(57)【要約】  本発明は、バイカレインと下記式（I）で表す化合物とを含み、相乗的な抗腫瘍効果を有する医薬組成物に関し、前記バイカレインと下記式（I）の化合物とのモル濃度比が1：1〜1：4である。2008528640.tif 000029  （ただし、R1はグルクロン酸基を表し、R2は水素又はヒドロキシ基を表す。）  本発明はまた、該医薬組成物の調製方法及び用途に関する。
2008528640.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
バイカレインと下記式（I）で表す化合物とを含み、相乗的な抗腫瘍効果を有する医薬組成物であって、前記バイカレインと下記式（I）の化合物とのモル濃度比が1：1〜1：4である、ことを特徴とする医薬組成物。
【化１】
2008528640.tif 000027
（ただし、R1はグルクロン酸基を表し、R2は水素又はヒドロキシ基を表す。）
【請求項２】
前記腫瘍が充実性腫瘍又は血液系腫瘍である、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
前記腫瘍が黒色腫、肝癌、大腸癌、肺癌、胃癌、食道癌、乳腺癌、前立腺癌又は白血病から選ばれたものである、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項４】
バイカレインと、下記式（I）の化合物から選らばれた少なくとも1種とを混合することを含む、請求項1〜3のいずれかに記載の医薬組成物の調製方法。
【化２】
2008528640.tif 000028
（ただし、R1はグルクロン酸基を表し、R2は水素又はヒドロキシ基を表す。）
【請求項５】
さらに、薬用可能的な添加物を加え、前記混合物を適当な剤型に調製することを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
請求項1〜3のいずれかに記載の医薬組成物の抗腫瘍薬物の調製における用途。
【請求項７】
前記腫瘍が充実性腫瘍又は血液系腫瘍である、請求項６に記載の用途。
【請求項８】
前記腫瘍が黒色腫、肝癌、大腸癌、肺癌、胃癌、食道癌、乳腺癌、前立腺癌又は白血病から選ばれたものである、請求項６に記載の用途。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、相乗的な抗腫瘍効果を有する医薬組成物に関し、具体的には、フラボノイド化合物を含有し、相乗的な抗腫瘍効果を有する医薬組成物に関する。本発明は、さらに、該組成物の調製方法及び製薬用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
化学療法は『化学薬物治療』の略称である。現在、化学療法の概念は、一般的に『腫瘍の化学療法』と理解されている。即ち、抗腫瘍用化学薬物を使用して、幾つかの措置とプランとを採用して腫瘍を治療する方法である。しかしながら、よく使われている化学療法薬品、例えばビンクリスチン、シスプラチン、アミノプテリン、シクロホスファミド、5−フルオロウラシル（5−FU）等は、注射局所の痛み、静脈塞栓、骨髄抑制、胃腸道反応、末梢神経病変などの副作用を引き起こす可能性がある。
【０００３】
化学薬物の副作用を減少し、治療効果を向上させ、腫瘍の再発を減少し、薬物耐性を回避するために、異なる化学療法薬物が選択されて併用されることは、既に腫瘍の化学療法の重要方法の一つとなっている。例えば、臨床上、シスプラチンと、5−フルオロウラシル（5−FU）、ブレオマイシン又はエピポドフィロトキシン等との併用により食道癌が治療されている。
【０００４】
『相乗効果（Synergistic  Effect）』とは、二種類の薬物が併用された場合に生成された治療効果が、同じ投与量で該二種類の薬物がそれぞれ単独に使用された場合の治療効果の合計より大きいことを意味する。二種類の薬物が併用された場合の作用効果は、中位効果原理（median-effect principle）（Joseph R. Bertino, Ting-Chao Chou, Chemotherapy: Synergism and Antagonism, Encyclopedia of Cancer, 1996, Academic Press, Inc.）に基づき、『組み合わせ指数、コンビネーション  インテックス（Combination Index，CI）』により判断可能である。
