(57)【要約】  本発明は、鉱油、合成油、およびそれらの混合物からなる群から選択される基油を含む酸化防止性を向上された潤滑油であって、（ａ）１超の酸化状態を有する金属または金属カチオン、および二種以上のアニオン、（ｂ）基底状態から１超の酸化状態を有する金属または金属カチオン、および一種以上の二座または三座配位子、（ｃ）基底状態から１超の酸化状態を有する金属または金属カチオン、並びに一種以上のアミンおよび一種以上の配位子、および（ｄ）それらの混合物からなる群から選択される一種以上の有機金属化合物および／または配位錯体の有効量を含む潤滑油、処方潤滑油組成物の酸化防止性を、有効量の前記有機金属化合物および／または配位錯体をそれらに添加することによって向上するための方法、および前記有機金属化合物および／または配位錯体を含む添加剤濃縮物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒドロ過酸化物による酸化に対する耐性が向上された潤滑油であって、天然油、石油誘導鉱油、合成油、非従来油およびそれらの混合物からなる群から選択される基油並びに有効量の触媒酸化防止剤を含み、
前記触媒酸化防止剤は、
（ａ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ二種以上のアニオンと錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；
（ｂ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ一種以上の二座または三座配位子と錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；
（ｃ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ一種以上のアニオンおよび一種以上の配位子と錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；および
（ｄ）それらの混合物
からなる群から選択される一種以上の油溶性有機金属化合物および／または有機金属配位錯体を含み、
前記金属または金属カチオンは、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０、ランタニド系金属、アクチニド系金属およびそれらの混合物からなる群から選択され、
但し、前記アニオンおよび／または配位子は、それ自体、金属カチオンを不活性にせず、分解せず、前記有機金属化合物および／または前記有機金属配位錯体の重合をもたらさず、
更に、
（ａ）前記金属または金属カチオンがモリブデンである場合には、前記配位子は、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメートまたはジチオホスフェートでなく、
（ｂ）前記金属または金属カチオンが銅である場合には、前記配位子は、アセチルアセトネートでない
ことを特徴とする潤滑油。
【請求項２】
前記金属または金属カチオンは、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油。
【請求項３】
前記金属または金属カチオンは、鉄、ニッケルおよび銅を除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油。
【請求項４】
前記金属または金属カチオンは、鉄、ニッケルおよび銅を除く遷移金属元素２１〜３０、モリブデンを除く元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油。
【請求項５】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、金属を基準として１０〜１０００ｐｐｍの範囲の量で存在することを特徴とする請求項１、２、３または４に記載の潤滑油。
【請求項６】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、金属を基準として２５〜８００ｐｐｍの範囲の量で存在することを特徴とする請求項５に記載の潤滑油。
【請求項７】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、いかなる添加補足酸化防止剤もなしに用いられることを特徴とする請求項５に記載の潤滑油。
【請求項８】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、いかなる添加補足酸化防止剤もなしに用いられることを特徴とする請求項６に記載の潤滑油。
【請求項９】
酸化に対する潤滑油の耐性を向上する方法であって、潤滑油に、有効量の触媒酸化防止剤を添加する工程を含み、
前記触媒酸化防止剤は、
（ａ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ二種以上のアニオンと錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；
（ｂ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ一種以上の二座または三座配位子と錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；
（ｃ）基底状態より上の１超の酸化状態を有し、かつ一種以上のアニオンおよび一種以上の配位子と錯化し、それと結合し、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン；および
（ｄ）それらの混合物
からなる群から選択される一種以上の油溶性有機金属化合物および／または有機金属配位錯体を含み、
前記金属または金属カチオンは、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０、ランタニド系金属、アクチニド系金属およびそれらの混合物からなる群から選択され、
但し、前記アニオンおよび／または配位子は、それ自体、金属カチオンを不活性にせず、分解せず、前記有機金属化合物および／または前記有機金属配位錯体の重合をもたらさず、
更に、
（ａ）前記金属または金属カチオンがモリブデンである場合には、前記配位子は、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメートまたはジチオホスフェートでなく、
（ｂ）前記金属または金属カチオンが銅である場合には、前記配位子は、アセチルアセトネートでない
ことを特徴とする耐性の向上方法。
【請求項１０】
前記金属カチオンは、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記金属または金属カチオンは、鉄、ニッケルおよび銅を除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記金属または金属カチオンは、鉄、ニッケルおよび銅を除く遷移金属元素２１〜３０、モリブデンを除く元素３９〜４８、元素７２〜８０およびそれらの混合物からなる群から選択されることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、金属を基準として１０〜１０００ｐｐｍの範囲の量で存在することを特徴とする請求項９、１０、１１または１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、金属を基準として２５〜８００ｐｐｍの範囲の量で存在することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、いかなる添加補足酸化防止剤もなしに用いられることを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記触媒酸化防止有機金属化合物および／または有機金属配位錯体は、いかなる添加補足酸化防止剤もなしに用いられることを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記基油は、ＧＴＬ基油、異性化ワックス基油またはそれらの混合物であることを特徴とする請求項１、２、３または４に記載の潤滑油。
【請求項１８】
前記基油は、水素異性化フィッシャー−トロプシュワックスから誘導されるＧＴＬ基油であることを特徴とする請求項１７に記載の潤滑油。
【請求項１９】
前記潤滑油は、鉱油、合成油、非従来油およびそれらの混合物からなる群から選択される基油を含むことを特徴とする請求項９、１０、１１または１２に記載の方法。
【請求項２０】
前記基油は、ＧＴＬ基油、異性化ワックス基油およびそれらの混合物からなる群から選択される非従来基油であることを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記基油は、フィッシャー−トロプシュワックスの異性化によって誘導されるＧＴＬ基油であることを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油沸点範囲で沸騰する鉱油、合成油、およびそれらの混合物からなる群から選択される基油、並びに潤滑油組成物の酸化分解をもたらす酸化促進剤を中和する添加剤を含む潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、潤滑油処方は、酸化劣化に対する耐性を、潤滑処方に遊離基補足剤酸化防止剤（立体障害フェノール、ヒンダードアミン、およびそれらの混合物など）、およびヒドロ過酸化物分解剤（亜鉛ジアルキルジチオホスフェートなど）を添加することによって与えられる。
【０００３】
現在用いられる殆どのこれらの酸化防止剤は、油中の酸化促進剤（プロオキシダント）によって、化学量論ベースで消費される。酸化防止剤は、潤滑油処方に、単に限定量で添加され、従ってたとえ最大実用量が、添加されるとしても、およびその場合には、それらは、迅速に消費消滅され、無防備の油は、急速にそれらの消滅と共に酸化する。
【０００４】
銅アセチルアセトネートなどの他の酸化防止剤は、化学量論ベースより多いプロオキシダントを消費するものの、依然としてそれ自体、約１０：１未満の速度で使い果たされ、従ってフェノールおよびアミン酸化防止剤より優れるものの、次世代のロングドレイン潤滑油に対しては、依然として、十分に長寿命でないか、または適切でないし、若しくは生活潤滑環境に対して、生活を保障しない／それを満たさない。
【０００５】
プロオキシダントは、連続的に、日常的な使用中に生成されるか、または内燃機関の運転中のブローバイガスまたは排気ガス再循環によって、油中に添加／導入される。
【０００６】
特許文献１では、銅またはモリブデン塩（効果的な酸化防止剤である）、および耐磨耗剤の組み合わせが、潤滑油などの炭化水素に対して教示される。銅塩およびモリブデン塩の全濃度は、金属または金属イオンの濃度が、基材の約０．００６重量％〜約０．５重量％、好ましくは約０．００９重量％〜約０．１重量％の範囲であってもよいものである。銅塩の濃度は、約０．００２重量％〜約０．３重量％の範囲であってもよく、一方モリブデン塩の濃度は、約０．００４重量％〜約０．３重量％の範囲である。銅塩は、好ましくは、オレエート、ステアレート、ナフテネート、およびそれらの混合物からなる群のカルボキシレートの群から選択される。モリブデン塩は、好ましくは、ナフテネート、オレエート、ステアレート、およびそれらの混合物からなるカルボキシレートの群から選択される。
【０００７】
特許文献２には、酸化防止剤、および酸化防止剤を炭化水素物質、特に潤滑油に用いるための方法が開示される。前記特許には、一種以上の遷移金属含有化合物が、一種以上の過酸化物分解剤化合物との組み合わせで用いられることが開示される。これは、脂肪族アミン、アルキルセレニド、アルキルホスフィンおよびホスフェート（前記化合物の脂肪族およびアルキル部分はそれぞれ、炭素原子約１〜約５０を含む）を、自動酸化を受ける有機組成物中の酸化防止剤としてから選択される。本発明の有用な遷移金属化合物の内には、いくつかを挙げると、スカンジウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、イットリウム、ジルコニウム、ニオビウム、モリブデン、テルル、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、および銀の塩がある。この特許には、更に、第８欄に、金属の組み合わせが用いられる場合には、相乗作用が、起電圧の合計がより強い防止剤および／またはより弱い触媒の存在に好ましいか否かに注目されるであろうし、一般に実在する。加えて、組み合わせは、過酸化物分解剤錯化剤などの量が２０，０００ｗｐｐｍにほぼ等しい場合には、濃度約１００ｗｐｐｍで、腐食防止剤として効果的であろう。実質的に、遷移金属化合物の効果は、過酸化物分解剤化合物の比較的高い濃度による。
【０００８】
特許文献３には、次式の有機セレン化合物および有機テルル化合物が教示される。
Ｒ−（Ｘ）ｍ−Ｒ１
式中、ＲおよびＲ１は、アルキル構造の遊離基と類似または非類似であり、その少なくとも一種は、炭素数８未満を有し、Ｘはセレンまたはテルルであり、ｍは１または２である。これらの有機化合物は、鉱油添加剤として有用であり、また植物油、ゴム、および酸化劣化を受ける有機物質の酸化防止剤として有用である。「アルキル」遊離基は、事実上、直鎖および分枝鎖、同様に飽和または不飽和であることができ、またシクロアルキルまたは脂環式であることができる。それらは、フェニル、ヒドロキシフェニル、およびアミノフェニル基などの芳香族基によって置換されることができる。極性基（クロロ−、ブロモ−、ヒドロキシル−、エーテル、ケト、アミン、遊離カルボキシル、金属カルボキシル、カルボキシエステル、メルカプト、メルカプチド、モノ−、ジ−、およびポリスルフィド等など）はまた、ＲおよびＲ１基で置換されてもよい。特許文献４および特許文献５をまた参照されたい。
【０００９】
特許文献６には、油溶融性有機銅化合物が、酸化防止剤として教示される。銅は、μ第一銅または第二銅の形態であってもよい。銅は、銅ジヒドロカルビルチオ−またはジチオホスフェートの形態であってもよい。その際、銅は、これらの化合物中の亜鉛の代わりであってもよい。銅はまた、合成または天然カルボン酸の銅塩の形態であってもよい。例えば、ステアリンまたはパルミチンなどのＣ１０〜Ｃ１８脂肪酸である。しかし、オレインなどの不飽和酸、若しくは分子量２００〜５００のナフテン酸などの分枝カルボン酸または合成酸が、好ましい。油溶性銅ジチオカルバメート、同様に銅スルホネート、フェネート、およびアセチルアセトネートはまた、用いられてもよい。銅化合物は、油の銅５〜５００ｐｐｍを構成するのに十分な量で用いられる。
【００１０】
特許文献７には、潤滑油組成物が教示される。これは、遊離硫黄を実質的に含まないモリブデン化合物からのモリブデン約１００〜４００ｐｐｍ、および第二ジアリールアミン約７５０〜５，０００ｐｐｍを含む。成分の組み合わせは、酸化抑制および摩擦調整剤の性能が向上された潤滑油を提供するものとして報告される。油溶性モリブデン化合物には、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸アルカリおよびアルカリ土類金属、三酸化モリブデン、およびモリブデンアセチルアセトネートなどのモリブデン源、並びにアルコールおよびポリオール、第一および第二アミンおよびポリアミン、フェノール、ケトン、アニリン等などの活性水素化合物から調製されるものが含まれる。
【００１１】
カルボキシレートなどのモリブデン塩、例えばモリブデンナフテネートは、モリブデン化合物の好ましい群である。
【００１２】
特許文献８には、主要量の潤滑粘度の基油、並びに少量の少なくとも一種のチオカルバメートおよびスラッジ抑制およびシール保護量の少なくとも一種のアルデヒド、エポキシド、またはそれらの混合物を含む潤滑油組成物が教示される。チオカルバメートには、次式のものが含まれる。
【化１】
2008545815.tif 000002
式中、Ｒ１およびＲ２は、独立に、炭素原子１〜約７のアルキル、アリール、アラルキル、若しくは脂環、または環が窒素を通して完成されるヘテロ環との結合形態であり、更にｎが２である場合には、Ｔは、二価金属である。適切な関連金属には、アルカリ土類金属、カドミウム、マグネシウム、錫、モリブデン、鉄、銅、ニッケル、コバルト、クロム、および鉛が含まれる。特定の例には、カドミウムジブチルジチオカルバメート、カドミウムジオクチルジチオカルバメート、カドミウムオクチルブチルジチオカルバメート、マグネシウムジブチルジチオカルバメート、マグネシウムジオクチルジチオカルバメート、カドミウムジセチルジチオカルバメートが含まれる。前記特許は、二価金属ジアルキルジチオカルバメートが、単独、またはアルデヒドまたはエポキシドとの組み合わせで、油へ添加された例を含まない。
【００１３】
特許文献９には、シクロヘキサンのシクロヘキサノールへの液相酸化が教示される。これは、シクロヘキサンを、酸素含有ガスと、触媒として、有機酸のＣｒ、Ｖ、およびＷからなる群から選択される金属塩またはキレート化合物の存在下に、液相で酸化することによる。プロセスでは、シクロヘキサンは、先ず、シクロヘキシルヒドロ過酸化物に転化され、次いで、迅速に、シクロヘキサノールおよびシクロヘキサノンに分解される。触媒の例には、クロム、バナジウム、およびタングステンナフテネート、並びにクロムアセチルアセトネートが含まれる。触媒の量は、シクロヘキサンを基準として、金属原子好ましくは０．１〜２０ｐｐｍ、より好ましくは０．５〜１０ｐｐｍである。
【００１４】
特許文献１０には、次式の金属ジヒドロカルビルジチオホスホリルジチオホスフェート物質が教示される。
【化２】
2008545815.tif 000003
式中、Ｒは、炭素１〜３０の一価の実質的に炭素含有遊離基であり、ｘおよびｙは、それぞれ、Ｈ、または炭素１〜３０の一価の実質的に炭素含有遊離基であり、Ｍは、亜鉛、カドミウム、鉛、およびアンチモンから選択される金属、または酸素および／または硫黄含有モリブデン錯体であり、ｎは、金属の価数である。この物質は、潤滑油添加剤として有用である特許文献１１をまた参照されたい）。
【００１５】
特許文献１２には、ポリアルケニル置換モノ不飽和モノまたはジカルボン酸の金属塩、好ましくは銅または亜鉛塩を含む組成物が教示される。これは、物質を、分散剤、清浄剤、耐磨耗、および酸化防止物質の混合物に対して適合させるものとして用いられてもよい。酸化防止剤は、銅酸化防止剤であることができ、これには、Ｃ１０〜Ｃ１３脂肪酸の銅塩、ナフテン酸の銅塩、銅ジチオカルバメート、銅スルホネート、銅フェネート、または銅アセチルアセトネートが含まれる。
【００１６】
特許文献１３には、磨耗耐性および酸化防止性が向上されたエンジン油が教示される。これは、基油、油溶性モリブデン塩、第ＩＩ族金属サリチレート、およびホウ素化ポリアルケニルスクシンイミドを含む。モリブデン塩は、合成および天然有機酸の油解性塩、好ましくはＣ４〜Ｃ３０飽和および不飽和脂肪酸である。例えば、モリナフタネート、モリヘキサネート、モリオレエート、モリキサンテート、およびモリタレートである。
【００１７】
特許文献１４には、次式の有機金属錯体が教示される。
【化３】
2008545815.tif 000004
式中、前記特許に示されるように、
ｎは、１〜約１０、好ましくは１〜約５の整数であり、
Ａは、原子部分、好ましくはフェニルまたはナフチルであり、
Ｍは、多価金属（例えば、Ｂｅ、Ｍｇ、Ｃａ、Ｂａ、Ｍｎ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｃｕ、Ｚｎ、およびＣｄなど）であり、
Ｘは、有機ホスホロ、有機カルボキシル、有機アミノ、有機スルホニル、有機チオ、有機オキシ、硝酸塩、亜硝酸塩、リン酸塩、硫酸塩、スルホン酸塩、酸化物、水酸化物、炭酸塩、亜硫酸塩、フッ化物、塩化物、およびヨウ化物からなる群から選択される遊離基であり、
Ｒ１およびＲ２は、炭素原子１〜約１０のアルキル、アリール、水素、次式のもの
【化４】
2008545815.tif 000005
またはそれらの組み合わせであり、
Ｒ’は、炭素原子１〜約１０のアルキル、アリール、水素であり、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、炭素原子１〜約２００のアルキル、アリール、アルキル置換アリールであり、その際アルキル置換基は、炭素原子１〜約２００のアルキル、カルボキシアリール、カルボニルアリール、アミノアリール、メルカプトアリール、ハルゲノアリール、またはそれらの組み合わせである。
【００１８】
金属錯体は、報告によれば、それらが、酸化に対して添加された潤滑油を安定化する。
【００１９】
特許文献１５には、主要量の潤滑基油、並びに少量の式Ｍ４−ｙＭｏｙＳ４ＬｎＱｚを有する添加剤、およびそれらの混合物を含む組成物である。その際、Ｍは、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、およびＷから選択される金属であり、Ｌは、独立に、ジチオホスフェート、チオキサンテート、ホスフェート、ジチオカルバメート、チオホスフェート、およびキサンテートから選択される有機基（添加剤を、油中に溶解させるか、または分散させるのに十分な炭素原子数を有する）であり、Ｑは中性電子供与化合物であり、ｙは１〜３であり、ｎは２〜６であり、ｚは０〜４であり、Ｌは、Ｍ４−ｙＭｏｙＳ４芯の電荷を中和するのに十分な全電荷を提供する。チオクバン芯が、好ましく、これらは、典型的には、式Ｍ４−ｙＭｏｙＳ４ＬｎＱｚを有し、その際ｙは１〜３であり、ｎは２〜６であり、ｚは０〜４である。
