(57)【要約】本発明は、（ａ）油溶性リンアミン塩、（ｂ）約０．０００１重量％〜約０．５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、（ｃ）分散剤、（ｄ）分散剤粘度調整剤、（ｅ）金属不活性化剤、および（ｆ）潤滑粘性を有する油を含有する潤滑組成物であって、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含む潤滑組成物に関する。さらに、本発明は、潤滑組成物を使用することによって伝動装置を潤滑する方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０００１重量％〜約５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）分散剤、
（ｄ）分散剤粘度調整剤、
（ｅ）金属不活性化剤、および
（ｆ）潤滑粘性を有する油
を含む潤滑組成物であって、
該潤滑組成物は、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有し、
該潤滑組成物は、伝動装置油、駆動軸油、ギヤ油、車軸油、またはその混合物である
方法。
【請求項２】
リンアミン塩が、リン酸エステルおよびその塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびその塩；亜リン酸塩のアミン塩；リン含有カルボン酸エステル、エーテル、およびアミドのアミン塩；ならびにその混合物からなる群から選択される請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
リンアミン塩が、リン酸エステルのアミン塩、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級基を有するアミン、Ｃ１４〜Ｃ１８第三級アルキル第一級アミンを有するアミン、Ｃ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンを有するアミン、またはその混合物を含む請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記金属含有洗浄剤パッケージが、少なくとも５０重量％のフェネート、カルシウムスルホネート、およびカルシウムフェネート、またはその混合物を含む請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記分散剤が、Ｎ−置換長鎖アルキルおよび／またはアルケニルスクシンイミドを含む請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記アルケニルスクシンイミドが、数平均分子量約５００〜約２５００のアルケニル基を有する請求項５に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記金属不活性化剤が、ベンゾトリアゾールまたはその誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾール、およびその混合物からなる群から選択され、分散剤粘度調整剤が、アミン官能化ポリオレフィン、窒素含有化合物で官能化されたポリ（メタ）アクリレート；（ｉ）ビニル芳香族モノマー、および（ｉｉ）不飽和カルボン酸もしくはその誘導体を含むモノマーに由来するエステル化ポリマー、またはその混合物を含む請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記ヒドロカルビルジチオリン酸金属が、約０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍで存在する請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記潤滑組成物が、
（ａ）約０．００１重量％〜約５重量％の油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０１重量％〜約４重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）約０．０１重量％〜約４重量％の分散剤、
（ｄ）約０．０１重量％〜約２４重量％の分散剤粘度調整剤、
（ｅ）約０．００１重量％〜約１重量％の金属不活性化剤、および
（ｆ）約４４重量％〜約９９．９重量％の潤滑粘性を有する油
を含み、
該潤滑組成物は、ジアルキルジチオリン酸金属を含まない
請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
同期伝動装置、手動伝動装置、または非同期伝動装置を潤滑する方法であって、
（ｉ）下記の（ａ）から（ｆ）を含む潤滑組成物を使用するステップ：
（ａ）油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０００１重量％〜約５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）分散剤、
（ｄ）分散剤粘度調整剤、
（ｅ）金属不活性化剤、および
（ｆ）潤滑粘性を有する油、
ここで該潤滑組成物は、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有するステップと、
（ｉｉ）同期伝動装置を前記潤滑組成物で潤滑するステップと
を含む方法。
【請求項１１】
（ａ）約０．０５重量％〜約２．５重量％の油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０５重量％〜約３重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）０．１重量％〜約２重量％の分散剤、
（ｄ）約０．１重量％〜約２１重量％の分散剤粘度調整剤、
（ｅ）約０．００１重量％〜約１重量％の金属不活性化剤、および
（ｆ）約６４重量％〜約９９．７重量％の潤滑粘性を有する油
を含む潤滑組成物であって、
該潤滑組成物は、ジアルキルジチオリン酸金属を含まない
潤滑組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、０．２５重量％以下のジアルキルジチオリン酸金属を含有する潤滑組成物に関する。さらに、本発明は、伝動装置における潤滑組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
変速装置製造業者は、動力量の増加をもたらすことができるギヤおよび他の伝動装置を開発している。動力の増加によって、潤滑油は、より高い荷重および運転温度で使用されることになる。結果として、周知のギヤおよび伝動装置の潤滑剤は、許容できる酸化安定性および清浄性をもたらしながら、摩耗、スカッフィング、およびマイクロピッチングに対して適切な保護をもたらすことはできない。したがって、より高い動力処理量および運転温度で使用することができる潤滑組成物が求められている。
【０００３】
