＣ１−１０アルキル基，又はＣ５−２０アリール基もしくはヘテロアリール基を示し（好ましくはメチル基を示し）；
Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基，Ｃ５−２０アリール基もしくはヘテロアリール基，又はＣ５−２０アロキシル基もしくはヘテロアロキシルを示し（好ましくはメチル基又はエチル基を示し）；
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し（好ましくはＯを示し）；
Ｙは（ＣＨ２）n，Ｏ（ＣＨ２）n，ＮＨ（ＣＨ２）n，ＮＲ（ＣＨ２）n，ＯＣＯＯ（ＣＨ２）n，ＮＨＣＯＯ（ＣＨ２）nを示し，nは１，２，３，４又は５を示し（好ましくは２又は３を示し），又はＹはアリール基又はヘテロアリール基を示し（好ましくはパラフェニル基を示し）；
ＡはＣＨ，又はＮを示し（好ましくはＣＨを示し）；そして
ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示す（好ましくはＣＨ＝ＣＨを示す）。]
【請求項２】
構造式ＩＡで表される，請求項１に記載の化合物，又は薬学的に許容されるそれらの塩，溶媒和物，多形物もしくは代謝物。
【化２】
2008513494.tif 000015
[式中，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し；Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基を示し；ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し；ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示す。]
【請求項３】
Ｒが−ＣＨ３又は−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒが−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項１，２又は３に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ１がＨ，Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基から選択され，アルキル基がメチル基，エチル基，n−プロピル基，イソプロピル基，n−ブチル基，イソブチル基，t−ブチル基，n−ペンチル基，イソペンチル基，n−ヘキシル基，イソヘキシル基又は置換ヘキシル基からなる，請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項６】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が，−ＣＨ３又は−ＯＣＨ３である，請求項１から５のいずれかに記載の化合物。
【請求項７】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が−ＣＨ３である，請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
ＸがＯ，ＮＨ，又はＮＲから選択される，請求項１から６のいずれかに記載の化合物。
【請求項９】
ＸがＯから選択される，請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
ＡがＣＨ，ＣＲ，又はＮから選択される，請求項１から１０のいずれかに記載の化合物。
【請求項１１】
ＡがＣＨから選択される，請求項１０に記載の化合物。
【請求項１２】
ＢがＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲから選択される，請求項１から１１のいずれかに記載の化合物。
【請求項１３】
ＢがＣＨ＝ＣＨである，請求項１２に記載の化合物。
【請求項１４】
請求項１から１３又は５２のいずれかに記載の化合物の光学異性体，立体異性体又は互変異性体。
【請求項１５】
前記リン酸基が遊離酸，又は薬学的に許容されるその塩もしくは溶媒和物である，請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項１６】
請求項１から１５又は５２のいずれかに記載の化合物の代謝物。
【請求項１７】
薬学的に許容される添加物，担体又は賦形剤と共に任意に用いられ，新生物の治療有効量の請求項１又は５２に記載の化合物を含む薬学的組成物。
【請求項１８】
薬学的に許容される添加物，担体又は賦形剤と共に任意に用いられ，新生物の治療有効量の請求項２に記載の化合物を含む薬学的組成物。
【請求項１９】
Ｒが−ＣＨ３又は−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項１７又は１８に記載の組成物。
【請求項２０】
Ｒが−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項１７から１９のいずれかに記載の組成物。
【請求項２１】
Ｒ１がＨ，Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基から選択され，アルキル基がメチル基，エチル基，n−プロピル基，イソプロピル基，n−ブチル基，イソブチル基，t−ブチル基，n−ペンチル基，イソペンチル基，n−ヘキシル基，イソヘキシル基又は置換ヘキシル基からなる，請求項１７から２０のいずれかに記載の組成物。
【請求項２２】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が−ＣＨ３又は−ＯＣＨ３である，請求項２１に記載の組成物。
【請求項２３】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が−ＣＨ３である，請求項２２に記載の化合物。
【請求項２４】
ＸがＯ，ＮＨ，又はＮＲから選択される，請求項１７から２３のいずれかに記載の組成物。
【請求項２５】
ＸがＯである，請求項２４に記載の組成物。
【請求項２６】
ＡがＣＨ，ＣＲ，又はＮから選択される，請求項１７から２６のいずれかに記載の組成物。
【請求項２７】
ＡがＣＨである，請求項２６に記載の組成物。
【請求項２８】
ＢがＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲから選択される，請求項１７から２７のいずれかに記載の組成物。
【請求項２９】
ＢがＣＨ＝ＣＨである，請求項２８に記載の組成物。
【請求項３０】
請求項１７から３０又は５２に記載の化合物の光学異性体，立体異性体又は互変異性体を含む組成物。
【請求項３１】
前記リン酸基が遊離酸，又は薬学的に許容されるその塩もしくは溶媒和物である，請求項１７から３０及び５２のいずれかに記載の組成物。
【請求項３２】
前記化合物が構造式Ｉに記載の化合物の代謝物である，請求項１７から３１及び５２のいずれかに記載の組成物。
【請求項３３】
薬学的に許容される添加物，担体又は賦形剤と共に任意に用いられ，請求項１から１６又は５２のいずれかに記載の化合物の有効量を患者へ投与する工程を含む，治療を必要とする患者における癌の治療方法。
【請求項３４】
薬学的に許容される添加物，担体又は賦形剤と共に任意に用いられ，請求項２に記載の化合物の有効量を患者へ投与する工程を含む，治療を必要とする患者における癌の治療方法。
【請求項３５】
Ｒが−ＣＨ３，又は−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
Ｒが−ＣＨ２ＣＨ２Ｃｌである，請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
Ｒ１がＨ，Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基から選択され，アルキル基がメチル基，エチル基，n−プロピル基，イソプロピル基，n−ブチル基，イソブチル基，t−ブチル基，n−ペンチル基，イソペンチル基，n−ヘキシル基，イソヘキシル基又は置換ヘキシル基からなる，請求項３４に記載の方法。
【請求項３８】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が−ＣＨ３又は−ＯＣＨ３である，請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
Ｃ１−Ｃ１０アルキル基又はＣ１−Ｃ１０アルキロキシル基が−ＣＨ３である，請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
ＸがＯ，ＮＨ，又はＮＲである，請求項３４に記載の方法。
【請求項４１】
ＸがＯである，請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
ＡがＣＨ，ＣＲ，又はＮである，請求項３４に記載の方法。
【請求項４３】
ＡがＣＨである，請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
ＢがＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲである，請求項３４に記載の方法。
【請求項４５】
ＢがＣＨ＝ＣＨである，請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記化合物が請求項１から１６又は５２のいずれかに記載の化合物の光学異性体，立体異性体又は互変異性体を含む，請求項３４に記載の方法。
【請求項４７】
前記リン酸基が遊離酸，又は薬学的に許容されるその塩もしくは溶媒和物である，請求項３４に記載の方法。
【請求項４８】
前記化合物が構造式Ｉに記載の化合物の代謝物である，請求項３４に記載の方法。
【請求項４９】
前記化合物が単独で，又は他の抗癌剤との併用によって，又は光線治療もしくは放射線治療との併用によって投与される，請求項３４に記載の方法。
【請求項５０】
前記癌が胃癌，結腸癌，直腸癌，肝臓癌，膵臓癌，肺癌，乳癌，子宮頸癌，子宮体癌，卵巣癌，前立腺癌，精巣癌，膀胱癌，腎癌，脳／中枢神経系癌，頭頸部癌，咽喉癌，ホジキン病，非ホジキン病，多発性骨髄腫，黒色腫，急性リンパ性白血病，急性骨髄性白血病，ユーイング肉腫，小細胞性肺癌，繊毛上皮癌，横紋筋肉腫，ウィルムス腫，神経芽腫，ヘアリー細胞白血病，もしくは口腔／咽頭，食道又は喉頭から発生した癌である，請求項３４に記載の方法。
【請求項５１】
癌治療のための薬剤の製造における，請求項１から１６又は５２のいずれかに記載の化合物の使用。
【請求項５２】
構造式Ｉ又はＩＩに記載の化合物，もしくは薬学的に許容されるその塩，溶媒和物，多形物又は代謝物。
【化３】
2008513494.tif 000016
[式中，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し；
Ｒ’又はＲ”はＣ１−１０アルキル基又はＣ５−２０アリール基又はヘテロアリール基を示し；