【００２０】
特許文献１６には、金属ジアルキルジチオカルバメートおよびｔ−アルキル第一アミンの混合物を含む酸化防止剤が教示される。金属は、第ＩＩｂ、ＩＶａ、およびＶａ族からのものであり、好ましくはカドミウム、鉛、およびアンチモンである。
【００２１】
特許文献１７には、有機ポリシロキサン流体に対する有用な酸化防止剤であるシリルオセンが教示される。シリルオルガノメタロセンは、次の（ａ）〜（ｃ）の種類から選択される。
（ａ）次式のポリマー
【化５】
2008545815.tif 000006
（ｂ）次式の単位、および（ａ）の少なくとも一つの単位を有する共重合体
【化６】
2008545815.tif 000007
（ｃ）次式のジシロキサン
【化７】
2008545815.tif 000008
式中、Ｒは、一価炭化水素遊離基であり、「Ｒ’’」は、二価炭化水素遊離基であり、（Ｃ５Ｑ４）Ｍ（Ｃ５Ｑ５）は、有機メタロセンであり、その際Ｑは、水素、電子供与有機遊離基、および電子吸引有機遊離基であり、Ｍは、遷移金属であり、ａは、０〜２に等しい整数であり、ｂは、０〜３の整数である。
【００２２】
特許文献１８においては、遷移金属は、周期律表の第ＩＩＩ〜ＶＩＩＩ族の全金属が含まれると定義される。これは、シクロペンタジエニルラジカルを有するπ錯体を形成して、メタロセンを形成することができる。本発明で作用する遷移金属は、例えば、原子数２２〜２８、４８〜４６、および７１〜７８を有する金属である。チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、ジルコニウム、コロンビウム、モリブデン、テクネチウム、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、ハフニウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、および白金などである（特許文献１９を参照されたい）。
【００２３】
特許文献２０には、次の一般式の組成物が開示される。
【化８】
2008545815.tif 000009
式中、Ｒは、実質的に炭化水素ラジカルであり、Ｍは、亜鉛、カルシウム、銅、ニッケル、コバルト、クロム、鉛、およびカドミウムからなる群から選択される金属であり、Ａ、Ｂ、およびＣは、水素および実質的に炭化水素ラジカルからなる種類から選択されるラジカルであり、ｘは、Ｍの価数であり、ｙは、約０．５〜約６である。
【００２４】
組成物は、油添加剤として有用であり、機能は、酸化防止剤および耐磨耗剤である。
【００２５】
特許文献２１には、他の添加剤の内、酸化防止剤を含む処方が教示される。
【００２６】
酸化防止剤または抗酸化剤は、それらが、高温のクランクケース油（例えば、３００゜Ｆ）中で安定を留めることを確実にするのに十分に高い分子量を有し、加えて銅／鉛ベアリング金属に対する酸化剤の攻撃を、中断または停止することによって、銅および鉛腐食防止剤の腐食防止特性を高める。腐食の一タイプは、酸化プロセスである。これは、電子を、酸素、空気、窒素酸化物などの酸化体、部分的には年少ガソリン、ブローバイ生成物などによって、腐食金属からなくすことを含む。酸化防止剤は硫黄架橋を含み、ビス−ヒンダードフェノールは、効果的に、銅／鉛金属に対する酸化体の攻撃を抑制または防止する。
【００２７】
ビス（ジチオベンジル）金属誘導体は、好ましくは、次式で表される。
【化９】
2008545815.tif 000010
【００２８】
特許文献２２には、塩基性金属および多金属ジヒドロカルビルホスホロジチオエートおよびホスホロモノチオエートが、酸化防止剤として開示される。これらの物質は、次の一般式によって表される。
［Ｚ］ｄ［ＲＯ）２ＰＳＳ］ｙＭａＸｂ      （Ｉ）
式中、ＭおよびＸは、亜鉛、銅、クロム、鉄、銅、マンガン、カルシウム、バリウム、鉛、アンチモン、錫、およびアルミニウムからなる群から選択される異なる金属カチオンを表す。Ｚは、酸素、過酸化物、および炭酸塩から選択されるアニオンであり、Ｒは、独立に、炭素原子１〜約２００の線状または分枝アルキル基、または炭素原子６〜約５０の置換または不飽和アリール基であり、ａおよびｂは、少なくとも１の整数であり、ＭおよびＸの各酸化状態により、ｙは、ＭおよびＸの各酸化状態による全整数であり、ｄは、１または２の整数である。
【００２９】
特許文献２３には、潤滑油、および少なくとも一種の次式のチオ有機金属錯体を含む組成物が開示される。
【化１０】
2008545815.tif 000011
式中、Ｍは、遷移金属、並びに亜鉛、カドミウム、錫、鉛、アンチモン、およびビスマスから選択され、ｎは、Ｍの酸化程度であり、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、炭素原子１〜２０、並びにハロゲン、酸素、硫黄、および窒素からなる群から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する一価炭化水素ラジカルであり、Ｙは、水素原子、並びにラジカルＲ’、Ｒ’Ｏ、Ｒ’Ｓ、およびＲ’ＣＯから選択され、その際Ｒ’は炭素原子１〜２０の炭化水素ラジカルであり、Ｙ、およびＲ１またはＲ２は、炭素原子１〜２０、並びに酸素、硫黄、および窒素から選択される０〜３個のヘテロ原子を含む二価の炭化水素ラジカルを形成してもよく、各原子Ｚは、酸素または硫黄であって、２ｎ個の原子Ｚの少なくとも一つは、硫黄である。
【００３０】
これらの物質は、高温においてさえ、高い抗酸化活性を示すことが列挙される。それらは、石油起源の基油と共に、同様に合成基油と共に用いられることができる。特許文献２４をまた参照されたい。
【００３１】
特許文献２５には、９，１０−ジヒドロアントラセンは、相乗的に、ある金属β−ジケトン錯体と反応して、耐酸化性が提供されることが教示される。β−ジケトン錯体は、次式のものである。
Ｍ（−Ｏ−ＣＲ１＝ＣＲ２−ＣＲ３＝Ｏ）ｎ
式中、Ｍは、金属であり、ｎは、２または３であり、Ｒ２は、水素、または炭素原子１〜２０を有するアルキル基であり、Ｒ１およびＲ３は、炭素原子１〜１０を有するアルキル、アリール、またはアルコキシである。
【００３２】
特許文献２６には、油溶性遷移金属化合物を含む動力伝達系流体が教示される。これは、ＡＴＦの低温稠密化、およびギヤ油の稠密化に対処する。油溶性遷移金属化合物は、遷移金属が亜鉛でない限り、分枝鎖油溶性遷移金属塩である。その際、前記遷移金属塩は、非金属部分が、ジヒドロカルビルチオ−またはジチオホスフェート、ジヒドロカルビルチオ−またはジチオカルバメート、若しくはそれらの混合物から選択される塩であり、しかも金属は、銅、コバルト、タングステン、チタン、マンガン、鉄、クロム、ニッケル、バナジウム、モリブデン、またはそれらの混合物から選択される。
【００３３】
次第に厳しくなり、かつ労力を要する潤滑油の性能要求の結果として、より効率的な、より長持ちし、かつより強健な酸化防止剤が、潤滑油で用いるのに要求される。例えば、無交換油、シールベアリング油およびグリース、または最近の長期ドレインエンジン潤滑油である。これは、より長期に渡って、および温度および長期負荷のより厳しい条件下で良好に機能し、現在および将来の潤滑油規格、特にディーゼル潤滑油のエンジン油分類（ＰＣ７およびＰＣ８）および乗用車潤滑油（ＧＦ−３およびＧＦ−４）によって、明示される。
【００３４】
【特許文献１】米国特許第４，７０５，６４１号明細書
【特許文献２】米国特許第４，１２２，０３３号明細書
【特許文献３】米国特許第２，３９８，４１４号明細書
【特許文献４】米国特許第２，５４３，０７４号明細書
【特許文献５】米国特許第２，５７７，７１９号明細書
【特許文献６】米国特許第４，８６７，８９０号明細書
【特許文献７】米国特許第５，６５０，３８１号明細書
【特許文献８】米国特許第６，１２１，２１１号明細書
【特許文献９】特願昭５３０２４９５７号公報
【特許文献１０】米国特許第４，７６６，２２８号明細書
【特許文献１１】米国特許第４，８８２，４４６号明細書
【特許文献１２】米国特許第５，４３９，６０４号明細書
【特許文献１３】米国特許第５，６３１，２１２号明細書
【特許文献１４】米国特許第４，０６６，５６１号明細書
【特許文献１５】米国特許第５，８２４，６２７号明細書
【特許文献１６】米国特許第３，７０７，４９８号明細書
【特許文献１７】米国特許第３，６４９，６６０号明細書
【特許文献１８】米国特許第３，６４９，６００号明細書
【特許文献１９】米国特許第３，７４５，１２９号明細書
【特許文献２０】米国特許第３，３５１，６４７号明細書
【特許文献２１】米国特許第４，４２７，５６０号明細書
【特許文献２２】米国特許第５，０１５，４０２号明細書
【特許文献２３】米国特許第３，７６４，５３４号明細書
【特許文献２４】ＧＢ１，３２２，６９９号明細書
【特許文献２５】ＧＢ１，３５８，９６１号明細書
【特許文献２６】米国特許第４，８４９，１２３号明細書
【特許文献２７】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献２８】米国特許第４，８２７，０６４号明細書
【特許文献２９】米国特許第４，８２７，０７３号明細書
【特許文献３０】米国特許第４，１４９，１７８号明細書
【特許文献３１】米国特許第３，３８２，２９１号明細書
【特許文献３２】米国特許第３，７４２，０８２号明細書
【特許文献３３】米国特許第３，７６９，３６３号明細書
【特許文献３４】米国特許第３，８７６，７２０号明細書
【特許文献３５】米国特許第４，２３９，９３０号明細書
【特許文献３６】米国特許第４，３６７，３５２号明細書
【特許文献３７】米国特許第４，４１３，１５６号明細書
【特許文献３８】米国特許第４，４３４，４０８号明細書
【特許文献３９】米国特許第４，９１０，３５５号明細書
【特許文献４０】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献４１】米国特許第５，０６８，４８７号明細書
【特許文献４２】米国特許第４，２１８，３３０号明細書
【特許文献４３】米国特許第５，０５５，６２６号明細書
【特許文献４４】欧州特許第１６８５３４Ａ号明細書
【特許文献４５】米国特許第４，６５８，０７２号明細書
【特許文献４６】米国特許第６，０８０，３０１号明細書
【特許文献４７】米国特許第６，０９０，９８９号明細書
【特許文献４８】米国特許第６，１６５，９４９号明細書
【特許文献４９】米国特許第４，５６８，６６３号明細書
【特許文献５０】米国特許第４，６６３，３０５号明細書
【特許文献５１】米国特許第４，５４２，１２２号明細書
【特許文献５２】米国特許第４，６２１，０７２号明細書
【特許文献５３】米国特許第５，５４５，６７４号明細書
【特許文献５４】米国特許第２，８１７，６９３号明細書
【特許文献５５】米国特許第４，９００，４０７号明細書
【特許文献５６】米国特許第４，９３７，３９９号明細書
【特許文献５７】米国特許第４，９７５，１７７号明細書
【特許文献５８】米国特許第４，９２１，５９４号明細書
【特許文献５９】米国特許第５，２００，３８２号明細書
【特許文献６０】米国特許第５，５１６，７４０号明細書
【特許文献６１】米国特許第５，１８２，２４８号明細書
【特許文献６２】米国特許第５，２９０，４２６号明細書
【特許文献６３】米国特許第５，５８０，４４２号明細書
【特許文献６４】米国特許第５，９７６，３５１号明細書
【特許文献６５】米国特許第５，９３５，４１７号明細書
【特許文献６６】米国特許第５，８５５，４３８号明細書
【特許文献６７】米国特許第５，９６５，４７５号明細書
【特許文献６８】米国特許第６，１９０，５３２号明細書
【特許文献６９】米国特許第６，３７５，８３０号明細書
【特許文献７０】米国特許第６，３３２，９７４号明細書
【特許文献７１】米国特許第６，１０３，０９９号明細書
【特許文献７２】米国特許第６，０２５，３０５号明細書
【特許文献７３】米国特許第６，０９６，９４０号明細書
【特許文献７４】米国特許第６，６２０，３１２号明細書
【特許文献７５】米国特許第６，６７６，８２７号明細書
【特許文献７６】米国特許第６，３８３，３６６号明細書
【特許文献７７】米国特許第６，４７５，９６０号明細書
【特許文献７８】米国特許第５，０５９，２９９号明細書
【特許文献７９】米国特許第５，９７７，４２５号明細書
【特許文献８０】米国特許第５，９３５，４１６号明細書
【特許文献８１】米国特許第４，９２３，５８８号明細書
【特許文献８２】米国特許第５，１５８，６７１号明細書
【特許文献８３】米国特許第４，８９７，１７８号明細書
【特許文献８４】欧州特許第０３２４５２８（Ｂ１）号明細書
【特許文献８５】欧州特許第０５３２１１６（Ｂ１）号明細書
【特許文献８６】欧州特許第０５３２１１８（Ｂ１）号明細書
【特許文献８７】欧州特許第０５３７８１５（Ｂ１）号明細書
【特許文献８８】欧州特許第０５８３８３６（Ｂ２）号明細書
【特許文献８９】欧州特許第０６６６８９４（Ｂ２）号明細書
【特許文献９０】欧州特許第０６６８３４２（Ｂ１）号明細書
【特許文献９１】国際公開第０７７６９５９（Ａ３）パンフレット
【特許文献９２】国際公開第９７／０３１６９３（Ａ１）号パンフレット
【特許文献９３】国際公開第０２／０６４７１０（Ａ２）号パンフレット
【特許文献９４】国際公開第０２／０６４７１１（Ａ１）号パンフレット
【特許文献９５】国際公開第０２／０７０６２７（Ａ２）号パンフレット
【特許文献９６】国際公開第０２／０７０６２９（Ａ１）号パンフレット
【特許文献９７】国際公開第０３／０３３３２０（Ａ１）号パンフレット
【特許文献９８】ＢＰ  １，４２９，４９４号明細書
【特許文献９９】ＢＰ  １，３５９，２５７号明細書
【特許文献１００】ＢＰ  １，４４０，２３０号明細書
【特許文献１０１】ＢＰ  １，３９０，３５９号明細書
【特許文献１０２】国際公開第９９／４５０８５号パンフレット
【特許文献１０３】国際公開第９９／２０７２０号パンフレット
【特許文献１０４】欧州特許第４６４５４６号明細書
【特許文献１０５】欧州特許第４６４５４７号明細書
【特許文献１０６】米国特許第４，５９４，１７２号明細書
【特許文献１０７】米国特許第４，９４３，６７２号明細書
【特許文献１０８】米国特許第６，０４６，９４０号明細書
【特許文献１０９】米国特許第６，４７５，９６０号明細書
【特許文献１１０】米国特許第６，１０３，０９９号明細書
【特許文献１１１】米国特許第６，３３２，９７４号明細書
【特許文献１１２】米国特許第６，３７５，８３０号明細書
【特許文献１１３】米国特許第４，９０６，３５０号明細書
【特許文献１１４】米国特許第５，０７５，２６９号明細書
【特許文献１１５】米国特許第４，９４１，９８４号明細書
【特許文献１１６】米国特許第２，４４３，２６４号明細書
【特許文献１１７】米国特許第２，４７１，１１５号明細書
【特許文献１１８】米国特許第２，５２６，４９７号明細書
【特許文献１１９】米国特許第２，５９１，５７７号明細書
【特許文献１２０】米国特許第３，７７０，８５４号明細書
【特許文献１２１】米国特許第４，５０１，６７８号明細書
【特許文献１２２】米国特許第４，７５８，３６２号明細書
【特許文献１２３】米国特許第５，６９３，５９８号明細書
【特許文献１２４】米国特許第５，０３４，１４１号明細書
【特許文献１２５】米国特許第５，０３４，１４２号明細書
【特許文献１２６】米国特許第４，７９８，６８４号明細書
【特許文献１２７】米国特許第５，０８４，１９７号明細書
【特許文献１２８】米国特許第３，５９５，７９１号明細書
【特許文献１２９】米国特許第６，０３４，０３９号明細書
【特許文献１３０】米国特許第３，１７２，８９２号明細書
【特許文献１３１】米国特許第３，２１４５，７０７号明細書
【特許文献１３２】米国特許第３，２１９，６６６号明細書
【特許文献１３３】米国特許第３，３１６，１７７号明細書
【特許文献１３４】米国特許第３，３４１，５４２号明細書
【特許文献１３５】米国特許第３，４４４，１７０号明細書
【特許文献１３６】米国特許第３，４５４，６０７号明細書
【特許文献１３７】米国特許第３，５４１，０１２号明細書
【特許文献１３８】米国特許第３，６３０，９０４号明細書
【特許文献１３９】米国特許第３，６３２，５１１号明細書
【特許文献１４０】米国特許第３，７８７，３７４号明細書
【特許文献１４１】米国特許第４，２３４，４３５号明細書
【特許文献１４２】米国特許第３，０３６，００３号明細書
【特許文献１４３】米国特許第３，２００，１０７号明細書
【特許文献１４４】米国特許第３，２５４，０２５号明細書
【特許文献１４５】米国特許第３，２７５，５５４号明細書
【特許文献１４６】米国特許第３，４３８，７５７号明細書
【特許文献１４７】米国特許第３，４５４，５５５号明細書
【特許文献１４８】米国特許第３，５６５，８０４号明細書
【特許文献１４９】米国特許第３，４１３，３４７号明細書
【特許文献１５０】米国特許第３，６９７，５７４号明細書
【特許文献１５１】米国特許第３，７２５，２７７号明細書
【特許文献１５２】米国特許第３，７２５，４８０号明細書
【特許文献１５３】米国特許第３，７２６，８８２号明細書
【特許文献１５４】米国特許第４，４５４，０５９号明細書
【特許文献１５５】米国特許第３，３２９，６５８号明細書
【特許文献１５６】米国特許第３，４４９，２５０号明細書
【特許文献１５７】米国特許第３，５１９，５６５号明細書
【特許文献１５８】米国特許第３，６６６，７３０号明細書
【特許文献１５９】米国特許第３，６８７，８４９号明細書
【特許文献１６０】米国特許第３，７０２，３００号明細書
【特許文献１６１】米国特許第４，１００，０８２号明細書
【特許文献１６２】米国特許第５，７０５，４５８号明細書
【特許文献１６３】欧州特許出願公開第４７１０７１号明細書
【特許文献１６４】米国特許第３，０８７，９３６号明細書
【特許文献１６５】米国特許第３，１７２，８９２号明細書
【特許文献１６６】米国特許第３，２７２，７４６号明細書
【特許文献１６７】米国特許第３，３２２，６７０号明細書
【特許文献１６８】米国特許第３，６５２，６１６号明細書
【特許文献１６９】米国特許第３，９４８，８００号明細書
【特許文献１７０】カナダ特許第１，０９４，０４４号明細書
【特許文献１７１】米国特許第４，４２６，３０５号明細書
【特許文献１７２】米国特許第４，７６７，５５１号明細書
【特許文献１７３】米国特許第３，６９７，５７４号明細書
【特許文献１７４】米国特許第３，７０３，５３６号明細書
【特許文献１７５】米国特許第３，７０４，３０８号明細書
【特許文献１７６】米国特許第３，７５１，３６５号明細書
【特許文献１７７】米国特許第３，７５６，９５３号明細書
【特許文献１７８】米国特許第３，７９８，１６５号明細書
【特許文献１７９】米国特許第３，８０３，０３９号明細書
【特許文献１８０】米国特許第３，２７５，５５４号明細書
【特許文献１８１】米国特許第３，４３８，７５７号明細書
【特許文献１８２】米国特許第３，５６５，８０４号明細書
【特許文献１８３】米国特許第３，７５５，４３３号明細書
【特許文献１８４】米国特許第３，８２２，２０９号明細書
【特許文献１８５】米国特許第５，０８４，１９７号明細書
【特許文献１８６】米国特許第１，８１５，０２２号明細書
【特許文献１８７】米国特許第２，０１５，７４８号明細書
【特許文献１８８】米国特許第２，１９１，４９８号明細書
【特許文献１８９】米国特許第２，３８７，５０１号明細書
【特許文献１９０】米国特許第２，６５５，４７９号明細書
【特許文献１９１】米国特許第２，６６６，７４６号明細書
【特許文献１９２】米国特許第２，７２１，８７７号明細書
【特許文献１９３】米国特許第２，８２１，８７８号明細書
【特許文献１９４】米国特許第３，２５０，７１５号明細書
【特許文献１９５】米国特許第２，７１９，１２５号明細書
【特許文献１９６】米国特許第２，７１９，１２６号明細書
【特許文献１９７】米国特許第３，０８７，９３２号明細書
【特許文献１９８】米国特許第５，８２４，６２７号明細書
【特許文献１９９】米国特許第６，２３２，２７６号明細書
【特許文献２００】米国特許第６，１５３，５６４号明細書
【特許文献２０１】米国特許第６，１４３，７０１号明細書
【特許文献２０２】米国特許第６，１１０，８７８号明細書
【特許文献２０３】米国特許第５，８３７，６５７号明細書
【特許文献２０４】米国特許第６，０１０，９８７号明細書
【特許文献２０５】米国特許第５，９０６，９６８号明細書
【特許文献２０６】米国特許第６，７３４，１５０号明細書
【特許文献２０７】米国特許第６，７３０，６３８号明細書
【特許文献２０８】米国特許第６，６８９，７２５号明細書
【特許文献２０９】米国特許第６，５６９，８２０号明細書
【特許文献２１０】国際公開第９９／６６０１３号パンフレット
【特許文献２１１】国際公開第９９／４７６９２号パンフレット
【特許文献２１２】国際公開第９８／２６０３０号パンフレット
【非特許文献１】ＡＰＩ文献第１５０９号（ｗｗｗ．ＡＰＩ．ｏｒｇ）
【非特許文献２】Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．編「フリーデル−クラフツおよび関連反応」（Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、ニューヨーク、１９６３年）
