(57)【要約】  スキー板とスキー方法を提供する。いくつかの実施形態においては、スキー板は、予負荷及び／又は比較的小さなバネ定数を備える。一つの態様においては、スキー板は、（ａ）前部及び後部を有するスキー板本体であって、前部及び後部が、それぞれ、スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端するスキー板本体と、（ｂ）上記スキー板本体の前部及び後部に対して負荷を加えるようにスキー板本体に接続されるサスペンションシステムとを備える。場合によっては、前記サスペンションシステムは、スキー板が通常の無負荷状態又は所定の撓み状態から、より大きく撓んだ状態に撓められるに従って減少するバネ定数をスキー板に与えるよう構成される。
2008520379.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一端部及び第二端部を有するスキー板本体と、
前記スキー板本体に接続されるサスペンションシステムと
を備えるスキー板であって、
前記サスペンションシステムは、スキー板が初期状態又は所定の撓み状態からより大きく撓んだ状態まで撓められるに従って小さくなるバネ定数をスキー板に与えるように構成される、スキー板。
【請求項２】
前記サスペンションシステムは、前記スキー板が面に接触しているとき、常に、スキーヤーの体重のうちの下向きの力が、前記スキー板本体の長手方向における三つ以上の別個の点に付与されるように構成される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項３】
前記第一及び第二端部は、それぞれ、前記スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端し、
前記サスペンションシステムは、下向きの力が付与される点のうちの少なくとも一つがブーツ装着位置の直下に配置され、少なくとももう一つの点が前記ブーツ装着位置と前記スキー板本体の先端部との間に配置され、少なくとももう一つの点が前記ブーツ装着位置と前記スキー板本体の尾部との間に配置されるように構成される、請求項２に記載のスキー板。
【請求項４】
前記スキー板本体において、前記第一端部と前記第二端部との間でランニングレングス（running length；滑走時接触面長）が画定され、
前記サスペンションシステムは、下向きの力が付与される点のうちの少なくとも一つが前記スキー板本体のランニングレングスの長手方向前方の３分の１の領域に配置され、少なくとももう一つの点が前記スキー板本体の長手方向中央の３分の１の領域に配置され、少なくとももう一つの点が前記スキー板本体のランニングレングスの長手方向後方の３分の１の領域に配置されるように構成される、請求項２に記載のスキー板。
【請求項５】
前記サスペンションシステムは、装着システムによって前記スキー板に接続され、
前記装着システムは、スキー板が通常の無負荷状態又は所定の撓み状態からより大きく撓んだ状態まで撓められるに従って小さくなるバネ定数をスキー板に与えるように構成され、
前記装着システムは、前記スキー板の長手方向中央の領域において前記サスペンションシステムを前記スキー板本体に接続し、
前記装着システムは、前記サスペンションシステムと前記スキー板本体との間の弾性運動を可能とするように構成されたエラストマー性の構成要素を備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項６】
前記サスペンションシステムは、バネを備え、
前記バネは、空気バネ、空気緩衝器、コイルバネ、ねじりバネ、ねじり棒、板バネ、弓状バネ及びエラストマーからなる群から選択される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項７】
前記サスペンションシステムは、スキーヤーによって付与される力が所定量を超えるまでは更に大きな撓みが起こらないようにされている所定の撓み状態に至る前に、スキー板を最初に最小限撓ませることを可能とするように構成される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項８】
前記スキー板本体が所定の撓み度合いまで撓んで初めて、前記サスペンションシステムによって前記スキー板本体の前方及び後方の３分の１の部分に下向きの力が付与される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項９】