Ｒ１はＨ；Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基を示し；
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し；
Ｒ（Ｐ）はリン酸基を持つアルキル基を示し，例えば，Ｙが（ＣＨ２）n，Ｏ（ＣＨ２）n，ＮＨ（ＣＨ２）nを示し，nは１から５を示し；Ｙがアリール基又はヘテロアリール基を示す場合，Ｒ（Ｐ）はＹ’ＯＰＯ（ＯＨ）２を示し；
Ａｒ（Ｎ）はニトロ含有アリール基であって，例えば，
【化４】
2008513494.tif 000017
において，ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示し；そして，
Ａｒ（ＮＰ）はリン酸含有かつニトロ含有アリール基であって，例えば，
【化５】
2008513494.tif 000018
において，ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示し；そして，Ｙは（ＣＨ２）n，Ｏ（ＣＨ２）n，ＮＨ（ＣＨ２）n，ＮＲ（ＣＨ２）n，ＯＣＯＯ（ＣＨ２）n，ＮＨＣＯＯ（ＣＨ２）nを示し，nは１から５を示す。]
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，哺乳類において抗腫瘍活性を示す代謝活性化スルホニルヒドラジンプロドラッグ（ＳＨＰｓ）に関するものである。特に癌を含む新生物の治療法は本発明の更なる特徴といえる。
関連出願
【０００２】
本願は，米国における２００４年９月２１日出願，仮出願番号ＵＳ６０／６１１，６２３，２００４年１０月１日出願，仮出願番号ＵＳ６０／６１５，４１９，２００４年１０月６日出願，仮出願番号ＵＳ６０／６１６，５００の優先権を主張し，それぞれの出願は参照することより，その全体が本明細書に取り込まれる。
【背景技術】
【０００３】
固形腫瘍の根絶には，腫瘍の低酸素部位で活性化している悪性細胞群に対処するストラテジーが必要である。急速に増殖する腫瘍群の主な特徴である，不十分かつ乏しく脈管構造が構築されると，低い酸化力，高い間質圧，低酸素状態や鎮静状態又は細胞周期の遅い，そして血液供給から遠位にある細胞群を引き起こす。したがって，固形腫瘍における不十分な血管形成は低酸素状態を引き起こし，薬物が細胞毒性を発揮するレベルで到達することが困難になる（Ｈｏｃｋｅｌ，ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１９９１，５１：６０９８）。放射線治療は放射線が細胞毒性を発揮するのに十分な酸素ラジカルを生成できないために，これらの領域では効果的でない（Ｂｒｉｚｅｌ，ｅｔ  ａｌ．Ｒａｄｉｏｔｈｅｒ  Ｏｎｃｏｌ．１９９９，５３：１１３）。さらに，細胞毒となる薬物の活性も減衰する。よって，これらの領域由来の細胞は，しばしば疾患を再発させる原因となる。細胞ＤＮＡを傷つける酸素ラジカルを生成するＸ線照射などの酸素依存性細胞毒による治療，及び，高度に酸化され急速に増殖する腫瘤を標的とする従来の化学療法による治療後，耐性のある低酸素細胞分画は腫瘍を再び増殖させることができる（Ｓｔｒａｔｆｏｒｄ，ｅｔ  ａｌ．Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓ．１９９８，１３：５１９）。さらに，低酸素細胞は，新生物のますます攻撃的な表現型への進行を惹き起こす変異の選択性を高めるような環境にさらされている。例えば，低酸素状態はｐ５３を介するアポト−シスの欠損した細胞に選択的に作用して変異率を高め，薬物耐性，新血管形成，及び腫瘍の侵襲性に関わる遺伝子（ＨＮＦ−1αを含む）を上方修正するため，転移性のより高い表現型と関連している（Ａｔｓｕｓｈｉ−Ｆａｂｉａｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏ  Ｎａｔｉ  Ａｃｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．２００４，１０１：１２２３６）。
低酸素選択的細胞毒素の機能を果たすプロドラッグは，一般的に，シトクロム（Ｐ４５０）還元酵素であるＮＡＤＰＨといった一電子還元酵素の基質となる。一電子が還元されたプロドラックのラジカルは，酸素存在下親プロドラッグに酸化還元サイクルで戻り，活性化カスケードの進行および細胞毒性を持つＤＮＡ損傷性のある種の放出を防ぐ。低酸素状態下において，さらなるラジカルアニオンの減少はプロドラッグの化学的性質を変換し，細胞毒性を有する種を放出するようになる（Ｙａｎｇ，ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００３，６３：１５２０）。ニトロ芳香族化合物やニトロ複素環化合物は急速に一電子還元を受けてニトロラジカルアニオンに変換される（Ｋｏｒｂｅｌｉｋ，ｅｔ  ａｌ．Ｍｕｔｕａｌ  Ｒｅｓ．１９８０，７８：２０１）。これらの分子は急速に酸素と反応し親分子を再び生成する。しかし，酸素非存在下においては，これらはヒドロキシルアミン誘導体を生成するまでさらに還元され，最終的にはアニリン化合物を生成する。ニトロ基は電子吸引性が高いという一方で，ヒドロキシルアミン基は強力な電子供与性を有する。これが芳香環又は複素環の化学的性質を大きく変化させ，活性化カスケードと親薬物の放出を引き起こす。
【０００４】
アルキル化剤として，活性クロロエチル化種を生成する能力を有する一連の新規１，２−ビス（スルフォニル）ヒドラジンプロドラッグ（ＳＨＰｓ）が最近開発された（Ｓａｒｔｏｒｅｉｌｌｉ  ｅｔ  ａｌ．ＵＳ００６，０４０，３３８，２０００；ＵＳ００５，６３７，６１９，１９９７；ＵＳ００５，２５６，８２０，１９９３；ＵＳ００５，２１４，０６８，１９９３；ＵＳ００５，１０１，０７２，１９９２；ＵＳ００４，８４９，５６３，１９８９；及び  ＵＳ００４，６８４，７４７，１９８７）。その抗腫瘍活性はクロロエチル化とそれに続くＤＮＡクロスリンクから生じるものと考えられている（Ｓｈｅａｌｙ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．１９８４，２７：６６４）。
１，２−ビス（メチルスルフォニル）−２−（２−クロロエチル）−ヒドラジンカルボン酸１−（４−ニトロフェニル）エチルエステル（ＫＳ１１９）という現在のＳＨＰ系のリ−ド化合物は，図１に示されるように，酵素的ニトロ還元によるアルキル化種９０ＣＥの生成を必要とする。したがって，ＫＳ１１９は固形腫瘍の低酸素，還元環境を利用し，正常の，良好に酸素が供給された組織と低酸素の腫瘍細胞との間に利用可能な差異を作り出している（Ｓｈｙａｍ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．１９９９，４２：９４１；ａｎｄ  Ｓｅｏｗ，ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．２００５，１０２：９２８２）。
【０００５】
しかし，ＫＳ１１９は水溶液にはむしろ不溶であり，ポリエチレングリコ−ル（ＰＥＧ）やエタノールのような共溶媒系においてさえも，この薬物の臨床条件を満たすために十分な溶解性（５ｍｇ／ｍｌ未満）を示さない。それゆえ我々の目的は，（ａ）ｐＨ３〜８における水溶液中での水溶性と安定性を改善することができ，（ｂ）クロロエチル化種を形成することができ，そして（ｃ）低酸素選的活性化状態を維持することができる，ＫＳ１１９の類似体を合成することである。
【０００６】
次に本発明について説明すると，我々は本発明に係る水溶性化合物が上記の状態を満たすと考えている。このようなＳＨＰ（ＫＳ１１９Ｗ）の一例は以下の理由から図２に示すＫＳ１１９のリン酸含有類似体であるといえる。
（ａ）一般的に，塩の形を含むリン酸含有類似体は高い水溶性及び中性ｐＨでの安定性を示すはずである。
（ｂ）本発明に係る化合物の生物変換は，図２に示すように，アルカリホスファタ−ゼ（ＡＰ）による酸素−ホスホン酸結合開裂を介して進行しフェノ−ル中間体を形成する。
（ｃ）２−ニトロフェノ−ル中間体の生物変換は低酸素状態で選択的に活性化され，ヒドロキシルアミン誘導体又はアニリン構造を生成する。
（ｄ）上記のアミノ類似中間体は引き続き分解を受けクロロエチル化種（９０ＣＥ）が形成される。９０ＣＥの放出は低酸素状態下，ニトロ基の還元時にのみ起こる。
（ｅ）本発明の化合物は，例えば多数の固形腫瘍を含む腫瘍性疾患の幅広い抗癌スペクトルに対するアルキル化剤として確認されている９０ＣＥのプロドラッグと考えられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明のある側面では，本発明の目的は，動物とヒトの癌を含む腫瘍治療のための化合物，薬理学的組成物及び方法を提供することである。
【０００８】
本発明のもう一つの側面では，本発明の目的は，低酸素状態において好適な抗癌特性，及び活性，薬物動態，生体利用効率，少ない毒性といった性質の増強を示す組成物を利用した，腫瘍治療の方法を提供することである。
【０００９】
さらに，本発明の目的は，従来の化学療法剤による治療に耐性を示す癌の治療，及び他の抗癌剤又は光線治療や放射線治療との併用による癌の治療のための組成物及び方法を提供することである。
【００１０】
これら及び／又はその他の，本発明の一つ又は複数の目的については，以下の発明の説明からも容易に読み取れるであろう。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は，構造式Ｉ，ＩＩで表される化合物，又は薬学的に許容されるそれらの塩，溶媒和物，多形物もしくは代謝物に関する。
【化６】
2008513494.tif 000003
ここで，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し，
Ｒ’とＲ”は，独立してＣ１−１０アルキル基，又は，Ｃ５−２０アリール基もしくはヘテロアリール基を示し，
Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基を示し，
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し，
Ｒ（Ｐ）はリン酸含アルキル基を示し，例えば，Ｙは（ＣＨ２）ｎ，Ｏ（ＣＨ２）ｎ，ＮＨ（ＣＨ２）ｎ，ＮＲ（ＣＨ２）ｎを示し，ｎは１〜５を示し；Ｙはアリール基又はヘテロアリール基を示す場合，Ｒ（Ｐ）はＹ’ＯＰＯ（ＯＨ）2を示し；
Ａｒ（Ｎ）はニトロ含有アリール基であって，例えば，
【化７】
2008513494.tif 000004
において，ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ又はＮＲを示し；そして，
Ａｒ（ＮＰ）はリン酸含有かつニトロ含有アリール基であって，例えば
【化８】
2008513494.tif 000005
において，ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示し；そして，Ｙは（ＣＨ２）ｎ，Ｏ（ＣＨ２）ｎ，ＮＨ（ＣＨ２）ｎ，ＮＲ（ＣＨ２）ｎ，ＯＣＯＯ（ＣＨ２）ｎ，ＮＨＣＯＯ（ＣＨ２）ｎを示し，ｎは1〜５を示す。