【非特許文献３】Ｅａｐｅｎら著「ポリｎ−アルキルベンゼン化合物：熱安定性の広液体範囲流体の部類」（フィラデルフィア、１９８４年）
【非特許文献４】Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．編「フリーデル−クラフツおよび関連反応」（Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、第２巻、第１部、第１４、１７、および１８章、ニューヨーク、１９６４年）
【非特許文献５】Ｄｒｅｓｓｌｅｒ、Ｈ．著「合成潤滑油および高性能機能性流体」（第５章（Ｒ．Ｌ．Ｓｈｕｂｋｉｎ編）、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、Ｎ．Ｙ．、１９９３年）
【非特許文献６】ＧｕｎｄｅｒｓｏｎおよびＨａｒｔ著「合成潤滑油」（Ｒｅｉｎｈｏｌｄ  Ｐｕｂｌ．Ｃｏｒｐ．、ＮＹ、１９６２年）
【非特許文献７】Ｋｌａｍａｎｎ著「潤滑油および関連生成物」（Ｖｅｒｌａｇ  Ｃｈｅｍｉｅ、Ｄｅｅｒｆｉｅｌｄ  Ｂｅａｃｈ、ＦＬ）：ＩＳＢＮ  ０−８９５７３−１７７−０
【非特許文献８】Ｍ．Ｗ．Ｒａｎｎｅｙ著「潤滑油添加剤」（Ｎｏｙｅｓ  Ｄａｔａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ｐａｒｋｒｉｄｇｅ、ＮＪ、１９７８年）
【非特許文献９】Ｃ．Ｖ．ＳｍａｌｌｈｅｒおよびＲ．Ｋ．Ｓｍｉｔｈ著「潤滑油添加剤」（Ｌｅｚｉｕｓ−Ｈｉｌｅｓ  Ｃｏ．、Ｃｌｅｖｅｌａｎｄ、Ｏｈｉｏ、１９６７年）
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
一態様の本発明は、強化された酸化防止性を有する潤滑油処方に関する。これには、限定されることなく、グリース、ギヤ油、作動油、ブレーキ流体、手動および自動変速機流体、他のエネルギー伝達流体、トラクター流体、ディーゼル圧縮着火エンジン油、ガソリン火花点火エンジン油、タービン油などが含まれる。前記潤滑油処方は、潤滑油沸点範囲で沸騰する天然油、石油誘導鉱油、合成油、およびそれらの混合物からなる群から選択される基油、並びに次の（ａ）〜（ｄ）からなる群から選択される一種以上の油溶性有機金属化合物および／または有機金属配位錯体を含むか、それからなるか、または実質的にそれからなる有効量の触媒酸化防止剤を含む。
（ａ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、二種以上のアニオンと錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｂ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上の二座または三座配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｃ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上のアニオンおよび一種以上の配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｄ）それらの混合物
但し、アニオンおよび／または配位子は、それ自体、金属カチオンを不活性にせず（即ち金属カチオンを、基底状態からの一酸化状態から、基底状態からの他の酸化状態へ変化させない）、分解するか、または金属塩の重合をもたらし、それにより金属カチオンを、過酸化物分解剤として不活性化させ、更に（ａ）金属または金属カチオンがモリブデンである場合には、配位子はチオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメートまたはジチオホスフェートでなく、（ｂ）金属または金属カチオンが銅である場合には、配位子はアセチルアセテートでない。いかなる所定の金属錯体も、その反応性は、金属中心周りの配位子および配位形態のイオン強度による。これらの因子は、金属中心が、ヒドロ過酸化物または過酸化物種の接触分解に必要な酸化状態の変化に影響を及ぼしうる際の容易さの程度に影響する。
【００３６】
他の態様においては、本発明は、潤滑油の酸化耐性を向上するための方法に関し、その際前記潤滑油は、潤滑油沸点範囲で沸騰する天然油、石油誘導鉱油、合成油、およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑基油、並びに任意に一種以上の添加剤を含む。前記方法は、潤滑油に、次の（ａ）〜（ｄ）からなる群から選択される一種以上の油溶性有機金属化合物および／または配位錯体の有効量を添加する工程を含む。
（ａ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、二種以上のアニオンと錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｂ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上の二座または三座配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｃ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上のアニオンおよび一種以上の配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｄ）それらの混合物
但し、アニオンおよび／または配位子は、それ自体、金属カチオンを不活性にせず（即ち金属カチオンを、基底状態からの１酸化状態から、基底状態からの他の酸化状態へ変化させない）、分解するか、または金属塩の重合をもたらし、それにより金属カチオンを、過酸化物分解剤として不活性化させ、更に（ａ）金属または金属カチオンがモリブデンである場合には、配位子は、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメート、またはジチオホスフェートでなく、（ｂ）金属または金属カチオンが銅である場合には、配位子は、アセチルアセトネートでない。
【００３７】
他の態様においては、本発明は、次の（ａ）〜（ｄ）からなる群から選択される一種以上の油溶性有機金属化合物および／または配位錯体を含む添加剤濃縮物に関する。
（ａ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、二種以上のアニオンと錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｂ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上の二座または三座配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｃ）基底状態から１超の酸化状態を有し、鉄およびニッケルを除いて、一種以上のアニオンおよび一種以上の配位子と錯化されるか、それと結合されるか、またはそれを伴う一種以上の金属または金属カチオン
（ｄ）それらの混合物
但し、アニオンおよび／または配位子は、それ自体、金属カチオンを不活性にせず（即ち金属カチオンを、基底状態からの１酸化状態から、基底状態からの他の酸化状態へ変化させない）、分解するか、または金属塩の重合をもたらし、それにより金属カチオンを、過酸化物分解剤として不活性化させ、更に金属または金属カチオンがモリブデンである場合には、配位子は、少なくとも一種の更なる物質（清浄剤、分散剤、粘度指数向上剤、耐磨耗剤、摩擦調整剤、更なる酸化防止剤、流動点降下剤、腐食防止剤、消泡剤、防錆剤、キャリヤ油シール親和性剤、など）との組み合わせで、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメート、またはジチオホスフェートでない。好ましくは、油溶性有機金属化合物および／または配位錯体は、いかなる更なる酸化防止剤の非存在下でも、またはその低減量の存在下、最も好ましくはいかなる添加酸化防止剤の非存在下でも用いられる。油溶性有機金属化合物および／または配位錯体は、アニオンおよび／または配位子置換反応（交換反応）を経ない。これは、無効化物を触媒添加剤とする化合物または錯体の組成および／または安定性を変える。即ち、金属の配位圏内で適合しない元のアニオンおよび／または配位子は、金属の配位圏内で適合する他のアニオンおよび／または配位子で、一部または全てが、置き換えられない。何故なら、これらの一部または全ての置き換えは、基底状態からの１酸化状態から、基底状態からの他の酸化状態へ変化するのに、金属軌道の電子を妨げる。これは、化合物および／または錯体を、触媒酸化防止剤として無効にする。ヒドロ過酸化物の分解中に、それら自身、分解を経る（即ち、硫黄を分離する）化合物および／または錯体はまた、これらの化合物および／または錯体が、これらの分解の結果として触媒酸化防止剤として機能することを停止するか、むしろ硫黄と、磨耗するエンジンまたは部品の鉄との結合作用により、例えば耐磨耗剤として機能する限り排除される。
【００３８】
基油
広範囲の潤滑基油が、当該技術分野で公知である。本発明で有用な潤滑基油は、天然油、合成油、および非従来油である。天然油、合成油、および非従来油（またはこれらの混合物）は、未精製、精製、または再精製（後者はまた、再生または再処理油としても知られる）を用いられることができる。未精製油は、天然または合成源から直接得られ、更なる精製なしに用いられるものである。これらには、乾留操作から直接得られるシェール油、一次蒸留から直接得られる石油、およびエステル化プロセスから直接得られるエステル油が含まれる。精製油は、未精製油について論じられた油に類似する。但し、精製油は、一種以上の精製工程に付されて、少なくとも一種の潤滑油特性が向上される。当業者には、多くの精製プロセスが周知である。これらのプロセスには、溶剤抽出、二次蒸留、酸抽出、塩基抽出、ろ過、および浸出が含まれる。再精製油は、精製油に類似のプロセスによって得られるが、先に用いられた油が用いられる。
【００３９】
グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびＶは、潤滑基油に対する指針を作成するアメリカ石油協会によって開発され、かつ定義される基油材の広い分類である（非特許文献１）。グループＩ基材は、一般に、粘度指数約８０〜１２０を有し、硫黄約０．０３％超、および／または飽和分約９０％未満を含む。グループＩＩ基材は、一般に、粘度指数約８０〜１２０を有し、硫黄約０．０３％以下、および飽和分約９０％以上を含む。グループＩＩＩ素材は、一般に、粘度指数約１２０超を有し、硫黄約０．０３％以下および飽和分約９０％超を含む。グループＩＶには、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）が含まれる。グループＶ基材には、グループＩ〜ＩＶに含まれない基材が含まれる。次の表１は、これらの５グループのそれぞれについての特性を概略する。
【００４０】
【表１】
2008545815.tif 000012
【００４１】
天然油には、動物油、植物油（例えば、ひまし油およびラード油）、および鉱油が含まれる。好ましい熱酸化安定性を有する動植物油が、用いられることができる。天然油の内、鉱油が好ましい。鉱油は、その原油源で、例えば、それらが、パラフィン質であるか、ナフテン質であるか、または混合パラフィン質−ナフテン質であるか否かで、広範囲に異なる。石炭またはシェールから誘導される油はまた、有用である。天然油はまた、その製造および精製に用いられる方法で、例えば、その蒸留範囲、およびそれらが直留であるか、若しくは分解されるか、水素精製されるか、または溶剤抽出されるか否かで異なる。
【００４２】
グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの水素処理または水素化分解基材（ポリアルファオレフィンなどの合成油、アルキル芳香族、および合成エステルなどを含む）はまた、周知の基材油である。
【００４３】
合成油には、炭化水素油が含まれる。炭化水素油には、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー、エチレン−オレフィンコポリマー、およびエチレン−アルファオレフィンコポリマー）などの油が含まれる。ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）油基材は、通常に用いられる合成炭化水素油である。例として、Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１２、Ｃ１４オレフィン、またはそれらの混合物から誘導されるＰＡＯが利用されてもよい。特許文献２７、特許文献２８および特許文献２９を参照されたい。
【００４４】
ＰＡＯ（既知の物質であり、一般に、商業的大規模でエクソンモービル化学、シェブロンフィリップ化学、ＢＰ、その他などの供給業者から入手可能である）の数平均分子量は、粘度約１００ｃＳｔ以下（１００℃）で製造されてもよいものの、典型的には、約２５０〜約３，０００で異なる。ＰＡＯは、典型的には、比較的低分子量の水素添加ポリマー、またはアルファオレフィンのオリゴマーからなる。これには、限定されることなく、Ｃ２〜約Ｃ３２アルファオレフィンが含まれ、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセンなどのＣ８〜約Ｃ１６アルファオレフィンが好ましい。好ましいポリアルファオレフィンは、ポリ−１−オクテン、ポリ−１−デセン、およびポリ−１−ドデセン、並びにそれらの混合物、並びに混合オレフィン−誘導ポリオレフィンである。しかし、範囲Ｃ１４〜Ｃ１８のより高級なオレフィンの二量体が、許容可能な低揮発性を有する低粘度基材を提供するのに用いられてもよい。粘度グレードおよび出発オリゴマーにより、ＰＡＯは、主に、出発オレフィンの三量体および四量体であってもよく、少量のより高級なオリゴマーを有する。これは、粘度範囲１．５〜１２ｃＳｔを有する。
【００４５】
ＰＡＯ流体は、好都合には、アルファオレフィンを、フリーデル−クラフツ触媒などの重合触媒の存在下に重合することによって製造されてもよい。これには、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素、または三フッ化ホウ素と水、アルコール（エタノール、プロパノール、またはブタノールなど）、カルボン酸、或いはエステル（酢酸エチルまたはプロピオン酸エチルなど）との複合物が含まれる。例えば、特許文献３０または特許文献３１に開示される方法が、好都合に、本明細書で用いられてもよい。ＰＡＯ合成の他の説明は、次の特許文献３２、特許文献３３、特許文献３４、特許文献３５、特許文献３６、特許文献３７、特許文献３８、特許文献３９、特許文献４０および特許文献４１に見出される。Ｃ１４〜Ｃ１８オレフィンの二量体は、特許文献４２に記載される。
【００４６】
ヒドロカルビル芳香族は、基油または基油成分として用いられることができ、芳香族部分（ベンゼノイド部分またはナフサノイド部分、若しくはそれらの誘導体など）から誘導されたその重量の少なくとも約５％を含むいかなるヒドロカルビル分子でもあることができる。これらのヒドロカルビル芳香族には、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アルキルジフェニルオキサイド、アルキルナフトール、アルキルジフェニルスルフィド、アルキル化ビス−フェノールＡ、アルキル化チオジフェノールなどが含まれる。芳香族は、モノ−アルキル化、ジアルキル化、ポリアルキル化などされることができる。芳香族は、モノ−またはポリ−官能基化されることができる。ヒドロカルビル基はまた、アルキル基、アルケニル基、アルキニル、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、および他の関連ヒドロカルビル基の混合物からなることができる。ヒドロカルビル基は、約Ｃ６〜約Ｃ６０以下の範囲であることができ、約Ｃ８〜約Ｃ２０の範囲が、しばしば好ましい。ヒドロカルビル基の混合物は、しばしば好ましく、約３個以下のこれらの置換基が存在してもよい。ヒドロカルビル基は、任意に、硫黄、酸素、および／または窒素含有置換基を含むことができる。芳香族群はまた、天然（石油）源から誘導されることができる。但し、分子の少なくとも約５％は、上記のタイプの芳香族部分からなる。粘度（１００℃）約３ｃＳｔ〜約５０ｃＳｔが好ましく、粘度約３．４ｃＳｔ〜約２０ｃＳｔが、しばしば、ヒドロカルビル芳香族成分として、より好ましい。一実施形態においては、アルキル基が、主に１−ヘキサデセンからなるアルキルナフタレンが用いられる。芳香族の他のアルキレートが、好都合に用いられることができる。例えば、ナフタレンまたはメチルナフタレンは、オクテン、デセン、ドデセン、テトラデセン以上、または類似のオレフィンの混合物などのオレフィンを用いてアルキル化されることができる。潤滑油組成物中のヒドロカルビル芳香族の有用な濃度は、約２％〜約２５％、好ましくは約４％〜約２０％、より好ましくは約４％〜約１５％であることができる。これは、用途による。
【００４７】
アルキル化芳香族は、周知のプロセスによって製造されてもよい。非特許文献２、非特許文献３を参照されたい。また、特許文献４３、特許文献４４、特許文献４５も参照されたい。例えば、ベンゼンまたはナフタレンなどの芳香族化合物は、フリーデル−クラフツ触媒の存在下に、オレフィン、ハロゲン化アルキル、またはアルコールによってアルキル化される。非特許文献４を参照されたい。多くの均一または不均一固体触媒は、当業者には知られている。触媒の選択は、出発物質の反応性および生成物の品質要件による。例えば、ＡｌＣｌ３、ＢＦ３、またはＨＦなどの強酸が用いられてもよい。いくつかの場合においては、ＦｅＣｌ３またはＳｎＣｌ４などのより緩やかな触媒が好ましい。他のアルキル化技術は、超安定ゼオライトＹなどのゼオライト、または固体超酸を用いる。
【００４８】
アルキルベンゼンは、潤滑基材として、特に低温度適用（極地車両使用および冷凍油）に対して、および製紙油で用いられる。それらは、商業的に、線状アルキルベンゼン（ＬＡＢ）の製造業者（Ｖｉｓｔａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、およびＮｉｐｐｏｎ  Ｏｉｌ  Ｃｏ．など）から入手可能である。線状アルキルベンゼンは、典型的には、良好な低流動点および低温粘度、並びにＶＩ値１００超を、添加剤に対する良好な溶解性と共に有する。所望な場合に用いられてもよい他のアルキル化芳香族は、例えば、非特許文献５に記載される。
【００４９】
エステルは、有用な基材を含む。添加剤溶解性およびシール親和性の特性は、エステル（二塩基酸とモノアルカノールとのエステル、およびモノカルボン酸のポリオールエステルなど）を用いることによって得られてもよい。前者タイプのエステルには、例えば、ジカルボン酸（フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸等）と、種々のアルコール（ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール等）とのエステルが含まれる。これらのタイプのエステルの特定の例には、ジブチルアジペート、（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート等が含まれる。
【００５０】
特に有用な合成エステルは、一種以上の多価アルコール、好ましくはヒンダードポリオール（ネオペンチルポリオールなど、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、およびジペンタエリトリトール）を、炭素原子少なくとも約４個を含むアルカン酸（好ましくは、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、およびベヘン酸を含む飽和直鎖脂肪酸、若しくは対応する分技鎖脂肪酸、またはオレイン酸などの不飽和脂肪酸などのＣ５〜Ｃ３０酸）、若しくはいかなるこれらの物質もの混合物と反応させることによって得られるものである。
【００５１】
適切な合成エステル化合物には、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、トリメチロールエタン、ペンタエリトリトール、および／またはジペンタエリトリトールと、炭素原子約５〜約１０個を含む一種以上のモノカルボン酸とのエステルが含まれる。これらのエステルは、商業的に、広範囲に入手可能である。例えば、エクソンモービル化学のＭｏｂｉｌ  Ｐ−４１およびＰ−５１エステルである。
【００５２】