米国特許第５，９４２，４７０号（特許文献１）は、（ｉ）油溶性の硫黄含有極圧剤または耐摩耗剤と、（ｉｉ）リンの酸の部分エステルの少なくとも１つの油溶性アミン塩と、（ｉｉｉ）Ｎ−Ｈ結合を有するスクシンイミド分散剤と、（ｉｖ）窒素含有無灰分散剤、カルボン酸のアミン塩、およびリンの５価の酸のトリヒドロカルビルエステルのうちの少なくとも１つとを含有するギヤ油組成物を開示する。一実施形態では、ギヤ油組成物は、どのような金属含有添加剤成分も基本的に含まない。
【０００４】
米国特許第６，６１７，２８７号（特許文献２）は、少なくとも０．５重量％の有機酸の金属塩と、０．０１重量％〜２重量％のリン含有酸のアミン塩と、場合によっては金属不活性化剤およびホウ素含有分散剤とを含有する手動伝動装置潤滑組成物を開示する。
【０００５】
許容できるホースおよび／またはシール適合性、酸化安定性、ならびに清浄性をもたらしながら、摩耗、スカッフィング、およびマイクロピッチングに対して許容できる保護を少なくとも１つ提供することができる、潤滑組成物、および伝動装置を潤滑する方法を有することは有利であろう。本発明は、このような潤滑組成物、および伝動装置を潤滑する方法を提供する。
【特許文献１】米国特許第５，９４２，４７０号明細書
【特許文献２】米国特許第６，６１７，２８７号明細書
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
発明の要約
一実施形態では、本発明は、
（ａ）油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０００１重量％〜約５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）分散剤、
（ｄ）分散剤粘度調整剤、
（ｅ）金属不活性化剤、および
（ｆ）潤滑粘性を有する油
を含む潤滑組成物であって、
ここで潤滑組成物は、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有する潤滑組成物を提供する。
【０００７】
別の実施形態では、本発明は、同期伝動装置を潤滑する方法であって、
（ｉ）下記の（ａ）から（ｆ）を含む潤滑組成物を使用するステップ：
（ａ）油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０００１重量％〜約５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）分散剤、
（ｄ）分散剤粘度調整剤、
（ｅ）金属不活性化剤、および
（ｆ）潤滑粘性を有する油、
ここで潤滑組成物は、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有するステップと、
（ｉｉ）同期伝動装置を前記潤滑組成物で潤滑するステップと
を含む方法を提供する。
【０００８】
別の実施形態では、本発明は、非同期伝動装置を潤滑する方法であって、
（ｉ）下記の（ａ）から（ｅ）を含む潤滑組成物を使用するステップ：
（ａ）油溶性リンアミン塩、
（ｂ）約０．０００１重量％〜約５重量％の、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージ、
（ｃ）分散剤および／または分散剤粘度調整剤、
（ｄ）金属不活性化剤、ならびに
（ｅ）潤滑粘性を有する油、
ここで潤滑組成物は、約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有するステップと、
（ｉｉ）非同期伝動装置を前記潤滑組成物で潤滑するステップと
を含む方法を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
発明の詳細な説明
本発明は、上記に定義する潤滑組成物を提供する。
【００１０】
ここで使用されるように、本明細書および特許請求の範囲で使用される用語「含まない」は、不純物として存在する量、例えば微量を除いて、材料の非存在を定義する。通常は、この実施形態では、存在する量は、潤滑組成物の重量に対して約０．０５％未満、または約０．００５重量％未満である。
【００１１】
油溶性リンアミン塩
一実施形態では、油溶性リンアミン塩耐摩耗剤／極圧剤は、リン酸エステル、またはその混合物のアミン塩を含む。リン酸エステルのアミン塩としては、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；亜リン酸塩のアミン塩；リン含有カルボン酸エステル、エーテル、およびアミドのアミン塩；ならびにその混合物が挙げられる。リン酸エステルのアミン塩は、単独または組み合わせて使用することができる。
【００１２】
一実施形態では、油溶性リンアミン塩は、部分アミン塩−部分金属塩化合物、またはその混合物を含む。一実施形態では、リン化合物は、分子中に硫黄原子をさらに含む。一実施形態では、リン化合物のアミン塩は、（他の成分と混合される前には）無灰であり、すなわち金属を含まない。
【００１３】
アミン塩としての使用に適する可能性があるアミンとしては、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、およびその混合物が挙げられる。アミンとしては、少なくとも１つのヒドロカルビル基、またいくつかの実施形態では２つまたは３つのヒドロカルビル基を有するものが挙げられる。ヒドロカルビル基は、約２個〜約３０個の炭素原子、また別の実施形態では、約８個〜約２６個、または約１０個〜約２０個、または約１３個〜約１９個の炭素原子を含むことができる。
【００１４】
第一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、およびオレイアミンのような脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｓ、およびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ（ただし、文字はココ、オレイル、獣脂、またはステアリル基などの脂肪基に関する）などの「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（アクゾ・ケミカルズ（米国イリノイ州シカゴ）から入手可能な製品（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  Ｃｈｉｃａｇｏ，  Ｉｌｌｉｎｏｉｓ））など、市販の脂肪アミンが挙げられる。
【００１５】
適切な第二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、およびエチルアミルアミンが挙げられる。第二級アミンは、ピペリジン、ピペラジン、およびモルホリンなど環状アミンとすることができる。
【００１６】
アミンは、第三級−脂肪族第一級アミンとすることもできる。この場合の脂肪族基は、約２個〜約３０個、または約６個〜約２６個、または約８個〜約２４個の炭素原子を含むアルキル基とすることができる。第三級のアルキルアミンとしては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンなどのモノアミンとすることができる。
【００１７】
一実施形態では、リン酸アミン塩は、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級基を有するアミン、またはその混合物を含む。一実施形態では、リン酸アミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８第三級アルキル第一級アミンを有するアミン、またはその混合物を含む。一実施形態では、リン酸アミン塩は、Ｃ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンを有するアミン、またはその混合物を含む。
【００１８】
アミンの混合物も本発明で使用することができる。一実施形態では、有用なアミンの混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ  （両方ともロームアンドハース（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ）によって製造販売）はそれぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物、およびＣ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの混合物である。
【００１９】
一実施形態では、アルキルリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸とＣ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）（ロームアンドハース（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ）によって製造販売）との反応生成物である。
【００２０】
ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例としては、イソプロピル、メチル−アミル（４−メチル−２−ペンチル、またはその混合物）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチル、またはノニルジチオリン酸とエチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）、およびその混合物との反応生成物が挙げられる。
【００２１】
一実施形態では、ジチオリン酸をエポキシドまたはグリコールと反応させることができる。この反応生成物を、さらにリン酸、無水物、または低級エステルと反応させる。エポキシドとしては、脂肪族エポキシド、またはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態では、エポキシドはプロピレンオキシドである。グリコールは、１個〜約１２個、または約２個〜約６個、または約２個〜約３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールとすることができる。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試剤、およびそれを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られる酸をアミンで塩化することができる。五酸化リン（約６４グラム）を、約５８℃で約５１４グラムのＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオ酸ヒドロキシプロピル（ジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸を約１．３モルのプロピレンオキシドと約２５℃で反応させることによって調製）に約４５分間かけて添加することによって、適切なジチオリン酸の一例を調製する。混合物を約７５℃で約２．５時間加熱し、珪藻土と混合し、約７０℃で濾過する。濾液は、約１１．８重量％のリン、約１５．２重量％の硫黄を含み、酸価８７である（ブロモフェノールブルー）。
【００２２】
いくつかの他の実施形態では、油溶性リンアミン塩の存在する量は、約０．００１重量％〜約１０重量％、または約０．０１重量％〜約５重量％、または約０．０５重量％〜約２．５重量％である。
【００２３】
洗浄剤
本発明は、潤滑組成物の約０．０００１重量％〜約０．５重量％で存在する、フェネートおよびスルホネートを含む金属含有洗浄剤パッケージを含む。本明細書では、用語「洗浄剤パッケージ」は金属含有洗浄剤のみを表す。
【００２４】
いくつかの他の実施形態では、金属含有洗浄剤の存在する量は、約０．０００１重量％〜約５重量％、または約０．０１重量％〜約４重量％、または約０．０５重量％〜約３重量％である。
【００２５】
一実施形態では、金属含有洗浄剤パッケージは、少なくとも５０重量％のフェネートを含む。別の実施形態では、金属含有洗浄剤パッケージは、少なくとも５５重量％のフェネートを含有する。
【００２６】
金属含有洗浄剤の金属としては、アルカリ土類、アルカリ金属、またはその混合物が挙げられる。適切なアルカリ土類金属の例としては、カルシウム、マグネシウム、またはバリウムが挙げられる。適切なアルカリ金属はナトリウムである。一実施形態では、金属含有洗浄剤は、カルシウムスルホネートおよびカルシウムフェネートを含む。
【００２７】
潤滑組成物のスルホネート洗浄剤は周知であり、中性および過塩基性洗浄剤が挙げられる。過塩基化技法は周知である。
【００２８】
過塩基性スルホネート洗浄剤としては、ＴＢＮ（全アルカリ価）が少なくとも約３００、または少なくとも約３５０、または少なくとも約４００、または少なくとも約４２５であるものが挙げられる。いくつかの実施形態では、過塩基性スルホネート洗浄剤はＴＢＮが、少なくとも約３００、または約４００、または約５００である。
【００２９】
スルホネート洗浄剤は、ポリプロペンベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、ペンタデシルベンゼンスルホン酸、ヘキサデシルベンゼンスルホン酸、およびその混合物を含めて、スルホン酸に由来することができる。一実施形態では、スルホン酸としては、ウンデシルベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、オクタデシルベンゼンスルホン酸、テトラエイコシルベンゼンスルホン酸、またはその混合物が挙げられる。本発明の一実施形態では、スルホン酸はポリプロペンベンゼンスルホン酸である。ただし、ポリプロペンは約１８個〜約３０個の炭素原子を含む場合が多い。
【００３０】
本発明の一実施形態では、スルホネート成分としては、カルシウムポリプロペンベンゼンスルホネート、ならびにカルシウムモノアルキルベンゼンスルホネートおよびカルシウムジアルキルベンゼンスルホネートが挙げられる。ただし、アルキル基は線状または分枝状とすることができ、少なくとも約１０個の炭素、例えば１１個、１２個、１３個、１４個、または１５個の炭素原子を含む。一実施形態では、アルキル基は、少なくとも約２０個の炭素原子、例えば２２個〜３２個、または２２個〜２８個の炭素原子を含む。