【００１２】
本発明はまた，一般式Ｉ，ＩＩ，ＩＩＩ，ＩＶで表される化合物，又は薬学的に許容されるそれらの塩，溶媒和物，多形物，もしくは代謝物に関する。
【化９】
2008513494.tif 000006
【化１０】
2008513494.tif 000007
ここで，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基（好ましくは５個を超えないハロゲン基，好ましくは２−クロロエチル）を示し；
Ｒ’とＲ”は独立してＣ１−１０アルキル基，又は，Ｃ５−２０アリール基もしくはヘテロアリール基（好ましくはメチル基）を示し；
Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基，Ｃ５−２０アリール基もしくはヘテロアリール基，又はＣ５−２０アロキシル基もしくはヘテロアロキシル基（好ましくはメチル基及びエチル基）を示し；
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲ（好ましくはＯ）を示し；
Ｙは（ＣＨ２）ｎ，Ｏ（ＣＨ２）ｎ，ＮＨ（ＣＨ２）ｎ，ＮＲ（ＣＨ２）ｎ，ＯＣＯＯ（ＣＨ２）ｎ，ＮＨＣＯＯ（ＣＨ２）ｎを示し，ｎは１，２，３，４，又は５（好ましくはｎ＝２及び３）を示し，又はＹはアリール基又はヘテロアリール基（好ましくはパラ−フェニル基）を示し；
ＡはＣＨ又はＮ（好ましくはＣＨ）を示し；そして，
ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲ（好ましくはＣＨ＝ＣＨ）を示す。
【００１３】
好ましい側面としては，本発明は構造式ＩＡで表される化合物，又は薬学的に許容されそれらの塩，溶媒和物，多形物，もしくは代謝物に関する。
【化１１】
2008513494.tif 000008
ここで，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し；
Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基を示し；
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し；
ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；そして，
ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示す。
【００１４】
本発明における前記化合物は，薬学的に許容される塩，溶媒和物，多形物及び全ての段階における代謝物だけでなく，それらの光学異性体，立体異性体及び互変異性体を含む。
【００１５】
本化合物における好ましい剤として，構造式ＩＡで表される化合物の４−ニトロフェニル系であり，ここで，ＡはＣＨ，ＢはＣＨ＝ＣＨ，ＸはＯ，ＲはＣＨ２ＣＨ２Ｃｌ，Ｒ1はＣＨ３，リン酸基は遊離酸又は塩（好ましくはトリス）のものが挙げられる。ヒドラジン−カルボン酸１−（４−ニトロフェニル）エチルエステル（ＫＳ１１９）の特に好ましい側面として，光学異性体のＲ配置の構造体（ＶＮＰ４０５４１）がより好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
上記のような，本発明に係る化合物及び特に本発明に係る好ましい組成物は，腫瘍治療に非常に有効な化合物である。それらはまた，ＫＳ１１９と比較して抗腫瘍活性の増強，毒性の減少，高い水溶性，又はより好ましい薬物動態プロファイルなど，少なくとも一つもしくはそれ以上の改良点を呈する。
【００１７】
本発明に係るこれらの化合物は低酸素腫瘍において選択的に活性化され，単独で，又は他の抗癌剤，光線治療や放射線治療との併用によって投与されうる。
【００１８】
本発明に係る化合物は，癌はもちろん，その他多くの状態及び／又は疾患の治療のための薬理学的組成物として用いられうる。本発明に係る実施例は，本化合物の生物活性を決定する基準となるだけでなく，生物活性を呈するその他化合物の合成における中間体となりうる。応用例として，本化合物は特にウイルス，バクテリア，及び真菌の感染を含む微生物感染の治療にも利用できる。これらの化合物は，以上に示したいずれかひとつ又は複数の化合物の有効量を含有し，任意に薬学的に許容される添加物，担体，又は賦形剤と併用される。
【００１９】
本発明の更なる側面は，任意に薬学的に許容される添加物，担体，又は賦形剤とも併用される，上記の化合物の有効量を必要とする患者に投与することを含む癌治療に関する。本発明はまた，上記に示した化合物の有効量を癌に罹患した患者に投与することを含む，哺乳類における腫瘍の治療方法に関する。これらの一つもしくはそれ以上の剤の抗癌有効量を患者に投与することを含む固形悪性腫瘍，白血病，及びリンパ腫の治療は，本発明の好ましい実施形態である。他の様々な関連疾患の治療においても本発明の化合物の利用は有効である。この方法は本発明に係るひとつ又は複数の化合物に対する，患者の癌の感受性を決定するだけでなく，関連類似体の活性を決定するアッセイなどの比較試験においても有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下の用語は本発明を説明するために，本明細書を通して用いられる。
【００２１】
「患者」という用語は，本発明に関する組成物を用いて予防医療を含む治療が施される，哺乳類，好ましくはヒトを含む動物を表現するために，本明細書を通して用いられる。ヒトの患者といった特定の動物に対する特定の感染，状態，又は疾患の治療に対しては，患者という表現はその特定の動物を表す。
【００２２】
「有効量」という用語は，対象疾患又は状態の改善をもたらすために用いられる本発明に係る化合物の濃度又は量を表現するために，本明細書を通して用いられる。その改善とは，治療される疾病又は状態に応じて，緩和，癌もしくは腫瘍の増殖もしくは大きさの減少，より好ましい生理学的結果，細菌の増殖又は同化（ｅｌａｂｏｒａｔｉｏｎ）の低下，又はこれらに類するもののいずれでもよい。
【００２３】
本明細書において用いられる「化合物」という用語は，特に断らない限り，本明細書に開示される特定の化学化合物を示す。文脈によっては，この表現は一般的に単化合物について用いられるが，立体異性体及び／又は光学異性体（ラセミ混合物を含む）のほか，特異的な鏡像異性体，又は鏡像異性体を多く含む開示された化合物の混合物，さらには互変異性体ついても用いられる場合がある。
【００２４】
「新生物（ｎｅｏｐｌａｓｉａ）」という用語は，例えば正常組織と比べて細胞増殖が速く，新しい増殖を開始させる刺激が中断された後も増殖を続ける異常組織のような新生物（ｎｅｏｐｌａｓｍ）の形成と増殖をもたらす病理学的作用を表現するために，本明細書を通して用いられる。新生物は良性である組織（良性腫瘍）又は悪性の組織（悪性腫瘍）の異常な集積である。ここに用いられるように新生物という表現は全ての癌の病態を表し，悪性の造血性腫瘍，腹水腫瘍，及び固形腫瘍に関する病理学的過程を包含し，又は網羅する。本願で用いられる「癌」及び「腫瘍」という表現は「新生物」という表現と互換可能である。
【００２５】
本発明に係る組成物を用いて治療される癌は，例えば，胃癌，結腸癌，直腸癌，肝臓癌，膵臓癌，肺癌，乳癌，子宮頸癌，子宮体癌，卵巣癌，前立腺癌，精巣癌，膀胱癌，腎癌，皮膚癌，脳／中枢神経腫瘍，頭頸部癌，咽喉癌，ホジキン病，非ホジキン病，多発性骨髄腫，急性リンパ性白血病，急性骨髄性白血病，ユーイング肉腫，絨毛腫，横紋筋肉腫，ウィルムス腫瘍，神経芽腫，ヘアリー細胞白血病，口腔／咽頭癌，食道癌，喉頭癌，黒色腫，腎臓，及びリンパ腫，その他を含む。一つ以上のこれらの剤の抗腫瘍有効量を患者に投与することを含む腫瘍治療は，本発明の好ましい実施形態である。
【００２６】
「アルキル」という用語は，１〜７つの炭素原子を含む炭化水素ラジカルを表現するために，本明細書を通して用いられる。本発明で用いるアルキル基は，例えば好ましくはメチル基，エチル基，プロピル基，イソプロピル基，ブチル基，イソブチル基，ターシャリー−ブチル基，ペンチル基，イソペンチル基，ヘキシル基，シクロヘキシル基，メチルシクロプロピル基，及びメチルシクロヘキシル基といった，直鎖状又は分鎖状の基を含む。
【００２７】
「アリール」という用語は，単環（例えばフェニル）又は多縮合環（例えばナフチル）を持つ，一価の置換又は非置換芳香ラジカルを示す。「アロキシル（ａｒｏｘｙｌ）」という用語は，アリール基であって，アルコキシ基が結合したものであり，好ましくはこれを介して他の基（例えばスルフォニル基）が結合したものを示す。
【００２８】
「ヘテロアリール」という用語は，例えばイミダゾリル基，フリル基，ピロリル基，ピリジル基，チエニル基，及びインドリル基といった，環の中に一つ以上の窒素原子，酸素原子，又は硫黄原子を持つ複素芳香環基，などを示す。「ヘテロアロキシル（ｈｅｔｅｒｏａｒｏｘｙｌ）」という用語は，ヘテロアリール基であって，アルコキシル基が結合したものであり，好ましくはこれを介して他の基（例えばスルフォニル基）が結合したものを示す。
【００２９】
「塩」という用語は，本発明に関する前記化合物の使用に一致するあらゆる塩を説明するために，本明細書を通して用いられる。本化合物が癌治療を含む薬学的症状に使用される場合，本化合物の薬剤としての使用に一致して，「塩」いう用語は薬学的に許容される塩を意味する。
【００３０】
好ましい側面では，本発明はＩＡのような構造式を持つ化合物群に関する。
【化１２】
2008513494.tif 000009
ここで，ＲはＣ１−１０アルキル基，又はＣ１−１０ハロアルキル基を示し；
Ｒ１はＨ，Ｃ１−１０アルキル基，Ｃ１−１０アルコキシル基を示し；
ＸはＯ，ＮＨ，又はＮＲを示し；
ＡはＣＨ，ＣＲ，又はＮを示し；
ＢはＣＨ＝ＣＨ，Ｏ，Ｓ，ＮＨ，又はＮＲを示す。
【００３１】
本発明に係る化合物は，それらの光学異性体，立体異性体，及び互変異性体のほか，薬学的に許容される塩，溶媒和物，多形物，及び全ての段階における代謝物を含む。
【００３２】
前記本化合物は，クロロエチル化やメチル化の機構によってＤＮＡクロスリンクの活性が発現するといわれている中間体のプロドラッグの形を表している。新しいプロドラッグをデザインするにあたっての理論的根拠として，酵素活性されたプロドラッグが，一連の酵素活性やすばやい断片化を通して，活性化されたアルキル化剤（９０ＣＥ）に変換され得るということがあった。図２に示すように，脱リン酸化は，中間体１を与えるアルカリホスファターゼ（ＡＰ）の活性化によって行うことができ，ニトロ基の還元は，中間体２を与えるニトロレダクターゼ（ＮＲ）によって触媒され，引き続き起こるベンジル基の断片化により９０ＣＥを生成した。
【００３３】
本発明に係る前記化合物は，低酸素腫瘍で選択的に活性化され，単独又はその他の抗癌剤，もしくは光線治療や放射線治療との併用で投与されうる。
【００３４】
本発明に係る前記化合物は，固形腫瘍に対する作用を含む，抗腫瘍作用に主として有用である。さらに，これらの組成物はまた，治療として，又は分析の基準としての使用を含むその他の目的で有用となるような，その他の有用な抗腫瘍剤を化学合成する際の中間体としての使用も見いだしうる。