【０００５】
【数１】
2008528640.tif 000003
【０００６】
ただし、D1、D2は、薬物1と薬物２とがそれぞれ単独で使用された場合に、細胞増殖阻害率がｘ％に達した時の薬物濃度であり、(Dx)1、(Dx)2は、同じ細胞増殖阻害率に達した時の混合物における薬物1と薬物２との濃度である。
【０００７】
相互に独立する二種類の薬物に対して、a ＝ 0であり、相互に独立しない二種類の薬物に対して、a ＝ 1である。
CI < 1である場合に相乗効果が表されており；CI = 1である場合に相加効果が表されており；CI > 1である場合に拮抗効果が表されている。
【０００８】
アメリカ国立ガン研究所が1983年に確立した、抗腫瘍物質が選択された動物試験モデルによると、マウスの体内移植に用いられる腫瘍株は、マウス黒色腫細胞株B16、マウス繊維肉腫細胞株M5076などの固体腫瘍（充実性腫瘍）腫瘍株；マウス白血病細胞株L1210などの血液系腫瘍細胞株を含んでいる。したがって、当業者は、通常、ある腫瘍細胞株を選んで、移植腫瘍の動物体内における挙動を研究している。例えば、マウス黒色腫細胞株B16を使用してマウス充実性腫瘍モデルが確立され、マウス白血病細胞株L1210を使用してマウス血液系腫瘍モデルが確立された。インビボ（in vivo）試験とインビトロ（ in vitro）試験との結果を結合することによって、被検出物質が抗腫瘍作用を有するかどうかが判定された。
【０００９】
漢方薬である黄岑（オウゴン、Scutellaria baicalensis Georgi）は、『神農本草経』に初めて記載されたものであり、黄文、無岑等とも呼ばれている。その味は苦く性質は寒である。その薬理効果について、実火を瀉し、湿熱を除去し、抗菌、除熱、解毒、鎮静、除圧、胆汁通し等の作用を有している。
【００１０】
バイカリンとバイカレインとは、黄岑の根に含まれている主要フラボノイド化合物であり、両者は同じフラボンコア構造を有している。
【００１１】
【化１】
2008528640.tif 000004
【００１２】
バイカレインは、黄岑の主要活性成分の一つであり、その分子式がC15H10O5であり、分子量が270.25である。バイカレインの化学構造は、フラボンコア構造中の5,6,7位の三つの水素基（-H）がヒドロキシ基（-OH）に置換されたものである。
【００１３】
バイカリンの化学構造は、フラボンコア構造中の5,6位の二つの水素基（-H）がヒドロキシ基（-OH）に置換され、7位においてヒドロキシ基（-OH）がグルクロン酸と縮合したもの、即ちバイカレイン−7−O−グルクロン酸である。バイカリンの分子式はC12H18O11であり、分子量は446.37である。
【００１４】
スクテラリンもフラボノイド化合物に属し、半枝蓮（Portulaca）等の植物からの抽出により得られたものである。スクテラリンの分子量は463であり、分子式はC21H19O12であり、構造式は以下の通りである。
【００１５】
【化２】
2008528640.tif 000005
【００１６】
ただし、R1はグルクロン酸基を表す。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
今までに、バイカレインとバイカリン又はスクテラリンとの抗腫瘍分野における相乗効果を有する報道はない。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明が開示した部分は、以下のような発見に基づいたものである。即ちバイカレインとバイカリン又はスクテラリンとが相乗効果を有し、バイカレインとバイカリン又はスクテラリンとを含有する医薬組成物は増強された抗腫瘍活性を有し、かつ単一のバイカレイン、バイカリン又はスクテラリンを含有する医薬組成物より有効である。
【００１９】
本発明の他の局面は、バイカレインと下記式（I）で表す化合物とを含み、相乗的な抗腫瘍効果を有する医薬組成物であって、前記バイカレインと下記式（I）の化合物とのモル濃度比が1：1〜1：4である、ことを特徴とする医薬組成物に関する。
【００２０】
【化３】
2008528640.tif 000006
【００２１】
ただし、R1はグルクロン酸基を表し、R2は水素又はヒドロキシ基を表す。