【００３１】
一実施形態では、モノアルキルおよびジアルキルベンゼンスルホネートは、２０個〜３０個の炭素原子を含むオレフィンでアルキル化されたベンゼンに由来することができる。ただし、オレフィンは鎖全体にわたってランダムに分布された二重結合を含む。
【００３２】
フェネート洗浄剤は周知であり、硫黄含有フェネート、非硫化フェネート、またはその混合物の中性および過塩基性金属塩が挙げられる。
【００３３】
フェネート洗浄剤のＴＢＮは、一実施形態では約３０〜約２９０、別の実施形態では約４０〜約２６５、別の実施形態では約５０〜約１９０、別の実施形態では約７０〜約１７５である。硫黄含有フェネート洗浄剤のＴＢＮは、一実施形態では約１５０、別の実施形態では約２２５である。いくつかの実施形態において、フェネート洗浄剤の金属比は、約４以下、または約３以下、または約２．５以下、または約２．１以下である。
【００３４】
分散剤
本発明の一実施形態では、潤滑組成物は分散剤をさらに含む。分散剤を単独で、または他の分散剤添加物と組み合わせて使用することができる。分散剤としては、Ｎ−置換長鎖アルキルおよび／またはアルケニルスクシンイミドに由来するものが挙げられる。
【００３５】
Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドは、様々な化学構造を有し、モノスクシンイミドおよび／またはジスクシンイミドが挙げられる。長鎖アルケニル基としては、数平均分子量が約３５０〜約１０，０００、別の実施形態では約４００〜約７０００、別の実施形態では約５００〜約５０００、さらに別の実施形態では約５００〜約２５００のものが挙げられる。長鎖アルケニル基は、数平均分子量が一実施形態では８００〜１６００、別の実施形態では約１６００〜約３０００であるポリイソブチレン基である。スクシンイミドとしては、ヒドロカルビル置換アシル化剤（例えば、ヒドロカルビル置換無水コハク酸）と、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、釜残（ＨＰＡＸ（商標）と記載される場合が多い）、あるいはその混合物などのポリアミン、またはアミノアルコール、ポリアルキレンポリアミン、またはポリ（エチレンアミン）との縮合によって調製されたものが挙げられる。一実施形態では、ポリアミンは釜残である。
【００３６】
別のクラスの分散剤としては、アルキル基が少なくとも約３０個の炭素原子を含むアルキルフェノールと、アルデヒド（特に、ホルムアルデヒド）およびアミン（特に、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物であるＭａｎｎｉｃｈ塩基が挙げられ、米国特許第３，６３４，５１５号にさらに詳細に記載されている。
【００３７】
別のクラスの無灰分散剤は高分子量エステルである。これらの材料は、ヒドロカルビルアシル化剤と、グリセロール、ペンタエリトリトール、またはソルビトールなどの多価脂肪族アルコールとの反応によって調製されたように思われる点を除いて、上記のスクシンイミドと同様である。このような材料は、米国特許第３，３８１，０２２号にさらに詳細に記載されている。
【００３８】
分散剤は、様々な作用剤のいずれかとの反応によって後処理することもできる。これらの中には、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物がある。このような処置を詳述する参考文献は、米国特許第４，６５４，４０３号に列挙されている。一実施形態では、分散剤はホウ素含有分散剤、特にホウ素含有Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミド、またはその混合物である。一実施形態では、本発明は、ホウ素含有分散剤、およびホウ素を含有しない分散剤を含む。一実施形態では、分散剤はホウ素含有分散剤である。
【００３９】
いくつかの実施形態では、分散剤は、潤滑組成物の約０重量％〜約６重量％、または約０．００５重量％〜約６重量％、または約０．０１重量％〜約４重量％、または約０．１重量％〜約２重量％を含めて、いくつかの範囲で存在する。
【００４０】
分散剤粘度調整剤
一実施形態では、潤滑組成物は分散剤粘度調整剤をさらに含む。分散剤粘度調整剤（ＤＶＭと呼ばれることが多い）としては、窒素含有モノマー、官能化ポリマー主鎖と反応することができる窒素含有化合物、またはその混合物を含む（コ）ポリマーが挙げられる。
【００４１】
いくつかの実施形態では、分散剤粘度調整剤は、潤滑組成物の約０重量％〜約３４重量％、または約０．００５重量％〜約３４重量％、または約０．０１重量％〜約２４重量％、または約０．１重量％〜約２１重量％を含めて、いくつかの範囲で存在する。
【００４２】
以下で使用するように、用語「（メタ）アクリレート」は、メタクリレートおよびアクリレートを意味するために使用し、「（メタ）アクリルアミド」は、アクリルアミドおよびメタクリルアミドを意味するために使用する。
【００４３】
以下に記載するように、分散剤粘度調整剤の分子量は、ポリスチレン標準物を使用するＧＰＣ分析など、周知の方法を使用して決定されている。
【００４４】
分散剤粘度調整剤としては、官能化ポリオレフィン（例えば、無水マレイン酸と窒素含有化合物との反応生成物で官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー）、窒素含有化合物で官能化されたポリ（メタ）アクリレート；または（ｉ）ビニル芳香族モノマー、および（ｉｉ）不飽和カルボン酸もしくはその誘導体を含むモノマーに由来するエステル化ポリマー（例えば、窒素含有化合物と反応させたスチレン−無水マレイン酸コポリマー）が挙げられる。いくつかの実施形態では、分散剤粘度調整剤としては、アミン官能化ポリオレフィン、窒素含有化合物で官能化されたポリ（メタ）アクリレート；（ｉ）ビニル芳香族モノマー、および（ｉｉ）不飽和カルボン酸もしくはその誘導体を含むモノマーに由来するエステル化ポリマー、またはその混合物が挙げられる。
【００４５】
窒素含有モノマーとしては、ビニルで置換された窒素ヘテロ環系モノマー、ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレートモノマー、ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドモノマー、第三級（メタ）アクリルアミドモノマー、またはその混合物が挙げられる。いくつかの実施形態におけるアルキルは、１個〜約８個、または１個〜約３個の炭素原子を含む。
【００４６】
有用な窒素含有モノマーとしては、ビニルピリジン、Ｎ−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルピロリジノン、およびＮ−ビニルカプロラクタム、ジメチルアミノエチルアクリラート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノブチルアクリルアミドジメチルアミンプロピルメタクリレート、ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、ジメチルアミノエチルアクリルアミド、第三級ブチルアクリルアミド、またはその混合物が挙げられる。