前記サスペンションシステムは、前記スキー板本体の前記第一端部と前記第二端部との間に設けられたリンク部であって、前記スキー板本体の第二端部におけるバネ力を大きくするために前記スキー板本体の第一端部を積極的に撓ませ、前記スキー板本体の第一端部におけるバネ力を大きくするために前記スキー板本体の第二端部を積極的に撓ませることのできるリンク部を備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項１０】
前記サスペンションシステムは、前記スキー板本体を０．２５インチ撓ませるためには２０ポンド以上の力を付与する必要があるように構成される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項１１】
前記スキー板本体を最初に０．２５インチ撓ませる間にスキー板が示すバネ定数は、続いて０．２５インチ撓ませる間にスキー板が示すバネ定数の少なくとも１１０％である、請求項１に記載のスキー板。
【請求項１２】
前記サスペンションシステムは、前記スキー板本体を０．２５インチ撓んだ状態から０．５０インチ撓んだ状態まで撓ませるのに加えなければならない付加的な力が、前記スキー板本体を０．０インチ撓んだ状態から０．２５インチ撓んだ状態まで撓ませるのに加えなければならない力よりも、少なくとも１０％小さくなるように構成される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項１３】
前記サスペンションシステムは、スキー板本体を０．４０インチ撓ませるのに必要な力が、スキー板本体を０．８０インチ撓ませるのに必要な付加的な力よりも、少なくとも１０％大きくなるように構成される、請求項１２に記載のスキー板。
【請求項１４】
前記サスペンションシステムは、前記スキー板の長手方向中央の領域に取り付けられる支持構造を備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項１５】
前記スキー板は、前記支持構造と前記スキー板本体との間のヨー運動及びロール運動を実質的に防止するような態様で前記支持構造を前記スキー板に装着する装着システムを更に備え、
前記装着システムは、前記支持構造と前記スキー板本体との間の、垂直方向及び長手方向の弾性運動とピッチ軸回りの弾性運動を可能にするように構成された要素を備える、請求項１４に記載のスキー板。
【請求項１６】
前記サスペンションシステムは、バネを備え、
前記バネは、前記支持構造が搭載するブーツ用ビンディングの直下に配置される、請求項１４に記載のスキー板。
【請求項１７】
前記バネは、リンクシステムを介して前記スキー板本体の前記第一及び第二端部に連結される、請求項１６に記載のスキー板。
【請求項１８】
前記スキー板本体において、前記第一端部と前記第二端部との間でランニングレングスが画定され、
前記サスペンションシステムは、前記支持構造と、前記スキー板本体の滑走面の長手方向前方の３分の１の部分との間に取り付けられる圧縮可能なバネ状の構成要素を備える、請求項１４に記載のスキー板。
【請求項１９】
前記サスペンションシステムは、前記支持構造と、前記スキー板本体の長手方向後方の３分の１の部分との間に取り付けられる圧縮可能なバネ状の構成要素を備える、請求項１４に記載のスキー板。
【請求項２０】
前記スキー板本体はグライダー（glider）を備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項２１】
前記スキー板本体はトンネル状のエッジを備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項２２】
前記スキー板は、前記サスペンションシステムが前記スキー板本体の前記第一及び第二端部に下向きの力を付与するときの所定の撓み度合いを調整可能にするように構成された調整機構を更に備える、請求項８に記載のスキー板。
【請求項２３】
前記調整機構は、前記下向きの力が前記スキー板に付与されたり、一切付与されないようにすることができるように構成される、請求項２２に記載のスキー板。
【請求項２４】
前記サスペンションシステムは、バネと、前記バネを収容する実質的に剛な支持構造とを備え、
前記スキー板は、更に、