その中で、前記腫瘍は充実性腫瘍又は血液系腫瘍であり、好ましいのは黒色腫、肝癌、大腸癌、肺癌、胃癌、食道癌、乳腺癌、前立腺癌又は白血病である。
【００２２】
本発明の他の局面は、バイカレインと、前記式（I）の化合物から選らばれた少なくとも1種とを混合することを含む前記医薬組成物の調製方法に関し、該方法は、さらに、前記の得られた混合物に薬用可能的な添加物を加え、適当な剤型に調製することを含む。
【００２３】
本発明は、前記医薬組成物の抗腫瘍薬物の調製における用途に関し、その中で、前記腫瘍は充実性腫瘍又は血液系腫瘍であり、好ましいのは黒色腫、肝癌、大腸癌、肺癌、胃癌、食道癌、乳腺癌、前立腺癌又は白血病である。
【００２４】
以下に、本発明の詳しい実施形態について説明する。本発明の他の特徴、目的及び利点は、以下の説明により一層明らかに示される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明者らは、鋭意に研究し、その結果、本発明のバイカレインとバイカリン又はスクテラリンとを組み合わせて使用して投与することにより、いずれか一方の成分が単独で投与された場合と比較して、抗腫瘍活性を著しく増強することが得られ、相乗効果を有することを見出した。従って、両者の投与量を減量し、それらの副作用を軽減することができた。それゆえに、本発明のバイカレインとバイカリン又はスクテラリンとは、相乗効果を有する抗腫瘍薬物を調製することに用いられることができる。
【００２６】
本発明のバイカレイン、バイカリン、及びスクテラリンは、天然に存在しており、且つある植物、例えば黄岑（Scutellaria baicalensis Georgi）、半枝蓮などから抽出可能である。本発明のバイカレイン、バイカリン、及びスクテラリンは、市販品として、或いは該当分野の一般的な合成技術を利用して、又は微生物の作用により得られる。本発明のバイカレイン、バイカリン、及びスクテラリンの分離又は合成に用いられた化学試薬は、溶媒、試薬、触媒、保護基試薬、脱保護基試薬を含んでいる。前記の分離と合成は、さらに適当な保護基を加え、又は除去して最終的に所望の化合物を得るステップを含んでもよい。本発明のバイカレイン、バイカリン、及びスクテラリンを調製するための合成化学転換及びグループ保護（脱保護）の方法は、当業者にとって公知であり、R. Larock, Comprehensive Organic Transformations, VCH Publishers (1989); T.W. Green and P.G.M. Wuts, Protective Groups in Organic Synthesis, 3rd Ed., John Wiley and Sons (1999), L. Fieserand M. Fieser, Fieser and Fieser’s Reagents for Organic Synthesis, John Wiley and Sons (1994); and L. Paquette, ed., Encyclopedia of Reagents for Organic Synthesis, John Wiley and Sons (1995) 及びそれ以後の著作を参照することができる。
【００２７】
本発明では、バイカレインとバイカリン又はスクテラリンとが同時に投与されてもよいし、別々に投与されてもよい。本発明に係るバイカレインとバイカリン又はスクテラリンとを含有する医薬組成物は、腸管を経て投与されてもよいし、非腸管投与経路で投与されてもよい。腸管投与製剤として、丸薬、顆粒剤、カプセル剤、懸濁液又は溶液が挙げられる。非腸管投与製剤として、注射剤、クリーム剤、膏剤、貼付剤又は噴霧剤が挙げられる。非腸管投与経路として、皮下、皮内、動脈、静脈、筋肉、関節、滑液、胸骨、鞘内、病巣内、頭蓋骨内注射又は点滴注入が挙げられる。他の投与経路として、局所、直腸、経鼻、経頬、膣、舌下、粘膜、気管又は尿道が挙げられる。また、本発明の医薬組成物は、煙霧吸入、インプラント蓄積、又は刺鍼等の方式により投与されてもよい。
【００２８】
