(57)【要約】  組織を焼灼する組織焼灼装置及び方法が記載されている。組織焼灼装置は、エネルギ源と、エネルギ源に連結された導入器であって、本体と、基端と、末端とを有する上記導入器とを備えている。導入器は、複数の電極を備える電極配列を保持し、複数の電極の各電極は、後退状態から配備状態まで動いたとき、導入器の本体から伸びる形態とされている。電極配列は、電極が配備状態から伸びたとき、ターゲット組織の一部分を取り巻いてエネルギ源により励起された際、ターゲット組織を取り囲むターゲット容積中に相対的に球形の焼灼パターンを形成する設計とされている。
2008526463.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織焼灼装置において、
エネルギ源と、
エネルギ源に連結されて、本体と、基端と、末端とを有する導入器と、
導入器に連結された電極配列であって、１つ又はより多くの電極を備え、１つ又はより多くの電極の各々の電極は、後退状態から配備状態まで動いたとき、導入器の本体から伸びる形態とされ、且つ配備状態にて伸びたとき、ターゲット組織を少なくとも部分的に包含する焼灼しようとする部分を少なくとも取り巻く形態とされると共に、エネルギ源により励起されたとき、ターゲット組織を取り巻く組織容積中に所定の焼灼様式を形成する形態とされた前記電極配列とを備える、組織焼灼装置。
【請求項２】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、電極は、導入器の本体の末端から長手方向に伸びる、組織焼灼装置。
【請求項３】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、電極は、導入器の本体から側方向に伸びる、組織焼灼装置。
【請求項４】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、焼灼様式は、全体として球形、細長い球形及び閉塞した複合的曲線の内の１つの様式である、組織焼灼装置。
【請求項５】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、電極は湾曲した金属ストリップを備え、電極の配列は、第二の極性を有する少なくとも１つの双極電極に対して直列の、第一の極性を有する少なくとも１つの双極電極を含む、交互の極性系に配置された２つ又はより多くの湾曲した金属ストリップを備える、組織焼灼装置。
【請求項６】
請求項５に記載の組織焼灼装置において、電極は、平坦なワイヤー電極、円形のワイヤー電極、平坦な管電極、及び円形の管電極の１つである、組織焼灼装置。
【請求項７】
請求項５に記載の組織焼灼装置において、電極は双極電極であり、電極の１つ又はより多くは、少なくとも１つの内側管腔を有する、組織焼灼装置。
【請求項８】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、電極の形態を制御し得るよう導入器の本体に連結された前進装置を更に備え、電極は、装置を組織容積中に配置する前に、前進装置を使用して後退状態に配置され、電極は、前進装置を使用して配備状態に配置される、組織焼灼装置。
【請求項９】
請求項１に記載の組織焼灼装置において、エネルギ源は、無線周波数及びマイクロ波エネルギの１つから成るエネルギを発生させる、組織焼灼装置。
【請求項１０】
組織焼灼装置において、
エネルギ源に連結し得る形態とされた双極電極配列を備え、
双極電極配列は、ターゲット組織を少なくとも部分的に包む焼灼しようとする部分を少なくとも部分的に取り巻き且つターゲット組織を含む組織容積の回りに所定の焼灼様式を形成すると共に、電極がエネルギ源によって励起されたとき、ターゲット組織の外面からターゲット組織の内側部分までターゲット組織を焼灼する形態とされる、組織焼灼装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の組織焼灼装置において、焼灼様式は、全体として球形、細長い球形及び閉塞した複合的曲線の内の１つの様式である、組織焼灼装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載の組織焼灼装置において、双極電極配列に連結されたエネルギ源は、交互極性のエネルギを発生させる、組織焼灼装置。
【請求項１３】
請求項１２に記載の組織焼灼装置において、双極電極は、スパイラル金属ストリップを備え、電極配列は、第二の極性を有する少なくとも１つの双極電極に対して直列の、第一の極性を有する少なくとも１つの双極電極を含む、交互極性系に配置された２つ又はより多くのスパイラル金属ストリップを備える、組織焼灼装置。
【請求項１４】
請求項１２に記載の組織焼灼装置において、双極電極は、直線状の金属ストリップを備え、電極配列は、第二の極性を有する少なくとも１つの双極電極に対して直列の、第一の極性を有する少なくとも１つの双極電極を含む、交互極性系にて配置された２つ又はより多くの直線状の金属ストリップを備える、組織焼灼装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の組織焼灼装置において、双極電極は、電気的絶縁性の物理的な連結を通して第二の電極部分に連結された第一の電極部分を備え、エネルギ源からエネルギが付与されたとき、第一の電極部分は第一の極性に励起され、第二の電極部分は反対の極性に励起される、組織焼灼装置。
【請求項１６】
請求項１１に記載の組織焼灼装置において、双極電極配列から前進したとき、ターゲット組織の表面に貫入する形態とされた貫入電極を更に備える、組織焼灼装置。
【請求項１７】
請求項１１に記載の組織焼灼装置において、双極電極配列は、２つ又はより多くの導入器内に保持された２つ又はより多くの配列部分から成っており、導入器の各々は、ユーザによって起動されたとき、伸びた位置にて双極電極配列を配備する形態とされ、ユーザによって後退されたとき、双極電極配列を後退した位置まで後退させる形態とされる、組織焼灼装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の組織焼灼装置において、２つ又はより多くの導入器は、単一のハンドルと、起動機構とに連結され、起動機構は、ユーザが双極電極配列を配備し又は後退させることを許容する形態とされる、組織焼灼装置。
【請求項１９】
請求項１７に記載の組織焼灼装置において、２つ又はより多くの導入器の各々は、それぞれのハンドルと、起動機構とに連結され、起動機構の各々は、ユーザが相応する配列部分をハンドルに連結された導入器を通して配備し又は後退させることを許容する形態とされる、組織焼灼装置。
【請求項２０】
組織を焼灼する方法において、
第一の電極配列をターゲット組織の第一の部分の回りに配置するステップと、
第二の電極配列をターゲット組織の第二の部分の回りに配置するステップと、
第一の電極配列及び第二の電極配列を励起してターゲット組織を含むターゲット容積の回りに焼灼パターンを形成するステップと、
ターゲット組織を外面からターゲット組織の内側部分まで焼灼するのに十分なエネルギを第一及び第二の電極配列に付与するステップとを備える、組織を焼灼する方法。
【請求項２１】
請求項２０に記載の方法において、焼灼パターンは、全体として球形のパターン、細長い球形のパターン、閉塞した複合的曲線パターンの１つである、方法。
【請求項２２】
請求項２１に記載の方法において、第一の配列は、装置の第一の面に沿って配備される１つ又はより多くの個別の電極を備え、第二の配列は、装置の第二の面に沿って配備される１つ又はより多くの個別の電極を備える、方法。
【請求項２３】
請求項２２に記載の方法において、第一の配列及び第二の配列は、単一の導入器装置内に保持され、また、導入器装置に連結されたハンドルに連結された起動装置を通して配備される、方法。
【請求項２４】
請求項２２に記載の方法において、第一の配列は、第一の導入器装置内に保持され、第二の配列は、第二の導入器装置内に保持され、第一の電極配列は、第一の導入器装置内にて起動装置を通して配備され、第二の電極配列は、第二の導入器装置内にて起動装置を通して配備され、ユーザは第一の導入器の起動装置及び第二の導入器の起動装置を使用して第一の電極配列を第二の電極配列に対して配置する、方法。
【請求項２５】
請求項２１に記載の方法において、第一及び第二の配列を励起するステップは、無線周波数エネルギを第一の配列及び第二の配列を通して付与するステップを備える、方法。
【請求項２６】
請求項２５に記載の方法において、第一の電極配列及び第二の電極配列を備える電極に対し交互極性を付与するステップを更に備える、方法。
【請求項２７】
組織に焼灼部を形成する装置において、
トロカール組立体と、
トロカール組立体と一体であり且つトロカール組立体に連結された起動装置を有するハンドル組立体と、
トロカール組立体に連結され且つエネルギ源に連結する形態とされた平面状電極組立体であって、起動装置により起動されたとき、トロカール組立体内の後退位置から配備位置まで伸びることができる前記平面状電極組立体とを備え、前記平面状電極組立体は、エネルギをエネルギ源から付与したとき、組織内にほぼ球形の焼灼様式の境界を共に形成する１つ又はより多くの個別の電極から成る、組織に焼灼部を形成する装置。
【請求項２８】
請求項２７に記載の装置において、トロカール組立体は、各々がそれぞれのハンドル組立体に連結された２つ又はより多くの導入器要素と、一体的な起動装置とを備え、平面状電極組立体の第一の部分は、第一の導入器要素内に収納され、平面状電極組立体の第二の部分は、第二の導入器要素内に収納される、装置。
【請求項２９】
請求項２８に記載の装置において、第一の導入器要素を２つ又はより多くの導入器要素の第二の導入器要素に対して互いに保持して、平面状電極組立体の第一の部分を第二の平面状電極組立体に対して向き決めするのを容易にする形態とされた案内要素を更に備える、装置。
【請求項３０】
請求項２７に記載の装置において、平面状電極組立体は、トロカール組立体から伸びる２つ又はより多くのスパイラル電極を備え、スパイラル電極の各々は、エネルギ源からエネルギが付与されたとき、所定の極性に励起される、装置。
【請求項３１】
請求項２７に記載の装置において、平面状電極組立体は、トロカール組立体から伸びる２つ又はより多くの直線状電極を備え、直線状電極の各々は、エネルギ源からエネルギが付与されたとき、所定の極性に励起される、装置。
【請求項３２】
請求項２７に記載の装置において、平面状電極組立体は、トロカール組立体から伸びる２つ又はより多くの電極を備え、電極の各々は、エネルギ源からエネルギが付与されたとき、第一の所定の極性に励起される第一の部分と、エネルギ源からエネルギが付与されたとき、第二の所定の極性に励起される第二の部分とを有する、装置。
【請求項３３】
請求項２７に記載の装置において、ほぼ球形の焼灼様式は、細長い球形の焼灼様式である、装置。
【請求項３４】
請求項２７に記載の装置において、エネルギ源は、交互極性のエネルギを平面状電極組立体に対して発生させる形態とされる、装置。