前記バネが前記スキー板本体の前記第一及び第二端部に垂直方向下向きの力を付与するように構成されたリンクシステムと、
前記スキー板の長手方向中央の領域において前記サスペンションシステムを前記スキー板本体に接続する装着システムであって、前記支持構造と前記スキー板本体との間の弾性運動を可能とするように構成されたエラストマー性の構成要素を備える装着システムと
を備える、請求項１に記載のスキー板。
【請求項２５】
前記装着システムは、前記支持構造と前記スキー板本体との間の、ヨー運動及びロール運動を実質的に防止しつつ、垂直方向及び長手方向の弾性運動とピッチ軸回りの弾性運動を可能にするように構成される、請求項２４に記載のスキー板。
【請求項２６】
前記サスペンションシステムは、長手方向に直線状で完全に平らな状態からより大きく撓んだ状態まで前記スキー板本体を撓ませるために打ち勝たなければならない抵抗力の少なくとも２０％を付与するように構成され、
残りの抵抗力は前記スキー板本体によって付与される、請求項１に記載のスキー板。
【請求項２７】
前記スキー板本体は、拘束されていない状態で１．５インチ以上上反りしており、
前記拘束されていない状態での上反り（free camber）は、長手方向に直線状になるように前記スキー板本体が撓められたときに前記第一及び第二端部において予負荷を作り出し、
前記サスペンションシステムは、前記スキー板本体が撓められたときに、前記第一及び第二端部において予負荷を作り出すように前記スキー板本体の上反りを拘束するように構成される、請求項１に記載のスキー板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示はスキー板及びスキー方法に関し、特にダウンヒルスキー場で使用するスキー板に関する。
【背景技術】
【０００２】
娯楽としてのアルペンスキーは、整備されたゲレンデにおいて世界中で教えられ練習されているように、制御された横滑りの技術である。現代のスキーは、摩擦力を作り出すような態様で雪の上を横滑りするように設計されており、この摩擦力を利用してスキーヤーはスピードと方向の両方を制御する。多くの場合、スキー初心者は、スキー板の前部及び後部に不均等に圧力をかけて不均等な横滑り力を作り出すことでターンをする方法を教わる。この前部と後部の横滑り力の差が、回転モーメントを作り出すのである。事実上全ての娯楽的スキーヤーは、この基本技術を利用している。
【０００３】
「整形された（shaped）」スキー板や「放物線状の（parabolic）」スキー板の登場により、「カービング」という更なるターン技術がもたらされた。この種のスキー板を使用してカービングターンを習得するには、スキーを角付けして一方ないし他方のエッジにしっかりと乗せるという技術――これはほとんどのスキー初心者が非常に困難であると感じる技術である――が必要となるが、エッジが雪にしっかりかかるはずなので、これによって板が自動的に特定の弧の形状になるか、ターンが自動的に起こる。その「カービングターン」がもたらす驚くべき制御性及び能率が、この技術を非常に望ましいものにした。
【０００４】
残念ながら、純粋なカービングスキー術は実際問題として実現し難い。John Howe氏は、彼の著名な本である非特許文献１及びその２００１年版である非特許文献２において、「ある所定のサイドカット半径及び速度に対しては、連続的でバランスのとれたカービングターンの回転半径はたった一つしかない。」と述べている。言い換えると、スキー板のターン半径は、設計及び組立てを通じてスキーに「組み込まれ」てしまい、特定の条件下では、スキーヤーは一つのターン半径しか刻めない。もしより短いないしより長いターンが望ましい場合は、スキーヤーは、状態を変更する（例えば、自身のスピードを変更する）か、カービングから抜け出し横滑りの状態にならざるを得ない。
【非特許文献１】ジョン・ハウ（John Howe）、「スキーメカニクス（Skiing Mechanics）」
【非特許文献２】ジョン・ハウ（John Howe）、「ザ・ニュー・スキーメカニクス（The New Skiing Mechanics）」、第二版、マクインタイア・パブリッシング（McIntire Publishing）、２００１年、ｐ．１３０