本発明の医薬組成物の腸管投与製剤として、カプセル剤、錠剤、乳剤、水性懸濁剤、コロイド液、溶液、マイクロカプセル、丸剤、ロセンジ剤（lozenge）、顆粒剤、粉剤が挙げられるが、それらの剤型に限られることではない。一般的に錠剤に用いられる、薬用可能なキャリアとして、ラクト−ス及びコーンスタ−チが挙げられる。通常さらにステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤が加えられる。一般的にカプセル剤に用いられる薬用可能なキャリアとして、ラクト−ス及び乾コーンスタ−チが挙げられる。口服水性懸濁剤及び/又は乳剤に調製された場合に、本発明の医薬組成物は、油相に懸濁又は溶解され、乳化剤又は懸濁剤と結合している。必要に応じて、複数種類の甘味剤及び/又は香味剤及び/又は着色剤が加えられることができる。
【００２９】
本発明の医薬組成物は、無菌注射剤、例えば、無菌水相又は油相懸濁液として調製されてもよい。該懸濁液は、本分野の常法に従って、適当な分散剤又は湿潤剤（例えばTween 80）及び懸濁剤等を使用して調製可能である。腸管外経路で投与可能な無毒希釈剤又は溶媒中の水溶液又は懸濁剤、例えば１,３−ブタンジオール溶液でもよい。使用可能な関連キャリア又は溶媒として、マンニトール、水、リンゲル液、等張塩化ナトリウムなどがあげられる。また、無菌の固定油（bland fixed oil）は、通常溶媒又は懸濁剤の媒体として用いられるので、合成モノグリセリド又はジグリセリドだけではなく、多種の柔らかな固定油も適当に用いられることができる。脂肪酸、例えば油酸、及びそのグリセリド誘導物（例えばオリーブ油又はヒマシ油、特にそのポリオキシエチレン基誘導物）等は、前記注射剤の調製に用いられてもよい。前記油溶液又は懸濁液は、さらに長鎖のエタノール希釈剤又は分散剤又はカルボキシメチルセルロース又は類似の他の分散剤を含んでもよく、このような物質は、通常に薬用可能な乳剤及び/又は懸濁剤の調製に適用されている。他の製剤に常用されている界面活性剤、例えばTweens又はSpans及び/又は他の類似の乳化剤又はバイオアベイラビリテイー促進剤等も、同様に本製剤の調製に用いられてよい。
【００３０】
本発明の医薬組成物は、座薬として製造され、直腸を経て投与されてもよい。その投与方法として、本発明の医薬組成物と適当な非刺激性賦形剤とを混合することが挙げられる。後者は室温で固体であるが、直腸の温度で液体となるので、該座薬は直腸中で溶解され活性成分を放出することができる。このような賦形剤として、ココア脂、蜜蝋、及びポリエチレンが挙げられているが、それらに限定されることではない。本発明の医薬組成物の局所投与製剤（例えば軟膏）は、直接に患部に適用されてもよい。このような局所製剤は活性成分と薬用可能なキャリアを含んでおり、後者として、鉱油、液状石油、ホワイト石油、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン又はポリオキシプロピレン化合物、乳化ワックス又は水が挙げられているが、それらに限定されることではない。また、本発明の医薬組成物は、洗剤又は油剤として調製されてもよい。適当なキャリアとして、鉱油、ソルビタンモノステアレーと、ポリソルベート60、セチルエステル、エタール、２−オクタデシルアルコール、フェニルメチルエタノール又は水が挙げられているが、それらに限定されることではない。本発明の医薬組成物は、浣腸剤などとして調製されて直腸局所投薬に使用されてもよい。局所皮透過性貼付剤も本発明の保護範囲に属する。本発明の医薬組成物も、鼻を経て噴霧または吸入で投与されてもよい。即ち本分野の常法に従って、フェニルメチルエタノール又は他の防腐剤、吸収促進剤、フロロカーボン及び/又は他の可溶化剤又は分散剤が使用され、塩溶液が調製されてもよい。
【００３１】
本発明の医薬組成物は、インプラントで投与されてもよい。インプラント方式を採用することにより、投与対象の体内において持続的に定時に本発明の医薬組成物を釈放する効果を実現することができる。また、インプラント投薬について、局所組織と器官において位置決め投与（Negrin et al., Biomaterials 22(6):563, 2001）されてもよい。定時釈放技術、例えばポリマー技術による定時釈放カプセル、徐放技術と製剤封入技術（例えばポリマーとリポイド体）なども、本発明の医薬組成物の投薬に用いられてよい。
【００３２】