【００３５】
前記化合物の中でも好ましい薬剤は，構造式ＩＡの４−ニトロフェニル類（ＡはＣＨを示し，ＢはＣＨ＝ＣＨを示し，ＸはＯを示し，ＲはＣＨ２ＣＨ２Ｃｌを示し，Ｒ１はＣＨ３を示し，リン酸基部分は遊離酸又は塩を示す）である。ヒドラジンカルボキシル酸１−（４−ニトロフェニル）エチルエステル（ＫＳ１１９Ｗ）の特に好ましい側面として，光学異性体のＲ配置構造（ＶＮＰ４０４４１）は，Ｓ配置構造（ＶＮＰ４０５５１）より好ましい。
【００３６】
本発明に係る化合物は，当業者によく知られている技術の適用により合成され，そして９０ＣＥから得られる。９０ＣＥの合成は，２−ヒドロキシエチルヒドラジンからの２段階アプローチとして発表されている（参照：Ｓｈｙａｍ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．１９９３，３６：３４９６，  及びＪ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．１９９６，３９：７９６）。本明細書に特記されている化合物の類似体は，上記の一般的手法，及び必要以上の実験を要しない当業者の利用可能な類似の合成法を用いて，容易に合成できる。
【００３７】
具体的な例として，図３に示されるように，化合物I（５，ＲはＣＨ２ＣＨ２Ｃｌを示す）の１，２−ビス（メチルスルフォニル）−２−（置換）ヒドラジン−カルボン酸は，α−アルキル４−ニトロアリールメチルアルコール又はＮ−アルキル−Ｎ−（４−ニトロアリールメチル）アミン（３又は４，Ｒ１は−ＣＨ３を示し，Ｒ＊はホスゲン（２０％トルエン溶液）又はトリホスゲンもしくはクロロギ酸トリクロロメチルのようなその同等物を含有するジエチル基，又はジ−ターシャリー−ブチル基，又は２−トリメチルシリルエチル（ＴＭＳＥ）基のようなリン酸基の保護基を示す。（参照：Ｍａｊｅｒ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｏｒｇ  Ｃｈｅｍ．１９９４，５９：１９３７；  及びＰｒｉｄｇｅｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｏｒｇ  Ｃｈｅｍ．１９８９，５４：３２３１））を適切に反応させ，そして原位置（ｉｎ  ｓｉｔｕ）で９０ＣＥと更に濃縮させることによりそれぞれ合成される。このカップリング反応は，塩基としてＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＰＥＡ）を用い，また脱水のアセトニトリル−ジクロロメタン溶媒中０℃で一晩反応させることにより高収率で行うことができる。化合物I（６，ＲはＣＨ２ＣＨ２Ｃｌを示す）のヒドラジン−アミドは同様のホスゲンカップリング経路によって合成可能である（Ｌｉｎ，ｅｔ  ａｌ．ＵＳ００６，８５５，６９５，２００５）。
【００３８】
続く，５又は６の脱ジアルキル保護反応は，容易に相応の遊離リン酸（７又は８）に変換できる。例えば，ジエチルエステルの脱保護はトリメチルシリルブロマイド（ＴＭＳＢｒ）によって（Ｍａｔｕｌｉｃ−Ａｄａｍｉｃ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｏｒｇ  Ｃｈｅｍ．１９９５，６０：２５６３），ジ−ターシャリー−ブチルエステルの脱保護はトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）によって（Ｄｕｒｇａｍ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．２００５，４８：４９１９），そして，ジ−ＴＭＳＥエステルの脱保護は同様にＴＦＡによって（Ｄｏｌｙｅ，ｅｔ  ａｌ．ＵＳ００６，４５８，８１６，２００２）又はＢＦ３−Ｅｔ２Ｏによって（Ｊａｎｓｓｏｎ，ｅｔ  ａｌ．  Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．１９８６，２７：７５３）行うことができる。遊離リン酸形の７又は８は，順相シリカゲル又は逆相シリカゲルのようなフラッシュカラムクロマトグラフィー（ＦＣＣ）によって精製され，そして原薬として望まれるＳＨＰ化合物は凍結乾燥の後に得られる。
【００３９】
図４に示すように，α−アルキル４−ニトロアリールメチルアルコール（３）は，相応のアルキルアリールケトン（９）からエナンチオ選択的還元反応により合成できる。還元の際の触媒は，２−Ｍｅ−ＣＢＳ−オキサザボロリジン／ＢＨ３（Ｍａｔｈｒｅ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｏｒｇ  Ｃｈｅｍ．１９９３，５８：２８８０）又はジイソピノカンフェイルクロロボラン（Ｂｒｏｗｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ．１９８８，１１０：１５３９），又はアルピン−ボラン（Ｒａｍａｃｈａｄｒａｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ：Ａｓｙｍｍ．５：１０６１）のような市販の試薬から選択可能である。ケトンの不斉水素化反応も用いることができる（Ｏｈｋｕｍａ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ．１９９８，１２０：１３５２９；  及びＢａａｒ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ．２００４，１２６：８２１６）。
【００４０】
Ｎ−アルキル−Ｎ−（パラ−ニトロアリールメチル）アミン（４）は，相応のアルキルアリールケトンから準備できる。例えば，還元剤として水素化ホウ素ナトリウムを用いて，メチルアミンによる各々の１２の還元的アミノ化反応により，相応のＮ−アリールメチル−Ｎ−メチルアミン（４）が得られる。
【００４１】
アリール環の水酸基は，クロロリン酸と反応させることで，相応のジアルキルで保護されたリン酸芳香アリール化合物（つまり，３又は１２）が穏和な条件下で得られる。フェノール類の選択的リン酸化は，亜リン酸，四塩化炭素，ＤＩＰＥＡ，及び触媒量の４−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）（Ｓｉｌｖｅｒｂｅｒｇ，ｅｔ  ａｌ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．１９９６，３７：７７１）を用いて得られる。通常は，不斉還元の前にリン酸化反応が完了するか，又は還元的アミノ化反応に続いてリン酸化反応が起こる。これらの合成スキームに用いる適当な４−ニトロアリール化合物（９又は１１）の合成は当業者によく知られており，ニトロ化やアシル化のような一般的な化学手法を用いる。
【００４２】
合成後，粗生成物は一般的に逆相カラムクロマトグラフィーと凍結乾燥によって精製される。ＫＳ１１９Ｗ（又はＶＮＰ４０５４１）を適当なアルカリ性溶液やアミンで処理することで，容易にそれぞれ，ナトリウム塩，トリス（ヒドロキシメチル）−アミノメタン（ＴＲＩＳ）塩，トリエタノールアミン塩，トリエチルアミン塩，又はルチジン塩のような水溶性の塩が得られる。開示された化学合成手法の変形例は，本化合物の代替的合成経路を開発するために当業者によって容易に行われうる。
【００４３】
本新規化学化合物に基づく薬剤組成物は，状態や癌のような疾患を治療するために治療有効量の上記化合物を含み，任意に薬学的に許容される添加物，担体又は賦形剤と併用される。
【００４４】
前記化合物のうちあるものは，薬学的な用量形態で，ある状態又は疾患を発現させることを防ぐ予防剤として使うことができる。
【００４５】
本化合物又はその誘導体は，薬学的に許容される塩の形で供給されうる。ここで用いた薬学的に許容される塩という表現は，親化合物の望ましい生物活性を保持した，本発明の活性のある化合物の適当な塩を指す。そのような塩の例は限りなくあり，リン酸のナトリウム塩やカリウム塩，他にも，ＴＲＩＳ塩，トリエタノールアミン塩，トリエチルアミン塩，ルチジン塩，その他当業者に知られる薬学的に許容される塩がある。
【００４６】
活性化合物の変形例は，薬物動態パラメータ及び活性種の代謝速度，ひいては活性種の配送の制御に影響を与える可能性がある。さらに，その変形例は，化合物の抗癌活性に影響を与える可能性があり，場合によっては親化合物より活性を増大させる。これは，公知の方法を用い，誘導体の調合と抗癌活性の検査で簡単に見積もることが出来る。
【００４７】
本発明の前記化合物は，例えば静脈内，筋肉内，腹腔内，口腔内，経皮，及び座薬の形での投与などを含む全ての非経口及び経口の投与経路に対する製剤に盛り込むことができる。非経口の投与，特に静脈内投与又は筋肉内投与が好ましい。
【００４８】
これらの新規化学化合物に基づいた薬剤の組成は，癌治療やその他の病気及び本明細書に記載された健康状態に対する治療有効量の前記化合物を含み，任意に薬学的に許容される添加物，担体及び／又は賦形剤と併用される。当業者は，本発明に係る多くの化合物の一つの治療有効量が治療すべき感染症又は健康状態，その重症度，採用される治療計画，使用される薬剤の薬物動態，さらには治療を受ける患者（動物又はヒト）によって変化するということを理解するだろう。
【００４９】
本発明に係る薬学的観点では，本発明に係る化合物は薬学的に許容される担体との混合物として調合されるのが望ましい。一般的に，この薬剤は非経口，特に静脈内注射又は筋肉注射といった投薬形態で投与することが好ましいが，経皮，口腔内，皮下，座薬，その他の経路といった他の非経口又は経口の投与経路による投薬形態で処方されてもいい。静脈内投与製剤や筋肉内投与製剤は無菌食塩水での投与が好ましい。もちろん，当業者は本発明の組成を不安定にさせたり治療活性を損ねたりすることなく，特定の投与経路用の製剤を多数提供するために本明細書の内容の範囲内で製剤を修正することができる。特に，本発明化合物を，例えば，その水溶性や他の賦形剤により溶けやすくするために修正することは，十分に通常の技術の範囲内にある些細な修正（例えば，塩の形を変える等）によって簡単に達成することができる。また，患者に最大の効果をもたらすように本発明の薬物動態を調節することを目的に，薬剤の投与経路や用量を修正することも十分にルーティーンワークの囲内である。
【００５０】
本化合物の意図された効果を最大化するために，宿主生物や患者の目標とされる箇所に本化合物を届けるにあたって，本発明のプロドラッグの形態の好ましい薬物動態パラメータを活用することもルーティーンワークの範囲内である。
【００５１】
前記活性化合物の投与は，１日１回よりも少ない頻度で行なう静脈内又は筋肉内にボーラス投与を含む連続投与（点滴）から１日数回行なう投与にまで及び，また，他の投与経路の中でもとりわけ，局所的，非経口，静脈内，筋肉内，皮下，経皮（浸透促進薬剤を含むこともある），口腔，及び座薬による投与，場合によっては経口投与も含む。
【００５２】