【請求項３５】
請求項３４に記載の装置において、エネルギ源は、無線周波数エネルギを発生させる、装置。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、２００５年１月１８日付けで出願された米国仮特許出願明細書６０／６４４，７２２号の利益を主張するものである。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、全体として、組織焼灼装置及び方法、より具体的には、ターゲットの生物学的組織を取り囲む装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
肝臓及びその他の器官の良性及び悪性腫瘍の治療にて使用される組織切除術のような標準的な外科的方法は、効果、罹患率及び死亡率に影響を与える幾つかの重大な欠点がある。これら欠点における基本的な問題点は、多岐に亙る症例にて切除術を行い得ないことである。この問題点を解決するのを助けるため、一連の単極無線周波数（ＲＥ）装置は、組織の焼灼及び切除時に使用し得る設計とされていた。しかし、これらの単極装置は、過度に複雑で且つ使用し難く、その結果、時間を費す手法となり、接地パッドの焼け焦げを通じて患者に余分な負傷を与える可能性があるから、典型的な臨床的設定状態における有用性は制限されている。更に、これらの単極組織焼灼装置は、形成することのできる焼灼の範囲及び方法の点にて制限されており、全体的に低効率であると共に、焼灼結果の均質性が不良である。典型的な既知の焼灼装置は、そのターゲット組織に貫入し且つ、その組織を内側及び外側から焼灼する設計とされている。この方法の結果、ターゲット組織は不均一に加熱され、悪性組織からの繰り返す貫入及び後退のため、腫瘍は播種する可能性がある。その結果、これらの単極組織焼灼装置の欠点を解決する組織焼灼装置が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
色々な生物学的組織におけるターゲット組織を取り囲み且つ、組織の焼灼容積を発生させるべく多数の構成要素を含む組織焼灼装置及び方法が本明細書にて記載されている。生物学的組織は、肝臓、脾臓、腎臓、肺、胸及びその他の器官を含む人体の多岐に亙る器官の組織を含むが、これらにのみ限定されるものではない。以下の説明において、組織焼灼装置の実施の形態を完全に理解し且つその説明を可能にするため、多数の特定的な詳細について記述する。しかし、当該技術分野の当業者は、組織焼灼装置は、１つ又はより多くの特定的な詳細無しにて、又はその他の構成要素、装置等と共に実施することが可能であることが認識されよう。その他の場合、組織焼灼装置の特徴を不明確にするのを避けるため、周知の構造体又は作用については示さず又は詳細に説明しない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
図１は、１つの実施の形態に基づく組織焼灼装置１００である。組織焼灼装置１００は、少なくとも１つのエネルギ源１１２に連結された組織焼灼装置１０１を有している。組織焼灼装置１０１は、１つの実施の形態に基づき、ハンドピース１０２と、配備スライダ１０４と、送り出し部材／管１０６と、複数のエネルギ導管１０８と、末端の先端１１０と、を有している。本明細書にて電極１０８とも称するエネルギ導管１０８は、後退状態にあるが、そのように限定されるものではない。図２は、１つの実施の形態に基づき、配備状態にある、エネルギ導管１０８を有する組織焼灼装置である。組織焼灼装置１０１は、当該技術にて既知であり且つ、組織焼灼装置１０１を含む方法に適したもののようなその他の構成要素を含むこともできる。
【０００７】
一方、組織焼灼装置１００の構成要素については、図１及び図２を参照しつつ説明する。組織焼灼装置１０１のハンドピース１０２は、ユーザが組織焼灼装置１０１を把持するためのハンドルを有している。ハンドピース１０２は、エネルギ源１１２と、ハンドピース１０２及びエネルギ源１１２の少なくとも一方と連結し又は連結しなくてもよい１つ又はより多くのエネルギ導管１０８との間の継手を提供する。１つの実施の形態において、ハンドピース１０２と一体的である配備スライダ１０４又は前進機構１０４は、作動させたとき、エネルギ導管１０８を配備し又は後退させる。
【０００８】
組織焼灼装置１０１は、またエネルギ導管１０８のターゲット組織内への配置を支持するが、これにのみ限定されない送り出し部材／管１０６も有している。送り出し部材／管１０６は、導電性であり、調整し且つ電極を介して導電可能であるように被覆されることの少なくとも１つが行われる材料を使用して形成される。一例として、送り出し部材／管１０６は、ステンレススチール、ニッケルチタン、合金及びウルテン（Ｕｌｔｅｍ）、ポリカーボネート、液晶ポリマーを含むがプラスチックの少なくとも１つを使用して形成されるが、これらにのみ限定されるものではない。送り出し部材／管１０６は、約０．１２７ないし１．２７ｃｍ（約０．０５ないし０．５インチ）の範囲の直径を有し、また、治療方法に適した身体領域内に伸びるのに適するよう約０．２５４ないし５０．８ｃｍ（約０．１ないし２０インチ）の範囲の長さを有する。一例として、１つの実施の形態の送り出し部材／管１０６は、約０．２０３ないし０．７６２ｃｍ（約０．０８ないし０．３インチ）の範囲の直径と、約５．０８ないし３０．５ｃｍ（約２ないし１２インチ）の範囲の長さとを有する。
【０００９】
エネルギ導管１０８は、特定型式の組織内に挿入するのに適した形態とされる一方、１つ又はより多くの材料にて形成され、また、ターゲット組織への連結を支持する形状、寸法及びパターン（すなわち様式、以下パターンと呼ぶ）を有し且つ、エネルギ導管１０８がターゲット組織を焼灼するのに十分なエネルギを送り出すことを許容する。エネルギ導管１０８は、その幾つかを挙げれば、導電性又はめっきした金属及び（又は）プラスチック、形状記憶合金を含む超合金及びステンレススチールから選ばれた材料を含む。エネルギ導管１０８は、例えば、ニッケルチタン合金から成っているが、ステンレススチール、ニッケルチタン及び各種の合金を含む材料の任意の数／組み合わせから形成することができる。
【００１０】
全体的に電極配列１０８と称することのできる１つの実施の形態のエネルギ導管１０８は、相応する装置のエネルギ送り出しパラメータ（電流、インピーダンス等）に依存して多くの異なる寸法（長さ及び直径を含む）を有することができる。異なる直径を有するエネルギ導管１０８を使用することは、ターゲット組織内のエネルギ／エネルギ密度を均衡させることを許容する。このため、異なる直径を有するエネルギ導管１０８を使用することは、エネルギ導管１０８の間の間隔に加えて、ターゲット組織内のエネルギの均衡状態を制御する手段を提供することになる。１つの実施の形態による１つ又はより多くのエネルギ導管１０８の外径は、約０．０１２７ないし０．２３６ｃｍ（約０．００５ないし０．０９３インチ）の範囲にあるが、このように限定されるものではない。更に、１つの実施の形態のエネルギ導管１０８は、約１ないし１５センチメートル（ｃｍ）の範囲の焼灼直径を生成し又は形成するのに十分な長さを有するが、このように限定されるものではない。一例として、１つの実施の形態によるエネルギ導管１０８は、約０．０２５４ないし０．０６３５ｃｍ（約０．０１ないし０．０２５インチ）の範囲の外径と、約３ないし９センチメートル（ｃｍ）の範囲の焼灼直径を生成し又は形成するのに十分な長さとを有する。
【００１１】
色々な代替的な実施の形態のエネルギ導管１０８は、エネルギ導管１０８の曲げ及び（又は）整形を支える材料を含むことができる。更に、代替的な実施の形態のエネルギ導管１０８は、相応する手順及び（又は）ターゲット組織の型式のエネルギ送り出しの必要性に適するよう、エネルギ導管１０８の軸に沿った色々なセグメント及び（又は）比率による非導電性材料、被覆及び（又は）覆い物を含むことができる。
【００１２】
１つの実施の形態のエネルギ源１１２（生成装置１１２又は発電装置１１２とも称される）は、組織を焼灼するため選択可能な周波数の予め特定した量のエネルギを送り出すが、このように限定されるものではない。エネルギ源１１２は、無線周波数（ＲＦ）範囲内にて作動する発電装置を含む、多岐に亙るエネルギ源の少なくとも１つを含む。より特定的には、エネルギ源１１２は、約３７５ないし６５０ｋＨｚの周波数範囲及び約０．１ないし５アンペアの電流、約５ないし１００オームのインピーダンスにて作動するＲＦ発生装置を含むが、このように限定されるものではない。一例として、１つの実施の形態のエネルギ源１１２は、約４００ｋＨｚないし５５０ｋＨｚの範囲の周波数及び約０．５ないし４アンペアの電流にて作動するが、このように限定されるものではない。組織の焼灼過程を監視し又は制御するため、エネルギ源１１２からの電気的出力のパラメータの選択の変化は、組織の型式、オペレータの経験、技術及び（又は）好みに依存して大幅に相違するであろう。
【００１３】
組織焼灼装置１００は、例えば、エネルギ源１１２からのエネルギの送り出しを半自動的又は自動的に制御する制御装置（図示せず）のような任意の数の追加的な構成要素を含むことができる。制御装置は、例えば、エネルギ導管１０８に対するパワー出力を増大させ、エネルギ導管１０８が温度センサを含むとき又は遠方のセンサから温度情報を受け取り且つ（又は）インピーダンス、パワー、電流、電圧及び（又は）その他の出力パラメータを監視し又は制御するとき、温度を制御する。制御装置の機能は、エネルギ源１１２の機能と一体化し、組織焼灼装置１００のその他の構成要素と一体化し又は組織焼灼装置１００の構成要素内にて連結された独立的なユニットの形態とすることができるが、このように限定されるものではない。
【００１４】
更に、組織焼灼装置１００は、１つ又はより多くのエネルギ導管１０８の温度のような加熱パラメータ、エネルギ源１１２の出力のインピーダンス、パワー、電流、調時情報及び（又は）電圧のディスプレイを提供するオペレータディスプレイ（図示せず）を含むことができる。ディスプレイの機能は、エネルギ源１１２の機能と一体化し、組織焼灼装置１００のその他の構成要素と一体化し又は組織焼灼装置１００の構成要素の間にて連結された自立的なユニットの形態とすることができるが、このように限定されるものではない。
【００１５】
作動時、ユーザは、配備スライダ１０４を前進させ、これに応答して、エネルギ導管１０８は付勢され又は予め整形されたエネルギ導管の場合、後退状態から配備状態に解放される。配備したエネルギ導管の形状は、図２にて示すように、組み立てられたとき、球の外形線を形成する一連のほぼ半球形セグメントを形成する。組織焼灼装置は、エネルギを配備した電極に加えたとき、焼灼した組織の球形の容積を形成する。
【００１６】