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような困難な状況を悪化させているのは、従来のスキー板においては板が曲げられてターンを刻むまではその先端部及び尾部に事実上負荷がかからないという事実である。スキー板の先端部及び尾部のエッジが雪をつかみ、円弧状に曲がって初めて、スキー板の先端部及び尾部が大きな圧力を付与するようになる。ところが、逆説的なことに、この圧力がなければ、そもそもエッジを噛み込ませてスキー板を曲げることは困難なのである。また、回転半径の長い僅かなターンを始めるために、カービングスキーヤーは、スキー板をわずかにロールさせて非常に緩やかなエッジ角度に角付けできるべきである。しかし、実際には、現在のスキー板の設計では、先端部及び尾部がよりきつい弧を描くように曲げられるまでは効率よく雪をつかむことができないため、一般にそのような僅かな力の投入に対応することができない。このような制約が、通常、スキーヤーを狭い範囲のターン半径にとどめ、カービング状態でのスキーを持続することを困難にしている。
【０００６】
アルペンスキー板は、通常、雪の上を滑る及び／又は雪と噛み合うためのエッジを有する滑走面と、角付け時にはスキー板を弧状に曲がらせ、平らにした時には板をまっすぐな状態に戻すのに十分な、長手方向のバネ力とを備える必要がある。歴史的に、これらの二つの機能は、「滑走板（runner）」という一つの構成要素によって実現されてきた。この滑走板は、長い板バネとしての役割を果たし、雪上を滑るためのポリエチレン製底部と、しまり雪や氷と噛み合うためのスチールエッジとを有する。したがって、アルペンスキー板は、基本的に、中間付近に取り付けられたブーツ及び雪上に片持ちされた前端と後端（先端部と尾部）を有する、切れ目のない一枚の板バネである。
【０００７】
従来のアルペンスキーは、スキー板の先端部及び尾部上に予負荷がかかっていない。（全ての従来のスキー板の設計に盛り込まれているわずかな反り又は円弧は、先端部及び尾部において非常にわずかな圧力を作り出すが、この圧力は、浅いエッジ角度でスキーを操縦する目的には小さすぎる。）それゆえ、整備された雪面上でスキー板を平らにしている状態では、事実上スキーヤーの全体重は、スキーヤーのブーツの下の雪に直接かかっており、スキー板の先端部及び尾部の雪にはほとんど圧力がかかっていない。残念ながら、安定性及び最も重要となる回転力をもたらすのは、スキー板の先端部及び尾部なのである。主にこれが原因で、従来のカービングスキー板は、かなりの角度に、すなわち、そのスキー板に特有なターン時の円弧形状にエッジングされるまでは不安定になる傾向にある。さらに、ブーツの下に存在する高圧の小さな領域は、雪面により深く潜り込み、平らな状態にあるスキー板を減速させてしまう。これはスキーレーサーにとっては好ましくない。
【０００８】
従来のスキー板は、真っ直ぐな状態もしくは曲がっていない状態ではほとんど予負荷がかかっていないため、そのようなスキー板は、通常、非常にバネ定数の大きい（非常に硬い）板バネとして機能するよう設計され組立てられている。バネ定数を大きくすることで、スキー板が曲がり始める際に先端部及び尾部は大きな圧力を急速に形成することができ、それゆえ特有のターン半径では、スキー板の全長に亘って必要な安定性がもたらされる。一方、残念ながら、バネ定数が大きいと、ターン半径の多様な変化が許容されない可能性がある。一度スキーヤーが自身の体重をかけて大きなバネ定数に抗してスキー板を弧状に曲げてしまうと、体重の軽いスキーヤーにあっては、より狭いターン半径を得るために板を更に曲げることができない場合もある。
【０００９】
また、バネ定数が大きいと、スキー板は硬くなり、完全に平坦ではない地形においては操作が非常に難しくなる傾向にあり、これが娯楽的スキーヤーのバランスを狂わせることになる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上述した従来の「カービング」スキー板の特性とは大幅に異なる動的な特性を有するスキー板を特徴とする。一般的に、本明細書に記載のスキー板は、非常に広範なターン半径を有し、且つ、不安定になる領域が無視できるほど小さい。その結果、スキーヤー又は滑走者は、自由にターン半径を大きくしたり小さくしたりすることができ、右ターンから左ターンへの滑らかな移動が楽々とできる。いくつかの実施形態においては、上記構成は、スキー板に大きな予負荷を与えるとともに、バネ定数を比較的小さくすることによって達成される。この予負荷は、上記スキー板を雪上に平らにした状態において、スキーヤーの体重のかなりの部分をスキー板の先端部及び尾部に予め付与する。その結果、スキーヤーがわずかなエッジ角度にゆっくりと入るときに、先端部及び尾部は安定した状態で雪と即座に噛み合うことができる。スキー板は、ターンするために限界の弧形状まで曲げられる必要はなく、スキーヤーは通常、大回りの左ターンから大回りの右ターンへ滑らかに難なく舵をとることができる。予負荷の力は、娯楽的なスキーヤーにとってかなり優れた先端部と尾部の安定性をも提供する。さらに、この予負荷は、平らな状態にあるレーシングスキーをより速くさせる。