所望のエステルには、ペンタエリトリトールエステルが含まれる。これは、混合ヒドロカルビル酸（ＲＣＯ２Ｈ）と反応されたモノ−、ジ−、およびポリペンタエリトリトールポリオールから誘導される。その際、実質量の入手可能な−ＯＨ基は、エステルへ転化される。酸部分およびエステルの置換ヒドロカルビル基Ｒは、約Ｃ６〜約Ｃ１６以上（好ましい範囲は約Ｃ６〜約Ｃ１４である）を含み、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、線状、分技、および関連のヒドロカルビル基を含んでもよく、任意に、Ｓ、Ｎ、および／またはＯ基を含むことができる。置換ヒドロカルビル基Ｒの混合物とのペンタエリトリトールエステルは、しばしば好ましい。例えば、置換ヒドロカルビル基Ｒは、実質量のＣ８〜Ｃ１０ヒドロカルビル部分を、約１：４〜４：１の割合で含んでもよい。方式においては、好ましいペンタエリトリトールエステルは、Ｃ８約５５％、Ｃ１０約４０％を含むＲ基を有し、残りはＣ６およびＣ１２＋部分約５％である。例えば、一つの有用なペンタエリトリトールエステルは、粘度指数約１４８、流動点約３℃、および動粘度（１００℃）約５．９ｃＳｔを有する。ペンタエリトリトールエステルは、濃度約３％〜約３０％、好ましくは約４％〜約２０％、より好ましくは約５％〜約１５％で、潤滑組成物に用いられることができる。
【００５３】
潤滑粘度の他の有用な流体には、従来には全くないか、または非従来的な基材が含まれる。これは、（好ましくは接触的に）処理されるか、または合成されて、高性能潤滑特性が提供される。
【００５４】
従来には全くないか、または非従来的な基材／基油には、一種以上のガスツウリキッド（ＧＴＬ）物質から誘導される基材、同様に天然ワックスまたはワックス質原料、鉱油および／または非鉱油のワックス質原料材（スラックワックスなど）、天然ワックス、およびワックス質材（ガス油、ワックス質燃料の水素化分解装置ボトム、ワックス質ラフィネート、水素化分解油、熱分解油、若しくは他の鉱油、または石炭液化またはシェール油から受け入れられるワックス質物質などの非石油誘導ワックス質物質さえ）から誘導される異性化油／異性化脱ロウ油基材の混合物、並びにこれらの基材の混合物の一種以上が含まれる。
【００５５】
本明細書で用いられるように、次の用語は、表示の意味を有する。即ち、
（ａ）「ワックス」：高流動点を有し、典型的には室温で、即ち温度約１５℃〜２５℃で固体として存在し、主としてパラフィン質物質からなる炭化水素質物質；
（ｂ）「パラフィン質」物質：いかなる飽和炭化水素（アルカンなど）でもある。パラフィン質物質には、線状アルカン、分枝アルカン（イソパラフィン）、シクロアルカン（シクロパラフィン；単環および／または多環）、および分枝シクロアルカンが含まれてもよい。
（ｃ）「水素処理」：原料材が、高温で圧力下に、通常触媒の存在下で水素と共に加熱されて、あまり好ましくない成分が除去および／または転化され、品質向上された生成物が製造される精製プロセスである。
（ｄ）「水素化」：硫黄および／または窒素含有炭化水素を、硫黄および／または窒素含有量が低減された炭化水素生成物に転化する接触水素添加プロセスである。これは、硫化水素および／またはアンモニアを、（個々に）副生物として生成する。同様に、酸素含有炭化水素はまた、炭化水素および水に還元されることができる。
（ｅ）「水素化脱ロウ」（または接触脱ロウ）：ノルマルパラフィン（ワックス）および／またはワックス質炭化水素が、分解／破砕によってより低分子量の種に、そして再配位／異性化によってより分技されたイソ−パラフィンに転化される接触プロセスである。
（ｆ）「水素異性化」（若しくは異性化または異性化脱ロウ）：ノルマルパラフィン（ワックス）および／または若干分枝されたイソパラフィンが、再配位／異性化によって、より分枝されたイソパラフィンに転化される接触プロセスである。
（ｇ）「水素化分解」：水素添加が、炭化水素の分解／破砕を伴う、例えばより重質の炭化水素をより軽質の炭化水素に転化するか、または芳香族および／またはシクロパラフィン（ナフテン）を非環式分枝パラフィンに転化する接触プロセスである。
【００５６】
用語「水素異性化／水素化脱ロウ」は、ノルマルパラフィンおよび／またはワックス質炭化水素を、分解／破砕によってより低分子量の種に、および再配位／異性化によってより分枝されたイソパラフィンに転化することの組み合わせ効果を有する一種以上の接触プロセスをいうのに用いられる。これらの組み合わせプロセスは、しばしば、「接触脱ロウ」または「選択的水素化分解」として記載される。
【００５７】
ＧＴＬ物質は、一種以上の合成、結合、転化、再配位、および／または分解／解体プロセスを経て、ガス状炭素含有化合物、水素含有化合物、および／または原料材としての成分（水素、二酸化炭素、一酸化炭素、水、メタン、エタン、エチレン、アセチレン、プロパン、プロピレン、プロピン、ブタン、ブチレン、およびブチンなど）から誘導される物質である。ＧＴＬ基材および基油は、潤滑油粘度のＧＴＬ物質であり、一般に、炭化水素（例えば、ワックス質合成炭化水素）から誘導される。これは、それ自体、より単純なガス状の炭素含有化合物、水素含有化合物、および／または原料材としての成分から誘導される。ＧＴＬ基材には、潤滑油沸点範囲で沸騰する油が含まれる。これは、例えば蒸留または熱拡散によるなどで、ＧＴＬ物質から分離／分留され、引続いて、周知の接触または溶剤脱ロウプロセスに付されて、低減された／低い流動点の潤滑油；ワックス異性化油（例えば、水素異性化または異性化脱ロウ合成炭化水素を含む）；水素異性化または異性化脱ロウフィッシャー−トロプシュ（Ｆ−Ｔ）物質（即ち、炭化水素、ワックス質炭化水素、ワックス、および可能な限り類似の含酸素化合物）；好ましくは水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔ炭化水素または水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔワックス、水素異性化または異性化脱ロウ合成ワックス、若しくはこれらの混合物が製造される。
【００５８】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材は、典型的には、動粘度（１００℃）約２ｍｍ２／秒〜約５０ｍｍ２／秒、好ましくは約３ｍｍ２／秒〜約５０ｍｍ２／秒、より好ましくは３．５ｍｍ２／秒〜約３０ｍｍ２／秒を有するものとして特徴付けられる。これは、Ｆ−Ｔワックスの異性化脱ロウによって誘導されるＧＴＬ基材によって例示される。これは、動粘度（１００℃）約４ｍｍ２／秒、および粘度指数約１３０以上を有する。本明細書における動粘度の引用は、ＡＳＴＭ法Ｄ４４５によってなされる測定値をいう。
【００５９】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材および基油、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材（ワックス水素異性化油／異性化脱ロウ油など）は、本発明の基材成分として用いられることができるが、これは、更に、典型的には、流動点約−５℃以下、好ましくは約−１０℃以下、より好ましくは約−１５℃以下、更により好ましくは約−２０℃以下を有するものとして特徴付けられる。これは、いくつかの条件下では、好都合な流動点約−２５℃以下を有してもよく、有用な流動点は、約−３０℃〜約−４０℃以下である。所望により、別個の脱ロウ工程が行われて、所望の流動点が達成されてもよい。本明細書における流動点の引用は、ＡＳＴＭ  Ｄ９７および類似の自動型によってなされる測定値をいう。
【００６０】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材は、本発明で用いられることができる基材成分であるが、これはまた、典型的には、粘度指数８０以上、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上を有するものとして特徴付けられる。加えて、ある特定の場合には、これらの基材の粘度指数は、好ましくは１３０以上、より好ましくは１３５以上、更により好ましくは１４０以上であってもよい。例えば、ＧＴＬ物質、好ましくはＦ−Ｔ物質（特にＦ−Ｔワックス）に由来するＧＴＬ基材は、一般に、粘度指数１３０以上を有する。本明細書における粘度指数の引用は、ＡＳＴＭ法Ｄ２２７０をいう。
【００６１】
加えて、ＧＴＬ基材は、典型的には、高度にパラフィン質（飽和分＞９０％）であり、モノシクロパラフィンおよびマルチシクロパラフィンの混合物を、非環式イソパラフィンとの組み合わせで含んでもよい。これらの組み合わせにおけるナフテン（即ち、シクロパラフィン）含有量の割合は、用いられる触媒および温度で異なる。更に、ＧＴＬ基材および基油は、典型的には、非常に低い硫黄および窒素含有量を有し、一般に、これらの元素のそれぞれについて、約１０ｐｐｍ未満、より典型的に約５ｐｐｍ未満を含む。Ｆ−Ｔ物質（特にＦ−Ｔワックス）の水素異性化／異性化脱ロウによって得られるＧＴＬ基材および基油の硫黄および窒素含有量は、本質的にゼロである。
【００６２】
好ましい実施形態においては、ＧＴＬ基材は、主に非環式イソパラフィン、およびほんの少量のシクロパラフィンからなるパラフィン質物質を含む。これらのＧＴＬ基材は、典型的には、非環式イソパラフィン６０重量％超、好ましくは非環式イソパラフィン８０重量％超、より好ましくは非環式イソパラフィン８５重量％超、最も好ましくは非環式イソパラフィン９０重量％超からなるパラフィン質物質を含む。
【００６３】
ＧＴＬ基材、水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、およびワックス誘導水素異性化／異性化脱ロウ基材（ワックス異性化油／異性化脱ロウ油など）の有用な組成物は、例えば、特許文献４６、特許文献４７および特許文献４８に列挙される。
【００６４】
ワックス質原料から誘導される異性化油／異性化脱ロウ油基材は、本発明で用いるのにも適切であるが、これは、潤滑粘度のパラフィン質流体である。これは、鉱油、非鉱油、非石油、または天然源起源の水素異性化または異性化脱ロウワックス質原料材から誘導される。例えば、ガス油、スラックワックス、ワックス質燃料の水素化分解装置ボトム、炭化水素ラフィネート、天然ワックス、水素化分解油、熱分解油、フート油、石炭液化またはシェール油からのワックス、若しくは他の適切な鉱油、非鉱油、非石油、または天然源誘導ワックス質物質、炭素数約２０個以上、好ましくは約３０個以上を有する線状または分技ヒドロカルビル化合物、およびこれらの異性化油／異性化脱ロウ油基材および基油の混合物の一種以上などの原料材である。
【００６５】
スラックワックスは、溶剤または自動冷却脱ロウによって、石油から回収されるワックスである。溶剤脱ロウは、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、ＭＥＫ／ＭＩＢＫの混合物、ＭＥＫおよびトルエンの混合物などの冷溶剤を用い、一方自動冷却脱ロウは、プロパンまたはブタンなどの加圧された液化低沸点炭化水素を用いる。
【００６６】
石油から確保されるスラックワックスは、硫黄および窒素含有化合物を含んでもよい。これらのヘテロ原子化合物は、水素化（水素化分解ではない）によって、例えば水素化脱硫（ＨＤＳ）および水素化脱窒素（ＨＤＮ）によって除去されなければならず、そのために水素異性化触媒の引続く被毒／不活性化が防止される。
【００６７】
本明細書および特許請求の範囲で用いられる用語「ＧＴＬ基油／基材」、および／または「ワックス異性化基油／基材」は、製造プロセスで回収されるＧＴＬ基材／基油またはワックス異性化油基材／基油の各留分、二種以上のＧＴＬ基材／基油留分および／またはワックス異性化油基材／基油留分の混合物、同様に一種または二種以上の低粘度ＧＴＬ基材／基油留分および／またはワックス異性化油基材／基油留分と、一種または二種以上の高粘度ＧＴＬ基材／基油留分および／またはワックス異性化油基材／基油留分との混合物を包含して、ダンベル混合物が製造され、その際混合物は、前記される範囲内の粘度を示すものとして解されるべきである。
【００６８】
好ましい実施形態においては、ＧＴＬ基材が誘導されるＧＴＬ物質は、Ｆ−Ｔ物質（即ち、炭化水素、ワックス質炭化水素、ワックス）である。スラリーＦ−Ｔ合成プロセスは、好都合に、原料をＣＯおよび水素から合成するのに用いられてもよい。特に、触媒コバルト成分を含むＦ−Ｔ触媒を用いて、より望ましいより高分子量のパラフィンを製造するための高アルファ値が提供されるものである。このプロセスはまた、当業者に周知である。
【００６９】
Ｆ−Ｔ合成プロセスにおいては、Ｈ２およびＣＯの混合物を含む合成ガスは、接触的に、炭化水素、好ましくは液体炭化水素に転化される。水素／一酸化炭素のモル比は、約０．５〜４の幅広い範囲であってもよい。しかし、これは、より典型的には約０．７〜２．７５、好ましくは約０．７〜２．５の範囲内である。周知のように、Ｆ−Ｔ合成プロセスには、触媒が、固定床、流動床の形態であるか、または触媒粒子のスラリーとして炭化水素スラリー液体中にあるプロセスが含まれる。Ｆ−Ｔ合成反応の化学量論モル比は、２．０である。しかし、当業者が知るように、多くの理由から化学量論比以外が用いられる。コバルトスラリー炭化水素合成プロセスにおいては、Ｈ２／ＣＯの原料モル比は、典型的には約２．１／１である。Ｈ２およびＣＯの混合物を含む合成ガスは、スラリーの底部に上方へバブリングされ、スラリー液体中の微粒子Ｆ−Ｔ合成触媒の存在下に、炭化水素を形成するのに効果的な条件で反応する。前記炭化水素の一部は、反応条件で液体であり、炭化水素スラリー液体を含む。合成された炭化水素液体は、遠心分離などの他の分離手段が用いられることができるものの、ろ過などの手段によって、触媒粒子からろ過液として分離される。合成された炭化水素のいくらかは、未反応の合成ガスおよび他のガス状反応生成物と共に、蒸気として炭化水素合成反応器の頂部から外に送られる。これらの塔頂炭化水素蒸気のいくらかは、典型的には、液体へ凝縮され、炭化水素液体のろ過液と組合される。従って、ろ過液の初留点は、凝縮された炭化水素蒸気のいくらかがそれと組合されているか否かによって異なってもよい。スラリー炭化水素合成のプロセス条件は、触媒および所望の生成物によって、いくらか異なる。主にＣ５＋パラフィン（例えば、Ｃ５＋〜Ｃ２００）、好ましくはＣ１０＋パラフィンを含む炭化水素を、担持コバルト成分を含む触媒を用いるスラリー炭化水素合成プロセスにおいて形成するのに効果的な典型的な条件には、例えば、温度約３２０〜８５０°Ｆ、圧力８０〜６００ｐｓｉ、および時間ガス空間速度１００〜４０，０００Ｖ／時／Ｖ（ガス状ＣＯおよびＨ２混合物の標準容積（０℃、１気圧）／時／触媒の容積として表される）が含まれる。用語「Ｃ５＋」は、本明細書では、炭素数４超を有する炭化水素をいうのに用いられる。しかし、炭素数５を有する物質が存在しなければならないことを意味するものではない。同様に、炭素数に関して引用される他の範囲は、炭素数範囲の限界値を有する炭化水素が存在しなければならないこと、または引用される範囲内の全ての炭素数が存在することを意味するものではない。炭化水素合成反応は、炭化水素合成中に限定された水性ガスシフト反応が生じるか、またはそれが全く生じない、より好ましくは水性ガスシフト反応が全く生じない条件下で行われることが好ましい。また、反応を、アルファ値少なくとも０．８５、好ましくは少なくとも０．９、より好ましくは少なくとも０．９２を達成する条件下で行い、そのためにより望ましいより高分子量の炭化水素がより多く合成されることが好ましい。これは、触媒コバルト成分を含む触媒を用いるスラリープロセスで達成されている。当業者には、アルファ値が、シュル���−フローリー動力学のアルファ値を意味することが知られる。適切なＦ−Ｔ反応タイプの触媒は、例えば一種以上の第ＶＩＩＩ族触媒金属（Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｒｕ、およびＲｅなど）を含むものの、触媒は、コバルト触媒成分を含むことが好ましい。一実施形態においては、触媒は、触媒有効量のＣｏ、並びにＲｅ、Ｒｕ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｔｈ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｕ、Ｍｇ、およびＬａの一種以上を、適切な無機担体物質上、好ましくは一種以上の耐火性金属酸化物を含むものの上に含む。Ｃｏ含有触媒の好ましい担体は、特にチタニアを含む。有用な触媒およびその調製は、知られており、かつ例示される。しかし、限定しない例は、例えば、特許文献４９、特許文献５０、特許文献５１、特許文献５２および特許文献５３に見出されてもよい。
【００７０】
上記されるように、基材が誘導されるワックス質原料は、鉱油、非鉱油、非石油、または他の天然源、特にスラックワックス、またはＧＴＬ物質、好ましくはＦ−Ｔ物質（Ｆ−Ｔワックスと呼ばれる）からのワックスまたはワックス質原料である。Ｆ−Ｔワックスは、好ましくは初留点６５０〜７５０°Ｆを有し、かつ好ましくは終点少なくとも１０５０°Ｆまで連続的に沸騰する。より狭いカットのワックス質原料はまた、水素異性化において用いられてもよい。ｎ−パラフィンワックス質原料の一部は、より低沸点のイソパラフィン質物質へ転化される。それ故、イソパラフィン（潤滑油範囲で沸騰する異性化油を含む）を得るには、十分な重質ｎ−パラフィン物質が存在しなければならない。接触脱ロウがまた、異性化／異性化脱ロウの後に行われる場合には、異性化油／異性化脱ロウ油のいくらかはまた、従来の接触脱ロウにおいて、より低沸点の物質へ水素化分解されるであろう。それ故、ワックス質原料の終点は、１０５０°Ｆ（１０５０°Ｆ＋）超であることが好ましい。
【００７１】
沸点範囲が本明細書に示される場合には、それは、より低いか、および／またはより高い蒸留温度（留分を区分するのに用いられる）を定義する。特段に示されない限り、（例えば、留分が連続して沸騰するか、または全範囲を構成するかを特定することによって）沸点範囲の特定は、特定の限界にいかなる物質も存在しなければならないことを必要とせず、むしろそれは、その範囲外で沸騰する物質を除外する。
【００７２】
ワックス質原料は、好ましくは、炭化水素合成プロセスによって形成される全６５０〜７５０°Ｆ＋留分を含み、初期カットポイント６５０°Ｆ〜７５０°Ｆ（従業者によって決定される）、および終点（好ましくは１０５０°Ｆ超）を有する。これは、合成の従業者によって用いられる触媒およびプロセス変数によって決定される。これらの留分は、本明細書では、「６５０〜７５０°Ｆ＋留分」をいう。対照的に、「６５０〜７５０°Ｆ−留分」は、未特定の初期カットポイントおよび終点が、凡そ６５０°Ｆ〜７５０°Ｆである留分をいう。ワックス質原料は、全留分として、または蒸留または他の分離技術によって調製される全留分の部分として処理されてもよい。ワックス質原料はまた、典型的には９０％超、一般には９５％超、好ましくは９８重量％超のパラフィン質炭化水素を含み、その殆どは、ノルマルパラフィンである。それは、極僅かな量の硫黄および窒素化合物（例えば、それぞれ１ｗｐｐｍ未満）を有し、酸素２，０００ｗｐｐｍ未満、好ましくは１，０００ｗｐｐｍ未満、より好ましくは５００ｗｐｐｍ未満を含酸素化合物の形態で有する。これらの特性を有し、かつ本発明のプロセスで有用なワックス質原料は、先に示されるように、触媒コバルト成分を有する触媒によるスラリーＦ−Ｔプロセスを用いて製造されている。
【００７３】
潤滑油基材をワックス質材（例えば、スラックワックスまたはＦ−Ｔワックス）から製造する方法は、水素化脱ロウプロセスとして特徴付けられてもよい。スラックワックスが原料として用いられる場合には、それらは、予備水素化工程に、既に当業者に周知の条件下で付されて、硫黄および窒素含有化合物が、（触媒の被毒または不活性化を効果的に回避するであろうレベルまで）低減されるか、またはそれらが除去されることが必要であってもよい。これは、さもなければ、続く工程で用いられる水素異性化／水素化脱ロウ触媒を不活性化するであろう。Ｆ−Ｔワックスが用いられる場合には、これらの予備処理は必要とされない。何故なら、上に示されるように、これらのワックスは、ほんの痕跡量（約１０ｐｐｍ未満、より典型的には約５ｐｐｍ未満〜０）の硫黄または窒素化合物含有量を有するからである。しかし、Ｆ−Ｔワックスに供給されるいくらかの水素化脱ロウ触媒は、含酸素化合物の除去に好都合であってもよく、一方他のものは、含酸素化合物の処理に好都合であってもよい。水素化脱ロウプロセスは、触媒の組み合わせにより、または単一の触媒により行われてもよい。転化温度は、圧力約５００〜２０，０００ｋＰａで、約１５０℃〜約５００℃の範囲である。このプロセスは、水素の存在下で運転されてもよく、水素分圧は、約６００〜６０００ｋＰａの範囲である。水素／炭化水素原料材の比率（水素循環速度）は、典型的には、約１０〜３５００ｎ．ｌ．ｌ．−１（５６〜１９，６６０ＳＣＦ／ｂｂｌ）の範囲であり、原料材の空間速度は、典型的には、約０．１〜２０ＬＨＳＶ、好ましくは０．１〜１０ＬＨＳＶの範囲である。
【００７４】
いかなる必要な水素化脱窒素または水素化脱硫にも続いて、基材をこれらのワックス質原料から製造するのに用いられる水素処理は、非晶質水素化分解／水素異性化触媒（潤滑油水素化分解（ＬＨＤＣ）触媒など、例えばＣｏ、Ｍｏ、Ｎｉ、Ｗ、Ｍｏ等を、酸化物担体（例えば、アルミナ、シリカ、シリカ／アルミナ）上に含む触媒）、または結晶質水素化分解／水素異性化触媒（好ましくはゼオライト触媒）を用いてもよい。
【００７５】