貼付剤も、同様に本発明の保護範囲に属する。貼付剤は基層（例えばポリマー、布、ガーゼと包帯）と本発明の医薬組成物とを含んでいる。基層の一方の側には、活性成分が沁み出されることを防止するための保護層が設けられてもよい。前記貼付剤は、さらに固定のための粘着剤を含んでもよく、後者が天然又は合成の物質でもよいが、それが投薬対象と接触する場合に、一時的に皮膚に付着可能である。粘着剤が耐水性を有してもよい。
【００３３】
『薬用可能なキャリア』は、本発明の医薬組成物の薬理活性を破壊できず、同時にその有効な投与量、即ち薬物キャリアとして作用する場合の投与量が、人体に対して無毒であるものである。『薬用可能なキャリア』としては、イオン交換材料、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、自己乳化薬物伝送系（例えばd-α-ビタミンEポリエチレン 1000スクシネート）、トウィーン（Tweens）又は他の類似重合媒体等の薬物製剤用界面活性剤、血清タンパク（例えばヒト血清アルブミン）、バッファー物質（例えばリン酸塩）、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和植物脂肪酸部分グリセリド混合物、水、塩、電解質（例えばプロタミン硫酸塩）、燐酸二ナトニウム、燐酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、シリカゲル、珪酸マグネシウム等が挙げられるが、それらに限定されることではない。ポリビニルピロリドン、セルロース物質、ポリビニルアルコール、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ポリアクリレート、エチレン−ポリオキシエチレンブロック重合体と羊毛脂、シクロデキシトリン（例えばα-、β-及びγ-シクロデキシトリン）又はその化学修飾された誘導物（例えば2-及び3-ヒドロキシプロピル-β-シクロデキシトリン等のヒドロキシアルキルシクロデキシトリン）又は他の可溶性誘導物などは、すべて本発明の医薬組成物の薬物伝送を促進するために用いられることができる。
【００３４】
本発明の医薬組成物に含まれているバイカレインとバイカリン又はススクテラリンとの相乗効果の有効範囲（モル濃度比）は、すでに適当な体外試験（in vitro assay）により検証された。国際公開第93/23033号パンフレットには、バイカレインとバイカリンとが細胞アポトーシス（apoptosis）誘導剤として使用される場合の投与量が開示されている。該投与量は、投薬経路、病状、患者の年齢により調整可能であるが、一般的な口服量は、バイカレイン又はバイカリンが一人で100〜6000mg/日であり、1〜3回に分けて服用される。口服投薬ではない場合に、両者の投与量は一人で1〜100mg/日である。スクテラリンが臨床抗腫瘍剤として使用される場合の投与量及びその適当な投薬経路に関わる文献は未だない。
【００３５】
当業者は、どのように本分野の通常技術を利用して本発明に開示されたモル濃度比に基づいて、バイカレインをバイカリン又はスクテラリンと共に混合し、本発明の相乗効果を有する抗腫瘍医薬組成物を調製することが分かるはずである。
【００３６】
本発明を理解しやすくするために以下の実施例を挙げた。しかし、本発明がそれらの実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００３７】
In vitro ヒトがん細胞におけるバイカレインとバイカリンとの併用による相乗的がん細胞抑制効果
各種ヒトがん細胞に１０％牛胎仔血清の含有培地を加え、細胞数5×103/穴として９６穴マイクロテストプレートに播く。２４時間培養後、各種濃度のバイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはバイカリン（スヅァンヅォリェンツファカイファユウシェコンス、四川超人植化開発有限公司、）を添加する。さらに７２時間培養した後MTTアッセイを行う。バイカレイン及びバイカリンの単独使用及び併用使用の細胞増殖阻害率を算出し、CalcuSyn  ソフトウェアを用いて、コンビネーション  インテックス（Combination Index、CI）を算出し、データ解析を行う。
【００３８】
CI < 1  相乗効果；  CI = 1  相加効果；  CI > 1  拮抗効果（相加効果未満）