【００１１】
スキー板の比較的小さなバネ定数は、予負荷と相俟って、対応可能なターン半径の範囲を広げる働きをする。スキーヤーがより小回りのターンに進入する際には、そのときの遠心力によって作り出される付加的な圧力は、スキー板のバネ定数（バネ力）によって打ち消されないため、もはや無意味なものではなくなる。それゆえ、遠心力が作り出すこの圧力を利用して、スキー板をより急な弧状に曲げて、より小回りのターンを実現することができる。
【００１２】
また、バネ定数を小さくすることで、スキー板は雪面の凹凸に対してより柔軟になり、かつ凹凸に対する反応が抑えられる。これにより、娯楽的スキーヤーを不安にさせる力が吸収され、滑らかな乗り心地が得られる。
【００１３】
本発明は、その一態様において、（ａ）第一端部及び第二端部を有するスキー板本体であって、第一及び第二端部が、それぞれ、スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端するスキー板本体と、（ｂ）上記スキー板本体の第一及び第二端部に対して垂直方向下向きの力を付与するように上記スキー板本体に接続されるサスペンションシステムとを備えるスキー板を特徴とする。上記サスペンションシステムは、スキー板を撓ませる前及び／又は撓ませている間中、上記力を付与するようにしてもよい。
【００１４】
上記サスペンションシステムは、スキーヤーの体重のうちの下向きの力が、スキー板本体の長手方向における三つ以上の別個の点に付与されるように構成されてもよい。例えば、下向きの力が付与される点のうちの少なくとも一つを、ブーツ装着位置の直下に配置し、少なくとももう一つの点を、ブーツ装着位置とスキー板本体の先端部との間に配置し、少なくとももう一つの点を、ブーツ装着位置とスキー板本体の尾部との間に配置してもよい。また、サスペンションシステムは、下向きの力が付与される点のうちの少なくとも一つがスキー板本体の長手方向前方の３分の１の領域に配置され、少なくとももう一つの点がスキー板本体の長手方向中央の３分の１の領域に配置され、少なくとももう一つの点がスキー板本体の長手方向後方の３分の１の領域に配置されるように構成してもよい。
【００１５】
場合によっては、上記サスペンションシステムは、通常の無負荷状態又は所定の撓み状態（図３Ａを参照して以降定義する）から、より大きく撓んだ状態までスキー板が撓むに従って小さくなるバネ定数をスキー板に与えるように構成されてもよい。
【００１６】
例えば、所定の撓み度合いにおいてスキー板が呈するバネ定数が、撓みの度合いがより小さいときにスキー板が呈する最大バネ定数よりも少なくとも１０％小さくなるように上記サスペンションシステムを構成してもよい。
【００１７】
いくつかの実施形態においては、上記サスペンションシステムは、装着／リンクシステムによりスキー板本体に接続される。ここで上記装着／リンクシステムは、スキー板本体が所定の撓み度合いを超えて撓められたときに、サスペンションシステムによってスキー板本体に付与される負荷が減少するか、板のバネ定数が減少するように構成される。
【００１８】
上記サスペンションシステムは、例えば空気バネや空気緩衝器等のバネを備えてもよい。上記バネは、コイルバネ、ねじりバネ、ねじり棒、板バネ、及びエラストマーからなる群から選択されてもよい。
【００１９】
上記サスペンションシステムは、スキー板本体の第二端部におけるバネ力を大きくするためにスキー板本体の第一端部を積極的に撓ませ、スキー板本体の第一端部におけるバネ力を大きくするためにスキー板本体の第二端部を積極的に撓ませることのできるリンク部をスキー板本体の第一端部と第二端部との間に備えてもよい。
【００２０】