図３は、図１の実施の形態に基づいて、送り出し部材／管１０６と、配備部材又はロッド１１２と、後退状態にある複数のエネルギ導管１０８（簡略化のため２つのエネルギ導管が示されているが、実施の形態はこのように限定されるものではない）と、末端の先端１１０とを含む組織焼灼装置１０１の末端部分である。エネルギ導管１０８は、個別に又は全体的にエネルギ源又は発生装置（図示せず）の何れかに連結される。エネルギ導管１０８が後退状態にあるとき、組織焼灼装置の末端部分は、悪性又は非悪性の腫瘍を保持するであろう領域内／領域付近にて組織に貫入し且つ前進／配置するのに十分に適した極めて流線形の輪郭外形を呈する。腫瘍に貫入することにより、末端の先端は、丁度腫瘍を超えた位置に配置することができる。
【００１７】
図４は、図１の実施の形態に基づいて、送り出し部材／管１０６と、配備部材又はロッド１１２と、配備状態にある複数のエネルギ導管１０８と、末端の先端１１０とを含む、組織焼灼装置１０１の末端部分である。エネルギ導管１０８は、個別に又は全体的にエネルギ源又は発生装置（図示せず）の何れかに連結される。相応する医療方法に適するよう組織焼灼装置の末端部分をターゲット組織内に配置した後、ユーザは、配備スライダ（図示せず）を前進させて、エネルギ導管１０８を配備し、これにより焼灼しようとする組織容積を完全に包含することができる。
【００１８】
エネルギ導管１０８の配備に関して、エネルギ導管１０８の一部又は全ては、配備スライダの前進に応答して、配備することができる。例えば、１つの実施の形態の全てのエネルギ導管１０８は、配備スライダの前進に応答して同時に配備される。別の例として、一組みのエネルギ導管１０８を配備して第一の直径を有する球を形成する一方、別の組みのエネルギ導管１０８を配備して第二の直径を有する球を形成することができる。その他の代替的な実施の形態は、当該技術にて知られた追加的な配備方法を使用することができる。
【００１９】
１つの実施の形態のエネルギ導管１０８は、ターゲット組織に対し無線周波数（ＲＦ）電流を送り出し、従って、交互に配列された電気極性とすることができる。エネルギ導管の交互極性系すなわち交互に配列された極性の系列は、交互に配列された極性の一連の色々な組み合わせを含む。例えば、１０個のエネルギ導管を使用する実施の形態において、交互極性は、陽極（＋）、陰極（−）、＋、−、＋、−、＋、−、＋、−である。交互極性系は、＋、＋、−、−、＋、＋、−、−、＋、＋である。別の交互極性系は、−、−、＋、＋、−、−、＋、＋、−、−である。更に別の交互極性系は、＋、＋、＋、＋、＋、−、−、−、−、−である。これらの例は可能な、極性の形態の単に一例であり、本明細書にて説明した組織焼灼装置１００は、１０個の電極又はこれらの交互極性の形態にのみ限定されるものではない。
【００２０】
１つの代替的な実施の形態のエネルギ導管は、単一の電気極性の電気を伝導する一方、配備ロッド１１２は、エネルギ導管の極性と反対の極性を有する電気を伝導する。更に別の代替的な実施の形態において、配備エネルギ導管は、配備可能なエネルギ導管の間にて配備ロッドが他方の極性である同一の電気極性と交互極性との間にて切り換えられる。更に別の代替的な実施の形態において、配備ロッド及び配備可能なエネルギ導管は、単一の電気極性であり、反対の極性部材を提供するため、１つ又はより多くの二次的接地パッドが使用される。
【００２１】
色々な代替的な実施の形態は、治療方法に適した形状及び寸法を有する焼灼した組織容積を形成する手順にて任意の数のエネルギ導管を同時に使用することができる。本明細書に記載された組織焼灼装置に鑑みて、多数の代替例が当該技術分野の当業者により認識されよう。
【００２２】
図５には、図１の実施の形態に基づいて、中央配備ロッド１１２と、配備状態にある複数のエネルギ導管１０８（簡略化のため、２つのエネルギ導管が示されているが、実施の形態はそのように限定されるものではない）と、導管絶縁体５０４と、末端の先端１１０とを含む、組織焼灼装置１０１の末端領域又は一部分が示されている。エネルギ導管１０８を介して交互極性の電気エネルギの送り出しを支えるため、導管絶縁体５０４は、エネルギ導管１０８の各々の間の電気的絶縁状態を維持しつつ、エネルギ導管１０８の末端を機械的に連結する。この組織焼灼装置において、配備可能なエネルギ導管１０８は、導管絶縁体５０４に連結される。エネルギ導管１０８及び導管絶縁体５０４の組み合わせ体は、導電性の配備部材１１２に連結された非導電性の保持ディスク５０２に連結される。導電性の末端の先端１１０が配備部材１１２と接続されており、この末端の先端は、この実施の形態において、組織に貫入するのに適している。配備スライダを前進させると、配備可能なエネルギ導管又は電極１０８は、圧縮荷重を受ける。この力は配備可能なエネルギ導管１０８の縦強度を上回るため、エネルギ導管１０８は座屈し且つ制御された態様にて外方に配備される。
【００２３】
これと代替的に、エネルギ導管１０８は、ニッケルチタン（ＮｉＴｉ）合金のような的確な材料にて製造されたとき、所望の形状となるように予め形成することができる。予め形成された電極を使用すれば、配備可能なスライダを前進させることで、配備可能な電極がその予め形成された形状に復帰することを許容する。ＲＦ電流のような少量のエネルギを付与すると、電極が組織を通って配備するのを容易にするのを助けることができる。
【００２４】
図６には、図１の実施の形態に基づいて、送り出し部材／管１０６と、配備部材１１２と、配備状態にある複数のエネルギ導管１０８（簡略化のため、２つのエネルギ導管が示されているが、実施の形態はこのように限定されるものではない）とを含む、組織焼灼装置１０１の中間断面図が示されている。エネルギ導管１０８の基端６０４は、電気的絶縁体６０２又は絶縁性材料６０２に連結するが、このように限定されるものではない。
【００２５】
図７には、図１の実施の形態に基づいて、配備部材１１２と、末端の先端１１０とを含む組織焼灼装置１０１の分解図と、エネルギ導管の保持円板５０２の回転側面図とが示されている。組織焼灼装置１０１の構成要素を末端にて連結する多岐に亙る方法が存在するが、かかる１つの方法は、配備部材１１２の末端を受け入れる形態とされた簡単なねじ７０２である。これと代替的に、合わさる部品の間の圧力嵌め又は締まり嵌め又は各種の接着剤を使用することも利用可能である。図５に関して上述した保持円板５０２は、配備部材１１２及び末端の先端１１０に連結する形態とされている。
【００２６】
図８は、図１の実施の形態に基づいて、配備したエネルギ導管１０８が約５、６、７センチメートル（ｃｍ）の直径を有する球を形成する組織焼灼装置１０１の端面図である。１つの実施の形態の組織焼灼装置１０１は、エネルギ導管１０８内にてほぼ均一な間隔を提供するが、代替的な実施の形態は、任意の数／組み合わせのエネルギ導管１０８の形態を支持することができる。１つの実施の形態の組織焼灼装置１０１は、配備可能なエネルギ導管が配備スライダを介して配備される程度を制御することにより、多岐に亙る球形の配備寸法を支えるが、このように限定されるものではない。
【００２７】
図９は、１つの実施の形態に基づいて、組織に押し付けられ又は付勢されたとき、組織の切開、分離且つ分断の少なくとも１つを行い得る形態とされたエネルギ導管９００の断面図である。エネルギ導管９００は、図１に関して上述したエネルギ導管１０８を形成するため使用される。エネルギ導管９００が後退状態（図３）から配備したすなわち拡張した状態（図４）に前進すると、エネルギ導管９００は、取り囲む組織に侵入し又は該組織を分離させる。この侵入は、１つの実施の形態にて、取り囲む組織を分離させ又は切開するのに適した幾何学的形態を有するエネルギ導管を使用して実行される。代替的な実施の形態において、エネルギ導管９００によって組織に侵入することは、例えば、ＲＦエネルギのようなエネルギをエネルギ導管９００に付与して、エネルギ導管が前進する間、組織を通じて切開し易くすることにより実現される。別の代替的な実施の形態は、エネルギ導管９００に対し適宜な電気エネルギを付与することと、切開幾何学的形態を有するエネルギ導管９００を使用することとの双方を含む。
【００２８】
図１０は、代替的な実施の形態に基づいて、送り出し部材／管と、配備状態にある複数のエネルギ導管Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ（全体として、ＡないしＧと称する）とを含む、組織焼灼装置の末端部分１０００である。エネルギ導管ＡないしＧは、例えば、ニッケルチタン合金から成っているが、材料の任意の数／組み合わせから形成することができる。更に、１つの実施の形態のエネルギ導管ＡないしＧの外径は、約０．０２５４ないし０．１０１５ｃｍ（約０．０１０ないし０．０４０インチ）の範囲にあるが、このように限定されるものではない。
【００２９】
上述したように、送り出し部材／管１００６は、エネルギ導管ＡないしＧを配置するのに十分な支持体を提供する。配備スライダ（図示せず）を前進させると、エネルギ導管ＡないしＧは前進し且つ配備した形状にて配備される。これらのエネルギ導管ＡないしＧの形状は、一連のほぼ半球形のセグメントを形成することができ、この半球形のセグメントは、この実施の形態において組み立てられたとき、焼灼のため、ターゲットとした組織容積を完全に包含する球１０９９の外形線を形成する。ＲＦエネルギをエネルギ導管ＡないしＧに付与すると、焼灼した組織の球形の容積が生成され又は形成される。
【００３０】
１つの実施の形態のエネルギ導管ＡないしＧは、各々が交互電気極性を有する形態とされている。代替的な実施の形態のエネルギ導管は、単一の電気極性であるが、送り出し部材／管１００６は逆の極性を伝達する。更に別の代替的な実施の形態において、エネルギ導管ＡないしＧは、同一の電気極性の間にて個別に切り換えられ、送り出し部材／管１００６は、エネルギ導管ＡないしＧの極性と逆／交互極性を伝達する。更に別の代替的な実施の形態において、送り出し部材／管１００６及びエネルギ導管ＡないしＧは、単一の電気極性であり、逆の極性部材を提供するため、１つ又はより多くの二次的接地パッドが共に使用される。
【００３１】
作動時、１つの実施の形態の組織焼灼装置は、エネルギ導管ＡないしＧを介してターゲット組織にエネルギを送り出す。該エネルギは、例えば、無線周波数（ＲＦ）エネルギを含むが、このように限定されるものではない。このエネルギは、任意の多数の技術を介して送り出される。エネルギは、パルス状波形及び（又は）連続波形を介して付与することができるが、このように限定されるものではない。
【００３２】
組織焼灼装置を使用することを含む一例としての手順において、エネルギ導管ＡないしＧをターゲット組織内に配備する間、エネルギをエネルギ導管ＡないしＧに付与することができる。エネルギは、方法の進行に伴い、また、その手順に適するよう自動的に、又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、手順を実行する間、パワーレベル、波形、パワーレベル及び波形の組み合わせの任意のものを調整することにより調節することができる。
【００３３】