ＧＴＬ物質および／またはワックス質物質を、基材または基油へ水素化分解／水素異性化／異性化脱ロウするための他の異性化触媒およびプロセスは、例えば、特許文献５４、特許文献５５、特許文献５６、特許文献５７、特許文献５８、特許文献５９、特許文献６０、特許文献６１、特許文献６２、特許文献６３、特許文献６４、特許文献６５、特許文献６６、特許文献６７、特許文献６８、特許文献６９、特許文献７０、特許文献７１、特許文献７２、特許文献４６、特許文献７３、特許文献７４、特許文献７５、特許文献７６、特許文献７７、特許文献７８、特許文献７９、特許文献８０、特許文献８１、特許文献８２および特許文献８３、特許文献８４、特許文献８５、特許文献８６、特許文献８７、特許文献８８、特許文献８９、特許文献９０、特許文献９１、特許文献９２、特許文献９３、特許文献９４、特許文献９５、特許文献９６、特許文献９７、同様に特許文献９８、特許文献９９、特許文献１００、特許文献１０１、特許文献１０２および特許文献１０３に記載される。特に好ましいプロセスは、特許文献１０４および特許文献１０５に記載される。Ｆ−Ｔワックス原料を用いるプロセスは、特許文献１０６、特許文献１０７、特許文献１０８、特許文献１０９、特許文献１１０、特許文献１１１および特許文献１１２に記載される。
【００７６】
本明細書に開示されるｎ−パラフィンワックス質原料材を転化して、イソパラフィン質炭化水素基油を形成するのに有用な炭化水素転化触媒は、ゼオライト触媒（ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−１２、ＺＳＭ−３８、ＺＳＭ−４８、オフレタイト、フェリエライト、ゼオライトベータ、ゼオライトシータ、およびゼオライトアルファなど）である。これは、特許文献１１３に開示される。これらの触媒は、第ＶＩＩＩ族金属、特にパラジウムまたは白金との組み合わせで用いられる。第ＶＩＩＩ族金属は、従来の技術（イオン交換など）によってゼオライト触媒に組込まれてもよい。
【００７７】
一実施形態においては、ワックス質原料材の転化は、Ｐｔ／ゼオライトベータおよびＰｔ／ＺＳＭ−２３触媒の組み合わせによって、水素の存在下に行われてもよい。他の実施形態においては、潤滑油基材を製造するプロセスは、単一の触媒（Ｐｔ／ＺＳＭ−３５など）による水素異性化および脱ロウを含む。更に他の実施形態においては、ワックス質原料は、第ＶＩＩＩ族金属充填ＺＳＭ−４８、好ましくは第ＶＩＩＩ族貴金属充填ＺＳＭ−４８、より好ましくはＰｔ／ＺＳＭ−４８に、単段または二段のいずれかで供給されることができる。いかなる場合においても、有用な炭化水素基油生成物が得られてもよい。触媒ＺＳＭ−４８は、特許文献１１４に記載される。触媒について、第ＶＩＩＩ族金属充填ＺＳＭ−４８種、好ましくは白金／ＺＳＭ−４８をワックス質原料材の水素異性化で用いることは、いかなる引続く別個の脱ロウ工程もその必要性をなくし、かつ好ましい。
【００７８】
脱ロウ工程は、必要な場合には、周知の溶剤または接触脱ロウプロセスのいずれかを用いて達成されてもよい。全水素異化油または６５０〜７５０°Ｆ＋留分のいずれかは、それが、脱ロウ前に、より高沸点の物質から分離されていない場合に、存在する６５０〜７５０°Ｆ−物質を意図的に用いることによって、脱ロウされてもよい。溶剤脱ロウにおいては、水素異性化油は、アセトン、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、ＭＥＫ／ＭＩＢＫの混合物、またはＭＥＫ／トルエンの混合物などの冷溶剤と接触され、更に冷却されて、より高い流動点の物質が、ワックス質固体として沈殿されてもよい。これは、次いで、溶剤含有潤滑油留分（ラフィネートである）から分離される。ラフィネートは、典型的には更に、スクレープドサーフェスチラーで冷却されて、より多くのワックス固体が除去される。低分子量の炭化水素（プロパンなど）がまた、脱ロウに用いられる。その際、水素異性化油は、液体プロパンと混合され、その少なくとも一部が、フラッシングされて除かれ、水素異性化油が冷却され、ワックスが沈殿されて出される。ワックスは、ラフィネートから、ろ過、膜分離、または遠心分離によって分離される。溶剤は、次いで、ラフィネートからストリッピングされる。これは、次いで、分留されて、本発明で有用な好ましい基材が製造される。また、接触脱ロウは、周知である。その際、水素異性化油は、水素と、適切な脱ロウ触媒の存在下に、水素異性化油の流動点を低下するのに効果的な条件で反応される。接触脱ロウはまた、水素異性化油の一部を、より低沸点の物質（沸点範囲は、例えば６５０〜７５０°Ｆ−である）へ転化する。これは、より重質の６５０〜７５０°Ｆ＋基材留分から分離され、基材留分は、二種以上の基材に分留される。より低沸点の物質の分離は、６５０〜７５０°Ｆ＋物質を、所望の基材に分留する前、またはその際のいずれかで達成されてもよい。
【００７９】
水素異性化油、好ましくは大収率の潤滑油基材を水素異性化油から提供するものの流動点を低減するであろういかなる脱ロウ触媒も、用いられてもよい。これらには、形状選択性モレキュラーシーブが含まれる。これは、少なくとも一種の触媒金属成分と組合される場合には、石油留分を脱ロウするのに有用であることが示されている。これには、例えば、フェリエライト、モルデナイト、ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−２２（シータ１またはＴＯＮとしても知られる）、およびシリコアルミノホスフェート（ＳＡＰＯとして知られる）が含まれる。意外にも、特に効果的であることが見出されている脱ロウ触媒は、Ｈ−モルデナイトと複合化された貴金属（好ましくはＰｔ）を含む。脱ロウは、触媒を、固定、流動、またはスラリー床で用いて達成されてもよい。典型的な脱ロウ条件には、温度約４００〜６００°Ｆ、圧力５００〜９００ｐｓｉｇ、Ｈ２処理速度１５００〜３５００ＳＣＦ／Ｂ（流通型反応器）、およびＬＨＳＶ  ０．１〜１０、好ましくは０．２〜２．０が含まれる。脱ロウは、典型的には、初留点６５０〜７５０°Ｆを有する水素異性化油４０重量％以下、好ましくは３０重量％以下を、その初留点未満で沸騰する物質へ転化するように行われる。
【００８０】
ＧＴＬ基材、異性化または異性化脱ロウワックス誘導基材は、従来のグループＩＩおよびグループＩＩＩ基材および基油に勝る好都合な動粘度の利点を有し、そのために本発明により、非常に好都合に用いられてもよい。これらのＧＴＬ基材および基油は、実質的により高い動粘度（１００℃）約２０〜５０ｍｍ２／秒以下を有することができるが、比べると、商業的なグループＩＩ基油は、動粘度（１００℃）約１５ｍｍ２／秒以下を有することができ、商業的なグループＩＩＩ基油は、動粘度（１００℃）約１０ｍｍ２／秒以下を有することができる。より高い動粘度範囲のＧＴＬ基材および基油は、より制限された動粘度範囲のグループＩＩおよびグループＩＩＩ基材および基油と比べて、本発明との組み合わせで、潤滑油組成物を処方する際に、更なる好都合な利点を提供することができる。
【００８１】
本発明においては、一種以上の異性化油／異性化脱ロウ油基材、ＧＴＬ基材、またはそれらの混合物、好ましくはＧＴＬ基材は、基油の全て、またはその一部を構成することができる。
【００８２】
一種以上のワックス異性化油／異性化脱ロウ油基材および基油は、それ自体で、またはＧＴＬ基材および基油との組み合わせで用いられることができる。
【００８３】
一種以上のこれらのワックス質原料物誘導基材および基油は、ＧＴＬ物質および／または他のワックス質原料物質から誘導されるが、これは、同様に、それ自体で、または更に鉱油源、天然油の他の基材および基油との組み合わせで、および／または合成基油との組み合わせで用いられることができる。
【００８４】
ＧＴＬ物質および／またはワックス質原料から誘導される好ましい基材または基油は、主にパラフィン質組成を有するものとして特徴付けられ、更に高い飽和分レベル、低〜０の硫黄、低〜０の窒素、低〜０の芳香族を有するものとして特徴付けられる。これは、本質的には、色相が無色透明である。
【００８５】
ＧＴＬ基材／基油、および／またはワックス水素異性化油／異性化脱ロウ油、好ましくはＦ−Ｔワックスから得られるＧＴＬ基油／基材、より好ましくはＦ−Ｔワックスの水素異性化／異性化脱ロウによって得られるＧＴＬ基油／基材は、基油全量の約５〜１００重量％、好ましくは約（２０〜４０）〜１００重量％以下、より好ましくは約７０〜１００重量％を構成することができ、用いられる量は、仕上げ潤滑油の要件に応じて、実務者に任される。
【００８６】
好ましいＧＴＬ液体炭化水素組成物は、パラフィン質炭化水素成分を含むものである。その際、メチル水素のパーセント（ＢＩ）によって測定される分技の程度、および末端基または分技から炭素４個以上離れた循環メチレン炭素のパーセント（ＣＨ２≧４）によって測定される分技近接度は、次のようである。即ち、（ａ）ＢＩ−０．５（ＣＨ２≧４）＞１５、および（ｂ）ＢＩ＋０．８５（ＣＨ２≧４）＜４５である。これは、全体として、前記液体炭化水素組成物に亘って測定される。
【００８７】
好ましいＧＴＬ基油は、更に、所望により、芳香族炭化水素０．１重量％未満、窒素含有化合物２０ｗｐｐｍ未満、硫黄含有化合物２０ｗｐｐｍ未満、流動点−１８℃未満、好ましくは−３０℃未満、好ましいＢＩ≧２５．４、および（ＣＨ２≧４）≦２２．５を有するものとして特徴付けられることができる。それらは、名目沸点３７０℃＋を有し、平均して、それらは、炭素原子１００個当たりヘキシル分岐１０個未満またはそれ以上を有し、かつ平均して炭素原子１００個当たりメチル分技１６個超を有する。それらはまた、粘性率（−４０℃でＣＣＳによって測定される）、および動粘度（１００℃で測定される）の組み合わせによって特徴付けられることができる。これは、次式：ＤＶ（−４０℃）＜２９００（ＫＶ、１００℃）−７０００によって表される。
【００８８】
好ましいＧＴＬ基油はまた、分技パラフィンの混合物を含むものとして特徴付けられる。これは、潤滑油基油が、分技パラフィンの混合物少なくとも９０％を含むという点で特徴付けられる。その際、前記分技パラフィンは、炭素鎖長約Ｃ２０〜約Ｃ４０、分子量約２８０〜約５６２、沸点範囲約６５０°Ｆ〜約１０５０°Ｆを有するパラフィンであり、更に前記分技パラフィンは、アルキル分技４個以下を含み、かつ前記分技パラフィンの遊離炭素指数は、少なくとも約３である。
【００８９】
上記において、分技指数（ＢＩ）、分技近接性（ＣＨ２≧４）、および遊離炭素指数（ＦＣＩ）は、次のように決定される。即ち、
【００９０】
分枝指数
３５９．８８ＭＨｚ  １Ｈ溶液  ＮＭＲスペクトルは、ＣＤＣｌ３の１０％溶液を用いて、Ｂｒｕｋｅｒ  ３６０ＭＨｚ  ＡＭＸ分光計で得られる。ＴＭＳは、内部化学シフト基準である。ＣＤＣｌ３溶剤は、７．２８に位置するピークを示す。全てのスペクトルは、９０゜パルス（１０．９μｓ）、パルス遅れ時間３０秒（最長の炭素スピン−格子緩和時間（Ｔ１）の少なくとも５倍である）（試料の完全な緩和を確実にするため）、１２０スキャン（良好なＳ／Ｎ比を確保するため）を用いる定量条件下で得られる。
【００９１】
Ｈ原子タイプは、次の領域に従って定義される。即ち、
９．２〜６．２ｐｐｍの芳香族環の水素
６．２〜４．０ｐｐｍのオレフィン炭素原子の水素
４．０〜２．１ｐｐｍの芳香族環のα−位置のベンジル水素
２．１〜１．４ｐｐｍのパラフィン質ＣＨメチン水素
１．４〜１．０５ｐｐｍのパラフィン質ＣＨ２メチレン水素
１．０５〜０．５ｐｐｍのパラフィン質ＣＨ３メチル水素
である。
【００９２】
分技指数（ＢＩ）は、非ベンジルメチル水素（０．５〜１．０５ｐｐｍの範囲）／全非ベンジル脂肪族水素（０．５〜２．１ｐｐｍの範囲）の比（％）として計算される。
【００９３】
分枝近接度（ＣＨ２≧４）
９０．５ＭＨｚ３ＣＭＲ単一パルスおよび１３５分極移動無歪増大（ＤＥＰＴ）  ＮＭＲスペクトルは、ＣＤＣＬ３の１０％溶液を用いて、Ｂｒｕｃｋｅｒ３６０ＭＨｚ  ＡＭＸ分光計で得られる。ＴＭＳは、内部化学シフト基準である。ＣＤＣＬ３溶剤は、１３Ｃスペクトルで、７７．２３ｐｐｍに位置する三重線を示す。全ての単一パルススペクトルは、４５゜パルス（６．３μｓ）、パルス遅れ時間６０秒（最長の炭素スピン−格子緩和時間（Ｔ１）の少なくとも５倍である）（試料の完全な緩和を確保するため）、２００スキャン（良好なＳ／Ｎ比を確保するため）、およびＷＡＬＴＺ−１６プロトンデカップリングを用いる定量条件下で得られる。
【００９４】
Ｃ原子タイプのＣＨ３、ＣＨ２、およびＣＨは、１３５ＤＥＰＴ１３Ｃ  ＮＭＲ実験から同定される。≒２９．８ｐｐｍにおける全１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルの主なＣＨ２共鳴は、末端基または分技から４個以上離れた等量の循環メチレン炭素（ＣＨ２＞４）による。分技のタイプは、主に、分技の端部におけるメチル炭素、または分枝上のメチルから一個離れたメチレン炭素に対する１３Ｃ化学シフトに基づいて決定される。
【００９５】
遊離炭素指数（ＦＣＩ）。ＦＣＩは、炭素の単位で表され、末端炭素から少なくとも５炭素、および側鎖から４炭素離れて位置されるイソパラフィン中の炭素数の尺度である。末端メチルまたは分技炭素を「１」として数えて、ＦＣＩの炭素は、直鎖末端メチルまたは分技メタン炭素のいずれかから５番目以上の炭素である。これらの炭素は、炭素−１３スペクトルにおいて、２９．９ｐｐｍ〜２９．６ｐｐｍに現れる。それらは次のように測定される。即ち、
ａ．試料中の分子の平均炭素数を計算する。これは、潤滑油物質について、試料油の分子量を１４（ＣＨ２の式量）で単純に除することによって、十分な正確さで達成される。
ｂ．全炭素−１３積分面積（チャート区分または面積カウント）を、工程ａからの平均炭素数で除して、積分領域／試料中の炭素が得られる。
ｃ．試料の面積（２９．９ｐｐｍ〜２９．６ｐｐｍ）を測定する。
ｄ．工程ｂからの積分面積／炭素で除して、ＦＣＩが得られる。
分技の測定は、いかなるフーリエ変換ＮＭＲ分光計をも用いて行われることができる。好ましくは、測定は、７．０Ｔ以上の磁石を有する分光計を用いて行われる。全ての場合において、質量分光計、ＵＶ、またはＮＭＲ検査（芳香族炭素が含まれない）による検証の後、スペクトル幅は、飽和炭素領域に制限された。即ち、ＴＭＳ（テトラメチルシラン）に対して約０〜８０ｐｐｍである。クロロホルム−ｄ１の１５〜２５重量％溶液は、４５゜パルスによって励起された。これは、０．８秒捕捉時間続けられた。不均一な強度データを最小にするために、プロトンデカップラーは、励起パルスの前の１０秒遅れ中に、および捕捉中にゲート制御された。全実験時間は、１１〜８０分の範囲であった。ＤＥＰＴおよびＡＰＴのシーケンスは、文献記載に従って、若干変更されて行われた。これは、ＶａｒｉａｎまたはＢｒｕｋｅｒ運転マニュアルに記載される。
【００９６】
ＤＥＰＴは、「分極移動による無歪感度増大法」である。ＤＥＰＴは、四級を示さない。ＤＥＰＴ４５シーケンスは、プロトンに結合された全ての炭素に対する信号を示す。ＤＥＰＴ９０は、ＣＨ炭素のみを示す。ＤＥＰＴ１３５は、ＣＨおよびＣＨ３アップを示し、ＣＨ２は、相から１８０゜外（ダウン）である。ＡＰＴは、付属プロトン試験である。それにより、全ての炭素を調べることが可能となる。しかし、ＣＨおよびＣＨ３がアップの場合には、四級およびＣＨ２はダウンである。シーケンスは、全ての分技メチルが、対応するＣＨを有するという点で有用である。メチルは、明らかに、化学シフトおよび相によって同定される。各試料の分技特性は、全試料がイソパラフィン質であるという仮定を計算で用いて、Ｃ−１３ＮＭＲによって決定される。補正は、ｎ−パラフィンまたはシクロパラフィンに対しては為されない。これは、油試料中に、種々の量で存在してもよい。シクロパラフィン含有量は、電界イオン化質量分光計（ＦＩＭＳ）を用いて測定される。
【００９７】
合成炭化水素から誘導されるＧＴＬ基油および基油、例えば水素異性化または異性化脱ロウワックス質合成炭化水素（例えばフィッシャー−トロプシュワックス質炭化水素基油）は、低または０の硫黄およびリン含有量のものである。硫黄、硫酸灰、およびリン含有量を常に徐々に低減された処方油を製造して、常に徐々に制限される環境規制が満たされるために、本来の装置製造業者および油処方業者の間に動きがある。低ＳＡＰ油として知られるこれらの油は、それ自体が、本来、低または０の初期硫黄およびリン含有量のものである基油の使用によるであろう。これらの油は、基油として用いられる場合には、本明細書で開示される触媒酸化防止剤を用いて処方されることができ、先に化学量論または超化学量論量で用いられた前記添加剤（ＺＤＤＰなど）の一部が置き換えられる。処方物中に含まれる残りの添加剤が、硫黄および／またはリンを含んでいるとしても、得られる処方油は、より低いか、または低いＳＡＰであろう。
【００９８】
車両エンジン（火花点火および圧縮点火の両方）のための低ＳＡＰ処方油は、硫黄含有量０．７重量％以下、好ましくは０．６重量％以下、より好ましくは０．５重量％以下、最も好ましくは０．４重量％以下、灰分含有量１．２重量％以下、好ましくは０．８重量％以下、より好ましくは０．４重量％以下、およびリン含有量０．１８％以下、好ましくは０．１重量％以下、より好ましくは０．０９重量％以下、最も好ましくは０．０８重量％以下、ある場合には更に好ましくは０．０５重量％以下を有するであろう。
【００９９】
アルキレンオキサイドポリマーおよびインターポリマー、並びにそれらの誘導体（例えば、エステル化またはエーテル化によって得られる修正末端ヒドロキシル基を含む）は、有用な合成潤滑油である。例として、これらの油は、エチレンオキサイドまたはプロピレンオキサイド、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル（例えば、平均分子量約１０００を有するメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、分子量約５００〜１０００を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、および分子量約１０００〜１５，０００を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）、またはそれらのモノ−およびポリカルボン酸エステル（例えば、酸性酸エステル、混合Ｃ３〜８脂肪酸エステル、またはテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステル）の重合によって得られてもよい。
【０１００】
ケイ素ベース油は、他の種類の有用な合成潤滑油である。これらの油には、ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−、およびポリアリールオキシ−シロキサン油、およびシリケート油が含まれる。適切なケイ素ベース油の例には、テトラエチルシリケート、テトライソプロピルシリケート、テトラ−（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ−（４−メチルヘキシル）シリケート、テトラ−（ｐ−ｔ−ブチルフェニル）シリケート、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン、およびポリ−（メチル−２−メチルフェニル）シロキサンが含まれる。
【０１０１】
他の種類の合成潤滑油は、リン含有酸のエステルである。これらには、例えば、トリクレジルホスフェート、トリオクチルホスフェート、デカンホスホン酸のジエチルエステルが含まれる。他の種類の油には、高分子テトラヒドロフランなどが含まれる。他の合成潤滑基材の例としては、非特許文献６を参照されたい。
【０１０２】
有機金属触媒ヒドロ過酸化物の分解／酸化防止剤
有機金属化合物および／または配位化合物は、基底状態から１超の酸化状態を有する金属、並びにアニオンおよび／または配位子を含み、その際前記アニオンおよび／または配位子は、金属カチオンを不活性にしない（即ち、金属カチオンが、基底状態からの１酸化状態から、基地状態からの他の酸化状態へ変化させることができない）か、若しくは金属塩の重合をもたらすか、または分解に敏感であって、それにより金属を不活性にしないかのいずれかであるが、これは、他の過酸化物分解剤化合物の不存在下に、触媒酸化防止剤ヒドロ過酸化物分解剤であることが見出された。
【０１０３】
有機金属化合物および／または有機金属配位化合物の触媒ヒドロ過酸化物分解剤について、基底状態から１超の酸化状態を有する金属成分は、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０、ランタニド系金属、およびアクチニド系金属、並びにそれらの混合物をからなる群から選択される。好ましい金属成分は、鉄およびニッケルを除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０、およびそれらの混合物をからなる群から選択される。より好ましい金属成分は、鉄、ニッケル、および銅を除く遷移金属元素２１〜３０、元素３９〜４８、元素７２〜８０、およびそれらの混合物をからなる群から選択される。更により好ましい金属成分は、鉄、ニッケル、および銅を除く遷移金属元素２１〜３０、モリブデンを除く元素３９〜４８、元素７２〜８０、およびそれらの混合物をからなる群から選択される。
【０１０４】
最も好ましい金属は、クロムまたはマンガンである。
【０１０５】
本質的なことは、その基底状態から１超の酸化状態を示す金属の能力であり、有機金属化合物および／または配位化合物を形成するように錯体化するアニオンおよび／または配位子が、金属軌道を、基底状態からの１酸化状態から、基底状態から他の酸化状態へ変化させる能力を阻害しないことであり、錯体は、その最も小さな重合形態、好ましくは単量体であるべきである。