上記サスペンションシステムは、スキー板の長手方向中央の領域に取り付けられる支持構造と、上記支持構造とスキー板本体との間のヨー運動及びロール運動を実質的に防止するような態様で上記支持構造をスキー板に装着する装着システムとを備えてもよい。上記装着システムは、上記支持構造とスキー板本体との間の、垂直方向及び長手方向の弾性運動とピッチ軸回りの弾性運動を可能にするように構成された要素を備えてもよい。上記支持構造は、ブーツ用のビンディングを搭載してもよい。上記サスペンション構造がバネを備える場合には、このバネは、ブーツ用ビンディングの直下に配置され、リンクシステムを介してスキー板本体の第一及び第二端部に連結されてもよい。上記支持構造は、取り外し可能にスキー板本体に取り付けられてもよい。上記サスペンションシステムは、上記支持構造と、スキー板本体の長手方向前方の３分の１の部分及び／又は後方の３分の１の部分との間に取り付けられる、例えば板バネ等の圧縮可能なバネ状の構成要素を備えてもよい。
【００２１】
上記サスペンションシステムは、以下の特徴を一つ以上備えてもよい。スキー板本体を０．２５インチ撓ませるためには、２０ポンド以上の力を付与する必要がある。一方、板を１．０インチ撓ませるのに必要な力は、０．２５インチ撓ませるのに必要な力の３倍よりも小さい。スキー板本体を最初に０．２５インチ撓ませる間のバネ定数は、続いて０．２５インチ撓ませる間のバネ定数の少なくとも１１０％である。スキー板本体を０．２５インチ撓んだ状態から０．５０インチ撓んだ状態まで撓ませるのに加えなければならない付加的な力は、スキー板本体を０．０インチ撓んだ状態から０．２５インチ撓んだ状態まで撓ませるのに加えなければならない力よりも、少なくとも１０％小さい。０．４０インチ撓ませるのに必要な力は、０．８０インチ撓ませるのに必要な付加的な力よりも、少なくとも１０％大きい。
【００２２】
上記サスペンションシステムは、スキーヤーによって付与される力が所定量を超えるまでは更に大きな撓みが起こらないようにされている所定の撓み状態に至る前に、板を最初に最小限撓ませることができるように構成されてもよい。この場合、スキー板は、サスペンションがスキー板本体の第一及び第二端部に下向きの力を付与するときの所定の撓み度合いを調整可能にするように構成された調整機構を備えてもよい。また、上記調整機構は、下向きの力がスキー板に付与されるようにしたり、一切付与されないようにしたりできるように構成されてもよい。また、上記サスペンションシステムは、スキー板本体が所定の撓み度合いに撓められるまでスキー板本体に下向きの力を付与しないように構成されてもよい。
【００２３】
本発明は、その別の態様において、先端部及び尾部でそれぞれ終端する第一端部及び第二端部を有するスキー板本体であって、拘束されていない状態で１．５インチ以上の上反りを有するスキー板本体を備えたスキー板を特徴とし、上記拘束されていない状態での上反り（free camber）によって、長手方向に直線状になるようにスキー板本体を撓ませたときに先端部と尾部における予負荷が作り出される。
【００２４】
スキー板は、スキー板本体に取り付けられ、スキー板本体の上反りを抑えることで更なる予負荷を作り出すように構成されたサスペンションシステムを更に備えてもよい。上記サスペンションシステムは、装着システムを介して、スキー板の長手方向中央の領域に取り付けられる支持構造を備えてもよい。上記装着システムは、上記支持構造とスキー板本体との間のヨー運動及びロール運動を実質的に防止する。上記装着システムは、上記支持構造とスキー板本体との間の、垂直方向及び長手方向の弾性運動とピッチ軸回りの弾性運動を可能にする構成要素を備えてもよい。上記支持構造は、ブーツ用のビンディングを搭載してもよい。スキー板は、更に、上記上反りをどの程度拘束するかを調整可能にする調整装置を備えてもよい。
【００２５】
本発明は、その別の態様において、（ａ）前部及び後部を有するスキー板本体であって、上記前部及び後部が、それぞれ、スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端するスキー板本体と、（ｂ）上記スキー板本体の前部及び後部に対して負荷を加えるようにスキー板本体に接続されるサスペンションシステムであって、全く撓んでいない状態から０．２５インチ撓んだ状態までスキー板本体を撓ませるために打ち勝たなければならない抵抗力の少なくとも２０％を付与するように構成されたサスペンションシステムとを備えるスキー板を特徴とする。打ち勝たなければならない残りの抵抗力はスキー板本体によって付与される。