組織焼灼装置を使用することを含む別の例の手順において、エネルギは、エネルギ導管ＡないしＧをターゲット組織内に配備した後、エネルギ導管ＡないしＧに付与することができる。エネルギは、その手順に適するよう自動的に又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、パワーレベル、波形の任意のもの及びパワーレベル及び波形の組み合わせを調整することにより、手順を実行する間、手操作にて及び（又は）自動的に調節することができる。
【００３４】
組織焼灼装置１０００の構成要素に加えて、組織焼灼の進行を案内し又は制御するため、色々な感知技術を使用することができる。例えば、温度センサをエネルギ導管ＡないしＧ及び送り出し部材／管１００６の少なくとも１つに埋め込み又は取り付けてユーザ及び（又は）エネルギ制御装置に対するフィードバックを提供することができる。更に、多岐に亙るセンサを組織焼灼装置１０００からターゲット組織の組織内に配備することもできる。
【００３５】
上述した組織焼灼装置の構成要素に加えて、組織焼灼の進行を案内し又は制御するため、色々な感知技術を組織焼灼装置と共に使用し且つ（又は）連結することができる。例えば、温度センサを配備可能なエネルギ導管に埋め込み又は取り付け且つ、ユーザ又はエネルギ制御装置にフィードバックを提供することができる。多岐に亙るセンサを、装置からターゲット組織内の組織、この場合、球内に配備することもできる。
【００３６】
図１１は、更に別の代替的な実施の形態に基づく、送り出し部材／管１１０６と、複数の主エネルギ導管Ｒ、Ｓ、Ｔ、Ｕ、Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚ（全体として、ＲないしＺと称する）と、配備状態にある、複数の二次的エネルギ導管Ｈ、Ｉ、Ｊ、Ｋ、Ｌ、Ｍ、Ｎ、Ｐ（全体として、ＨないしＰと称する）及びＱとを含む、組織焼灼装置の末端部分１１００である。明確化のため、電極Ｈ、Ｉ、Ｋ、Ｍ、Ｐ、Ｓ、Ｔ、Ｕ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、図１１に示した装置の側面図にて省略してある。主ＲないしＺ及び二次的ＨないしＰエネルギ導管は、例えば、ニッケルチタン合金から成っているが、その幾つかについて上述した材料の任意の数／組み合わせから形成することができる。更に、１つの実施の形態の主ＲないしＺ及び二次的ＨないしＰエネルギ導管の外径は、約０．０２５４ないし０．２０３ｃｍ（約０．０１０ないし０．０８０インチ）の範囲にあるが、このように限定されるものではない。
【００３７】
上述したように、送り出し部材／管１１０６は、主エネルギ導管ＲないしＺを配置するための十分な支持体を提供する。同様に、主エネルギ導管ＲないしＺは、二次的エネルギ導管ＨないしＰを配置するのに十分な支持体を提供する。１つの実施の形態の組織焼灼装置は、１つの二次的エネルギ導管を各主エネルギ導管の末端領域内にて１つ又はより多くの末端及び（又は）側方ポートから配備するが、組織焼灼装置の代替的な実施の形態は、各主エネルギ導管の１つ又はより多くの末端及び（又は）側方ポートから１つ以上の二次的エネルギ導管を配備してもよい。上述した配備スライダ（図示せず）を前進させると、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ、及びＱは、ターゲット組織内にて配備状態まで前進し又はある形状となる。配備状態にあるエネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰは、一連のほぼ半球形のセグメントを形成し、該ほぼ半球形のセグメントは、この実施の形態において、組み立てられたとき、焼灼のためターゲットとした組織容積を完全に包含する球１１９９の外形線を形成する。ＲＦエネルギをエネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱに付与すると、焼灼した組織の球形の容積が生成し又は形成される。
【００３８】
１つの実施の形態のエネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱは、各々が交互電気極性を有する形態とされている。１つの代替的な実施の形態のエネルギ導管は、単一の電気極性の電気エネルギを伝導し、送り出し部材／管１１０６は、逆の極性を有する電気エネルギを伝導する。更に別の代替的な実施の形態において、エネルギ導管ＨないしＰ、ＲないしＺは、個別に同一の電気極性の間にて切り換えられ、電極Ｑは、エネルギ導管ＨないしＰ、ＲないしＺの極性と逆／交互極性の電気エネルギを伝導し得るよう連結される。更に別の代替的な実施の形態において、全てのエネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ、Ｑは、単一の電気極性であり、逆極性部材を提供するため、１つ又はより多くの二次的接地パッドが共に使用される。更に別の実施の形態において、電極Ｑは、存在せず、エネルギは残りの電極内を通過する。
【００３９】
作動時、１つの実施の形態の組織焼灼装置は、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱを介してターゲット組織にエネルギを送り出す。エネルギは、例えば、無線周波数（ＲＦ）エネルギを含むが、このように限定されるものではない。エネルギは、その一部について本明細書に記載した任意の数の技術を介して送り出される。エネルギは、パルス状波形及び（又は）連続波形を介して付与することができるが、このように限定されるものではない。
【００４０】
組織焼灼装置を使用することを含む一例としての手順において、エネルギは、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱをターゲット組織内に配備する間、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱに付与することができる。エネルギは、手順の進行に伴い、また、その手順に適するよう自動的に又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、パワーレベル、波形及びパワーレベル及び波形の組み合わせの任意のものを調整することにより、手順を実行する間、調節することができる。
【００４１】
組織焼灼装置を使用することを含む別の例の手順において、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱをターゲット組織内に配備した後、エネルギは、エネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱに付与することができる。エネルギは、その手順に適するよう自動的に又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、パワーレベル、波形、パワーレベル及び波形の組み合わせを調整することにより、手順を実行する間、手操作にて及び（又は）自動的に調節することができる。
【００４２】
組織焼灼装置１１００の構成要素に加えて、色々な感知技術を使用して、組織焼灼の進行状態を案内し又は制御することができる。例えば、温度センサをエネルギ導管ＲないしＺ、ＨないしＰ及びＱ、送り出し部材／管１１０６の少なくとも１つに埋め込み又は取り付けて、ユーザ及び（又は）エネルギ制御装置に対しフィードバックを提供することができる。更に、多岐に亙るセンサを組織焼灼装置１１００からターゲット組織の組織内に配備することができる。
【００４３】
上述した組織焼灼システムの構成要素に加えて、色々な感知技術を組織焼灼装置と共に使用し且つ（又は）連結し、組織焼灼の進行状態を案内し又は制御することができる。例えば、温度センサを配備可能なエネルギ導管に埋め込み又は取り付けて且つ、ユーザ又はエネルギ制御装置に対しフィードバックを提供することができる。多岐に亙るセンサを装置からターゲット組織内の組織内、この場合、球内に配備することもできる。
【００４４】
図１２は、１つの実施の形態に基づく、組織焼灼装置を使用する組織焼灼手順の流れ線図である。作動時、全体として、ユーザは、ブロック１２０２にて、医療方法に適するよう組織焼灼装置をターゲットの生物学的組織内に配置する。組織焼灼装置をターゲット組織内に配置することは、超音波狭心症撮影法、コンピュータ断層撮影法（ＣＴ）、磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）を含む、色々な視覚化方法を使用することを含むことができるが、このように限定されるものではない。
【００４５】
装置をターゲット組織内に配置した後、ユーザは、ブロック１２０４にて、電極をターゲット組織内に配備する。パワー又はエネルギは、ブロック１２０６にて、電極を介してターゲット組織に付与される。エネルギは、ブロック１２０８にて、配備した電極の形態に適した形状及び寸法を有するある容積の焼灼した組織を生成する。ユーザは、ブロック１２１０にて、電極を後退させ且つ、装置をターゲット組織から除去する。
【００４６】
１つ又はより多くの追加的な実施の形態において、焼灼装置の電極は、焼灼すべきターゲット組織の位置及び分配状態に依存してターゲット組織を少なくとも部分的に取り巻く形態とすることができる。これらの実施の形態の場合、１つ又はより多くの単極又は双極電極は、ターゲット組織、例えば、腫瘍を完全に取り囲み又は部分的に取り巻く形態とすることができ、また、電極を通じてのエネルギの付与は、ターゲット組織の回りで且つターゲット組織を含む焼灼の球形又は相対的に球形の領域を形成するよう導かれる。かかる相対的に球形の領域は、細長とした球形の領域（例えば、菱形の形状）を含むことができる。焼灼領域は、閉鎖した複合的湾曲面を含むこともできる。各々が１つ又はより多くの電極配列を保持する１つ又はより多くの焼灼装置を使用して、ターゲット組織又は焼灼容積の少なくとも一部分を取り囲み、これにより電極を配備し且つエネルギ源からエネルギを付与したとき、その部分を焼灼することができる。このように、かかる装置の各々は、ターゲット組織又は焼灼容積の１つ又はより多くの平面に沿って焼灼パターンすなわち焼灼様式を形成し、このため、「平面状」装置又は電極組立体と称することができる。
【００４７】
図１３には、１つの実施の形態に従ったスパイラル電極焼灼装置が示されている。装置１３００は、トロカール１３０２又は同様の貫入装置（「導入器」又は「送り出し部材」とも称される）を備えている。全体として、トロカールは、３辺点を有する鋭角な軸であり、また、身体組織内に挿入するため、カニューレ内にて使用することができる。しかし、トロカール１３０２は、１つ又はより多くの電極要素を収容することができる任意の適当な導入器又は貫入装置とすることができる。第一の電極１３０４は、スパイラルな形態にて且つトロカール１３０２の長手方向軸線に対し垂直な平面内にてトロカール１３０２の末端から突き出す。第二の電極１３０８は、同様にスパイラルな形態にて且つ、電極１３０４に対し平行にトロカール１３０２の本体から突き出す。第三の電極１３０６は、第一の電極１３０４と第二の電極１３０８との間にて配置され且つ、これらの電極に対し平行なスパイラルな形態にて突き出す。電極１３０６の直径は、電極１３０４、１３０８の直径よりも大きく、このため、ターゲット組織１３１０における焼灼パターンは球形又はほぼ球形である。電極１３０４、１３０６、１３０８の相対的な寸法及びそれらのトロカールにおける相対的な位置を変更することにより、色々な形状及び寸法の焼灼パターンを発生させることができる。全体として、電極１３０４、１３０８は同一直径であり、電極１３０６は、双方の端部電極よりも大きい。電極間の間隔は等距離とし又は変移させ、電極１３０６が一方の端部電極又は他方の端部電極に接近するようにしてもよい。電極１３０４、１３０６、１３０８は、互いに特定の極性にて励起させることができる。１つの実施の形態において、端部電極１３０４、１３０８は、負に荷電することができる一方、中間電極１３０６は正に電荷し又はその逆とすることができる。