本発明に係る薬剤組成を用意するためには，好ましくは１つ以上の本発明に係る化合物の治療有効量を，従来の薬剤合成技術に従って，薬学的に許容される担体と密に混合し，１回分生成する。担体は，投与方法（静脈注射や筋肉注射など）に求められる製剤の形態に応じて多種多様の形態をとり得る。適切な投薬形態で薬剤組成を調合する際，通常の製薬媒体のいずれを使用しても良い。非経口の処方については，担体は滅菌水又は塩化ナトリウム水溶液又はエタノールやとりわけＤＭＳＯを含む他の溶媒といった分散の助けとなる他の含有物と混合した５％ブドウ糖液から成るといい。もちろん，溶液が滅菌状態を保って用いられる場合は，組成及び担体も殺菌されなければならない。注射可能な懸濁液を調合してもよく，この場合，適切な液体の担体，懸濁化剤等を使用すればよい。
【００５３】
非経口，皮内，皮下投与又は局所使用で用いられる溶液や懸濁液には，以下の成分を含むことが出来る。
・注射用蒸留水，食塩水，Ｄ５Ｗ溶液，不揮発性油，ポリエチレングリコール，グリセリン，プロピレングリコール，他の合成溶剤などの滅菌希釈剤
・ベンジルアルコール又はメチルパラベンなどの抗菌剤
・アスコルビン酸，亜硫酸水素ナトリウムなどの酸化防止剤
・ＥＴＤＡ（エチレンジアミン四酢酸）などのキレート剤
・ＴＲＩＳ，アセテート，クエン酸塩，リン酸塩，ヒスチジン，重炭酸ナトリウム溶液などの緩衝剤
・塩化ナトリウムやブドウ糖などの等張化剤
非経口用の製剤はアンプルや使い捨て注射器，ガラス又はプラスティック製の複数回投与用水薬瓶中に封入することが可能である。もし静脈注射によって投与されるのであれば，好ましい担体には，例えば，生理食塩水やリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）が含まれる。
【００５４】
経口用の形態で薬剤を調合する場合は，１つ以上の通常の薬剤媒体を使用すると良い。従って，懸濁液やエリキシル剤，及び溶液などの経口用の液体として調合する場合は，水やグリコール，油，アルコール，香料添加剤，防腐剤，及び着色剤などの，適当な担体及び添加物を用いると良い。粉末，錠剤，カプセルのような固形の経口製剤用，及び座薬のような固形の非経口製剤用に，でんぷん，ブドウ糖，マンノース，乳糖のような糖担体，及び関連する担体，希釈剤，造粒剤，滑剤，結合剤，崩壊剤などを含む適切な担体及び添加剤を用いればよい。もし必要があれば，錠剤やカプセルは，標準的な技術を用いて腸溶性コートが施されたり，徐放性が与えられても良い。
【００５５】
一実施形態では，この活性化合物は，化合物を体内から迅速に排出されることから守る担体，例えば植込錠（ｉｎｐｌａｎｔｓ）やマイクロカプセル化運搬（ｍｉｃｒｏｅｎｃａｐｓｕｌａｔｅｄ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ）システムなどの放出制御製剤などと調合しても良い。エチレンビニルアセテート，ポリ無水物，ポリグリコール酸，コラーゲン，ポリオルソエステルやポリ乳酸（ｐｏｌｙａｃｔｉｃ  ａｃｉｄ）などの生分解性の，生体適合性ポリマーを用いることが可能である。こういった製剤の調合方法は，今後当業者に明らかになるであろう。
【００５６】
リポソームの懸濁剤もまた，薬学的に許容される担体であってもよい。これらは当業者に知られる方法により作成することができる。例えば，リポソーム製剤は適切な脂質を無機溶媒に溶かして蒸発させ，容器の表面に乾燥した脂質が薄い膜を形成することにより作成することができる。続いて，前記活性化合物の水溶液が容器へ導入される。容器の側面へ付着した脂質をはがし，また脂質の凝集体を分散させるために，容器は手で振られ，それによりリポソーム懸濁剤が形成される。当業者に良く知られている他の方法も，本発明のこの側面に用いることができる。
【００５７】
本化合物は患者として動物，特に，ヒトを含む哺乳類を治療するために用いることができる。したがって，ヒト，馬，犬，牛，及びその他の動物，特に哺乳類であって，ここに記述される腫瘍，特に癌，又はその他の疾患に罹患しているものは，本発明の化合物又はその誘導体，もしくは薬学的に許容されるその塩を，任意に担体又は賦形剤に含めて，単独で又はその他の知られた薬剤と共に，治療する疾患に応じて有効量を患者へ投与することにより治療することができる。この治療はまた，放射線治療や手術といった従来の癌治療と共に行うことができる。
【００５８】
前記活性化合物は，治療される患者が重大な中毒作用を起こさずに，望ましい兆候に対し治療有効量を患者へ運搬（ｄｅｌｉｖｅｒ）するために十分な量で，薬学的に許容される担体や賦形剤の中に含有される。
【００５９】
本化合物は活性中間体のプロドラッグ体である。ある薬学的な投薬形態では，本化合物は活性化合物のある特定の投与ルートを利用するためにその他のプロドラッグ体に変換されうる。当業者であれば，患者の標的部位へ活性化合物の運搬（ｄｅｌｉｖｅｒｙ）を促進するために，本化合物をその他のプロラッグ体へと容易に変換する方法を理解するであろう。当業者はまた，妥当な場合，前記化合物の意図される抗腫瘍作用を最大化するために，患者の標的部位への本化合物の運搬時に前記プロドラッグ体の好ましい薬学動態的パラメータを利用するだろう。
【００６０】
本発明に係る治療上活性のある薬剤に含有される化合物の量は，癌治療上の有効量である。一般に，本発明に関する化合物の治療有効量は，通常治療される患者体重のおよそ０．０５ｍｇ／ｋｇ以下から５００ｍｇ／ｋｇの範囲であるか，又は使用される前記化合物，治療される腫瘍の種類，活性化合物が治療される組織に局在する能力，投与ルート，及び患者における化合物の薬学動態によってはかなり多くなる。癌治療においては，前記化合物は1回当たりおよそ０．０５ｍｇ／ｋｇから２５０ｍｇ／ｋｇの範囲もしくはそれ以上の量で投与されるのが好ましい。この用量範囲は通常，治療される患者の血液においておよそ０．０１から５００μｇ／ｍｌの範囲で活性化合物の有効血液濃度レベルをもたらす。治療の継続時間は，治療される疾患の状態によって1日，それ以上，数ヶ月，もしくはかなり長く（年単位）になることがある。より好ましい実施態様としては，前記化合物を０．１ｍｇ／ｋｇから１００ｍｇ／ｋｇの用量で１日２回から１４日に１回，１週間から５２週間持続して投与することである。
【００６１】
患者における活性化合物の濃度は，薬物の吸収，分布，不活性化，及び排出率，並びに当業者に知られているその他の要因に依存する。患者へ与えられる用量もまた，緩和すべき状態の重症度によっても変化するということは注意すべきである。どのような特定の患者にとっても，特定の用法・用量は個人の必要性，組成物を投与又は投与の監視を行う人物による判断によって，時間経過と共に調整されるべきであること，またここで説明する濃度範囲は例としてのみであり請求する組成物の範囲または実施を制限することを意図していないということは，更に理解されるべき事項である。前記活性原料は一度に，もしくは少ない用量に数多く分割してさまざまな時間間隔で投与することができる。
【００６２】
本発明に関する前記活性化合物はまた，その他の抗癌剤，そして望ましい治療や標的によっては，他の薬剤の中でもとりわけ，抗生物質，抗真菌薬，抗炎症薬，又は抗ウイルス性化合物などのように望ましい作用を損なわないその他の活性物質や，望ましい作用を補助する物質と混合することも可能である。
【００６３】
本発明に係るこれらの化合物は低酸素腫瘍で選択的に活性化され，単独又はその他の抗癌剤や光線治療，放射線治療と併用して投与されうる。
【００６４】
本発明に関する化合物は，単独又は特に本発明のその他の化合物を含むその他の薬剤と併用して投与することができる。本発明のこれらの側面から，本発明に係る一つ以上の前記化合物の有効量は，少なくとも一つの追加的な抗腫瘍／抗癌剤，例えば，多くの他のものの中でもとりわけ，代謝拮抗剤，エトポシド，ドキソルビシン，タキソール，ビンクリスチン，シトクサン（シクロホスファミド），又はマイトマイシンＣの有効量と共投与され，他のものとしてはアドリアマイシン，トポテカン，カンポテシン（ｃａｍｐｏｔｈｅｃｉｎ），及びイリノテカンなどのトポイソメラーゼＩ阻害剤及びトポイソメラーゼＩＩ阻害剤，ゲムシタビン（ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ）などの他の薬剤，並びにカンポテシン及びシスプラチンに基づいた物質などが含まれる。理論的には，前記本化合物はＤＮＡを損傷する機構で作用し，ＤＮＡ修復を低減又は防止する機構で作用する物質と相乗的に作用するだろう。よって，前記本化合物はＤＮＡ修復を低減又は防止する機構で作用するいずれの化合物，特にリボヌクレオチドレダクターゼ（ＲＲ）の阻害剤，Ｏ６−アルキルグアニン−ＤＮＡアルキルトランスフェラーゼ（ＡＧＴ）の阻害剤などのＤＮＡ修復を触媒する酵素の阻害剤とも有利に組み合わせられる。「共投与する」とは，同時に投与されることも含め，前記化合物が実際にいつ投与されたかに関わらず，共投与された化合物と本化合物が患者の血流中で同時に観察されるように前記本化合物が患者へ投与されることを意味する。多くの場合においては，従来の抗癌剤と本化合物の共投与は，予想以上（つまり，付加的という以上）の相乗効果をもたらす。その他の実施の形態では，本発明に係る前記化合物は抗体（共役又は非共役），ウイルス，又はバクテリアと同時に又は連続して与えられる。前記抗体，ウイルス又はバクテリアは，本発明に記述されている前記化合物を活性化する酵素又は酵素をコードする遺伝子を運搬していることがある。酵素はＮＲを含むが，これに制限はされない。
【００６５】
理論上制限されないが，本発明に係る前記化合物は主として，悪性腫瘍の治療において機能的には低酸素選択的クロロエチル剤のような治療効果を誘導する。
【００６６】
本発明を一般的に記述してきたが，ここから好ましい及びその他の実施態様や比較例を例証するために具体的な実施例について説明する。含まれる実施例は，上記及び添付の請求の範囲でより広く説明された本発明の範囲を限定すると解釈すべきではない。この書類の実施例部分で特に示されていないその他の化合物は，同様の手法によって及び／又は当技術分野で発表され知られている容易な合成によって，たやすく合成することができる。当業者は，詳細な合成手法にそのままもしくは当技術分野で知られる技術を用いてそのような合成手法を調整／修正して単純に従うことにより，過度の実験に従事することなく説明・記述された全ての化合物を容易に合成することができるだろう。
【実施例】
【００６７】
試薬は全て業務用品質のものを購入し更に精製せずに用い，溶媒は必要があれば使用前に脱水及び／又は蒸留した。全ての核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトル（１Ｈ，１３Ｃ，及び３１Ｐ）はＢｒｕｋｅｒ
ＡＣ３００で測定した。化学シフト値はトリメチルシランに対して百万分の一（ｐｐｍ）単位で測定した。カップリング定数はヘルツ（Ｈｚ）単位で記載した。フラッシュカラムクロマトグラフィー（ＦＣＣ）はＭｅｒｃｋシリカゲル６０（２３０−４００メッシュ）を用い，逆相カラムクロマトグラフィーはＣＡＴゲル（水，分取  Ｃ−１８，１２５オングストローム，５５−１０５μｍ）を充填し脱イオン水ｍｉｌｌｉ−Ｑを展開溶媒に用いた。