【０１０６】
本発明を実施するに際して、有機金属化合物および／または配位化合物は、触媒量で用いられ、有機金属化合物および／または配位化合物は、化学量論ベースで、ヒドロ過酸化物によって消費されず、むしろそれ自体が、ヒドロ過酸化物少なくとも１０当量／金属当量、好ましくはヒドロ過酸化物少なくとも約１５当量／金属等量、より好ましくはヒドロ過酸化物少なくとも約１２当量／金属等量、更により好ましくはヒドロ過酸化物少なくとも約１５当量／金属等量、最も好ましくはヒドロ過酸化物少なくとも約５０当量／金属等量と反応することが見出されている。従って、触媒酸化防止剤有機金属化合物および／または配位化合物は、非常に低い濃度で用いられることができる。典型的には金属を基準として約１０〜１０００ｐｐｍ、好ましくは金属を基準として約２５〜１０００ｐｐｍ、より好ましくは金属を基準として約２５〜８００ｐｐｍの量である。
【０１０７】
本発明で有用な有機金属化合物および／または配位化合物においては、金属を錯体化する有機アニオンおよび／または配位子部分は、中性（例えばビピリジル）またはアニオン性（例えばアセチルアセトネート）のいずれかであることができる。塊重合または重合（油中の他の種との／またはそれによる）のいずれかを回避するために、配位子は、一般に、極性官能価の高レベル、官能基中の高極性の原子、オレフィンなどの反応性構造、および歪みエネルギーが、重合を通して緩和されることができる不安定配置を回避するべきである。
【０１０８】
これらの有機種には、芳香族酸、ナフテン酸、脂肪酸、環状、分枝、脂肪酸、およびそれらの混合物が含まれる。有用な配位子には、アセチルアセトネート、ナフテネート、フェネート、スタレート、カルボキシレート等がある。窒素、酸素、硫黄、およびリン含有配位子は、好ましくは、酸素、窒素、酸素および窒素含有配位子（例えば、ビピリジン、チオフェン、チオン、カルバメート、ホスフェート、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメート、ジチオホスフェート等）はまた、有用な有機金属化合物および／または配位化合物を生じる。これは、金属軌道を、基底状態からの１酸化状態から、基底状態から他の酸化状態へ変化させる能力を示すのに自由のままにする。有機金属化合物、配位化合物、またはそれらの混合物は、重合されず、個々の分子のままであることが必要である。重合は、耐磨耗剤として文献に報告される物質（モリブデンジチオカルバメートなど）と典型的に出会う場合には、物質が触媒酸化防止剤／ヒドロ過酸化物分解剤として機能することを阻害する。何故なら、重合により、金属軌道は、電子を求めるのに十分であり、かつ安定化し、従って基底状態からの１酸化状態から、基底状態から他の酸化状態へ移動させる能力を失うからである。これは、有機金属化合物および／または有機金属配位化合物が、触媒ヒドロ過酸化物分解剤として機能するのに必要であると見出されている。金属または金属カチオンが、モリブデンである場合には、配位子は、チオカルバメート、チオホスフェート、ジチオカルバメート、またはジチオホスフェートでなく、金属または金属カチオンが、銅である場合には、配位子は、アセチルアセトネートでない。
【０１０９】
有効量の共基材を含む他の化合物、および種々の性能添加剤は、好都合に、本発明の成分と共に用いられることができる。共基材には、ポリアルファオレフィン、オリゴマー低、中、高粘度油、二塩基酸エステル、ポリオールエステル、他の炭化水素油（ガスツーリキッドタイプの技術から誘導されるものなど）、補足のヒドロカルビル芳香族などが含まれる。
【０１１０】
本発明は、潤滑組成物における有効量の更なる潤滑成分と共に用いられることができる。例えば、極性および／または非極性潤滑基油、および性能添加剤である。例えば、限定することなく、補助酸化防止剤（それ自体過酸化物分解剤でない）、金属および非金属清浄剤、腐食およびさび防止剤、金属不活性化剤、耐磨耗剤（金属および非金属、リン含有および非リン、硫黄含有および非硫黄タイプ）、極圧剤（金属および非金属、リン含有および非リン、硫黄含有および非硫黄タイプ）、耐焼付き剤、流動点降下剤、ワックス改質剤、粘度調整剤、シール親和性剤、摩擦調整剤、滑剤、抗ステイン剤、発色剤、消泡剤、抗乳化剤等などである。多くの通常用いられる添加剤の概要については、非特許文献７を参照されたい。これはまた、上記の多くの潤滑添加剤を十分に論じる。非特許文献８もまた参照される。
【０１１１】
潤滑組成物において、本発明との組み合わせで用いられる性能添加剤のタイプおよび品質は、本明細書に例示として示される実施例によっては限定されない。
【０１１２】
耐磨耗／ＥＰ剤
内燃機関潤滑油には、エンジンに対して適切な耐磨耗防止性を提供するのに、耐磨耗および／または極圧（ＥＰ）剤の存在を要求される。次第に、エンジン油性能に対して増大する規格は、油の耐磨耗特性を向上する傾向を示している。耐磨耗および極圧ＥＰ剤は、金属部品の摩擦および磨耗を低減することによって、この役割を果たす。
【０１１３】
耐磨耗剤には多くの異なるタイプがあるものの、数十年の間、内燃機関のクランクケース油に対する主要な耐磨耗剤は、金属アルキルチオホスフェート、よく詳しくは金属ジアルキルジチオホスフェート（主要金属成分は、亜鉛であり）、または亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ）である。ＺＤＤＰ化合物は、一般に、式Ｚｎ［ＳＰ（Ｓ）（ＯＲ１）（ＯＲ２）］２のものである。式中、Ｒ１およびＲ２は、Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基、好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルキル基である。これらのアルキル基は、直鎖または分枝であってもよい。ＺＤＤＰは、多かれ少なかれ、しばしば好都合に用いられることができるものの、典型的には、全潤滑組成物の約０．４〜１．４重量％の量で用いられる。
【０１１４】
しかし、これらの添加剤からのリンは、触媒コンバーターの触媒に、および自動車の酸素センサーにも有害な影響を及ぼす。これらの影響を最小にする一つの方法は、ＺＤＤＰいくらかまたは全てを、無リン耐磨耗剤で置きかえることである。
【０１１５】
種々の非リン添加剤はまた、耐磨耗剤として用いられる。硫化オレフィンは、耐磨耗およびＥＰ剤として有用である。硫黄含有オレフィンは、種々の有機物質を硫化することによって調整されることができる。これには、炭素原子約３〜３０、好ましくは炭素原子３〜２０を含む脂肪族アリール脂肪族、または脂環式オレフィン炭化水素が含まれる。オレフィン化合物は、少なくとも一種の非芳香族二重結合を含む。これらの化合物は、次式によって定義される。
Ｒ３Ｒ４Ｃ＝ＣＲ５Ｒ６
式中、Ｒ３〜Ｒ６は、独立に、水素または炭化水素ラジカルである。好ましい炭化水素ラジカルは、アルキル、またはアルケニルラジカルである。Ｒ３〜Ｒ６のいかなる二つも、環を形成するように結合されてもよい。硫化オレフィンおよびそれらの調製に関する更なる情報は、特許文献１１５に見出されることができる。これは、本明細書にその全体が参照により援用される。
【０１１６】
チオリン酸およびチオリン酸エステルの多硫化物の潤滑添加剤としての使用は、特許文献１１６、特許文献１１７、特許文献１１８および特許文献１１９に開示される。ホスホロチニル二硫化物の耐磨耗剤、酸化防止剤、ＥＰ剤としての添加は、特許文献１２０に開示される。アルキルチオカルバモイル化合物（例えば、ビス（ジブチル）チオカルバモイル）を、モリブデン化合物（例えば、硫化オキシモリブデンジイソプロピルホスホロジチオエート）および亜リン酸エステル（例えば、ジブチル水素ホシファイト）の組み合わせで、潤滑油における耐磨耗剤として用いることは、特許文献１２１に開示される。特許文献１２２には、耐磨耗および極圧特性が向上されたカルバメート添加剤の使用が開示される。チオカルバメートを、耐磨耗剤として用いることは、特許文献１２３に開示される。モリ−硫黄アルキルジチオカルバメート三量体錯体（Ｒ＝Ｃ８〜Ｃ１８アルキル）などのチオカルバメート／モリブデン錯体はまた、有用な耐磨耗剤である。これらの添加剤を用いるか、またはそれを添加することは、目的が低ＳＡＰ処方を製造することである場合には、最小に維持されるべきである。前記特許のそれぞれは、本明細書にその全体が参照により援用される。
【０１１７】
グリコールエステルは、耐磨耗剤として用いられてもよい。例えば、モノ−、ジ−、およびトリ−オレエート、モノパルミテート、およびモノ−ミリステートが、用いられてもよい。
【０１１８】
ＺＤＤＰは、耐磨耗特性を示す他の組成物と組合されてもよい。特許文献１２４には、チオジキサントゲン化合物（例えば、オクチルチオジキサントゲン）および金属チオホスフェート（例えば、ＸＤＤＰ）の組み合わせは、耐磨耗特性を向上することができることが開示される。特許文献１２５には、金属アルキオキシアルキルキサンテート（例えば、ニッケルエトキシエチルキサンテート）およびジキサントゲン（例えば、ジエトキシエチルジキサントゲン）を、ＺＤＤＰとの組み合わせで用いることは、耐磨耗特性を向上することが開示される。前記特許のそれぞれは、本明細書にその全体が参照により援用される。
【０１１９】
好ましい耐磨耗剤には、リンおよび硫黄化合物が含まれる。亜鉛ジチオホスフェート、および／または硫黄、窒素、ホウ素、モリブデン、ホスホロジチオエート、モリブデンジチオカルバメート、および種々の有機モリブデン誘導体などである。これには、ヘテロ環状化合物（例えば、ジメルカプトチアジアゾール、メルカプトベンゾチアジアゾール、トリアジンなど）が含まれる。脂環式化合物、アミン、アルコール、エステル、ジオール、トリオール、脂肪酸アミドなどもまた、用いられることができる。これらの添加剤は、約０．０１〜６重量％、好ましくは約０．０１〜４重量％の量で用いられてもよい。ＺＤＤＰ様化合物は、限定されたヒドロ過酸化物分解能力を、実質的には、開示の化合物によって示されるもの未満を示す。これは、この特許で権利請求され、従って処方から排除されることができる。保持される場合には、低ＳＡＰ処方の製造を促進するのに最小の濃度で保持される。
【０１２０】
粘度指数向上剤
粘度指数向上剤（ＶＩ向上剤、粘度調整剤、粘度向上剤としても知られる）は、高温および低温で操作可能な潤滑油を提供する。これらの添加剤は、高温でのせん断安定度、および低温での許容粘度を付与する。
【０１２１】
適切な粘度指数向上剤には、高分子量の炭化水素、ポリエステル、および粘度指数向上剤および分散剤の両方として機能する粘度指数向上剤分散剤が含まれる。これらのポリマーの典型的な分子量は、約１０，０００〜１，０００，０００、より典型的には約２０，０００〜５００，０００、更により典型的には約５０，０００〜２００，０００である。
【０１２２】
適切な粘度指数向上剤の例は、ポリマー、メタクリル酸塩のコポリマー、ブタジエン、オレフィン、またはアルキル化スチレンである。ポリイソブチレンは、通常、用いられる粘度指数向上剤である。他の適切な粘度指数向上剤は、ポリメタクリル酸塩（例えば、種々の鎖長のアルキルメタクリル酸塩のコポリマー）であり、そのいくつか処方はまた、流動点降下剤としても利用できる。他の適切な粘度指数向上剤には、エチレンおよびプロピレンのコポリマー、スチレンおよびイソプレンの水素添加ブロックコポリマー、およびポリアクリル酸塩（例えば、種々の鎖長のアクリル酸塩のコポリマー）が含まれる。特定の例には、分子量５０，０００〜２００，０００のスチレン−イソプレン、またはスチレン−ブタジエンベースのポリマーが含まれる。
【０１２３】
粘度指数向上剤は、約０．０１〜８重量％、好ましくは約０．０１〜４重量％の量で用いられてもよい。
【０１２４】
補助酸化防止剤
酸化防止剤は、運転中の基油の酸化劣化を防止する。これらの劣化は、金属表面への沈積、スラッジの存在、または準買う湯の粘度増加をもたらすかもしれない。一当業者は、潤滑油組成物に有用な幅広い種類の酸化抑制剤を知っている。例えば、非特許文献７および特許文献１２６および特許文献１２７を参照されたい。そのそれぞれは、本明細書に、その全体が参照により援用される。
【０１２５】
有用な酸化防止剤には、ヒンダードフェノールが含まれる。これらのフェノール酸化防止剤は、無灰（金属を含まない）フェノール化合物、或いは、一定のフェノール化合物の中性または塩基性金属塩であってもよい。典型的なフェノール酸化防止剤化合物は、立体障害性ヒンダードヒドロキシル基を含むものであるヒンダードフェノール樹脂であり、これらには、ヒドロキシル基が互いにｏ−またはｐ−位にあるジヒドロキシアリール化合物のそれらの誘導体が含まれる。典型的なフェノール酸化防止剤には、Ｃ６＋アルキル基で置換されたヒンダードフェノール、およびこれらのヒンダードフェノールのアルキレン結合誘導体が含まれる。好ましくはタイプのフェノール物質の例は、２−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−オクチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール、２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール、および２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノールである。他の有用なヒンダードモノ−フェノール酸化防止剤には、例えば、ヒンダード２，６−ジ−アルキル−フェノールプロピオン酸エステル誘導体が含まれてもよい。ビス−フェノール酸化防止剤はまた、好都合に、本発明と組み合わせて用いられてもよい。オルト−結合フェノールの例には、２，２’−ビス（４−ヘプチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、２，２’−ビス（４−オクチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、および２，２’−ビス（４−ドデシル−６−ｔ−ブチル−フェノール）が含まれる。パラ−結合ビスフェノールには、例えば、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−フェノール）、および４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−フェノール）が含まれる。
【０１２６】
用いられてもよい非フェノール酸化抑制剤には、芳香族アミン酸化防止剤が含まれ、これらは、それとして用いられるか、またはフェノール樹脂と組み合わせて用いられるかいずれかであってもよい。非フェノール酸化防止剤の典型的な例には、式Ｒ８Ｒ９Ｒ１０Ｎの芳香族モノアミンなどのアルキル化および非アルキル化芳香族アミンが含まれる。式中、Ｒ８は、脂肪族、芳香族、または置換芳香族基であり、Ｒ９は、芳香族または置換芳香族基であり、Ｒ１０は、Ｈ、アルキル、アリール、またはＲ１１Ｓ（Ｏ）ｘＲ１２（式中、Ｒ１１は、アルキレン、アルケニレン、またはアラルキレン基であり、Ｒ１２は、より高いアルキル基、またはアルケニル、アリール、或いはアルカリル基であり、ｘは、０、１、または２である）である。脂肪族基Ｒ８は、炭素原子１〜約２０個を含んでもよく、好ましくは炭素原子約６〜１２個を含む。脂肪族基は、飽和脂肪族基である。好ましくは、Ｒ８およびＲ９のどちらも、芳香族または置換芳香族基であり、芳香族基は、ナフチルなどの縮合環芳香族基であってもよい。芳香族基Ｒ８およびＲ９は、Ｓなどの他の基とともに結合されてもよい。
【０１２７】
典型的な芳香族アミン酸化防止剤は、炭素原子少なくとも約６個のアルキル置換基を有する。脂肪族基の例には、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、およびデシルが含まれる。一般に、脂肪族は、せいぜい炭素原子約１４個を含むであろう。本発明に有用な一般的なタイプのアミン酸化防止剤には、ジフェニルアミン、フェニルナフチルアミン、フェノチアジン、イミドジベンジル、およびジフェニルフェニレンジアミンが含まれる。二種以上の芳香族アミンの混合物もまた、有用である。高分子アミン酸化防止剤もまた、用いられることができる。本発明に有用な芳香族アミン酸化防止剤の特定の例には、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｔ−オクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミン、フェニル−アルファナフチルアミン、およびｐ−オクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミンが含まれる。
【０１２８】
硫化アルキルフェノールおよびそのアルカリまたはアルカリ土類金属塩はまた、有用な酸化防止剤である。
【０１２９】
潤滑油組成物に用いられる他の種類の酸化防止剤は、油溶性銅化合物である。いかなる油溶性の適切な銅化合物も、潤滑油中に混合されてもよい。適切な銅酸化防止剤の例には、ジヒドロカルビルチオまたはジチオ−リン酸銅、およびカルボン酸の銅塩（天然または合成）が含まれる。他の適切な銅塩には、ジチオカルバミン酸、スルホン酸、石炭酸、およびアセチルアセトン酸銅が含まれる。アルケニルスクシン酸または無水物から誘導される塩基性、中性、または酸性銅Ｃｕ（Ｉ）およびまたはＣｕ（ＩＩ）塩は、特に有用であると知られる。
【０１３０】
好ましい酸化防止剤には、ヒンダードフェノール、アリールアミンが含まれる。これらの酸化防止剤は、タイプによって個々に、または他のものと組み合わせて用いられてもよい。これらの添加剤は、約０．０１〜６重量％、好ましくは約０．０１〜１．５重量％、より好ましくは０〜１．５重量％未満、最も好ましくは０の量で用いられてもよい。
【０１３１】
清浄剤
清浄剤は、通常、潤滑組成物に用いられる。典型的な清浄剤は、分子の長鎖疎水性部分および分子のより小さいアニオンまたは疎油性親水性部分を含むアニオン物質である。清浄剤のアニオン部分は、典型的に、硫酸、カルボン酸、リン酸、フェノール、またはそれらの混合物などの有機酸から誘導される。対イオンは、典型的に、アルカリ土類またはアルカリ金属である。
【０１３２】
実質的に化学量論量の金属を含む塩は、中性塩として記載され、全アルカリ価（ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定されるＴＢＮ）０〜８０を有する。多くの組成物は、大量の金属基材を含んで、過塩基化される。これは、過剰な金属化合物（例えば、金属水酸化物または酸化物）を酸性ガス（二酸化炭素など）と反応させることによって達成される。有用な清浄剤は、中性であり、緩やかに過塩基化されるか、または高度に過塩基化されることができる。
【０１３３】
少なくともいくらかの清浄剤が過塩基化されることが望ましい。過塩基化された清浄剤は、燃焼プロセスによって製造された酸性不純物を中和させ、油中に混入させる。典型的に、過塩基化された物質は、等量ベースで、金属イオン／清浄剤のアニオン部分の比約１．０５：１〜５０：１を有する。より好ましくは、比率は、約４：１〜約２５：１である。得られる清浄剤は、典型的にＴＢＮ約１５０以上、時には約２５０〜４５０以上を有するであろう過塩基化清浄剤である。好ましくは過塩基化カチオンは、ナトリウム、カルシウム、またはマグネシウムである。異なるＴＢＮの清浄剤の混合物は、本発明で用いられることができる。
【０１３４】
好ましい清浄剤には、スルホン酸塩、石炭酸塩、カルボン酸塩、リン酸塩、およびサリチル酸塩のアルカリまたはアルカリ土類金属塩が含まれる。
【０１３５】
スルホン酸塩は、典型的に、アルキル置換芳香族炭化水素のスルホン化によって得られるスルホン酸から調製されてもよい。炭化水素の例には、ベンゼン、トルエン、キシレン、ナフタレン、ビフェニルおよびそれらのハロゲン化誘導体（例えば、クロロベンゼン、クロロトルエンおよびクロロナフタレン）のアルキル化によって得られるものが含まれる。アルキル化剤は、典型的に、炭素原子約３〜７０を有する。アルカリールスルホネートは、典型的に炭素原子約９〜約８０以上、より典型的には炭素原子約１６〜６０を含む。
【０１３６】
非特許文献７は、潤滑油中の清浄剤および分散剤として有用な種々のスルホン酸のいくつかの過塩基化金属塩を開示する。非特許文献９は、同様に、分散剤／清浄剤として有用な多数の過塩基化スルホン酸塩を開示する。
【０１３７】
アルカリ土類石炭酸塩は、他の有用な種類の清浄剤である。これらの清浄剤は、アルカリ土類金属水酸化物または酸化物（例えば、ＣａＯ、Ｃａ（ＯＨ）２、ＢａＯ、Ｂａ（ＯＨ）２、ＭｇＯ、Ｍｇ（ＯＨ）２）をアルキルフェノールまたは硫化アルキルフェノールと反応させることによって製造されることができる。有用なアルキル基には、直鎖または分枝Ｃ１〜Ｃ３０、好ましくはＣ４〜Ｃ２０アルキル基が含まれる。適切なフェノールの例には、イソブチルフェノール、２−エチルヘキシルフェノール、ノニルフェノール、ドデシルフェノールなどが含まれる。出発アルキルフェノールは、それぞれ独立した直鎖または分枝である二種以上のアルキル置換基を含んでもよいことが、特記されるべきである。硫化されていないアルキルフェノールが用いられる場合には、硫化生成物は、当技術に周知の方法によって得られてもよい。これらの方法には、アルキルフェノールおよび硫化剤（元素硫黄、二塩化硫黄などの硫黄ハロゲン化物などが含まれる）の混合物を加熱し、次いで、硫化フェノールをアルカリ土類金属基材と反応させることが含まれる。