【００４８】
トロカール１３０２は、ターゲット組織の箇所１３１０を最初に配置し得る形態とし且つ、その配置のために使用され、また、電極を通じてターゲット組織を焼灼する的確な周波数のＲＦ発生装置のようなエネルギ源に連結される。装置１３００は、分散型パッドを含めることにより、単極又は双極装置として使用することができる。フィードバック又は制御のため、熱センサを１つ又はより多くの電極内に含めることができ、また、この目的のため、インピーダンス感知機能を含めることもできる。電極１３０４、１３０６、１３０８の１つ又はより多くをステンレススチール、ＮｉＴｉ等のような導電性材料にて形成することができ、また、円形部分のワイヤー、平坦ワイヤー、丸形管又は平坦管等の形態の形状とすることができる。図１３に示した実施の形態の場合、３つ電極の形態が示されている。これと代替的に、同一又は異なる極性の２つの電極のみを使用してターゲット組織１３１０の回りに正確には球形でない焼灼パターンを形成し、又は異なる極性形態の３つ以上の電極を使用して焼灼パターンを更に改変し又は規定することができる。図１３に示したような電極は、トロカール１３０２の軸線に対して垂直な平面内に配設されるが、１つ又はより多くの電極は、この軸線に対してある角度にて偏倚させ、焼灼パターンを更に改変し又は規定することができる。更に、電極の各々を構成するコイルの数は、異なるエネルギ源及びターゲット組織の必要性に対応し得るよう変更することができる。
【００４９】
図１３に示した装置の更なる代替的な実施の形態において、１つ又はより多くのスパイラル電極は、トロカールをトロカールの長手方向軸線に対して平行な方向に向けてら旋状に形成することにより、トロカール１３０２の本体に沿って配備し得る形態とすることができる。
【００５０】
ターゲット領域を取り巻き又は少なくとも部分的に取り巻く形態とされた焼灼装置の形態及び構成は、色々な実施の形態を通じて具体化することができる。図１４には、本発明に従って流体路を含む複合型電極焼灼装置が示されている。装置１４００に対し、２つ又はより多くの別個の電極がトロカール１４０２の末端から配備されている。電極の各々は、絶縁性部材を通じて共に連結された正電荷部分と、負電荷部分とを有する複合型電極を備えている。このように、図１４には、第一の電極が第一の部分１４０３と、絶縁部材１４０５を有する第二の部分１４０４とを備え、第二の電極が第一の部分１４０６と、絶縁部材１４０７を有する第二の部分１４０９とを備える装置が示されている。第一の部分１４０３、１４０６は、第一の極性（例えば、正）に励起することができる一方、電極の第二の部分は、逆の極性（例えば、負）に励起することができる。電極の第二の部分（例えば、参照番号１４０４）は、電極の第一の部分（例えば、参照番号１４０３）の管腔を通して設置し且つ配備することができ、該電極の回りにて絶縁性スリーブ（例えば、参照番号１４０５）を挿入して電気的絶縁状態を維持するが、第二の電極を第一の電極部分内にて物理的に支持することを許容する。
【００５１】
２つの双極電極が図１４にて示されているが、かかる複合型電極を複数、トロカール１４０２から配備し、又はこれら電極は、多数の単極電極にて置換することが可能であることを理解すべきである。更に、追加的な電極をトロカール自体の本体に連結することができる。図１４に示した実施の形態の場合、電極１４０８は、トロカール１４０２の本体に連結され且つ、電極１４０４、１４０６、１４０２から電気的に分離されている。導電性食塩水のような流体を送り出すため、流体路１４１０がトロカール１４０２と電極１４０８との間に形成されている。単極装置又は単極／双極装置を形成するため、分散型電極を装置１４００内に含めることができる。
【００５２】
１つの実施の形態において、電極の１つをトロカール本体の一部として画成し且つ、この電極をトロカール本体の一端又は一部分から突き出す形態とされた１つ又はより多くの電極と逆の極性にて励起することにより、焼灼装置を形成することができる。このことは、突き出す電極が配備され且つトロカール本体に形成された電極に対し励起されたとき、トロカールの回りの組織界内に焼灼パターンを形成することになる。このように、図１４の実施の形態を参照すると、電極１４０８が陰極極性を有し、電極１４０４、１４０６、１４０２の一方又は双方が陽極極性を有するならば、電極を配備し且つ励起することにより、電極を取り囲む界内にて焼灼が行われる。界の形状及び寸法は、電極の数、長さ又は寸法及び形態並びにエネルギ源の型式及びパワーを変更することにより、画成することができる。電極１４０３／１４０４、１４０６／１４０９がそれ自体複合型電極である図１４に示した実施の形態の場合、特定の極性の別個の電極（例えば、電極１４０８）は、双極装置を形成するため必ずしも提供する必要はない。更に、電極１４０８の間の連結は図示するように、導電性流体１４１０を通じて行うことができるが、又は、この電極とトロカール本体１４０２との間の電気的絶縁状態を維持するため、第二の絶縁性部材（図示せず）を利用して一体的に形成された又は接着剤利用の連結を通じて行うことができる。
【００５３】
単一の要素内にて２つ又はより多くの極性を有することができる電極を製造するため、図１３又は図１４の何れかに示した突き出す電極は、ばね／薄板金属のような平坦な基層材料から形成することができる。絶縁層を通じて基層材料に導電性被覆を施し、単一の電極は励起されたとき、２つの異なる極性を有するような形態とすることができる。
【００５４】
図１５Ａには、１つの実施の形態に基づいて、ターゲット組織を取り囲む２段の焼灼装置が示されている。装置１５００は、トロカール１５０２の端部から配備されたとき、ターゲット組織１５１０を少なくとも部分的に取り囲む１組みの電極配列を含む。第一の組みの電極１５０４、１５０５は、配列の段１を備え、第二の組みの電極１５０６、１５０７は、配列の段２を備えている。段２電極は、段１電極内にて機械的に連結され且つ、配備されたとき、入れ子式の態様にて段１電極から伸びている。段１電極１５０４、１５０５は、内側の段２電極を受容し得るよう適正な形状及び寸法となるように形成することができる円形又は楕円形の管から形成することができる。段２電極１５０６、１５０７は、段１電極の内側寸法及び形状と相応するよう円形又は平坦なワイヤーにて形成することができる。
【００５５】
任意の数の段１及び段２電極は、ターゲット組織１５１０を取り囲み且つ、的確な焼灼パターン１５１２を形成し得るよう、トロカール１５０２の端部から配備し得る形態とすることができる。図１５Ｂには、四角形のパターンの４つの平坦なワイヤー電極１５１４がトロカール１５０２の端部から配備される１つの実施の形態に基づいた図１５Ａの焼灼装置の端面図が示されている。図１５Ｃには、相対的に円形のパターンにて１２の電極１５１６がトロカール１５０２の端部から配備される、１つの代替的な実施の形態に基づいた図１５Ａの焼灼装置の端面図が示されている。図１５Ｂ、図１５Ｃから理解し得るように、より多くの電極が配備されるならば、トロカールの端部の回りにより円形のパターンが形成され、これによりターゲット組織１５１０の回りによりほぼ球形の焼灼パターン１５１２が形成されることになる。
【００５６】
図１５Ａには、電極がターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む形態とされた１つの実施の形態が示されている。１つの代替的な実施の形態において、１つ又はより多くの電極は、ターゲット組織に貫入する形態とすることができる一方、その他の電極は、組織を取り囲んで焼灼パターン１５１２を発生させる。図１６Ａには、１つの実施の形態に従った、取り囲む電極及び貫入電極の双方を保持する焼灼装置が示されている。装置１６００において、電極１６０４、１６０６は、トロカール１６０２から配備されたとき、ターゲット組織１６１０を取り囲んで焼灼パターン１６１２を形成する形態とされている。貫入電極１６０８は、トロカール１６０２の末端から配備され且つ、ターゲット組織１６１０に貫入する貫入部材を含む。電極１６０４、１６０６、１６０８は、単極又は双極装置を形成する単極又は双極電極の形態とすることができる。１つ又はより多くの電極は、流体をターゲット組織内に直接送り出す流体送り出し要素を含むこともできる。この状態は図１６Ｂに示されており、この場合、トロカール１６０３は、流体送り出し要素１６１８を含む。要素１６１８は、その他の電極１６１６、１６１９に対し電気的に中立である送り出し管とすることができ、また、該要素は、その他の電極１６１６、１６１９及び（又は）トロカール１６０３の本体に対し特定の極性まで励起される管腔を有する電極とすることができる。
【００５７】
全体として、任意の数の別個の取り囲む電極は、トロカールの側部又は端部から突き出すような形態とすることができる。図１７には、トロカールの側部を通して電極を配備する焼灼装置が示されている。図１７に示すように、４つの電極１７０２ないし１７０８がトロカール１７００の側部から実質的に側方向にポートから伸びてターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む。電極１７０２ないし１７０８は、互いに電気的に絶縁して双極装置を形成することができ、また、双極焼灼のため、電極極性の多数の組み合わせ体を形成することができる。例えば、４つの電極１７０２、１７０４、１７０６、１７０８の極性は、それぞれ＋、＋、−、−又は＋、−、＋、−又は−、−、＋、＋等々とすることができる。１つの実施の形態において、トロカール１７００と連結された発電装置は、多数の通路を有し、電極の各々は、それ自体のパワーレベル及び関係したインピーダンス又は熱感知能力を有するようにすることができる。装置のフィードバックに基づいて、電極の各々の極性及び相対的なパワーレベルは、制御回路又はソフトウェアにより切り換え又は変更することができる。
【００５８】
図１７に示した実施の形態の１つの代替例において、電極は、トロカールの末端から突き出す形態とすることができる。図１８には、トロカールの端部を通して電極を配備する焼灼装置が示されている。図１８に示すように、４つの電極１７０２ないし１７０８がトロカール１８００の頂部から実質的に側方向に伸びてターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む。