【００２６】
本発明は、その別の態様において、（ａ）前部及び後部を有するスキー板本体であって、上記前部及び後部が、それぞれ、スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端するスキー板本体と、（ｂ）上記スキー板本体の前部及び後部に対して負荷を加えるようにスキー板本体に接続されるサスペンションシステムであって、直線状で完全に平らな状態から積極的に撓んだ状態までスキー板本体を撓ませるために打ち勝たなければならない抵抗力の少なくとも２０％を付与するように構成されたサスペンションシステムとを備えるスキー板を特徴とする。打ち勝たなければならない残りの抵抗力はスキー板本体によって付与される。
【００２７】
本発明は、更に別の態様において、（ａ）前部及び後部を有するスキー板本体であって、上記前部及び後部が、それぞれ、スキー板本体の両端にある先端部及び尾部で終端するスキー板本体と、（ｂ）上記スキー板本体の前部及び後部に対して負荷を加えるようにスキー板本体に接続されるサスペンションシステムであって、０．２５インチ撓んだ状態から０．５０インチ撓んだ状態までスキー板本体を撓ませるために付与しなければならない付加的な力が、０．０インチ撓んだ状態から０．２５インチ撓んだ状態までスキー板本体を撓ませるのにスキーヤーが加えなければならない力よりも、少なくとも１０％小さくなるように構成されたサスペンションシステムとを備えるスキー板を特徴とする。
【００２８】
いくつかの実施形態は、以下の特徴を一つ以上備えてもよい。上記サスペンションシステムは、装着／リンクシステムを介してスキー板本体に接続されてもよい。ここで上記装着／リンクシステムは、スキー板本体が所定の撓み度合いを超えて撓められたときに、サスペンションシステムがスキー板本体に付与する負荷が減少するか、板のバネ定数が減少するように構成される。上記サスペンション構造は、スキー板が通常の無負荷状態――すなわち、図３Ａを参照して以降説明するように、スキー板本体に付与される力が所定量を超えるまでは何ら大きな撓みが起こらないようにされている状態――にあるときに、スキー板本体に予負荷を与えるように構成されてもよい。
【００２９】
本願請求項に記載のパラメータは、いずれも、図３Ａを参照して以降説明するような手法で測定される。
【００３０】
本発明の一以上の実施形態についての詳細を添付の図面及び以下の説明において提示する。本発明の他の特徴及び利点は、明細書、図面、及び特許請求の範囲から明らかにされよう。  
また、各図において、類似の参照符号は、類似の構成要素を示すものとする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
図１を参照すると、スキー板１０が、「滑走板」もしくは「グライダー（glider）」として機能するスキー板本体１２を有する。スキー板本体１２は、滑りやすい滑走面と、雪や氷と噛み合うためのエッジとを有する。しかしながら、上記記載の従来のアルペンスキー構造とは違い、スキー板本体１２がスキー板のバネ定数を主として決定づけるのではない。その結果、形状、寸法や材質を含むスキー板本体の設計は、氷雪上を滑ったり、氷雪と噛み合うために最適化することができ、所望のバネ定数を得るために上記性能特性を犠牲にする必要がない。
【００３２】
スキー板１０は、更に、以降詳述するサスペンションシステム１４を有する。サスペンションシステム１４は、滑走／カービング機能やスキー板の他の特性を最適化するためにバネ定数を犠牲にすることなく、スキー板のバネ定数を最適化するよう設計され組み立てられている。
【００３３】
スキー板の滑走／カービング機能とバネ機能とを、上記二つの別個専用の構成要素（スキー板本体１２及びサスペンションシステム１４）に分けたことこそが、上述した予負荷及び小さなバネ定数の実現を容易ならしめているのである。
【００３４】
図３Ａは、バネ定数及び予負荷を測定するために使用される方法を図解している。点Ａ及びＢは、スキー板がその前部と後部で最大幅を有する、スキー板の長軸上の点を示す。これらの点は通常、スキー板の底が平面に押し当てられたときにスキー板が上方へ巻き上がる点と一致している。これらの点の間の距離は、スキー板の接触長、つまり硬い雪面に実際に噛み込むスキー板の部分である。この距離は、スキー板の構造上の中心であり、「ブーツの中心点」としても示される点Ｘで二分される。ＸとＡ間及びＸとＢ間の距離は、それぞれ「前方の接触長ＣＦ」及び「後方の接触長ＣＲ」と表示する。全ての測定の間、スキー板は、点Ｙ及びＺにおいてのみ支持される。ここで、点Ｙは、点Ｘより距離ＣＦの４分の３だけ前方にある点であり、点Ｚは、点Ｘより距離ＣＲの４分の３だけ後方にある点である。