【００４７】
窒素含有化合物としては、モノアミン、ポリアミン、またはその混合物などのアミンが挙げられる。アミンとしては、第一級官能基、第二級官能基、またはその混合物が挙げられる。アミンとしては、環状、線状、または分枝状が挙げられ、例としては、アルキレンモノアミン、ヘテロ環系モノアミン、アルキレンポリアミン、ヘテロ環系ポリアミン、またはその混合物が挙げられる。一実施形態では、アミンは、１つ以下の第一級または第二級アミノ基を含み、例えばＮ，Ｎ−ジメチル−アミノプロピルアミンである。
【００４８】
一実施形態では、アミンは、ヒドロキシアルキルアミンなどのヒドロキシ置換ヒドロカルビルアミンとすることができる。適切なヒドロキシ置換ヒドロカルビルアミンの例としては、アミノエチルエタノールアミン、アミノプロピルエタノールアミン、アミノブチルエタノールアミン、またはその混合物が挙げられる。
【００４９】
適切な環状アミンとしては、４−アミノジフェニルアミン、４−（３−アミノプロピル）モルホリン、４−（２−アミノエチル）モルホリン、またはその混合物が挙げられる。一実施形態では、環状アミンは４−（３−アミノプロピル）モルホリン、またはその混合物である。
【００５０】
ポリ（メタ）アクリレート分散剤粘度調整剤としては、いくつかの実施形態では１個〜約３０個、または１個〜約２６個、または１個〜約２０個の炭素原子を有するアルキル基を含む（メタ）アクリレートモノマーに由来するコポリマーが挙げられる。アルキル基としては、１個〜約４個、約８個〜約１０個、約１２個〜約１４個、約１２個〜約１５個、約１６個〜約１８個、または約１６個〜約２０個の炭素原子を含むアルコールに由来する混合物が挙げられる。市販のアルコール混合物の例としては、下記のブランド名Ｄｏｂａｎｏｌ（商標）  ２５、Ｎｅｏｄｏｌ（商標）  ２５、Ｌｉａｌ（商標）  １２５、およびＡｌｃｈｅｍ（商標）  １２５で販売されている製品が挙げられる。一実施形態では、アルコールは単一のアルコールであり、すなわち混合物ではない。
【００５１】
ポリ（メタ）アクリレートの分子量（Ｍｗ）としては、約５０００〜約３５０，０００、別の実施形態では約１０，０００〜約１５０，０００、別の実施形態では約１５，０００〜約１２０，０００、別の実施形態では約１０，０００〜約５０，０００、さらに別の実施形態では約１５，０００〜約３５，０００が挙げられる。
【００５２】
一実施形態では、分散剤粘度調整剤は、不飽和カルボン酸またはその誘導体を含有する官能化ポリオレフィンおよび／またはエステル化ポリマーである。カルボン酸またはその誘導体としては、一酸、二酸、またはその混合物が挙げられる。場合によっては、不飽和カルボン酸またはその誘導体はヒドロカルビル基でさらに置換されている。ヒドロカルビル基としては、置換、非置換、分枝状、非分枝状、またはその混合物が挙げられるが、非置換が特に有用である。
【００５３】
不飽和カルボン酸無水物またはその誘導体は、完全エステル化されたもの、部分エステル化されたもの、またはその混合物とすることができる。部分エステル化の場合、他の誘導体としては、酸、塩、またはその混合物が挙げられる。適切な塩としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属、またはその混合物が挙げられる。塩としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、またはその混合物が挙げられる。不飽和カルボン酸またはその誘導体としては、アクリル酸、アクリル酸メチル、メタクリル酸、マレイン酸または無水物、フマル酸、イタコン酸または無水物、あるいはその混合物が挙げられる。
【００５４】
不飽和ジカルボン酸無水物または誘導体の適切な例としては、無水イタコン酸、無水マレイン酸、メチルマレイン酸無水物、エチルマレイン酸無水物、ジメチルマレイン酸無水物、またはその混合物が挙げられる。不飽和カルボン酸無水物またはその誘導体官能基を、単独または組み合わせて使用することができる。
【００５５】
一実施形態では、分散剤粘度調整剤は官能化ポリオレフィンである。一実施形態では、官能化ポリオレフィンは、官能化ポリマー主鎖と反応することができる窒素含有化合物に由来する窒素をさらに含有する。市販の分散剤粘度調整剤の官能化ポリオレフィンは周知である。市販の分散剤粘度調整剤の例としては、混合物として入手可能なα−オレフィン、特にＣ１６〜Ｃ１８、またはエチレン−プロピレンコポリマー、エチレン−１−ブテンコポリマー、あるいはその混合物に由来するものが挙げられる。
【００５６】
一実施形態では、分散剤粘度調整剤は、不飽和カルボン酸無水物またはその誘導体で官能化された官能化ポリオレフィン（上記に記載）に由来する。官能化ポリオレフィンの分子量（Ｍｗ）の範囲としては、約６００〜約３００，０００、別の実施形態では約６００〜約１００，０００、別の実施形態では約１０００〜約５０，０００、別の実施形態では約２０００〜約２０，０００が挙げられる。
【００５７】
一実施形態では、分散剤粘度調整剤は、（ｉ）ビニル芳香族モノマー、および（ｉｉ）不飽和カルボン酸またはその誘導体を含むモノマーに由来するエステル化ポリマーである。エステル化前のポリマーは、一般にインターポリマーと呼ばれる。一実施形態では、エステル化ポリマーは、（メタ）アクリル酸エステルを実質的に含まないものから、それを含まないものまである。一実施形態では、インターポリマーはスチレン−無水マレイン酸コポリマーである。一実施形態では、エステル化ポリマーは、官能化ポリマー主鎖と反応して、アミド化ポリマーを生成することができる窒素含有化合物に由来する窒素を含有する。
【００５８】
インターポリマーの分子量は、ポリマーの物質の分子サイズを表す手段として認められている、ポリマーの「還元比粘度」によって表すこともできる。本明細書では、還元比粘度（ＲＳＶと略す）は、式ＲＳＶ＝（相対粘度−１）／濃度（式中、相対粘度は、希釈粘度計によって、アセトン約１０ｃｍ３中ポリマー約１ｇの溶液の粘度、およびアセトンの粘度を約３０℃で測定することによって決定される）に従って得られた値である。上式によって算出するために、濃度をインターポリマー約０．４ｇ／アセトン１０ｃｍ３に調整する。比粘度とも呼ばれる還元比粘度、およびインターポリマーの平均分子量とのその関係に関するより詳細な考察は、Ｐａｕｌ  Ｊ．Ｆｌｏｒｙ，  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  （１９５３  Ｅｄｉｔｉｏｎ）  ３０８頁以降に出ている。本発明のインターポリマーのポリマーのＲＳＶは、約０．０５〜約２、一実施形態では約０．０６〜約１、別の実施形態では約０．０６〜約０．８である。一実施形態では、ＲＳＶは約０．６９である。別の実施形態では、ＲＳＶは約０．１２である。一実施形態では、インターポリマーのＭｗは約１０，０００〜約３００，０００である。