【００５９】
図１７及び図１８に示すように、電極は、トロカールの側部又は端部から配備されてターゲット組織の領域を取り囲む相対的に直線状の金属ストリップとすることができる。幾つかの場合、湾曲型又はスパイラル形状の電極を使用することを通じてターゲット組織をより広範囲に取り囲むことを実現することができる。図１９Ａは、スパイラル電極がトロカールの端部から配備されたトロカールの側面図であり、図１９Ｂは、ターゲット組織を取り巻く電極を示す図１９Ａの実施の形態の頂面図である。図１９Ａに示すように、電極１９０４ないし１９１０は、トロカール１９０２の端部のポートから外方に伸びている。図１９Ａには、４つの電極を有する装置が示されているが、２ないし６つの電極のような任意の数の電極を示すことができる。図１９Ｂは、電極１９０４、１９０６の２つがターゲット組織１９１２を取り巻く様子の例を示す頂面図である。配備されたときの電極の間隔及び長さは、特定の用途に適合するような形態とすることができる。また、図１９Ｂに示すように、電極の各々に対するスパイラル長さ及び緊密さは、特定の必要性又は用途に依存して互いに相違させることができる。スパイラル電極の極性は、電極１９０４ないし１９１０に対しそれぞれ＋、−、＋、−又は＋、＋、−、−等のような均一な又は交互的な態様にて正又は負となるように設定することができる。
【００６０】
図１９Ａに示した実施の形態の場合、電極の各々は、単一要素の電極として示されている。１つの代替的な実施の形態において、電極の１つ以上は、図１５Ａに示した実施の形態にて図示するように、１つの極性の第一の段と、逆極性の第二の段とを備える複合型電極とすることができる。この実施の形態の場合、第二の段電極は、２つの入れ子式の電極の間にて電気的絶縁状態を維持する物理的連結状態を通じて第一の段電極内に収容することができる。図２０には、１つの実施の形態に基づいて複合型スパイラル電極を有する焼灼装置が示されている。図２０において、第一の段電極２００２は、配備されたとき、トロカール２０００の端部から突き出す。第二の段電極２００４は、ターゲット組織２０１０を取り囲むように湾曲又はスパイラルな方向に向けて電極２００２を超えて伸びている。絶縁性障壁２００６は、電極２００２を電極２００４から電気的に分離させ、電極２００２が第一の極性（例えば、正）であり、電極２００４が逆極性（例えば、負）である双極装置を形成する。これと代替的に、電極２００２、及び電極２００４は、配備されたとき、トロカール２０００の端部から共に突き出すようにしてもよい。
【００６１】
図２１には、第二の代替的な実施の形態に従ったスパイラル電極焼灼装置が示されている。図２１に示した実施の形態の場合、２つのスパイラル電極２１０２、２１０４は、配備されたとき、トロカール２１００の端部から伸びている。電極の各々がターゲット組織２２１０を取り巻くことに代えて、これらの電極の各々は、ターゲット組織の側部又は平面を取り巻き、これらは共にターゲット組織を取り巻く焼灼界を形成する。電極の各々は、単独にて、ターゲット組織の一側部の回りに部分的に球形のパターンを形成する。電極は、共に、励起されたとき、球形又は相対的に球形の焼灼パターンを形成する。図２１に示すように使用された電極は、単極又は双極の形態とすることができる。
【００６２】
図２１に示した実施の形態は、２つのスパイラル電極を示すが、同様の形態のより多数の電極（例えば、４つ又は６つ）をターゲット組織を取り囲む焼灼界を画成し得るよう具体化することも可能であることを認識すべきである。全体として、スパイラル電極を含む任意の実施の形態の場合、電極は、予め形成することを許容する材料、例えば、形状記憶金属、ばね、平坦ワイヤー等にて形成することが可能であることを理解すべきである。
【００６３】
図１３ないし図２１の何れかに示した実施の形態に対する電極の配備は、図１に示したもののような、トロカールの一端に連結されたハンドル内にて起動装置により実行することができる。装置内の１つ又は複数の電極は、ガイドワイヤー又はその他の輸送機構に連結される。電極は、ガイドワイヤーを外方に前進させることにより配備され、また、ガイドワイヤーをトロカール内に引き戻すことにより後退させる。歯車機構がスライダ又はノブ（例えば、図１の起動装置１０４）のような起動ユニットを電極を伸ばし又は後退させるガイドワイヤー又は同様の押し／引っ張りロッドに連結する。
【００６４】
図１３ないし図２１の実施の形態に示した装置は、全体として、単一のトロカール装置を示す。１つの実施の形態において、ターゲット組織を取り囲み又は組織容積を焼灼する形態とされた多数の電極を保持する焼灼装置は、１つ以上のトロカールを備えており、該トロカールの各々は、ターゲット組織又はターゲット組織の一部分を取り囲む１つ又はより多くの電極を保持する。２つ又はより多くの電極は、単一のハンドル及び作動装置に連結し又はこれらトロカールの各々は、それ自体のハンドル及び作動装置と接続することができる。全体として、ユーザは、多数トロカール装置を備えるトロカール本体の双方又は全てを操作して電極をターゲット組織の回り又は組織容積内に配置して意図する焼灼パターンを形成する。
【００６５】
図２２には、１つの実施の形態に基づいて、ターゲット組織を取り囲み又は部分的に取り囲み又は焼灼パターンを画成する２つの別個のトロカール装置を備える複合型焼灼装置が示されている。トロカール２２０２、及びトロカール２２０４は、横に並べた態様にて配備され、それぞれの電極配列２２０６、２２０８がターゲット組織を取り囲むようにする。トロカールは、必要とされるよう互いに任意の位置にて回転させ、電極が図示するように互いの方向に向けて互いに離れ又は互いに任意のその他の方向に向くようにすることができる。電極配列内の電極の形状、長さ、組成及び数は、適用例又はターゲット組織の特徴に依存して形成することができる。例えば、電極は、配列２２０６、２２０８にて示すように直線状とすることができる。これと代替的に、電極は、スパイラル電極とし、又は直線状電極とスパイラル電極との組み合わせとしてもよい。独立的なトロカールの各々は、対称のシステムとなるように配列形態を有するか、又はトロカールの各々は、非対称のシステムとなるように異なる形態の電極を採用することができる。配列の極性は、図２２に示すように互いに反対とし、電極配列２２０６は負に荷電され、電極配列２２０８は正に荷電されるか又はこれら電極は、各々異なる極性の電極を備えることができる。作動時、電極配列は、ターゲット組織の一部分の回りにて焼灼界を画成する形態とされ、これら電極は、共にターゲット組織を取り囲む完全な又は球形の焼灼パターンを形成する。図２２に示すように、トロカールの各々は、それぞれの電極を配備するため起動装置を含むこともできるそれ自体のそれぞれのハンドルに取り付けられる。これと代替的に、２つのトロカール本体２２０２、２２０４は、電極を位置決めし且つ、配備する単一のハンドルを通じて接続することができる。
【００６６】
１つの実施の形態において、トロカール２２０２、２２０４のようなトロカール本体を互いに一定の向きにて連結するガイド構造体を設けることができる。この構造体は、トロカールを安定化させ且つ、配備する間、トロカールを安定状態に横方向に保持することを必要とせずに、ユーザがトロカールの電極を独立的に配備することを許容する。ガイドは、トロカールが互いに長手方向に摺動し、一方が他方に対し組織内に更に伸びるのを許容する更なる形態とすることができる。ガイド構造体は、トロカール本体が互いに接近し又は更に離れる多少の動きを許容するか又は１つのトロカールが他方のトロカールに対し軸線に沿って回動することさえも許容する更なる形態とすることができる。
【００６７】
トロカールの各々に対する電極配列は、図１７及び図１８に示すように、装置の端部から又は装置の側部から伸びるようにするか又はその双方から伸びるようにすることができる。更に、配列の各々の電極は、単一極性の単一のユニット又は第一の極性の１つの部分と、反対極性の第二の部分とを有する複合的ユニットとすることができる。
【００６８】
図２３Ａには、トロカールの各々の末端から突き出す配列内にて１つ又はより多くのスパイラル電極を利用する多数トロカール焼灼装置が示されている。図示した装置は、トロカールの長手方向軸線に対し特定の角度にてトロカールの端部から伸びる１つ又はより多くのスパイラル電極２３０４、２３０５を有する第一のトロカール２３０２を備えている。第二のトロカール２３０６は、同様に、トロカールの長手方向軸線に対し特定の角度にてトロカールの端部から伸びる２つ又はより多くのスパイラル電極２３０８、２３０９を有している。伸びる角度及び電極の配列は、それ自体、ターゲット組織２３１０を取り囲み且つターゲット組織２３１０の回りにて組織容積中に球形又はほぼ球形の焼灼パターンを形成するような形状及び形態とされている。図２３Ｂは、図２３Ａの多数トロカール焼灼装置の端面図である。図２３Ｂに示すように、電極２３０４、２３０５は、トロカールの長手方向軸線により画成されたように互いに角度２３１２にてトロカール２３０２の本体から伸びており、また、電極２３０８、２３０９は、トロカールの長手方向軸線により画成された互いに対する角度２３１４にてトロカール２３０６の本体から伸びている。電極対が互いに配備される角度及びトロカールの長さ、スパイラルの緊密さは、実際の適用例及びターゲット組織２３１０の特徴に依存して変更することができる。電極の各々は、トロカールの各々に対し各対の又は配列の電極にて利用される交互極性の電極を有する単極であるか又はこれらの電極は、電極の各々内にて異なる極性の部分を有する複合電極とすることができる。このように、例えば、図２３Ｂに示した実施の形態の場合、電極２３０５、２３０９は、共に正に荷電され、電極２３０４、２３０８の双方は負に荷電され、又は電極２３０５、２３０８は、共に正に荷電され、電極２３０４、２３０９の双方が負に荷電されるようにすることができる。
【００６９】
図２４Ａには、ターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む形態とされた２つの単一要素の電極装置を備える多数トロカール装置が示されている。図２４Ａのトロカールは、対向する態様にて配備され、トロカール２４０２の一側部からターゲット組織２４１０に接近し、トロカール２４０４が反対側からターゲット組織２４１０に接近するようにする。電極２４０３は、一側部にてターゲット組織２４１０を部分的に取り囲み得るようトロカール２４０２から配備され、電極２４０５は、電極２４０３に対向した側部からターゲット組織２４１０を部分的に取り囲み得るようトロカール２４０４から配備される。双方の電極は、共にターゲット組織２４１０を球形又は相対的に球形の焼灼パターンにて包含する、部分的に取り囲む焼灼パターンを設定する。１つ又はより多くの電極を、トロカールの側部から配備することができる。図２４Ｂには、１つの電極がトロカールの側部を通じて配備される多数のトロカールシステムの１つの代替的な実施の形態が示されている。図２４Ｂに示すように、電極２４０９は、ターゲット組織２４１０に対してトロカール２４０２に対向する位置に配置されたトロカール２４０８の側部のポートを通じて配備される。