【００６８】
実施例１−２
フェノール基含有化合物のリン酸化
基本手順Ａ．
適切にフェノール性を有する化合物（１０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１５ｍｌ）に溶かし，攪拌した溶液中にＤＭＡＰ（１ｍｍｏｌ）とＤＩＰＥＡ（２０ｍｍｏｌ）を室温下で加えた。その後反応混合物を−１３℃まで冷やし，ジアルキルクロロリン酸（１０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（５ｍｌ）に溶かした溶液を滴下して，内部温度を−１０℃より低く保った。反応混合物の温度を０℃にまで上げ，その後ＴＬＣにより反応の完了を確認しながら２時間攪拌を続けた。反応混合物をロータリーエバポレーターで濃縮し，油状の残渣をジクロロメタン及び０．５Ｍの硫酸水素カリウム水溶液で振とうした（ｗｏｒｋｅｄ  ｕｐ）。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥させ，ろ過後濃縮し，茶色の粘性油状物質を得た。粗製のジアルキルホスホノキシアリール化合物はそれ以上の精製することなく使用できるものである。
【００６９】
１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１３）
基本手順Ａに従い，Ｒ−１−（３−ヒドロキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１８．２ｇ，１００ｍｍｏｌ）とジエチルクロロリン酸（１５．０ｍｌ，１００ｍｍｏｌ）を反応させ，求める化合物１３（３２．０ｇ，１００％）を得た。
【００７０】
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１．３６（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，６Ｈ），１．４７（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３Ｈ），３．０２（ｂr  s，１Ｈ），４．２５及び４．２７（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，４Ｈ），４．９１（ｑ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，４Ｈ），７．２６−７．３１（ｍ，１Ｈ），７．５５（ｓ，１Ｈ），７．９０（ｄｄ，Ｊ＝８．５，０．８Ｈｚ，１Ｈ）。
１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１６．１及び１６．２，２５．３，６５．６及び６５．７，６８．８，１１９．６，１２２．２，１２６．０，１４０．０，１４３．５及び１４３．６，１５４．４。
３１Ｐ  ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ−６．７。
【００７１】
基本手順Ｂ．
フェノール性化合物（１０ｍｍｏｌ），ＤＩＥＡ（２０ｍｍｏｌ）及びＤＭＡＰ（１ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（２０ｍｌ）に溶解した溶液を−５０℃溶液中に置いた。これに四塩化炭素（５０ｍｍｏｌ）と亜リン酸ジアルキル（１０ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を２時間室温に置かれた後，ロータリーエバポレーションで溶媒を除去した。油状の残渣をジクロロメタン及び０．５Ｍの硫酸水素カリウム水溶液で振とうした。粗製のジアルキルホスホノキシアリール化合物は，分離し，無水硫酸マグネシウムで乾燥させ，濃縮及び真空乾燥させた後は，それ以上の精製を行うことなく使用できるものである。
【００７２】
１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１３）
手順Bに従い，R−１−（３−ヒドロキシ−４−ニトフェニル）エチルアルコール（１５．０ｇ，８２．４ｍｍｏｌ）とジエチルクロロリン酸（１０．６ｍL，８２．４ｍｍｏｌ）を反応させ，求める化合物１３（２７．１ｇ，１００%）を得た。
【００７３】
実施例３
ベンズアルデヒドのグリニャール反応
基本手順．４−ニトロベンズアルデヒド（１０ｍｍｏｌ）を無水ＴＨＦ（３０ｍｌ）に溶かした溶液に，ジエチルエーテルに溶解したメチルマグネシウムブロミドを始めとするグリニャール試薬（２５ｍｍｏｌ）を−５０℃にて４５分かけてゆっくり加えた。グリニャール試薬を加える間，反応混合物の温度は−４０℃より低く保たれた。その後反応混合物を室温まで上昇させ，3時間半攪拌した。その後反応混合物を−１０℃まで冷やし，５％塩酸（２５ｍＬ）で急冷させた。反応混合物を水（２５ｍｌ）で希釈し，生成物を１５ｍｌの酢酸エチルで３回抽出した。結合した有機抽出液をpＨ５まで水で洗浄し，無水硫酸ナトリウムで乾燥させ，ろ過後濃縮した。残渣はシリカゲルによるフラッシュカラムクロマトグラフィーで浄化し，２５％酢酸エチル−ヘキサン溶液で溶出した。溶媒の濃縮と真空乾燥後，α−アルキル  ４−ニトロベンジルアルコールを得た。
【００７４】
１−（３−ヒドロキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１４）
基本手順に従い，３−ヒドロキシ−４−ニトロベンズアルデヒド（９０．０ｇ，５３９ｍｍｏｌ）から，赤色油状の求める化合物１４（４０．０ｇ，４１％）を得た。
【００７５】
１H  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１．５０（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３Ｈ），２．０６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．９３（ｑ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，１Ｈ），６．９８（ｄｄ，Ｊ＝８．８，１．９Ｈｚ，１Ｈ），７．１７（ｄ，Ｊ＝１．７Ｈｚ，１Ｈ），８．０８（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ，１Ｈ），１０．６（ｓ，１Ｈ）
１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ２５．３，６９．５，１１６．３，１１７．６，１２５．５，１５５．５，１５６．９
【００７６】
実施例３
アセトフェノンの還元
基本手順．
キラル（Ｒ又はＳ）−２−メチル−ＣＢＳ−オキサザボロリジン溶液（１．０Ｍのトルエン溶液，２４０ｍｌ）と１．０ＭのＢＨ３のＴＨＦ溶液（１２０ｍＬ）を−５０℃に冷却した。上記の溶液に３’−ヒドロキシ−４’−ニトロアセトフェノン（１００ｇ）をＴＨＦ／トルエン（２２００ｍｌ／８００ｍｌ）に溶解した溶液と１．０ＭのＢＨ３のＴＨＦ溶液（１．０Ｌ）を激しく攪拌させながら同時に４時間かけて加えた。反応混合物は２−３時間の間−５０℃で攪拌しつづけ，ＨＰＬＣにて反応の終了を観測した。その後アセトン（２００ｍｌ）を−５０℃で反応装置に滴下した。−５０℃で１０分攪拌後，反応混合物を周辺温度（ａｍｂｉｅｎｔ  ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ）まで温度上昇させ，１．５時間攪拌した。４５℃の溶液でロータリーエバポレーションにより濃縮された残渣を飽和炭酸ナトリウム水溶液（２L）で処理した。混合物を５０℃で３０分過熱後室温まで冷却した。混合物に、ターシャリー−ブチルメチルエーテル（ＴＢＭＥ，１Ｌ）ヘキサン（１Ｌ）を加え，室温で1時間攪拌後，分離した。水層を温度２５℃に保ちつつ濃塩酸を滴下してpＨを６に調整した。混合物を酢酸エチル２Ｌで３回抽出し、有機層を濃縮した。粗生成物が茶色油状物質として得られ，これをヘキサンから再結晶し精製した。
【００７７】
Ｒ−１−（３−ヒドロキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１５）
基本手順に従い，３−ヒドロキシ−４−ニトロアセトフェノンを用いて求める化合物１５（５２ｇ，５１％，９９．３％ｅｅ）を黄色固形物として得た。
【００７８】
実施例５
ベンズアルデヒドの還元的アミノ化
基本手順．
ジクロロメタン（１０ｍｌ）にベンズアルデヒド（１０ｍｍｏｌ）を溶解した溶液に，２Ｎのメチルアミン−ＴＨＦ溶液（２０ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を一晩室温下におき，沈殿物をろ過した。ろ液を濃縮後真空乾燥させ，得られた原油をメタノール（５０ｍｌ）に溶解させた。上記の溶液にＮａＢＨ４（２０ｍｍｏｌ）を０℃で少しずつ加え、溶液を４時間継続的に攪拌した。濃縮後，残渣を水（５０ｍｌ）及びジクロロメタン（５０ｍｌ）に分散させた。水層は分離されジクロロメタン（５０ｍｌ）で１回抽出した。結合した有機層は無水硫酸マグネシウムで乾燥後，ろ過し，濃縮後真空乾燥させた。得られた粗製のＮ−ベンジル−Ｎ−メチルアミンはこれ以上精製せずに使用できるほど十分な純度であった。
【００７９】
Ｎ−（４−ジエチルホスホノキシベンジル）−Ｎ−メチルアミン（１６）
基本手順に従い，ジエチルホスホノキシベンズアルデヒド（２９．９ｇ，１１６ｍｍｏｌ）を用いて１５（２２．３ｇ，７１%）を黄色油状物質として得た。
【００８０】
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．３１（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），７．１７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），４．２１（ｍ，４Ｈ），３．７３（ｓ，２Ｈ），２．４２（ｓ，３Ｈ），及び１．３４（ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，６Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１４９．４（ｄ），１３５．６，１２９．３，１１９．５（ｄ），６４．２（ｄ），５４．５，３５．１，１５．７（ｄ）．
３１P  ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ−５．５．
【００８１】
実施例６−７
ホスゲンカップリング反応
基本手順A．
９０ＣＥ（１０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（４０ｍｌ）に溶解し攪拌した溶液に，ホスゲン（トルエン内に２０％，１０ｍｏｌ）及びＤＩＰＥＡ（１０ｍｍｏｌ）を加えた。２０分間０℃に保った後，この溶液にN−（ジアルキルホスホノキシ−ベンジル）−Ｎ−メチルアミン（１０ｍｍｏｌ）及びＤＩＥＡ（１０ｍｍｏｌ）を加えた。最終的な反応液を終夜５℃に保った。溶液を濃縮した後，残渣を水及びジクロロメタンで振とうした。結合した有機層は無水硫酸マグネシウムで乾燥させ，ろ過後濃縮した。対応するリン酸基が保護された油状物質が得られた。