【０１３８】
カルボン酸の金属塩はまた、清浄剤として有用である。これらのカルボン酸清浄剤は、塩基性金属化合物を少なくとも一種のカルボン酸と反応させ、遊離水を反応生成物から除去することによって調製されてもよい。これらの化合物は、所望のＴＢＮレベルをもたらすように過塩基化されてもよい。サリチル酸から製造された清浄剤は、カルボン酸から誘導された一種の好ましい種類の清浄剤である。有用なサリチル酸塩には、長鎖アルキルサリチル酸塩が含まれる。一種の有用な種類の組成物は、次式、
【化１１】
2008545815.tif 000013
［Ｒは、水素原子、または１〜約３０個の炭素原子を有するアルキル基であり、ｎは、１〜４の整数であり、Ｍは、アルカリ土類である］を有する。好ましいＲ群は、少なくともＣ１１、好ましくはＣ１３以上のアルキル鎖である。Ｒは、任意に、清浄剤の機能を妨げない置換基と置換されてもよい。Ｍは、好ましくはカルシウム、マグネシウム、またはバリウムである。より好ましくは、Ｍはカルシウムである。
【０１３９】
ヒドロカルビル置換サリチル酸は、コルベ反応によって、フェノールから調製されてもよい。特許文献１２８を参照されたい。これは、これらの化合物の合成に関する更なる情報について、本明細書に、その全体が参照により援用される。ヒドロカルビル置換サリチル酸の金属塩は、極性溶剤（水またはアルコール）における金属塩の複分解によって調製されてもよい。
【０１４０】
アルカリ土類ホスフェートはまた、清浄剤として用いられる。
【０１４１】
清浄剤は、単一の清浄剤であるか、或いは混成または複合清浄剤として知られるものであってもよい。後者の清浄剤は、別々の物質を混合する必要なしに、二種の清浄剤の特性を提供することができる。例えば、特許文献１２９を参照されたい。
【０１４２】
好ましい清浄剤には、石炭酸カルシウム、スルホン酸カルシウム、サリチル酸カルシウム、石炭酸マグネシウム、スルホン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、および他の関連成分（ホウ酸化清浄剤を含む）が含まれる。典型的に、全清浄剤濃度は、約０．０１〜約６．０重量％、好ましくは約０．１〜０．４重量％である。
【０１４３】
分散剤
エンジン運転中に、油−不溶性酸化副生成物が製造される。分散剤は、溶液中のこれらの副生成物を維持させることにより、金属表面上へのそれらの沈積を少なくさせる。分散剤は、全く無灰または灰−形成であってもよい。好ましくは、分散剤は無灰である。いわゆる無灰分散剤は、燃焼時に実質的に全く灰を形成しない有機物質である。例えば、非金属含有またはホウ酸化無金属分散剤は、無灰であるとみなされる。対照的に、上述の金属含有清浄剤は、燃焼時に灰を形成する。
【０１４４】
適切な分散剤は、典型的に、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合された極性基を含む。極性基は、典型的に、窒素、酸素、またはリンの少なくとも一種の元素を含む。典型的な炭化水素鎖は、炭素原子５０〜４００個を含む。
【０１４５】
化学的に、多くの分散剤は、石炭酸塩、スルホン酸塩、硫化石炭酸塩、サリチル酸塩、ナフテン酸塩、ステアリン酸塩、カルバミン酸塩、チオカルバミン酸塩、リン誘導体として特徴付けられてもよい。特定の有用な種類の分散材は、典型的に長鎖置換アルケニルコハク酸化合物（通常、置換コハク酸無水物）とポリヒドロキシまたはポリアミノ化合物との反応により製造されるアルケニルコハク酸誘導体である。油における溶解性を付与する分子の親油性部分を構成する長鎖基は、通常、ポリイソブチレン基である。好ましくはタイプの分散剤の多くの例は、商業的に周知であり、文献にある。これらの分散剤を記載する例示的な米国特許は、特許文献１３０、特許文献１３１、特許文献１３２、特許文献１３３、特許文献１３４、特許文献１３５、特許文献１３６、特許文献１３７、特許文献１３８、特許文献１３９、特許文献１４０および特許文献１４１である。他のタイプの分散剤は、特許文献１４２、特許文献１４３、特許文献１４４、特許文献１４５、特許文献１４６、特許文献１４７、特許文献１４８、特許文献１４９、特許文献１５０、特許文献１５１、特許文献１５２、特許文献１５３、特許文献１５４、特許文献１５５、特許文献１５６、特許文献１５７、特許文献１５８、特許文献１５９、特許文献１６０、特許文献１６１、特許文献１６２に記載される。分散剤の更なる記載は、例えば、特許文献１６３に見出されてもよい。これは、本目的のために引用される。前記特許文献のそれぞれは、本明細書に、その全体が参照により援用される。
【０１４６】
ヒドロカルビル置換コハク酸化合物は、一般的な分散剤である。特に、スクシンイミド、コハク酸エステル、或いは、炭化水素置換基中に好ましくは少なくとも５０個の炭素原子を有する炭化水素置換コハク酸化合物とアルキレンアミンの少なくとも一種の同等のものとの反応によって調製されるコハク酸エステルアミドが、特に有用である。
【０１４７】
スクシンイミドは、アルケニルコハク酸無水物およびアミンの縮合反応によって形成される。モル比は、ポリアミンによって異なることができる。例えば、アルキルコハク酸無水物／ＴＥＰＡのモル比は、約１：１〜約５：１で変動することができる。代表的な例は、特許文献１６４、特許文献１６５、特許文献１３２、特許文献１６６、特許文献１６７、特許文献１６８、特許文献１６９および特許文献１７０に示される。これらは、本明細書に、その全体が参照により援用される。
【０１４８】
コハク酸エステルは、アルケニルコハク酸無水物およびアルコールまたはポリオールの縮合反応によって形成される。モル比は、用いられるアルコールまたはポリオールによって異なることができる。例えば、アルケニルコハク酸無水物およびペンタエリトリトールの縮合生成物は、有用な分散剤である。
【０１４９】
コハク酸エステルアミドは、アルケニルコハク酸無水物およびアルカノールアミンの縮合反応によって形成される。例えば、適切なアルカノールアミンには、エトキシル化ポリアルキルポリアミン、プロポキシル化ポリアルキルポリアミン、およびポリアルケニルポリアミン（ポリエチレンポリアミンなど）が含まれる。一例は、プロポキシル化ヘキサメチレンジアミンである。代表的な例は、特許文献１７１に示される。これは、本明細書に参照により援用される。
【０１５０】
前段落で用いられるアルケニルコハク酸無水物の分子量は、典型的に８００〜２，５００の範囲であろう。上記生成物は、種々の試薬（硫黄、酸素、ホルムアルデヒド、オレイン酸などのカルボン酸、ホウ酸化エステルまたは高ホウ酸化絵分散剤などのホウ素化合物など）との後反応されることができる。分散剤は、ホウ素約０．１〜約５モル／分散剤反応生成物のモルでホウ酸化されることができる。
【０１５１】
マンニッヒ塩基分散剤は、アルキルフェノール、ホルムアルデヒド、およびアミンの反応により製造される。特許文献１７２を参照されたい。これは、本明細書に参照により援用される。プロセス助剤および触媒（オレイン酸およびスルホン酸など）はまた、反応混合物の一部であることができる。アルキルフェノールの分子量は、８００〜２，５００の範囲である。代表的な例は、特許文献１７３、特許文献１７４、特許文献１７５、特許文献１７６、特許文献１７７、特許文献１７８および特許文献１７９に示される。これは、本明細書に、その全体が参照により援用される。
【０１５２】
本発明に有用な典型的な高分子量脂肪族酸修正マンニッヒ縮合生成物は、高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族またはＨＮ（Ｒ）２基含有反応体から調製されることができる。
【０１５３】
高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の例は、ポリプロピルフェノール、ポリブチルフェノール、および他のポリアルキルフェノールである。これらのポリアルキルフェノールは、アルキル化触媒（ＢＦ３など）の存在下に、高分子量のポリプロピレン、ポリブチレン、および他のポリアルキレン化合物を有するフェノールのアルキル化をして、平均６００〜１００，０００分子量を有するフェノールのベンゼン環上のアルキル置換基を得ることによって得られることができる。
【０１５４】
ＨＮ（Ｒ）２基含有反応体の例は、アルキレンポリアミン、主にポリエチレンポリアミンである。マンニッヒ縮合生成物の調製に用いるのに適切な、少なくとも一種のＨＮ（Ｒ）２基を含む他の代表的な有機化合物は、周知であり、これには、モノ−およびジ−アミノアルカン、およびそれらの置換類似化合物（例えば、エチルアミンおよびジエタノールアミン）、芳香族ジアミン（例えば、フェニルジアミン、ジアミノナフタレン）、複素環式アミン（例えば、モルホリン、ピロール、ピロリジン、イミダゾール、イミダゾーリジン、およびピペリジン）メラミン、およびそれらの置換類似化合物が含まれる。
【０１５５】
アルキレンポリアミド反応体の例には、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ヘキサエチレンヘプタアミン、ヘプタエチレンオクタアミン、オクタエチレンノナアミン、ノナエチレンデカミン、およびデカエチレンウンデカミン、並びに式Ｈ２Ｎ−（Ｚ−ＮＨ−）ｎＨのアルキレンポリアミンに対応する窒素含有量を有するこれらのアミンの混合物が含まれる。前記されるＺは、二価エチレンであり、ｎは、先の式の１〜１０である。対応するプロピレンポリアミン（プロピレンジアミンなど）、並びにジ−、トリ−、テトラ−、ペンタ−、プロピレントリ−、テトラ−、ペンタ−、およびヘキサアミンはまた、適切な反応体である。アルキレンポリアミンは、通常、アンモニアおよびジハロアルカン（ジクロロアルカンなど）の反応によって得られる。従って、２〜１１モルのアンモニアと１〜１０モルのジクロロアルカン（２〜６個の炭素原子および異なる炭素上の塩素を有する）の反応から得られるアルキレンポリアミンは、適切なアルキレンポリアミン反応体である。
【０１５６】
本発明に有用な高分子生成物の調製に有用なアルデヒド反応体には、ホルムアルデヒド（また、パラホルムアルデヒドおよびホルマリン）などの脂肪族アルデヒド、アセトアルデヒド、およびアルドール（β−ヒドロキシブチルアルデヒド）が含まれる。ホルムアルデヒドまたはホルムアルデヒド−生成反応体が好ましい。
【０１５７】
ヒドロカルビル置換アミン無灰分散剤は、当業者に周知であり、例えば、特許文献１８０、特許文献１８１、特許文献１８２、特許文献１８３、特許文献１８４および特許文献１８５を参照されたい。これは、本明細書に、その全体が参照により援用される。
【０１５８】
好ましい分散剤には、ホウ酸化および非ホウ酸化スクシンイミド（モノ−スクシンイミド、ビス−スクシンイミド、および／またはモノ−およびビス−スクシンイミドの混合物からの誘導体を含む）が含まれる。その際、ヒドロカルビルスクシンイミドは、Ｍｎ約５００〜約５０００を有するポリイソブチレンなどのヒドロカルビレン基、またはそのようなヒドロカルビレン基の混合物から誘導される。他の好ましい分散剤には、コハク酸−エステルおよびアミド、アルキルフェノール−ポリアミン−結合マンニッヒ付加生成物、それらのキャップド誘導体、および他の関連成分が含まれる。これらの添加剤は、約０．１〜２０重量％、好ましくは約０．１〜８重量％の量で用いられてもよい。
【０１５９】
流動点降下剤
従来の流動点降下剤（潤滑油流動性向上剤としても知られる）は、所望により、本発明の組成物に添加されてもよい。これらの流動点降下剤は、流体が流動するであろう、または流れることができる最低温度を低下させるために、本発明の潤滑組成物に添加されてもよい。適切な流動点降下剤の例には、ポリメタクリル酸塩、ポリアクリル酸塩、ポリアリールアミド、ハロパラフィンワックスおよび芳香族化合物の縮合生成物、ビニルカルボン酸塩ポリマー、およびジアルキルフマル酸塩のターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、並びにアリルビニルエーテルが含まれる。特許文献１８６、特許文献１８７、特許文献１８８、特許文献１８９、特許文献１９０、特許文献１９１、特許文献１９２、特許文献１９３および特許文献１９４は、有用な流動点降下剤および／またはその調製を記載する。これらの引用のそれぞれは、本明細書に、その全体が援用される。これらの添加剤は、約０．０１〜５重量％、好ましくは約０．０１〜１．５重量％の量で用いられてもよい。
【０１６０】
腐食防止剤
腐食防止剤は、潤滑油組成物と接触する金属部分の分解を減ずるのに用いられる。適切な腐食防止剤には、チアジアゾールが含まれる。例えば、特許文献１９５、特許文献１９６および特許文献１９７を参照されたい。これは、本明細書に、その全体が参照により援用される。これらの添加剤は、約０．０１〜５重量％、好ましくは約０．０１〜１．５重量％の量で用いられてもよい。
【０１６１】
シール親和性添加剤
シール親和性添加剤は、流体に化学反応、またはエラストマーに化学変化をひき起こすことによってエラストマーシールを膨張させる。潤滑油に適切なシール親和性添加剤には、有機リン酸塩、芳香族エステル、芳香族炭化水素、エステル（例えば、フタル酸ブチルベンジル）、およびポリブテニルコハク酸無水物が含まれる。これらの添加剤は、約０．０１〜３重量％、好ましくは約０．０１〜２重量％の量で用いられてもよい。
【０１６２】
消泡剤
消泡剤は、好都合に、潤滑油組成物に添加されてもよい。これらの添加剤は、安定した泡の形成を妨げる。シリコーンおよび有機ポリマーは、典型的な消泡剤である。例えば、ポリシロキサン（ケイ素油またはポリジメチルシロキサンなど）は、消泡剤を提供する。消泡剤は、商業的に入手可能であり、解乳化剤などの他の添加剤と共に、従来、少量で用いられてもよい。通常、これらの添加剤を合わせた量は、１パーセント未満、時には０．１パーセント未満である。
【０１６３】
抑制剤および防錆剤
防錆剤（または腐食防止剤）は、水または他の汚染物による化学的破壊作用に対して潤滑金属表面を保護する添加剤である。これらの広範な種類は、商業的に入手可能である。それらは非特許文献７に関連する。
【０１６４】
防錆剤の一タイプは、好ましくは金属表面を湿らせ、油膜でそれを保護する極性化合物である。他のタイプの防錆剤は、それを油中水エマルジョン中に混合することによって水を吸収する。そのため、油のみが金属表面に接触する。更に他のタイプの防錆剤は、化学的に金属に付着して、非反応性表面がもたらされる。適切な添加剤の例には、ジチオリン酸亜鉛、金属フェノラート、塩基性金属スルホン酸塩、脂肪酸、およびアミンが含まれる。これらの添加剤は、約０．０１〜５重量％、好ましくは約０．０１〜１．５重量％の量で用いられてもよい。
【０１６５】
摩擦調整剤
摩擦調整剤は、これらの物質を含むいかなる潤滑油または流体にもよって潤滑される表面の摩擦係数を変更することができるいかなる物質でもある。摩擦調整剤（摩擦還元剤としても知られる）、または潤滑剤または油性向上剤、並びに、基油、処方潤滑組成物、または機能性流体の能力を変化させて、潤滑表面の摩擦係数を変更する他の添加剤が、所望により、本発明の基油または潤滑組成物と組み合わせて、効果的に用いられてもよい。摩擦係数を低下させる摩擦調整剤は、特に、本発明の基油および潤滑組成物と組み合わせて、好都合である。摩擦調整剤には、金属含有化合物または物質、同様に無灰化合物または物質、或いはそれらの混合物が含まれてもよい。金属含有摩擦調整剤には、金属塩または金属配位子錯体（その際、金属には、アルカリ、アルカリ土類、または遷移群金属が含まれてもよい）が含まれてもよい。これらの金属含有摩擦調整剤はまた、低灰分特性を有してもよい。遷移金属には、Ｍｏ、Ｓｂ、Ｓｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｚｎ、および他のものが含まれてもよい。配位子には、アルコール、ポリオール、グリセロール、部分エステルグリセロール、チオール、カルボン酸塩、カルバミン酸塩、チオカルバミン酸塩、ジチオカルバミン酸塩、リン酸塩、チオリン酸塩、ジチオリン酸塩、アミド、イミド、アミン、チアゾール、チアジアゾール、ジチアゾール、ジアゾール、トリアゾール、および有効量のＯ、Ｎ、Ｓ、またはＰを、個々に、または組み合わせて含む他の極性分子官能基のヒドロカルビル誘導体が含まれてもよい。特に、Ｍｏ含有化合物は、特に効果的であることができる。例えば、Ｍｏ−ジチオカルバミン酸塩、Ｍｏ（ＤＴＣ）、Ｍｏ−ジチオリン酸塩、Ｍｏ（ＤＴＰ）、Ｍｏ−アミン、Ｍｏ（Ａｍ）、Ｍｏ−アルコラート、Ｍｏ−アルコール−アミドなどである。特許文献１９８、特許文献１９９、特許文献２００、特許文献２０１、特許文献２０２、特許文献２０３、特許文献２０４、特許文献２０５、特許文献２０６、特許文献２０７、特許文献２０８、特許文献２０９、特許文献２１０、特許文献２１１、特許文献２１２を参照されたい。
【０１６６】
無灰摩擦調整剤にはまた、有効量の極性基、例えば、ヒドロキシル含有ヒドロカルビル基油、グリセリド、部分グリセリド、グリセリド誘導体などを含む潤滑物質が含まれる。摩擦調整剤中の極性基には、有効量のＯ、Ｎ、Ｓ、またはＰを、個々に、または組み合わせて含むヒドロカルビル基が含まれてもよい。特に効果的であってもよい他の摩擦調整剤には、例えば、脂肪酸の塩（灰分含有および無灰両誘導体）、脂肪アルコール、脂肪アミド、脂肪エステル、ヒドロキシル含有カルボン酸塩、および比較可能な合成長鎖ヒドロカルビル酸、アルコール、アミド、エステル、ヒドロキシカルボン酸塩などが含まれる。いくつかの場合において、脂肪有機酸、脂肪アミン、および硫化脂肪酸は、適切な摩擦調整剤として用いられてもよい。
【０１６７】
摩擦調整剤の有用な濃度は、約０．０１重量％〜（１０〜１５）重量％以上の範囲であってもよく、好ましい範囲は約０．１重量％〜５重量％である。モリブデン含有物質の濃度は、しばしば、Ｍｏ金属濃度という表現で記載される。Ｍｏの好都合な濃度は、約１０ｐｐｍ〜３０００ｐｐｍ以上の範囲であってもよく、しばしば、好ましい範囲は約２０〜２０００ｐｐｍであり、いくつかの場合においては、より好ましい範囲は約３０〜１０００ｐｐｍである。全てのタイプの摩擦調整剤は、単独で、または本発明の物質との混合物で用いられてもよい。時には、二種以上の摩擦調整剤の混合物、または摩擦調整剤と別の表面活性物質との混合物がまた、望ましい。
【０１６８】
典型的な添加剤量
潤滑油組成物が、上に論じられる一種以上の添加剤を含む際、添加剤は、その任意の機能が行われるのに十分な量で組成物中に混合される。本発明に有用なこれらの添加剤の典型的な量は、以下の表２に示される。
【０１６９】
多くの添加剤は、製造業者から輸送され、処方中に、一定量の基油溶剤と共に用いられることが特記されたい。従って、以下の表の重量、同様に、この特許において記載される他の量は、活性成分（成分の非溶剤部分である）の量を指す。以下に示される重量％は、潤滑油組成物の全重量を基準とする。
【０１７０】
【表２】
2008545815.tif 000014
【実施例】
【０１７１】
次の実施例においては、特段の支持がない限り、試験溶液を、ＪＥＯＬＧＳＸ−４００  ＮＭＲ分光計による炭素−１３核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法によって試験した。この実施例および次の実施例に記載される全てのＮＭＲ検討は、同じ装置で、炭素ラーモア周波数１００Ｍｚで行った。試料の温度を、現場で、２７〜５５℃で変えた。２００〜４００過渡時に、炭素核に関して９０゜パルスおよび逆ゲートプロトンでカップリングで、各スペクトルを収集した。緩和遅れを、例えば金属アセチルアセトネートが、常磁性金属中心を含む試料については、３秒で変化させ、金属アセチルアセトネートが常磁性中心を含まない試料については、２０秒であった。
【０１７２】
スペクトルを、２７℃で収集して、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物およびｔ−ブチルアルコールの初期相対濃度が測定された。引続いて、温度を、３５℃へ昇温し、この温度を２５０分保持した。スペクトルを、定期的に収集し、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物の分解が、酸素結合炭素の共鳴を、ヒドロ過酸化物およびアルコールに対して比較することによって監視した。
【０１７３】
酸素は、それが、試料の脱ガスを通して明確に除外されなかったにもかかわらず、系に加えられなかった。出発（ヒドロ）過酸化物の濃度は、安定であり、反応前に低温で測定された。即ち、それは、監視からは、高温で減少した。これは、検討中に、金属に起因する（ヒドロ）過酸化物の中間的な増大がなかったことを示す。また、試料に添加された液体（ヒドロ）過酸化物の全モル数は、ＮＭＲ試料管中の酸素のモル数をはるかに超える。
【０１７４】
実施例１
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｒ（ａｃａｃ）３６４ｍｇ（０．１８ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．８ｇ（３９ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（３モル／イソオクタン）２００ｍｇ（０．８３ミリモル）と共に溶解した。この混合物を、ヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートのモル比４．５：１を表す。