【００５９】
ビニル芳香族モノマーの例としては、スチレン（エテニルベンゼンと呼ばれることが多い）、置換スチレン、またはその混合物が挙げられる。適切な置換スチレンの例としては、α−メチルスチレン、パラ−メチルスチレン（ビニルトルエンと呼ばれることが多い）、パラ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、α−エチルスチレン、またはその混合物が挙げられる。
【００６０】
本発明の分散剤粘度調整剤は、当技術分野で周知であり、ルブリゾール・コーポレーション（Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）、デグザ（Ｄｅｇｕｓｓａ  ＡＧ）、およびローマックス（Ｒｏｈｍａｘ  ＧｍｂＨ）を含めて、いくつかの企業から市販されている。
【００６１】
金属不活性化剤
本発明は金属不活性化剤を含む。金属不活性化剤の例としては、ベンゾトリアゾールまたはその誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾール、およびその混合物が挙げられる。一実施形態では、金属不活性化剤はベンゾトリアゾールの誘導体である。一実施形態では、金属不活性化剤は２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールである。金属不活性化剤を単独で、または他の金属不活性化剤と組み合わせて使用することができる。一実施形態では、金属不活性化剤は、つ以上の化合物の混合物として存在する。
【００６２】
一実施形態では、金属不活性化剤は、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、ベンゾトリアゾール、もしくはその誘導体、またはその混合物を含む。
【００６３】
ヒドロカルビル置換基を含むベンゾトリアゾールの誘導体としては、次の環の位置１−または２−または４−または５−または６−または７−の少なくとも１つが挙げられる。ヒドロカルビル基は、約１個〜約３０個、または１個〜約１５個、または１個〜約７個の炭素原子の範囲のいくつかの炭素原子を含むことができる。一実施形態では、金属不活性化剤はトリルトリアゾールである。一実施形態では、４−または５−または６−または７−の位置で置換されているヒドロカルビルベンゾトリアゾールを、アルデヒドおよび第二級アミンとさらに反応させることができる。
【００６４】
適切なアルデヒドの例としては、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、およびその混合物が挙げられる。一実施形態では、アルデヒドは、モノマー、ポリマー（パラホルムアルデヒド）、または水溶液とすることができるホルムアルデヒドである。
【００６５】
アミンの適切な例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジプロペニルアミン、ジイソブチルアミン、ジイソブテニルアミン、ジペンチルアミン、ジペンテニルアミン、ジベンジルアミン、ジナフチルアミン、ジ−２−エチルヘキシルアミン、およびその混合物が挙げられる。一実施形態では、アミンはジ−２−エチルヘキシルアミンである。アミンを単独で、または他のアミンと組み合わせて使用することができる。
【００６６】
金属不活性化剤の例としては、Ｎ，Ｎ−ビス（ヘプチル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ノニル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（デシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ウンデシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ドデシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン  Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、およびその混合物が挙げられる。一実施形態では、金属不活性化剤はＮ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミンである。
【００６７】
一実施形態では、金属不活性化剤は２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールである。２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールのアルキル基は、１個〜約３０個、または約４個〜約２０個の炭素原子を含むことができる。適切な２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールの例としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ペンタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキサデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘプタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、およびその混合物が挙げられる。
【００６８】
金属不活性化剤は、潤滑組成物の約０．０００１重量％〜約２重量％、または約０．００１重量％〜約１重量％、または約０．００５重量％〜約０．５重量％を含めて、いくつかの範囲で存在することができる。
【００６９】
潤滑粘性を有する油
潤滑油組成物としては、潤滑粘性を有する天然油または合成油；水素化分解、水素化、水素化精製に由来する油；ならびに未精製、精製、および再精製の油、ならびにその混合物が挙げられる。
【００７０】
天然油天然油としては、動物油、植物油、鉱物油、およびその混合物が挙げられる。合成油としては、炭化水素油、シリコン系油、およびリン含有酸の液体エステルが挙げられる。合成油を、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈのガス液化合成手順で、他のガス液化油と同様に生成することができる。一実施形態では、本発明のポリマー組成物は、ガス液化油で使用される場合に有用である。多くの場合、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈの炭化水素または蝋を水素化異性化することができる。
【００７１】
一実施形態では、基油は、ＰＡＯ−２、ＰＡＯ−４、ＰＡＯ−５、ＰＡＯ−６、ＰＡＯ−７、またはＰＡＯ−８を含めて、ポリアルファオレフィンを含む。ポリアルファオレフィンは、一実施形態ではドデセンから、別の実施形態ではデセンから調製される。
【００７２】
一実施形態では、潤滑粘性を有する油は、アジピン酸エステルなどのエステルとすることができる。