【００７０】
図２４Ａ、図２４Ｂに示したトロカールから配備された電極の寸法、形状、数及び向きは、ターゲット組織の形状、向き及び位置及びターゲット組織又は焼灼領域に対する１つ又は複数の導入点に依存して変更することができる。
【００７１】
図２２、図２３Ａの実施の形態には、２つの別個のトロカール装置を備える焼灼システムが示されているが、適用例及びターゲット組織の特徴に依存して２つ以上のトロカール（例えば、３つ又は４つ）を使用することが可能であることを理解すべきである。更に、多数トロカール焼灼装置におけるトロカールの各々は、到達が困難なターゲット組織領域にアクセスし且つ取り巻き又は異なる寸法及び形態のターゲット組織を取り巻くため、異なる形態の電極配列を使用することができる。
【００７２】
図２５Ａには、１つの実施の形態に基づいて、ターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む形態とされた３つのトロカール装置の側面図が示されている。トロカール２５０２は、電極配列２５０３を配備し、トロカール２５０４は、電極配列２５０５を配備し、トロカール２５０６は電極配列２５０７を配備する。電極配列の各々内の電極は、励起されたとき、トロカールの各々の電極が部分的に球形のパターンを構成する焼灼パターンを形成するような形状及び向きとされている。３つのトロカールは、ターゲット組織の回りにて又は焼灼領域内にて向き決めされ、そのそれぞれの電極配列は、共に球形又は相対的に球形の焼灼パターンを形成するようにする。図２５Ｂには、図２５Ａに示した３つトロカールシステムの端面図が示されている。図２５Ｂにて理解し得るように、３つの電極配列は、互いに対してほぼ三角形の向きにて配置され、ターゲット組織は取り囲まれ及び（又は）相対的に球形の焼灼パターンが形成されるようにする。図２５Ａ、図２５Ｂに示した電極は、直線状、スパイラル、単一要素又は複合型又はその任意の組み合わせとすることができることを理解すべきである。電極の組成及び構造体並びに互いに対する個別の電極又は他の任意のトロカールの電極に対する極性は、ターゲット組織又は領域の必要性に依存して、陽極又は陰極の何れかに設定することができる。
【００７３】
図２５Ｂには、三角形の形状の３つトロカールシステムの向きが示されているが、互いに任意の位置にて任意の２つ又は３つのトロカールを向き決めし、それらの電極がターゲット組織を取り囲むのに十分な界を形成し又は所望の焼灼パターンを形成するようにすることができることを認識すべきである。例えば、２つのトロカールをターゲット組織の両側部に配置し、ターゲット組織を実質的に取り囲む相対的に球形か又は細長い球形の焼灼パターンを形成することもできる。ターゲット組織又は領域が十分に大きいならば、トロカールは、それらのそれぞれの電極配列がターゲット組織の両端にありターゲット組織の一部分又は平面を焼灼するようにすることができる。
【００７４】
上述したように、１つの実施の形態の組織焼灼システムは、エネルギ導管又は電極を介してエネルギをターゲット組織に送り出す。エネルギは、例えば、無線周波数（ＲＦ）エネルギを含むが、このようにのみ限定されるものではない。例えば、その他の型式のエネルギは、マイクロ波エネルギを含むこともできる。エネルギは、多数の技術の任意のものを介して送り出される。エネルギは、パルス状波形及び（又は）連続波形を介して付与することができるが、このようにのみ限定されるものではない。
【００７５】
組織焼灼システムを使用することを含む一例としての手順において、エネルギ導管をターゲット組織内に配備する間、エネルギをエネルギ導管に付与することができる。エネルギは、手順が進行するに伴い且つ、その手順に適するよう自動的に又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、手順を実行する間、パワーレベル、波形の任意のもの及びパワーレベル及び波形の組み合わせを調整することにより、調節することができる。
【００７６】
組織焼灼システムを使用することを含む、別の一例としての手順において、エネルギ導管をターゲット組織内に配備した後、エネルギをエネルギ導管に付与することができる。エネルギは、その手順に適するよう自動的に又はこれと代替的に、手操作にて付与することができる。また、ターゲット組織に送り出されたエネルギは、手順を実行する間、パワーレベル、波形の任意のもの及びパワーレベル及び波形の組み合わせを調整することにより、手操作にて及び（又は）自動的に調節することもできる。
【００７７】
上述したように、１つの実施の形態に基づいてパワーをターゲット組織に付与することは、多数の手順に基づいて自動的に及び（又は）手操作にて制御される。第一の型式の手順は、時間スケジュールに従って所定のエネルギ送り出しパターンを使用する。第二の型式の手順は、組織の温度情報又はフィードバックパラメータに従ってターゲット組織容積に付与されるエネルギを変化させる。第三の型式の手順は、時間の経過と組み合わせて組織のインピーダンス情報又はフィードバックパラメータに従ってターゲット組織容積に付与されるエネルギを変化させる。第四の型式の手順は、組織のインピーダンス情報又はフィードバックパラメータに従って、ターゲット組織容積に付与されるエネルギを変化させる。第五の型式の手順は、組織の温度及びインピーダンス情報又はフィードバックパラメータに従ってターゲット組織容積に付与されるエネルギを変化させる。
【００７８】
患者及び手順の選択は、医療専門家／ユーザの責任であり、その結果は、患者の解剖学的形態、病状及び外科的技術を含む多数の可変値に依存することを認識すべきである。本明細書に記載した組織焼灼用の組織焼灼装置、システム及び方法を使用する結果、皮膚に対する熱的負傷を引き起こす可能性がある局所的な高温度となるであろう。更に、焼灼されている組織に隣接する組織又は器官が熱的に負傷することがある。皮膚又は隣接する組織に対する熱的負傷の可能性を最小にするため、外科医の判断にて温度変更措置を作用させることができる。これらは、組織を冷却し及び（又は）分離させるため、滅菌アイスパック又は食塩水にて湿らせたガーゼを当てがうことを含むことができるが、このように限定されるものではない。組織を焼灼する目的は、癌の原因となる細胞を含む腫瘍のような悪性組織内及びその回りの組織を破壊することとされよう。
【００７９】
本明細書に記載された組織焼灼装置及び方法は、エネルギ源と、エネルギ源に連結され且つ本体と、基端と、末端とを有する導入器と、導入器に連結された電極配列とを備え、また、複数の電極を備え、複数の電極の各電極が後退状態から配備状態まで動いたとき、導入器の本体から伸びる形態とされ且つ配備状態に伸びたとき、ターゲット組織を少なくとも部分的に包含するところの意図する焼灼部分を少なくとも部分的に取り囲むと共に、エネルギ源により励起されたとき、ターゲット組織を取り囲む組織容積中に相対的に球形の焼灼パターンを形成する形態とされた、組織焼灼装置を含む。
【００８０】
実施の形態の組織焼灼装置は、導入器の本体の末端から長手方向に又は導入器の本体から側方向に伸びる電極を含む。
１つの実施の形態のエネルギ源は、無線周波数（ＲＦ）発生装置を含む。
【００８１】
本明細書に記載された組織焼灼装置及び方法は、エネルギ源に連結し得る形態とされた双極電極の配列を含み、該配列は、ターゲット組織の少なくとも一部分を取り囲み且つ、ターゲット組織を含む組織容積の回りにて相対的に球形の焼灼パターンを形成すると共に、電極がエネルギ源により励起されたとき、ターゲット組織の外面からターゲット組織内側部分までターゲット組織を焼灼する形態とされている。
【００８２】
１つの実施の形態の装置は、双極電極の各々に対するエネルギの送り出しを自動的に制御するため、ＲＦ発生装置及び双極電極の間に連結された制御装置を更に備えている。
１つの実施の形態における双極電極は、スパイラル金属ストリップを備え、電極配列は、第二の極性の少なくとも１つの双極電極と直列の第一の極性の少なくとも１つの双極電極を含む交互極性系にて配置された２つ又はより多くのスパイラル金属ストリップを備えている。
【００８３】
１つの実施の形態の組織焼灼装置は、単一のハンドルに連結された２つ又はより多くの導入器と、ユーザが電極配列を配備し又は後退させることを許容する起動機構とを備えている。
【００８４】
１つの代替的な実施の形態による組織焼灼装置は、それぞれのハンドルに連結された２つ又はより多くの導入器と、ユーザが導入器の各々に連結された電極配列をそれぞれの一部分を配備し又は後退させることを許容する起動機構とを備えている。
【００８５】
文脈上明確に別段の要求をしない限り、本明細書及び特許請求の範囲の全体を通じて、「備える」、「備えている」及び同様のもののような語は、排他的又は限定的な意味ではなくて、包含的な意味にて解釈されるべきである、すなわち、「含むが、限定されるものではない」という意味に解釈されるべきである。単数又は複数を使用する語は、それぞれ複数又は単数も含む。更に、「本明細書にて」、「本発明に基づいて」、「上記」、「下記」及び同様の語は、本出願にて、本出願の全体を表わすものであり、任意の特定の部分を意味するものではない。２つ又はより多くの物品のリストに関して「含む」という語が使用される場合、その語は、その語の以下の意味の全て、すなわちリスト中の任意の物品、リスト中の物品の全て及びリスト中の物品の任意の組み合わせを包含するものである。
【００８６】
組織焼灼装置及び方法の図示した実施の形態の上記の説明は、システム及び方法を開示された正確な形態に限定し又は制限することを意図するものではない。組織焼灼装置及び方法の特定の実施の形態及びその一例は、単に説明のために本明細書に記載したものであり、当該技術分野の当業者が認識するように、色々な等価的改変例がシステム及び方法の範囲内にて可能である。本明細書に記載された組織焼灼装置及び方法の教示内容は、上述した医療装置のみならず、その他の医療装置にも適用可能である。
【００８７】
上述した色々な実施の形態の要素及び行為は、組み合わせて更なる実施の形態を提供することができる。上記及びその他の変更は、上記の詳細な説明に鑑みて組織焼灼装置及び方法に具体化することができる。単に一例として、以下に、組織焼灼装置の追加的な実施の形態の１つ又はより多くの例について説明し、これらの各々は、単独にて又は本明細書に記載されたその他の実施の形態と組み合わせて使用することができる。
【００８８】
組織焼灼装置及び方法は、腫瘍のような組織容積に貫入し又は入り込むことなく、組織に対して焼灼を行うことを目的とする装置がかかる組織容積を取り囲み、包み込み又はその他の方法にてその容積の回りに三次元的円周を形成することを許容するステップを更に含む。
【００８９】
組織焼灼装置及び方法は、装置を色々な電極の間にて切り換え、これにより、アクティブな電極の異なる群を形成し且つ、ターゲット組織にエネルギを付与した後、異なる電流の流路を形成する、単極又は双極形態の何れかの能力及び方法を更に含む。