単独使用と複合使用との際の細胞増殖阻害率及びコンビネーション  インテックス（CI）表１〜８
各種ヒトがん細胞とその結果：
ヒト肝臓がん細胞株  HepG2  表1
ヒト大腸がん細胞株  HCT116 表2
ヒト肺がん細胞株    A549   表3
ヒト胃がん細胞株    MKN28  表4
ヒト食道がん細胞株  TE2    表5
ヒト乳がん細胞株  MCF-7    表6
ヒト前立腺がん細胞株  PC3  表7
ヒト白血病株  HL60         表8
【００３９】
【表１】
2008528640.tif 000007
2008528640.tif 000008
2008528640.tif 000009
2008528640.tif 000010
2008528640.tif 000011
2008528640.tif 000012
2008528640.tif 000013
2008528640.tif 000014
【実施例２】
【００４０】
移植固体腫瘍におけるバイカレインとバイカリンとの併用による相乗的な抗腫瘍効果
継体培養二代目後のマウスメラノーマB16、2×106 細胞/匹をC57BL/6雌性マウス（体重約２０グラム）の腋腹部皮下へ移植する。翌日から無作為抽出法により群分けし、バイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはバイカリン（スヅァンヅォリェンツファカイファユウシェコンス、四川超人植化開発有限公司、）の投与量を0.1ml/10gに調整して実験動物に投与し、バイカレイン及びバイカリンの単独投与及び併用投与の抗腫瘍効果の試験を行う。各試験群の実験動物数を１０匹とし、また投与前後の動物体重を測定する。試験開始第１５日目に頚椎脱臼によりマウスを屠殺し、移植腫瘍を取り出して重さを量る。腫瘍抑制率を、下記の式を使用して算出する。
【００４１】
腫瘍抑制率＝（１−治療群の腫瘍重さ/コントロール群の腫瘍重さ）×１００％
試験結果を統計学的データ処理し、またスチューデントのｔ検定法（Student’s t-test）の処理を行う。
【００４２】
試験結果を表９に示す。
【００４３】
【表２】
2008528640.tif 000015
【００４４】
試験結果より、バイカレインとバイカリンとを併用することにより顕著な抗腫瘍治療効果が相乗的に増強されたことが示された。バイカレイン＋バイカリン30＋50 mg/kg群、バイカレイン＋バイカリン30＋100mg/kg群及びバイカレイン＋バイカリン30＋200mg/kg群の併用投与群とともにバイカレインとバイカリンとの単独投与群間で有意差が見られた。バイカレイン＋バイカリン30＋25 mg/kg群は一定な相乗効果を示したが、前述した三組より顕著な相乗効果は見られなかった。
【００４５】
動物の体重変化値からは各併用投与群の毒性増大作用が見られなかった。
バイカレインとバイカリンとのモル濃度比が1:05〜1:4区間内の併用では相乗効果が示されたが、一方モル濃度比が1:1〜1:4区間内では相乗効果がさらに顕著であることが示された。したがって、動物実験（in vivo）結果はインビトロ（in vitro）結果を支持することが明らかになった。
【００４６】
固体腫瘍に対し、バイカレインとバイカリンとを併用することにより有意に相乗的な抗腫瘍効果が得られた。
【実施例３】
【００４７】
移植血液系腫瘍におけるバイカレインとバイカリンとの併用による相乗的な抗腫瘍効果
代数増殖期のマウス白血病細胞L1210、 105細胞/匹をBDF1マウス（体重約２０グラム）の腹腔内へ移植する。翌日から無作為抽出法により群分けし、バイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはバイカリン（スヅァンヅォリェンツファカイファユウシェコンス、四川超人植化開発有限公司、）の投与量を0.1ml/10gに調整して実験動物に投与し、バイカレイン及びバイカリンの単独投与及び併用投与の抗がん効果の試験を行う。各試験群の実験動物数を１０匹とし、また投与前後に動物体重を測定する。実験動物の平均生存日数を記録し、延命率を算出する。延命率の変化を指標として、各治療群の治療効果を検討する。
【００４８】
延命率＝（治療群の平均生存日/コントロール群の平均生存日−１）×１００％