【００７３】
一実施形態では、潤滑粘性を有する油は、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、ポリオレフィン、ポリアルキルメタクリレート、および無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステルを含めて、ポリマー（粘度調整剤とも呼ばれることがある）とすることができる。いくつかの実施形態では、粘度調整剤としては、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアルキルメタクリレート、および無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリイソブテン、またはその混合物が挙げられる。
【００７４】
いくつかの実施形態では、潤滑粘性を有する油は、潤滑組成物の０重量％〜７０重量％、または約５重量％〜６５重量％、または約１０〜約６０重量％、または約１５〜約５０重量％の範囲で存在するポリマー（または粘度調整剤）を含有することができる。一実施形態では、潤滑組成物は、粘度調整剤およびＡＰＩのグループＩＩＩまたはＩＶの基油の混合物を含有する潤滑粘性を有する油を含む。一実施形態では、潤滑組成物は、潤滑粘性を有する合成油を含有する。
【００７５】
潤滑粘性を有する油を、米国石油協会（ＡＰＩ）のＢａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓで規定されているように定義することもできる。潤滑粘性を有する油は、一実施形態ではＡＰＩのグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ、またはその混合物を含み、別の実施形態ではＡＰＩのグループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、またはその混合物を含む。別の実施形態では、潤滑粘性を有する油はグループＩＩＩまたはＩＶの基油であり、別の実施形態ではグループＩＶ基油である。
【００７６】
いくつかの実施形態では、潤滑粘性を有する油は、潤滑組成物の約１５．５重量％〜約９９．９重量％、または約４４重量％〜約９９．９重量％、または約６４重量％〜約９９．７重量％の範囲で存在することができる。潤滑粘性を有する油は、単独または組み合わせて使用することができる。
【００７７】
ヒドロカルビルジチオリン酸金属
本発明は、約０重量％から約０．２５重量％未満のジアルキルジチオリン酸金属をさらに含有する。
【００７８】
いくつかの他の実施形態では、本発明は、約０．１５重量％以下、約８００ｐｐｍ未満、約６００ｐｐｍ未満、または約３００ｐｐｍ未満のジアルキルジチオリン酸金属を含有する。ジアルキルジチオリン酸金属が存在することができる適切な範囲の例としては、約０ｐｐｍ〜約１０００ｐｐｍ、約０ｐｐｍ〜約９００ｐｐｍ、約０ｐｐｍ〜約７５０ｐｐｍ、または約０ｐｐｍ〜約４００ｐｐｍが挙げられる。
【００７９】
一実施形態では、潤滑組成物はヒドロカルビルジチオリン酸金属を含まない。
【００８０】
ヒドロカルビルジチオリン酸金属の例としては、ジヒドロカルビルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ、ＺＤＰ、またはＺＤＴＰと呼ばれることが多い）が挙げられる。
【００８１】
追加の性能添加剤
一実施形態では、方法は、場合によっては追加の性能添加剤を少なくとも１つ含む。追加の性能添加剤としては、耐スカッフィング剤、（ｂ）以外の洗浄剤、摩擦改質剤、極圧剤、酸化防止剤、腐食防止剤、泡立ち防止剤、抗乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、およびその混合物の少なくとも１つが挙げられる。一実施形態では、追加の性能添加剤を、単独または組み合わせて使用することができる。
【００８２】
いくつかの実施形態において存在する追加の性能添加剤の総量は、潤滑組成物の約０重量％〜約２５重量％、または約０．０１重量％〜約１５重量％、または約０．１重量％〜約５重量％の範囲である。追加の性能添加剤は１つまたは複数が存在することができるが、他の追加の性能添加剤は、互いに対して異なる量で存在することが一般的である。
【００８３】
一実施形態では、潤滑組成物は、酸化防止剤の硫化オレフィンを含まない。別の実施形態では、潤滑組成物は、耐スカッフィング性をもたらすことができる硫化物を含まない。
【００８４】
本発明が濃縮物の形で（追加の油と組み合わせて、全体的にせよ部分的にせよ、完成された潤滑剤を生成することができる）ある場合、潤滑粘性を有する油中の本発明の成分（ａ）〜（ｄ）および任意の追加の性能添加剤と希釈油との比は、約８０：２０〜約１０：９０（重量による）の範囲である。
【００８５】
酸化防止剤としては、ジチオカルバミン酸モリブデン、硫化オレフィン、ヒンダードフェノール、ジフェニルアミンが挙げられる。本発明の（ｂ）以外の洗浄剤としては、カルボン酸、リン酸、モノ−および／またはジ−チオリン酸、サリゲニン、アルキルサリチレート、ならびにサリキサレートの１つまたは複数とアルカリ、アルカリ土類、および遷移金属との中性または過塩基性、ニュートン性または非ニュートン性、塩基性塩が挙げられる。
【００８６】
ベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、ジ−第三級ブチルポリスルフィド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルスルフィド、硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加体、またはＮ’Ｎ−ジアルキルジチオカルバミン酸アルキルスルフェニルなど、有機スルフィドおよびポリスルフィドを含めて、耐スカッフィング剤；ならびにベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加体など、塩素化蝋、有機スルフィドおよびポリスルフィドを含めて、極圧（ＥＰ）剤；ホスホ硫化炭化水素、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛などのチオカルバミン酸金属、およびヘプチルフェノール二酸バリウムも、本発明の潤滑組成物中で使用することができる。
【００８７】
摩擦改質剤としては、脂肪アミン、ホウ素含有グリセロールエステルなどのエステル（グリセロールモノオレエートなど）、脂肪亜リン酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪エポキシド、ホウ素含有脂肪エポキシド、アルコキシル化脂肪アミン、ホウ素含有アルコキシル化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪イミダゾリン、カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物、アルキルリン酸のアミン塩が挙げられる。
【００８８】