【００９０】
組織焼灼装置及び方法は、装置を色々な電極の間にて切り換え、これにより、アクティブな電極の異なる群を形成し且つ、ターゲット組織にエネルギを付与した後、異なる電流の流路を形成し及び（又は）任意の組み合わせにて及び任意の回数、切り換えを続行する、単極又は双極形態の何れかの能力及び方法を更に含む。
【００９１】
組織焼灼装置及び方法は、装置を色々な電極の間にて切り換え、これにより、アクティブな電極の異なる群を形成し且つ、エネルギをターゲット組織に付与した後、異なる電流の流路を形成し及び（又は）任意の組み合わせにて及び任意の回数、切り換えを続行すると共に（又は）付与される電力を減少させ又は減少させずに、直ちに切り換える、単極又は双極形態の何れかの能力及び方法を更に含む。
【００９２】
組織焼灼装置及び方法は、装置を色々な電極の間にて切り換え、これにより、アクティブな電極の異なる群を形成し且つ、エネルギをターゲット組織に付与した後、異なる電流の流路を形成し及び（又は）任意の組み合わせにて及び任意の回数、切り換えを続行すると共に（又は）付与される電力を減少させ又は減少させずに、直ちに切り換え、更に（又は）切り換える前に、付与されるエネルギを変化させる、単極又は双極形態の何れかの能力及び方法を更に含む。
【００９３】
組織焼灼装置及び方法は、装置を色々な電極の間にて切り換え、これにより、アクティブな電極の異なる群を形成し且つ、エネルギをターゲット組織に付与した後、異なる電流の流路を形成し及び（又は）任意の組み合わせにて及び任意の回数、切り換えを続行すると共に（又は）付与される電力を減少させ又は減少させずに、直ちに切り換え、更に（又は）切り換える前に、付与されるエネルギを変化させ且つ（又は）組織の温度、インピーダンス、温度の変化率、インピーダンスの変化率及び同様のものを含むが、これらにのみ限定されない、一定の又は変化する組織の特徴に基づいて切り換える、単極又は双極形態の何れかの能力及び方法を更に含む。
【００９４】
組織焼灼装置及び方法は、電極から長い（電極の直径又は幅の数倍）距離だけインピーダンスを顕著に減少させずに、装置の回りのインピーダンスを局所的に低下させる電極被覆又はその他の手段を使用するステップを更に含み、例えば、エネルギの付与は、電極にて導電性の間質細胞流体を解放し又は塩結晶を被覆する態様及び目的にて行われる。
【００９５】
組織焼灼装置及び方法は、エネルギを付与するステップと、その後、沈静又は休止時間を置き、その後、多量のエネルギを付与することを助けるため、エネルギを付与し又は再付与するステップとを更に含む。このことは、例えば、鋸歯状波、方形波のような色々な波形態を使用し、また、エネルギの送り出しを零（０）レベル付近まで制御することを含むが、これにのみ限定されない、同様のものを使用して実行することができる。
【００９６】
組織焼灼装置及び方法は、エネルギを付与するステップと、その後、沈静又は休止時間を置き、その後、多量のエネルギを付与することを助けるため、エネルギを付与し又は再付与するステップとを更に含む。このことは、例えば、鋸歯状波、方形波のような色々な波形態を使用し、また、エネルギの送り出しを零（０）レベル付近まで制御することを含むが、これにのみ限定されない、同様のものを使用して実行することができ、及び（又は）装置内のその他の電極又は電極対或いは、幾つかの電流及び幾つかのその他の電極間にてエネルギが増大するのと同時に／ほぼ同時に送り出されるエネルギが減少し又は解消されるようにする。
【００９７】
組織焼灼装置及び方法は、エネルギを付与するステップと、その後、沈静又は休止時間を置き、その後、より多量のエネルギの付与を助けるため、エネルギを付与し又は再付与するステップとを更に含む。このことは、例えば、鋸歯状波、方形波のような色々な波形態を使用し、また、エネルギの送り出しを零（０）レベル付近まで制御することを含むが、これにのみ限定されない、同様のものを使用して実行することができ、及び（又は）任意の組み合わせ、持続時間、一定の又は変化するパワーレベル、また、任意の持続時間又は回数のサイクルに対し、装置内のその他の電極又は電極対或いは、幾つかの電流及び幾つかのその他の電極間にてエネルギが増大するのと同時に／ほぼ同時に送り出されるエネルギが減少し又は解消されるようにする。
【００９８】
組織焼灼装置及び方法は、組織インピーダンスの増加又は組織の焼焦げに起因する、さもなければ持続不能である高エネルギレベルを使用するステップと、その後、沈静又は休止時間を含む、送り出されたエネルギを減少させるステップと、その後、より多量のエネルギを付与するのを助けるため、エネルギを付与し又は再付与するステップとを更に含む。このことは、例えば、鋸歯状波、方形波のような色々な波形態を使用し、また、エネルギの送り出しを零（０）レベル付近まで制御することを含むが、これにのみ限定されない、同様のものを使用して実行することができる。
【００９９】
組織焼灼装置及び方法は、その幾つかを挙げれば、引張り要素（「引張りワイヤー」）、押す要素（「押しワイヤー」）要素により、また、偏心要素の異なる加熱及びその後の膨張により、色々な寸法（例えば、直径３ｃｍ、直径５ｃｍ、直径７．５ｃｍ、直径１５ｃｍ）の焼灼可能な組織となるように配備した電極の直径を変化させることができるよう電極の配備形状を変化させる能力を更に含む。
【０１００】
組織焼灼装置及び方法は、腫瘍のような組織容積に貫入し又は入り込むことなく、組織に焼灼部を形成することを意図する装置がかかる組織容積を取り囲み、包み込み又はその他の方法にてその容積の回りに三次元的円周を形成することを許容するステップを更に含み、電極の形態は、予め規定された態様にて使用されたとき、名目上の予め規定された形状を形成する。
【０１０１】
上記に説明した色々な実施の形態の要素及び行動は、組み合わせて更なる実施の形態を提供することができる。上記及びその他の変更は、上記の詳細な説明に鑑みて、熱的焼灼方法及び装置に対して具体化することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】１つの実施の形態に基づいて、ハンドピースと、配備スライダと、送り出し部材／管と、エネルギ源及び末端の先端の間に連結された複数のエネルギ導管とを含む、後退状態にある組織焼灼装置の図である。
【図２】図１の実施の形態に基づいて、ハンドピースと、配備スライダと、送り出し部材／管と、エネルギ源及び末端の先端の間に連結された配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む、組織焼灼装置の図である。
【図３】図１の実施の形態に基づいて、送り出し部材／管と、後退状態にある複数のエネルギ導管とを含む、組織焼灼装置の末端部分の図である。
【図４】図１の実施の形態に基づいて、送り出し部材／管と、配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む、組織焼灼装置の末端部分の図である。
【図５】図１の実施の形態に基づいて、中央配備ロッドと、配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む、組織焼灼装置の末端部分の拡大図である。
【図６】図１の実施の形態に基づいて、中央配備ロッドと、配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む、組織焼灼装置の中間部分の拡大図である。
【図７】図１の実施の形態に基づいて、複数のエネルギ導管及び配備ロッドを含む送り出し部材／管の回転側面図と共に、中央配備ロッド及び末端の先端を含む組織焼灼装置の末端の分解図である。
【図８】図１の実施の形態に基づいて、直径５、６、７センチメートル（ｃｍ）を有する複数の配備したエネルギ導管の端面図である。
【図９】１つの実施の形態に基づいて、組織に押され又は押し付けられるとき、組織の切除、分離及び分断の少なくとも１つを行う形態とされたエネルギ導管の断面図である。
【図１０】代替的な実施の形態に基づいて、送り出し部材／管と、配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む組織焼灼装置の末端部分の図である。
【図１１】更に別の代替的な実施の形態に基づいて、送り出し部材／管と、配備状態にある複数のエネルギ導管とを含む組織焼灼装置の末端部分の図である。
【図１２】１つの実施の形態に基づいて、組織焼灼装置を使用する組織焼灼手順のフロー図である。
【図１３】１つの実施の形態に従って、スパイラル電極の焼灼装置を示す図である。
【図１４】１つの実施の形態に従って、流体路を含む複合型電極焼灼装置の図である。
【図１５Ａ】１つの実施の形態に基づく、ターゲット箇所を取り囲む二段式焼灼装置の図である。
【図１５Ｂ】１つの実施の形態に基づく、図１５Ａの焼灼装置の端面図である。
【図１５Ｃ】１つの代替的な実施の形態に基づく、図１５Ａの焼灼装置の端面図である。
【図１６Ａ】１つの実施の形態に従って、取り囲み式電極と、貫入電極との双方を保持する焼灼装置の図である。
【図１６Ｂ】１つの実施の形態に従って、取り囲み式電極と、流体送り出し要素とを保持する焼灼装置の図である。
【図１７】１つの実施の形態に従って、電極をトロカールの側部を通して配備した焼灼装置の図である。
【図１８】１つの実施の形態に従って、電極をトロカール一端を通して配備した焼灼装置の図である。
【図１９Ａ】１つの実施の形態に基づいて、スパイラル電極がトロカールの端部から配備されたトロカールの側面図である。
【図１９Ｂ】ターゲット組織を取り巻く電極を示す、図１９Ａの実施の形態の頂面図である。
【図２０】１つの実施の形態に基づいて、複合型スパイラル電極を有する焼灼システムの図である。
【図２１】第二の代替的な実施の形態に従った、スパイラル電極の焼灼装置を示す図である。
【図２２】１つの実施の形態に基づいて、ターゲット組織を取り囲む２つの別個のトロカールを備える複合型焼灼装置の図である。
【図２３Ａ】１つの代替的な実施の形態に基づいて、ターゲット組織を取り囲む２つの別個のトロカールを備える複合型焼灼装置の側面図である。
【図２３Ｂ】図２３Ａの代替的な実施の形態の端面図である。
【図２４Ａ】１つの実施の形態に基づく、ターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む形態とされた２つの単一要素電極装置を備える多数トロカールシステムの図である。
【図２４Ｂ】１つの電極がトロカールの側部を通して配備される多数トロカールシステムの代替的な実施の形態を示す図である。
【図２５Ａ】１つの実施の形態に基づく、ターゲット組織を少なくとも部分的に取り囲む形態とされた３トロカールシステムの側面図である。
【図２５Ｂ】図２５Ａに示した３トロカールシステムの端面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【国際調査報告】
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