試験結果を統計学的データ処理し、またスチューデントのｔ検定法（Student’s t-test）の処理を行う。
【００４９】
試験結果を表１０に示す。
【００５０】
【表３】
2008528640.tif 000016
【００５１】
試験結果より、バイカレインとバイカリンとが併用されることにより顕著な抗腫瘍治療効果が相乗的に増強されたことが示された。バイカレイン＋バイカリン30＋50 mg/kg群、バイカレイン＋バイカリン30＋100mg/kg群及びバイカレイン＋バイカリン30＋200mg/kg群の併用投与群とともにバイカレインとバイカリンとの単独投与群間で有意差が見られた。バイカレイン＋バイカリン30＋25 mg/kg群は一定な相乗効果を示したが、前述した三組より顕著な相乗効果が見られなかった。
【００５２】
動物の体重変化値からは各併用投与群の毒性増大作用が見られなかった。
バイカレインとバイカリンとのモル濃度比が1:05〜1:4区間内の併用では相乗効果が示されたが、一方モル濃度比が1:1〜1:4区間内では相乗効果がさらに顕著であることが示された。したがって、動物実験（in vivo）結果はインビトロ（in vitro）結果を支持することが明らかになった。
【００５３】
血液系腫瘍に対し、バイカレインとバイカリンとを併用することにより有意に相乗的な抗腫瘍効果が得られた。
【実施例４】
【００５４】
In vitro ヒトがん細胞におけるバイカレインとスクテラリンとの併用による相乗的がん細胞抑制効果
各種ヒトがん細胞に１０％牛胎仔血清の含有培地を加え、細胞数5×103/穴として９６穴マイクロテストプレートに播く。２４時間培養後、各種濃度のバイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはスクテラリン（コゥンミンロンチンヨウイェユウシェコンス、昆明竜津薬業有限公司）を添加する。さらに７２時間培養した後、MTTアッセイを行う。バイカレイン及びスクテラリンの単独使用及び併用使用の細胞増殖阻害率を算出し、CalcuSyn  ソフトウェアを用いて、コンビネーション  インテックス（Combination Index、CI）を算出し、データ解析を行う。
【００５５】
CI < 1  相乗効果；  CI = 1  相加効果；  CI > 1  拮抗効果（相加効果未満）
単独使用と複合使用との際の細胞増殖阻害率及びコンビネーション  インテックス（CI）表１１〜１８
各種ヒトがん細胞とその結果：
ヒト肝臓がん細胞株  HepG2   表１1
ヒト大腸がん細胞株  HCT116  表１2
ヒト肺がん細胞株    A549    表１3
ヒト胃がん細胞株    MKN28   表１4
ヒト食道がん細胞株  TE2     表１5
ヒト乳がん細胞株  MCF-7     表１6
ヒト前立腺がん細胞株  PC3   表１7
ヒト白血病株  HL60          表１8
【００５６】
【表４】
2008528640.tif 000017
2008528640.tif 000018
2008528640.tif 000019
2008528640.tif 000020
2008528640.tif 000021
2008528640.tif 000022
2008528640.tif 000023
2008528640.tif 000024
【実施例５】
【００５７】
移植固体腫瘍におけるバイカレインとスクテラリンとの併用による相乗的な抗腫瘍効果
継体培養二代目後のマウスメラノーマB16、2×106 細胞/匹をC57BL/6雌性マウス（体重約２０グラム）の腋腹部皮下へ移植する。翌日から無作為抽出法により群分けし、バイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはスクテラリン（コゥンミンロンチンヨウイェユウシェコンス、昆明竜津薬業有限公司）の投与量を0.1ml/10gに調整して実験動物に投与し、バイカレイン及びスクテラリンの単独投与及び併用投与の抗腫瘍効果の試験を行う。各試験群の実験動物数を１０匹とし、また投与前後の動物体重を測定する。試験開始第１５日目に頚椎脱臼によりマウスを屠殺し、移植腫瘍を取り出して重さを量る。腫瘍抑制率を、下記の式を使用して算出する。
【００５８】
腫瘍抑制率＝（１−治療群の腫瘍重さ/コントロール群の腫瘍重さ）×１００％