腐食防止剤などの追加の性能添加剤には、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸または無水物およびオレイン酸などの脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物が含まれる；エチルアクリレート、および２−エチルヘキシルアクリレート、および場合によってはビニルアセテートのコポリマーを含めて、泡立ち防止剤；ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含めて、抗乳化剤；無水マレイン酸−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミドを含めて、流動点降下剤；ならびにＥｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７（商標）  （ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ  （ＦＮ  ３２００）を含めて、シール膨潤剤なども、本発明の潤滑組成物中で使用することができる。
【００８９】
工業用途
本発明は、伝動装置、駆動軸（トランスアクスル）、ギヤ、車軸、またはその混合物を潤滑する上で有用である。いくつかの実施形態では、潤滑組成物は、伝動装置油、駆動軸油、ギヤ油、車軸油、またはその混合物である。
【００９０】
一実施形態では、本発明は、潤滑組成物、ならびに伝動装置、ギヤ、トランスアクスル、および／または車軸を潤滑する方法を提供することができ、かつ許容できるホースおよび／またはシール適合性、酸化安定性、ならびに清浄性をもたらしながら、摩耗、スカッフィング、およびマイクロピッチングに対して許容できる保護の少なくとも１つをもたらすことができる。
【００９１】
一実施形態では、伝動装置は手動であり、別の実施形態では、伝動装置は自動である。一実施形態では、手動伝動装置は非同期である。本明細書では、用語「非同期」は、同期装置（またはシンクロメッシュ）を含まない伝動装置に関する。
【００９２】
伝動装置が同期装置を含まない場合、潤滑組成物は、分散剤および／または分散剤粘度調整剤の少なくとも１つをさらに含む。一実施形態では、分散剤および／または分散剤粘度調整剤の両方が存在する。
【００９３】
下記の実施例は、本発明を例示するものである。これらの実施例は、包括的ではなく、本発明の範囲を限定するものではない。
【実施例】
【００９４】
実施例１
約１．３重量％の油溶性リンアミン塩；約１．５重量％の、フェネートおよびスルホネート洗浄剤を含有する洗浄剤パッケージ；約０．００４重量％の少なくとも１つの金属不活性化剤；約２０重量％の分散剤粘度調整剤；および約０．８重量％の分散剤をブレンドして、潤滑粘性を有する油を生成することによって、潤滑組成物を調製する。潤滑組成物は、動粘度（１００℃において、ＡＳＴＭ方法  Ｄ２２７０で決定）  が約１８  ｍｍ２／ｓ  （またはｃＳｔ）であり、４０℃における粘度（Ｄ２２７０で決定）が１３０．５  ｍｍ２／ｓである。
【００９５】
参考例１は、市販の手動伝動装置液である。
【００９６】
試験１：スカッフィング試験
実施例１の潤滑組成物について、ＦＺＧスカッフィング試験を実施する。直径約１０ｍｍの「Ａ」型ギヤを使用して、リバースで速度約１６．６、約１２０℃で、ＦＺＧスカッフィング試験を実施する（Ａ１０／１６．６Ｒ／１２０試験とも呼ばれる試験）。荷重ステージ７以上で合格の試料について、許容できる結果が得られる。得られた結果は、荷重ステージ９において合格である。したがって、実施例１の潤滑組成物はスカッフィング試験に合格する。
【００９７】
試験２：ピッチング試験
Ｃ型ギヤを使用して、荷重９、約１２０℃（Ｃ／９／１２０条件とも呼ばれる）で、ＦＺＧピッチングテキストを約６４時間かけて実施する。ピニオンおよびホイールについてピッチングで得られた結果を、０〜２に等級付けする。一般に、等級が低いほど、マイクロピッチングが少ないことが示唆される。等級０は、マイクロピッチングが発生した表面が約１０％未満であり、等級１は、マイクロピッチングが発生した表面が約１０〜約３０％であり、３は、マイクロピッチングが発生した表面が約３０％超である。得られた結果から、実施例１は、参考例１と同等以上に機能することがわかる。したがって、実施例１の潤滑組成物はピッチング試験に合格する。
【００９８】
試験３：酸化安定性
ＡＳＴＭ方法Ｄ５７０４に記載されるように、酸化安定性試験を約３００時間実施する。１００℃における粘度上昇が５０％未満の試料について、許容できる結果が得られる。提供された実施例１は、Ｄ５７０４で決定した１００℃における粘度上昇が３７．６％である。したがって、実施例１の潤滑組成物は酸化安定性試験に合格する。
【００９９】
試験４：Ｍａｃｋサイクル耐久性
ＡＳＴＭ  Ｄ５５７９に記載されるように、Ｍａｃｋサイクル耐久性試験を実施する。参考試料より多いサイクル数の試料について、許容できる結果が得られる。参考例１は、破損する前に約８５，０００サイクルに到達した。実施例１は、破損することなく、試験を止める前に、１２７，０００サイクル超に到達した。したがって、実施例１の潤滑組成物はＭａｃｋサイクル耐久性試験に合格する。
【０１００】
試験５：クーラーホース適合性
塩素化ポリプロピレンホース、およびＳＡＥ  Ｊ  １０１９の手順（表題：「Ｔｅｓｔｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  ｆｏｒ  Ｈｉｇｈ−Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｏｉｌ  Ｈｏｓｅ，  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｏｉｌ  Ｈｏｓｅ  ａｎｄ  Ｈｏｓｅ  Ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ」）を使用して、クーラーホース適合性試験を実施する。破損することなく、７５０時間に到達することができる試料について、許容できる結果が得られる。結果から、参考例１は７５０時間前に破損することがわかる。実施例１の潤滑組成物は、７５０時間に到達する前に合格する。
【０１０１】
試験６：クーラーホース静的浸漬
ＡＳＴＭ方法Ｄ４７１に記載されるように、クーラーホース静的浸漬試験を実施する。０から６５％への体積変化が報告されている試料について、許容できる結果が得られる。実施例１を３回試験して得られた結果は、４２．８、４１．７、および４１．７である。したがって、実施例１の潤滑組成物はクーラーホース静的浸漬試験に合格する。
【０１０２】
要約すれば、本発明の潤滑組成物は、許容できるホースおよび／またはシール適合性、酸化安定性、ならびに清浄性をもたらしながら、摩耗、スカッフィング、およびマイクロピッチングに対して許容できる保護の少なくとも１つをもたらすことができる。
【国際調査報告】
2008542502.tif 000002
2008542502.tif 000003