【０１７５】
２７℃で９５分間の加熱において、ヒドロ過酸化物約５％がアルコールへ分解された。これを表３に表化する。
【０１７６】
【表３】
2008545815.tif 000015
【０１７７】
引続いて、実施例１の試料管を３５℃で加熱する２５０分の間に、初期ヒドロ過酸化物の８４％が、クロムアセチルアセトネートによって分解された。これらの結果を表４に表化する。
【０１７８】
【表４】
2008545815.tif 000016
【０１７９】
ＴＢＨＰの更なる５００ｍｇを、試料に添加して、この更なる量を分解するＣｒ（ａｃａｃ）３の能力が試験された。ＴＢＨＰ／Ｃｒ（ａｃａｃ）３の総量比率は、１５．９になる。０分におけるスペクトルを、２７℃で取得して、新混合物の基準スペクトルが提供された。五つの更なるスペクトルを、前のシリーズにおけるように、３５℃で取得した。連続した分解が、表５に報告されるように生じた。
【０１８０】
【表５】
2008545815.tif 000017
【０１８１】
クロムアセチルアセトネートによって分解されたヒドロ過酸化物の最終比率（モルベース）は、３５℃で、製造された％ｔ−ブタノールを基準として１０．９：１であった。
【０１８２】
加熱およびデータ取得の類似のシーケンスを、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物および重水素化クロロホルムを含む溶液に関して、クロムアセチルアセトネートなしで行った。この対照運転（表６に詳細に示される）は、同じ温度プロフィールを通して、ヒドロ過酸化物の分解がまったくないことを示した。
【０１８３】
【表６】
2008545815.tif 000018
【０１８４】
実施例２
実施例１の実験の繰返し（但し、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートの最終モル比８４：１未満を更に添加）は、クロムアセチルアセトネートが、ヒドロ過酸化物を、アルコールへ分解し続けたことを示す。比率８４：１における連続的な活性は、クロム化合物が、触媒的に、むしろ化学量論的に活性であることを示す。
【０１８５】
ｔ−ブチルヒドロ過酸化物のＣｒ（ａｃａｃ）３−触媒熱分解を、ヒドロ過酸化物／クロムの比率を増大してスペクトルを採取することによって監視した。これらの結果を表７に表化する。ヒドロ過酸化物の各添加の後、スペクトルを、２７℃で取得して、溶液組成を決定した。ヒドロ過酸化物の各添加に引続いて、一つ以上のスペクトルを、温度を上げて採取して、分解が促進された。スペクトル２６以下で、高温運転を、３５℃で行った。運転２７以降では、高温運転を、４０℃で行って、反応が促進された。
【０１８６】
アルコールへ分解された％ヒドロ過酸化物を、アルコールＣ−ＯＨ積分を、ヒドロ過酸化物Ｃ−ＯＯＨ積分と比較することによって計算した。これらの結果を表７に表化する。
【０１８７】
【表７】
2008545815.tif 000019
【０１８８】
モル比８４：１で分解された％ヒドロ過酸化物を基準として、クロムアセチルアセトネートが、化学量論的（ヒドロ過酸化物：クロムのモル比約６１．５：１）でなく、触媒的に機能していることがわかる。
【０１８９】
実施例３
同じ加熱プロフィールおよびデータ採取シーケンスを、アラールキルヒドロ過酸化物（クメンヒドロ過酸化物）について試験して、反応の一般性が示された。
Ｃｒ（ａｃａｃ）３５３ｍｇ（０．１５ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．０ｇ（３９ミリモル）中に、クメンヒドロ過酸化物（８０％工業グレード）４００ｍｇ（２．６ミリモル）と共に溶解した。この混合物を、ヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートのモル比１７．２：１を示す。分解を、クメンヒドロ過酸化物およびクミルアルコールの酸素結合炭素の整数を比較することによって監視した。
【０１９０】
クメンヒドロ過酸化物のクミルアルコールへのＣｒ（ａｃａｃ）３−触媒熱分解を、ヒドロ過酸化物／クロムの比率を増大してスペクトルを採取することによって監視した（表８に要約される）。ヒドロ過酸化物の各添加の後、スペクトルを、２７℃で採取して、溶液組成が決定された。次いで、一連のスペクトルを、３５℃で採取して、分解が監視された。番号１５以上のスペクトルを、４０℃で採取して、反応が促進された。反応は、温度と共に増大する速度で進行する。
【０１９１】
アルコールへ分解された％ヒドロ過酸化物を、アルコールＣ−ＯＯＨ積分を、ヒドロ過酸化物およびアルコールの両者のアルキル基含有芳香族炭素と比較することによって計算した。これらの結果を、次に表８に表化する。
【０１９２】
【表８】
2008545815.tif 000020
【０１９３】
ヒドロ過酸化物の分解を測定し、ヒドロ過酸化物分子／クロム原子の比３４．４以下について連続して観察した。これは、再度、クロム化合物が化学量論的（％ヒドロ過酸化物を基準として、ヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートのモル比約２０．７：１）よりむしろ、触媒的に作用していることを示す。
【０１９４】
比較例Ａ
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｕ（ａｃａｃ）３４５ｍｇ（０．１７ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．８ｇ（３９ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）３７１ｍｇ（２．６ミリモル）と共に溶解した。初期ヒドロ過酸化物：銅アセチルアセトネートのモル比約１５：１を有するこの混合物を、実施例１に上記されると同じプロトコルによって監視した。（表９に示されるように）、３５℃では、銅アセチルアセトネートは、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物の分解に関して測定可能な効果を有しないことが見出された。
【０１９５】
【表９】
2008545815.tif 000021
【０１９６】
理想的な混合物を、逐次に、３５℃、４５℃、および５５℃へ、スペクトルを各温度で採取しながら加熱した。（表１０に示されるように）、高温（４５、５５℃）では、銅アセチルアセトネートは、ヒドロ過酸化物分解活性、ヒドロ過酸化物：銅アセチルアセトネートのモル比約１．９：１（４５℃）および９．１５：１（５５℃）を示したことが見出された。
【０１９７】
【表１０】
2008545815.tif 000022
【０１９８】
比較例Ｂ
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｆｅ（ａｃａｃ）３６０ｍｇ（０．１７ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．８ｇ（３９ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）３６６ｍｇ（２．６ミリモル）と共に溶解した。この溶液を、比較例Ａの第二の部分に上記されると同じ温度増大プロトコル（３５℃、４５℃、および５５℃）によって監視した。５５℃へ加熱された場合にでさえ、鉄アセチルアセトネートは、実質的なヒドロ過酸化物の分解活性を示したことが見出された。
【０１９９】
【表１１】
2008545815.tif 000023
【０２００】
実施例４
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｒ（ａｃａｃ）３６０ｍｇ（０．１７ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．８ｇ（３９ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）３７０ｍｇ（２．６ミリモル）、および亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ／基油）１４ｍｇ（Ｚｎ０．０１８ミリモル）と共に溶解した。初期ヒドロ過酸化物：Ｃｒ（ａｃａｃ）３＋ＺＤＤＰのモル比約１３．８：１を有するこの溶液を、比較例Ａの第一の部分に上記されると同じプロトコルによって監視した。亜鉛ジアルキルジチオホスフェートは、確立された酸化防止剤であることから、クロムアセチルアセトネートのヒドロ過酸化物分解効率に関するその効果を決定することが検討された。３５℃での加熱２５０分後には、約同量のヒドロ過酸化物が、ＺＤＤＰ−遊離クロム溶液におけるように分解されたことが見出された（先に、実施例１、表５に報告される）。
【０２０１】
【表１２】
2008545815.tif 000024
【０２０２】
Ｃｒ（ａｃａｃ）３およびＺＤＤＰの両者を含む溶液を、Ｃｒモル濃度１００％よりむしろ、１０％に設定されるＺｎ濃度で調製した。実施例５は、次に、それ自体の二級ＺＤＤＰは、触媒的とみなされないであろう性能（分解ＴＢＨＰ約６〜７／Ｚｎ原子）を有することを示す。実質的に、同じ性能は、一級ＺＤＤＰにより観察される。
【０２０３】
比較例Ｃ
試験溶液（ＴＢＨＰ：Ｚｎのモル比４７：１を表す）を、次のように調製した。即ち、
二級亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ／基油）１４０ｍｇ（Ｚｎ０．１８ミリモル）を、トルエン２．１３ｇ（２２．７ミリモル）、およびｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．２３ｇ（８．５ミリモル）に混合した。この溶液を、実施例４の第一の部分において、より低温で運転され、試料加熱がＮＭＲプローブの外で行われるという点で異なるプロトコルによって監視した。亜鉛ジアルキルジチオホスフェートは、確立された酸化防止剤であることから、この実験を、ＺＤＤＰのヒドロ過酸化物分解効率を、クロムアセチルアセトネートに比較して決定するように運転した。加熱２２０分後には（温度４０〜７５℃で）中程度量のＴＢＨＰが、分解されたことが見出された（ＴＢＨＰ凡そ６〜７モル／Ｚｎモル）。結果を、実施例１２に報告する）。
【０２０４】
【表１３】
2008545815.tif 000025
【０２０５】
実施例５
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｍｎ（ａｃａｃ）２４５ｍｇ（０．１８ミリモル）を、トルエン２．２ｇ（２３．６ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．２８ｇ（８．９ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：マンガン（ＩＩ）アセチルアセトネートのモル比５０：１を示した。この溶液を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。加熱１６５分後には、ヒドロ過酸化物の大部分は、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表１４に示される結果は、分解された過酸化物：Ｍｎ（ＡｃＡｃ）２の比率約４０：１を示す。
【０２０６】
【表１４】
2008545815.tif 000026
【０２０７】
実施例６
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｍｎ（ａｃａｃ）３６０ｍｇ（０．１７ミリモル）を、トルエン２．２ｇ（２４．１ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．２２ｇ（８．５ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：マンガン（ＩＩＩ）アセチルアセトネートのモル比５０：１を示した。マンガン（ＩＩＩ）アセチルアセトネートを添加した際に、溶液は激しく沸騰した。この溶液の組成を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物の大部分は、周囲温度で、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表１５に示される結果は、分解された過酸化物：Ｍｎ（ＡｃＡｃ）３の比率約４３：１を示す。
【０２０８】
【表１５】
2008545815.tif 000027
【０２０９】
実施例７
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｒ（ピコリネート）３７０ｍｇ（０．１７ミリモル）を、トルエン２．２ｇ（２４．８ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．２０ｇ（８．４ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、初期ヒドロ過酸化物：クロム（ＩＩＩ）ピコリネートのモル比５０：１を有した。この溶液の組成を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物の大部分は、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表１６に示される結果は、分解された過酸化物：Ｃｒ（ピコリネート）３の比率約２６：１を示す。
【０２１０】
【表１６】
2008545815.tif 000028
【０２１１】
比較例Ｄ
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｚｎ（ａｃａｃ）２・４Ｈ２Ｏ  ４５ｍｇ（０．１３ミリモル）を、重水素化クロロホルム４．６ｇ（３９．０ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）３６８ｍｇ（２．６ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：Ｚｎ（ＩＩ）ａｃａｃのモル比２０：１を示した。この溶液の組成を、初期ＮＭＲスペクトル（２７℃）により監視し、直後に更に採取し（３５℃）、２１０分後に第三の採取（３５℃）を行った。Ｚｎは、ヒドロ過酸化物の分解に触媒作用を及ぼさなかったことが見出された。結果を、表１７に示す。
【０２１２】
【表１７】
2008545815.tif 000029
【０２１３】
実施例８
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｕ（ステアレート）２１２０ｍｇ（０．１９ミリモル）を、銅２．０ｇ（２２．３ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．３７ｇ（９．５ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：銅（ＩＩ）ステアレートのモル比５０：１を示した。この溶液の組成を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物の大部分は、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表１８に示される結果は、分解された過酸化物：銅（ステアレート）２の比率約３６：１を示す。
【０２１４】
【表１８】
2008545815.tif 000030
【０２１５】
比較例Ｅ
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｓｎ（ｎ−ブチル）２（ａｃａｃ）２８９ｍｇ（０．２１ミリモル）を、トルエン２．０ｇ（２２．０ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．４８ｇ（１０．３ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：錫（ＩＶ）ジ−ｎ−ブチルビス（２，４−ペンタンジオン）のモル比５０：１を示した。溶液の組成を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物の少量が、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表１９に示される結果は、分解された過酸化物：Ｓｎ（ｎ−ブチル）２（ＡｃＡｃ）２比率約７．５：１を示す。
【０２１６】
【表１９】
2008545815.tif 000031
【０２１７】
比較例Ｆ
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｓｎ（ａｃａｃ）２６０ｍｇ（０．１９ミリモル）を、トルエン２．１ｇ（２３．１ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．３６ｇ（９．５ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：錫（ＩＩ）アセチルアセトネートのモル比５０：１を示した。溶液の組成を、初期の２７℃スペクトルは、機器不調により採取されなかったものの、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物の少量が、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表２０に示される結果は、分解された過酸化物：Ｓｎ（ＡｃＡｃ）２の比率約５．５：１を示す。
【０２１８】
【表２０】
2008545815.tif 000032
【０２１９】
実施例９
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
ＭｎＯ２（ａｃａｃ）２６１ｍｇ（０．１９ミリモル）を、トルエン２．２ｇ（２４．０ミリモル）中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（５．５モル／デカン）１．３２ｇ（９．２ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：モリブデン（ＶＩ）アセチルアセトネートのモル比５０：１を示した。溶液の組成を、比較例Ｃにおけるものに類似のプロトコルによって監視した。ヒドロ過酸化物のかなりの部分が、ｔ−ブチルアルコールへ分解されていたことが見出された。表２１に示される結果は、分解された過酸化物：ＭｏＯ２（ＡｃＡｃ）３の比率約１２：１を示す。
【０２２０】
【表２１】
2008545815.tif 000033
【０２２１】
実施例１０
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｒ（ａｃａｃ）３１００ｍｇ（０．２８ミリモル）を、基油１００ｇ中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（７０％／水）７０ｍｇ（７．７７ミリモル）と共に溶解した。この溶液は、ヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートのモル比２７．８：１を示した。
【０２２２】
この溶液を１００℃へ加熱し、滴定によって１８０分間監視した。クロムアセチルアセトネートの存在下に、ヒドロ過酸化物は、５分以内に完全に分解された。対照実験は、クロムアセチルアセトネートの非存在下に行われ、ほんの僅かなヒドロ過酸化物の分解を示した。滴定の手順は、ビュレットからのヒドロ過酸化物溶液を、被試験過酸化物分解剤を含む溶液へ徐々に添加することを含む。反応の程度を、熱量測定で、ヨウ素／ヨウ化物カップルにより監視した。
【０２２３】
実施例１１
試験溶液を、次のように調製した。即ち、
Ｃｒ（ａｃａｃ）３１００ｍｇ（０．２８ミリモル）を、基油１００ｇ中に、ｔ−ブチルヒドロ過酸化物（７０％／水）２９４ｍｇ（３２．６６ミリモル）と共に溶解した。
この溶液は、ヒドロ過酸化物：クロムアセチルアセトネートのモル比１１６．６：１を示した。
【０２２４】
この溶液は、ヒドロ過酸化物濃度が実施例１０の溶液より４．２倍濃いが、これを、１００℃へ加熱し、実施例１０に記載するように、滴定によって１８０分間監視した。クロムアセチルアセトネートの存在下に、ヒドロ過酸化物は、４０分以内に完全に分解された。対照実験は、クロムアセチルアセトネートの非存在下に行われ、ごく僅かなヒドロ過酸化物の分解を示した。
【０２２５】
比較例Ｇ
（ｔ−ブチルヒドロ過酸化物１０．９ミリモル、およびモリブデンビス（ジブチルカルバモイドジチオエート−Ｓ−Ｓ’）ジ−μ−チオジチオキソジステレオマー０．２２ミリモル）／トルエン２．５ｇの溶液を、５０℃および１００℃で１８０分間ヒドロ過酸化物の分解活性に対して評価した。５０℃１８０分間については、わずか１４％のｔ−ＢＨＰが、分解された過酸化物：モリブデンの比率７：１に対して分解された。１００℃１８０分間については、わずか１４％のｔ−ＢＨＰが、分解された過酸化物：モリブデンの比率５：１に対して分解された。いずれの場合も、触媒活性の不存在を示す。
【国際調査報告】
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