【００８２】
基本手順B．
２０%ホスゲンのトルエン溶液（３０ｍｍｏｌ）に０℃でＤＩＰＥＡ（１２ｍｍｏｌ）を加えた。さらに１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１０ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１５ｍｌ）に溶かした溶液をゆっくりと加えた。反応混合物を室温で２時間攪拌後，濃縮した。残渣をアセトニトリル（１５ｍｌ）に溶解し，２０℃以下に冷却しながらＤＩＰＥＡ（１５ｍｍｏｌ）と９０ＣＥ（１０ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を室温で２時間攪拌し、溶液を濃縮した後残渣を水及びジクロロメタンで振とうした。有機層は１％塩酸水溶液（３５ｍｌ）で洗浄し，無水硫酸マグネシウムで乾燥させ，蒸発乾固させた。さらに残渣をシリカゲルを用いてフラッシュクロマトグラフィー（展開溶媒：４０−５０%酢酸エチル−ヘキサン）で精製し，濃縮，高真空下で乾燥後，対応するリン酸基が保護された油状物質が得られた。
【００８３】
１，２−ビス（メチルスルフォニル）−２−（２−クロロエチル）ヒドラジン−カルボン酸１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルエステル（１６）
基本手順Bに従い，１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルアルコール（１１４．３ｇ，３５８ｍｍｏｌ）から１６（１５１．２ｇ，７１％）を得た。
【００８４】
１H  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１．３０−１．４２（ｍ，６Ｈ）１．６９及び１．７０（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３Ｈ），３．１６及び３．２１（ｓ，３Ｈ），３．４６及び３．４７（ｓ，３Ｈ），３．６５−３．７５（ｍ，２Ｈ），３．８０−３．９２（ｍ，１Ｈ），４．００−４．１０（ｍ，１Ｈ），４．２０−４．３５（ｍ，４Ｈ），５．９５及び５．９６（ｑ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，１Ｈ），７．３４及び７．３６（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，１Ｈ），７．６０及び７．６５（ｓ，１Ｈ），７．９６及び７．９７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１Ｈ）．
３１P  ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ−６．７．
【００８５】
実施例８
リン酸基の脱保護 
基本手順．
ジエチル基で保護されたリン酸（１０ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（６０ｍｌ）に溶解させた溶液を過剰量のＴＭＳＢｒ（１００ｍｍｏｌ）で５℃で終夜処理した。濃縮後真空乾燥させ，粗脱リン酸気化合物がガラス状の固形物として得られた。この粗製化合物（１０ｍｌ）に水（３０ｍｌ程度）を加えた。懸濁液を周辺温度で２時間攪拌後，完全に溶けるのに必要な最小量の水を加えた。この水溶液をＲＰＣＣで１０%アセトニトリル／脱イオン水を用いて精製した。留分はＵＶと３１P  ＮＭＲで測定し、結合させた。凍結乾燥後，精製されたリン酸フリーの白色，もしくはオフホワイトの粉末として得た。
【００８６】
１，２−ビス（メチルスルフォニル）−２−（２−クロロエチル）ヒドラジン−カルボン酸１−（３−ジヒドロゲンホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルエステル  （１７）
基本手順に従い，１，２−ビス（メチルスルフォニル）−２−（２−クロロエチル）ヒドラジン−カルボン酸１−（３−ジエチルホスホノキシ−４−ニトロフェニル）エチルエステル（７３．９ｇ，１２４ｍｍｏｌ）を脱保護し１７（５２．８ｇ，８０％）を白色粉末として得た。
【００８７】
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．５８及び１．５９（ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，３Ｈ），３．２５及び３．２９（ｓ，３Ｈ），３．５４及び３．５５（ｓ，３Ｈ），３．６５−３．８３（ｍ，２Ｈ），３．８５−４．００（ｍ，２Ｈ），５．９７及び５．９９（ｑ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，１Ｈ），７．４２（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，１Ｈ），７．６０及び７．６５（ｓ，１Ｈ），７．９６及び７．９７（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ）．
３１P  ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ−５．６．
【００８８】
実施例９
リン酸の塩化
基本手順．  ＫＳ１１９Ｗ（２００ｍｇ）と化学量論以上の塩基を水（２．０ｍｌ）に溶解し，２０℃で1時間攪拌した。溶液を２０時間かけて凍結乾燥させ，得られた個体をＮＭＲ，ＨＰＬＣで解析した。
【００８９】
ＫＳ１１９Ｗのモノナトリウム塩（１８）
ＫＳ１１９Ｗ（６６．１ｇ，１２２．４ｍｍｏｌ）をメタノール（７０ｍｌ）及び水（４００ｍｌ）に溶解した攪拌溶媒に，５％炭酸水素ナトリウム水溶液（２１０ｍｌ）を，ｐH４．０−４．５になるまでゆっくりと加えた。反応混合物は５００ｍｌのジクロロメタンで２回洗浄し，続いてジエチルエーテル（２００ｍｌ）で洗浄して分解不純物を取り除いた。水層は３０℃より低い温度に保ちながら濃縮した。残渣をアセトン（２００ｍｌ）に溶解させ，効果的に攪拌しながら低温度（１０℃）のジエチルエーテル（２．０Ｌ）にゆっくり加えた。得られたスラリーを０℃で1時間攪拌した後，ろ過し，ジエチルエーテル（２００ｍｌ）に続いてヘキサン（２００ｍｌ）で洗浄した後乾燥させ，明るい黄色固体の１８（１０９．７ｇ，
８６%）を得た。
【００９０】
１H  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，Ｄ２Ｏ）δ１．３７及び１．３８（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，３Ｈ），２．９１及び３．００（ｓ，３Ｈ），３．２４及び３．２５（ｓ，３Ｈ），３．３０−３．５０（ｍ，２Ｈ），３．５５−３．７５（ｍ，２Ｈ），５．６９及び５．７０（ｑ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，１Ｈ），７．０６（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈｚ，１Ｈ），７．２４及び７．２５（ｓ，１Ｈ），７．６５（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ２２．５，４１．２，４１．３，４１．８，４１．９，４２．５，４２．６，５２．９，５３．１，７７．１，７７．２，１１８．６，１１８．８，１２０．０，１２０．２，１２４．９，１４１．５，１４５．８，１４５．９，１４７．７，１４７．８，１５１．４．
３１P  ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ−４．０９
【００９１】
実施例１０
水溶液中での溶解性，および安定性の測定
ＫＳ１１９Ｗ（もしくはＶＮＰ４０５４１）の溶解性は，ガラスバイアル内の２.０ｍｌの水に薬物を増量分ずつ加えることにより，視覚的に測定した。バイアルは室温下Ｇｌａｓ  Ｃｏｌ回転装置を用いて薬物が完全に溶解するまで振動させた。さらに定量の薬物が加えられ完全に溶解するまでバイアルを振動させた。この処理がこれ以上薬物が溶解しなくなるまで継続された。ＫＳ１１９Ｗ（もしくはＶＮＰ４０５４１）の溶解性は４００ｍｇ／ｍｌ以上であった。ＫＳ１１９Ｗ（もしくはＶＮＰ４０５４１）の水溶液は明るい黄色であった。
【００９２】
新たに合成した各種ＫＳ１１９Ｗ塩の溶解性も同様の方法で過剰量の薬物をガラスバイアル内の２．０ｍｌの水に加えて測定した。バイアルは室温下Ｇｌａｓ  Ｃｏｌ回転装置で２４時間振動させた。溶解されていない薬物を含む懸濁液を遠心分離し，上清を慎重に分離し，ＨＰＬＣで解析して濃度を求めた。Ｍｇ（ＯＨ）２，ＮａＯＨ，ＫＯＨ，ＢＥＴ，及びＴＲＩＳで塩化したＫＳ１１９Ｗの水溶性（ｍｇ／ｍｌ）はそれぞれ５１．２，６７．２，７１．０，５８．７，７０．５であった。
【００９３】
ＶＮＰ４０５４１の安定性も調査した。サンプル（２０ｍｇ／ｍｌ）を２０ｍＭのクエン酸水溶液に溶解させ，ｐＨ２．０，ｐＨ３．ｐＨ０，４．ｐＨ０，５．ｐＨ０，ｐＨ６．０，及びｐＨ７．０に滴定した。緩衝液の触媒の実験対照（ｃｏｎｔｒｏｌ）として，クエン酸を含まない状態でもｐＨ２．０，ｐＨ５．０，及びｐＨ６．０に滴定した。サンプルは４０℃，室温でそれぞれ３時間，２４時間，3日放置した。各時点の完了時に−１５℃の冷凍庫に保存した。コントロールのサンプルも同様に冷凍庫に保存した。各サンプルはＨＰＬＣによって様々な時点で繰り返し解析し，それぞれの薬物の濃度を求めた。下の表１に示したように，４０℃で２４時間放置すると著しい化合物の分解が観察されたことを結果が明確に示している。クエン酸の存在の有無は大きな影響がないようであった。
【００９４】
【表１】
2008513494.tif 000010
【００９５】
実施例１１
有酸素／低酸素における細胞生存率の測定
ｇｌａｓｓ  ｍｉｌｋ  ｄｉｌｕｔｉｏｎ  ｂｏｔｔｌｅｓで飼育したＥＭＴ６細胞又はＣＨＯ細胞（親細胞又はヒトシトクロムＰ−４５０リダクターゼをトランスフェクトした細胞）を２時間，５％の二酸化炭素と様々な濃度の酸素との混合であって，混合のバランスを窒素で構成したガスを１３ゲージ針（流入）及び１８ゲージ針（流出）が取り付けられたゴム製隔壁を通して供給し，程度の異なる低酸素状態を作り出した。低酸素状態を解除することなく薬物を注入した。２時間後，細胞を採取しクローン形成法（ｃｌｏｎｏｇｅｎｉｃ  ａｓｓａｙ）にかけ，未処理のコントロールと比較した生存率を測定した。
【００９６】
インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）解析では，リン酸化された親薬物が細胞膜を通過できないため，ＫＳ１１９Ｗは図２に示したＡＰに触媒される反応でＫＳ１１９ＯＨ（１）に変換する必要がある。以下に続く全てのｉｎ  ｖｉｔｒｏの実験ではＫＳ１１９ＯＨが用いられている。
【００９７】