試験結果を統計学的データ処理し、またスチューデントのｔ検定法（Student’s t-test）の処理を行う。
【００５９】
試験結果を表１９に示す。
【００６０】
【表５】
2008528640.tif 000025
【００６１】
試験結果より、バイカレインとスクテラリンとを併用することにより顕著な抗腫瘍治療効果が相乗的に増強されたことが示された。バイカレイン＋スクテラリン30＋50 mg/kg群、バイカレイン＋スクテラリン30＋100mg/kg群及びバイカレイン＋スクテラリン30＋200mg/kg群の併用投与群とともにバイカレインとスクテラリンとの単独投与群間で有意差が見られた。バイカレイン＋スクテラリン30＋25 mg/kg群は一定な相乗効果を示したが、前述した三組より顕著な相乗効果は見られなかった。
【００６２】
動物の体重変化値からは各併用投与群の毒性増大作用は見られなかった。
バイカレインとスクテラリンとのモル濃度が1:05〜1:4区間内の併用では相乗効果が示されたが、一方モル濃度比が1:1〜1:4区間内では相乗効果がさらに顕著であることが示された。したがって、動物実験（in vivo）結果はインビトロ（in vitro）結果を支持することを明らかになっていた。
【００６３】
固体腫瘍に対し、バイカレインとスクテラリンとを併用することにより有意に相乗的な抗腫瘍効果が得られた。
【実施例６】
【００６４】
移植血液系腫瘍におけるバイカレインとスクテラリンとの併用による相乗的な抗腫瘍効果
代数増殖期のマウス白血病細胞L1210、105細胞/匹をBDF1マウス（体重約２０グラム）の腹腔内へ移植する。翌日から無作為抽出法により群分けし、バイカレイン（コゥンミントンチィイヨウユウシェコンス、昆明同持医薬有限公司、）またはスクテラリン（コゥンミンロンチンヨウイェユウシェコンス、昆明竜津薬業有限公司）の投与量を0.1ml/10gに調整して実験動物に投与し、バイカレイン及びスクテラリンの単独投与及び併用投与の抗がん効果の試験を行う。各試験群の実験動物数を１０匹とし、また投与前後に動物の体重を測定する。実験動物の平均生存日数を記録し、延命率を算出する。延命率の変化を指標として、各治療群の治療効果を検討する。
【００６５】
延命率＝（治療群の平均生存日/コントロール群の平均生存日−１）×１００％
試験結果を統計学的データ処理し、またスチューデントのｔ検定法（Student’s t-test）の処理を行う。
【００６６】
試験結果を表２０に示す。
【００６７】
【表６】
2008528640.tif 000026
【００６８】
試験結果より、バイカレインとスクテラリンとを併用することにより顕著な抗腫瘍治療効果が相乗的に増強されたことが示された。バイカレイン＋スクテラリン30＋50 mg/kg群、バイカレイン＋スクテラリン30＋100mg/kg群及びバイカレイン＋スクテラリン30＋200mg/kg群の併用投与群とともにバイカレインとスクテラリンとの単独投与群間で有意差が見られた。バイカレイン＋スクテラリン30＋25 mg/kg群は一定な相乗効果を示したが、前述した三組より顕著な相乗効果が見られなかった。
【００６９】
動物の体重変化値からは各併用投与群の毒性増大作用が見られなかった。
バイカレインとスクテラリンとのモル濃度比が1:05〜1:4区間内の併用では相乗効果が示されたが、一方モル濃度比が1:1〜1:4区間内では相乗効果がさらに顕著であることを示された。したがって、動物実験（in vivo）結果はインビトロ（in vitro）結果を支持することが明らかになった。
【００７０】
血液系腫瘍に対し、バイカレインとスクテラリンとを併用することにより有意に相乗的な抗腫瘍効果が得られた。
前記の各々の相関文献については、それらの全文が参照として本願に引用される。本発明に係る多くの局面が既に前記のように記述されている。しかしながら、当業者は、本発明の主旨から逸脱しない範囲において種々変更・修飾することができる。全て本発明の技術的範囲に包含される。
【国際調査報告】
2008528640.tif 000030
2008528640.tif 000031
2008528640.tif 000032
2008528640.tif 000033
2008528640.tif 000034
2008528640.tif 000035