マウス乳癌細胞であるＥＭＴ６細胞に，通常の空気を示す酸素レベル（酸素２１％）もしくは，酸素濃度０．１%の酸素で構成された低酸素環境における段階的な濃度のＫＳ１１９もしくはＫＳ１１９ＯＨを曝露した。結果は図５に示すように，どちらの薬物も好気下ではほとんど効果がなく，２５μMまで薬物の濃度をあげてもほとんどＥＭＴ６細胞に対する細胞毒性効果はなかった。０．１%の酸素下では，どちらの薬物も細胞毒性を示し，薬物濃度１０μMで１０５倍近く細胞死が起こりやすかった。
【００９８】
同様に，ＥＭＴ６細胞に１０又は２５μMのＫＳ１１９とＫＳ１１９−ＯＨを，酸素濃度を０．０５％から２１％まで段階的に変化させて曝露し，薬物活性を酸素濃度ごとに調べた。図６に示したように，酸素１０％を下回る全ての酸素濃度においてと大きな薬物効果が得られ，固形腫瘍（実線）で計測される酸素濃度ににおいてかなりの活性が見られた。
【００９９】
さらにR体とS体のＫＳ１１９Ｗの光学異性体（ＶＮＰ４０５４１及びＶＮＰ４０５５１）は，有酸素／低酸素細胞アッセイにおけるインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）でのアッセイで相当する脱リン酸フォームに変換された。この結果はｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＲ−ＫＳ１１９ＯＨ及びＳ−ＫＳ１１９ＯＨのＥＭＴ６細胞に対する細胞毒性活性は，親化合物であるラセミ体化合物と，有効性という点でも好気下と嫌気下で活性が違う点でも同様であることを示している。
【０１００】
図１，２で描かれているように，ＫＳ１１９ＯＨ（１）はＫＳ１１９と同じように低酸素状態において，シトクロムＰ４５０リダクターゼのような一電子還元酵素によって還元され，中間体であるヒドロキシルアミンもしくはアニリン（２）を生じる。これがＤＮＡアルキル化剤，細胞毒性種である９０ＣＥを自然に遊離させる。ＫＳ１１９Ｗ（ラセミ体，及び２つの光学異性体）がシトクロムＰ−４５０リダクターゼに低酸素下で活性化されることを示すために，シトクロムＰ−４５０リダクターゼがトランスフェクトされ過剰発現しているＣＨＯ細胞群を薬物に曝し，この細胞系の薬物感受性をトランスフェクトされていない，発現量が低く酵素の基礎レベルであるような親細胞系と比較した。結果は表２に示されているように，シトクロムＰ−４５０リダクターゼはＣＨＯ細胞系の３つすべての薬剤に対する感受性を低酸素でのみ同程度感作させることがわかった。ＫＳ１１９と同様，シトクロムＰ−４５０リダクターゼは低酸素状態下でＫＳ１１９ＯＨを活性化できる。
【０１０１】
【表２】
2008513494.tif 000011
【０１０２】
実施例１３
インビボにおける抗腫瘍活性の評価
前述したプロドラッグの抗腫瘍効果は，ネズミ黒色腫Ｂ１６−Ｆ１０，ヒト肺癌モデルＨＴＢ１７７，ヒト結腸癌ＤＬＤ１，ネズミ乳腺癌ＥＭＴ−６，ネズミ白血病Ｌ１２１０，リンパ腫，前立腺癌，膵臓癌，頭頸部癌を含む固体及び液体の腫瘍モデルにおいて評価する。プロドラッグは静脈内投与，経口投与もしくは腹膜内投与のいずれかによって１０ｍｇ／ｋｇから２０００ｍｇ／ｋｇまでの投与量で与えられ，1日4回，1日1回，数日毎に1回といったような異なる投与スケジュールで６０回になるまで与えられる。実験する腫瘍細胞はマウスの皮下に移植され，それらは移植直後（０日目）に無作為にグループ分けされた。それらのマウスは０．１ｍL  ＰＢＳ又は薬物を腹膜内に注入され，この処置はあらかじめ決められた投与スケジュールに基づいて行われた。三次元における腫瘍測定は1週間に一度L×H×W／２の式を用いて決定され，それぞれL，H，Wは長さ，高さ，幅を表している。また，マウスに対するこれら薬物の毒性は体重の減少および外見によって判断した結果，軽度のものであった。
【０１０３】
ネズミ腫瘍モデルとヒト異種移植モデルにおいてＫＳ１１９の効果が調べられた。ネズミ乳癌細胞ＥＭＴ−６（３×１０５ｃｅｌｌｓ／ｍｏｕｓｅ）はＢａｌｂ／ｃマウスの皮下に移植された。ヒト肺癌細胞Ｈ４６０，ヒト結腸癌細胞ＨＴ２９，及びヒト肺癌細胞ＳＨＰ７７はｎｕ／ｎｕＣＤ１−１マウス及びＳｃｉｄ／Ｂｅｉｇｅマウスで固体の異種移植として作られ，それぞれのマウスは７×１０７個の細胞を有していた。移植後，癌はＫＳ１１９の使用前に１５０から２００ｍｍ３サイズになるまで育てられた。ＫＳ１１９はポリエチレングリコール３００（ＰＥＧ），エチルアルコール，クエン酸及びアスコルビン酸を含んだ溶液に調整された。
【０１０４】
８０及び１００ｍｇ／ｋｇのＫＳ１１９を毎日腹膜内投与した代表的な実験の結果は図７に示してある。そのデータが示しているのはＫＳ１１９が実験した全ての癌細胞モデルに対して，わずかではあるが統計的には重要な抗腫瘍効果を表したことだった。ＫＳ１１９による実験された全ての腫瘍の成長阻害は３０から５０％の割合であった。この阻害効果はコントロールと比較したとき特に際立っていた（ｐ＜０．０５）。
【０１０５】
等モル容量のＫＳ１１９ＷとＫＳ１１９の効果が，ＥＭＴ−６とＨ４６０癌細胞モデルにおいて等モル投与量で比較された。ＫＳ１１９Ｗは０．２５Ｍの重炭酸ナトリウム溶液で調整された。実験は腫瘍が１５０から２００ｍｍ３に達した時に始められ，２週間続けられた。８０及び１００ｍｇ／ｋｇのＫＳ１１９と，９７．６及び１２１．３ｍｇ／ｋｇのＫＳ１１９Ｗが日々マウスに腹膜内投与された。Ｈ４６０癌細胞の例に見られるように（図8），ＫＳ１１９及びＫＳ１１９Ｗは共にマウスの癌細胞の成長を阻害した。等モル量のＫＳ１１９に比較して，ＫＳ１１９Ｗは明らかにより効果的であり，より大きな抗腫瘍活性を示した。ＫＳ１１９Ｗの１２１．６ｍｇ／ｋｇを７回投与したグループ及び９７．２ｍｇ／ｋｇを１０回投与したグループの腫瘍の体積は，コントロールと比較してそれぞれ最終的に７８％及び６０％分小さくなったのに対して，等モル投与量で１００ｍｇ／ｋｇ及び８０ｍｇ／ｋｇのＫＳ１１９を投与されたグループは４０％しか阻害効果を示さなかった。ＫＳ１１９とＫＳ１１９Ｗの毒性は投与量に依存していた。この実験の毒性を調べるために，実験後に体重と抹消部位の血球数が測定された。その結果，上に示したような投与量ではどちらの薬物を与えられたマウスにおいても重大な血液毒性や深刻な体重減少は見られなかった。
【０１０６】
将来の臨床開発を見越してＫＳ１１９Ｗの二つの光学異性体からよりよい化合物を選択するために，R体のＶＮＰ４０５４１とS体のＶＮＰ４０５５１について最大許容投与量（ＭＴＤ）を求め，その結果を表3に示した。
【０１０７】
【表３】
2008513494.tif 000012
【０１０８】
表4に示したように，ＶＮＰ４０５４１とＶＮＰ４０５５１はマウスの３つの腫瘍モデルにおいて評価された。それを見ると，それら異性体は非常に似通った効能や治療濃度域を示したものの，毒性についてはＶＮＰ４０５４１がはっきりと低い値を示し，特に発見された浮腫の数は少なかった。
【０１０９】
【表４】
2008513494.tif 000013
【０１１０】
ＫＳ１１９Ｗとシトキサン（ＣＴＸ）を組み合わせた治療を，ＣＤ−１ヌードマウスのＥＭＴ−６ネズミ乳癌細胞とＨ４６０ヒト肺癌細胞に対して，ＭＴＤ以下のＫＳ１１９Ｗに毒性のない程度のＣＴＸを組み合わせることで評価した。腫瘍はおよそ２００ｍｍ３の大きさになるまで育てられた。Ｈ４６０腫瘍モデルでは，マウス一匹につきＫＳ１１９の１８０ｍｇ／ｋｇを4回と２４０ｍｇ／ｋｇを1回，もしくは1回１０ｍｇ／ｋｇのＣＴＸのいずれかを，腫瘍の移植後１５，２２，２７，３４，４３日目に腹膜内投与された。組み合わせ実験では，ＣＴＸはＫＳ１１９Ｗ投与後2時間が経過してから与えられた。図9に示されているように，ＫＳ１１９Ｗ単独では７８％の癌細胞成長阻害が見られ，一方ＣＴＸ単独でも５４%しか見られなかった。しかしＫＳ１１９ＷとＣＴＸを組み合わせて投与した場合は９０％の成長阻害が見られた。この組み合わせ治療は，p値がそれぞれ０．００３，０．０１５，及び０．０３８となり，コントロールグループに対して統計学的に意味のあるものだった。組み合わせ実験で使用された投与量における付加的な毒性は十分にコントロールできるものだった。１８０ｍｇ／ｋｇｑｗのＫＳ１１９Ｗを単独で4回投与した場合，正味の体重の減少が最大で４．５％であるのに対し，同量のＫＳ１１９Ｗに対して一週間に4度１００ｍｇ／ｋｇのＣＴＸを組み合わせた場合は８．６%の体重の減少が起こるものの死ぬことはなかった。同程度の成長阻害効果はＥＭＴ−６腫瘍モデルにおいても見られた。1日９７ｍｇ／ｋｇの投与量で7回ＫＳ１１９Ｗを与えた結果５９％の腫瘍成長阻害が見られ，またＣＴＸを一週間に一回腹膜内に１００ｍｇ／ｋｇの投与量で４度与えた場合は，ネズミのＥＭＴ−６癌細胞の成長にほとんど影響を与えなかった。顕著な抗腫瘍効果はＫＳ１１９とＣＴＸの組み合わせ投与を施したときに確認され，ＥＭＴ−６腫瘍の成長は９１．８%阻害された。これらの結果はＫＳ１１９ＷをＴＣＸと組み合わせて投与することで，付加的な抗腫瘍効果が期待できることを示している。
【０１１１】
前述した記述と実施例は，本発明の実施を説明するものであるが，それが決して限界を示すものではないことを当業者は理解するであろう。ここに示した詳細な部分の変形は，以下の請求項によって定義される本発明の精神や範囲から離れることなく作成することができるものである。
【産業上の利用可能性】
【０１１２】
低酸素選択性抗腫瘍剤としてのスルホニルヒドラジンのリン酸含有プロドラッグ。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】図１は，提案されているＫＳ１１９活性化機構を示したものである。
【図２】図２は，本発明に係る，化学的実施形態例（ＫＳ１１９Ｗ），及び低酸素状態におけるその活性化機構を示したものである。
【図３】図３は，本発明に係る化合物合成の化学スキ−ムを示したものである。
【図４】図４は，本発明に係る化合物合成の化学スキ−ムを示したものである。
【図５】図５は，本発明に係る低酸素状態での選択的活性化に関連する本願における実験結果を示したものである。
【図６】図６は，本発明に係る低酸素状態での選択的活性化に関連する本願における実験結果を示したものである。
【図７】図７は，本発明に係る低酸素状態での選択的活性化に関連する本願における実験結果を示したものである。
【図８】図８は，本発明に係る，好ましい実施形態の効率及び毒性に関連する本願における実験結果を示したものである。
【図９】図９は，本発明に係る，好ましい実施形態の効率及び毒性に関連する本願における実験結果を示したものである。
【図１】
2008513494.tif 000019
【図２】
2008513494.tif 000020
【図３】
2008513494.tif 000021
【図４】
2008513494.tif 000022
【図５】
2008513494.tif 000023
【図６】
2008513494.tif 000024
【図７】
2008513494.tif 000025
【図８】
2008513494.tif 000026
【図９】
2008513494.tif 000027
【国際調査報告】
2008513494.tif 000028