【００３５】
点Ｙ及びＺでスキー板を支持した状態で下向きの力を点Ｘに付与すると、図３Ａに示すように、スキー板の中央部が点Ｙ及びＺ間で下向きに曲がることとなる。このような方法でＸに所定の力を付与した結果として起こる、力のかかっていない初めの位置から、力のかかった位置までの点Ｘの下方への変位を、本明細書では「撓み（deflection）」と称する。
【００３６】
図３は、予負荷のないスキー板と比較して図１〜２Ａに示したスキー板の独特な性能特性をグラフで説明している。図１〜２Ａに示したスキー板の、予負荷による新規な特徴は、大幅な曲げ乃至撓みが起こる前に、スキー板の先端部及び尾部に最低限の所定の圧力が維持されている点にある（グラフＡ〜Ｄの左端）。撓み（及びターン）が始まるときには、先端部及び尾部は、安定したターンをカービングするのに十分なほどすでに加圧されている。反対に、予負荷のないスキー板のグラフ（グラフＥ〜Ｇ）は、曲げや撓みが起こる前に先端部及び尾部に対して目立った圧力もなく、撓みと力の間に、直線状の事実上線形の関係を描いている。それゆえ、そのようなスキー板は、先端部及び尾部が大きな圧力を受ける前に、大幅に撓められなければならない。
【００３７】
図３の斜線部（圧力が２０ポンド未満）は、先端部及び尾部に対する負荷が不十分なためにスキー板が比較的不安定になる領域を表す。図１〜２Ａに示したスキー板の予負荷特性により、スキー板が不安定になる可能性のあるこの領域を超えて当該領域外でスキー板が動作することが保証される。逆に、予負荷のないスキー板（グラフＥ〜Ｇ）は、安定したターンをカービングすべく十分に負荷が与えられる前に、必ず、この領域を通過しなければならない。このせいで、そのようなスキー板で一方向のターンから別の方向のターンへ滑らかに移行するのが非常に難しい場合がある。一方、図１〜２Ａに示したスキー板では、不安定になる領域の影響を受けないようにしなくても、左から右へと簡単に舵が切れる。その結果、カービングスキーヤーは、インラインスケーターや競輪選手のように舵を切ってほとんどどのような軌跡ないし経路でも描くことが可能となる。
【００３８】
予負荷の圧力によってスキー板を望ましい動作領域に即座に持っていくことができるので、その後のバネ定数は、予負荷のないスキー板と比べてかなり小さい。先述した方法で測定すると、グラフＥ〜Ｇで示したスキー板は、図３のグラフＥ〜Ｇにそれぞれ示すように、通常、４５〜９０ポンド／インチの範囲のバネ定数を有する。従来の娯楽用スキー板にあっては、５５ポンド／インチ（グラフＦ）のバネ定数を呈するも多い。図１〜２Ａに示したスキー板は、通常、撓み及びターンが起こる‘前’に２０〜６０ポンドの予負荷を呈し（Ａ＝２５ポンド、Ｂ＝３５ポンド、Ｃ＝４０ポンド、Ｄ＝５０ポンド）、その後、２０〜４５ポンド／インチのバネ定数を呈する。これは、グラフＥ〜Ｇで示したスキー板のバネ定数の範囲のおよそ半分の値である。撓み開始後のこの小さなバネ定数こそが、図１〜２Ａに示したスキー板にしなやかな乗り心地を与え、その操縦応答性を改善する。
【００３９】
図２及び図５Ａ〜５Ｂに示すように、サスペンションシステム１４は、実質的に剛な支持構造１６内に収容してもよい。図示のように、支持構造１６は、好ましくは、断面略Ｕ形状の梁である。支持構造１６は、アルミニウム製であってもよく、梁の重量を軽減するために、複数の穴又は切り抜き部が形成されていてもよい。支持構造１６は、サスペンションシステム１４を支持するだけでなく、ブーツが装着されるビンディングシステム１８（図１及び図５）をも支持する。支持構造１６は、装着システムを介してスキー板本体１２に接続される。この装着システムは、例えばエラストマーから形成可能な二つの弾性連結部（coupling）３０と、装着ブラケット１３とを備える。連結部３０は、装着ブラケット１３と連携して、三方向のうちの二方向に支持構造１６が動くことを可能にし、一方、支持構造１６とスキー板本体１２との間でほとんど相対的なヨー動ないしロール動が起こらないようにする。支持構造１６は、弾性連結部３０の穴１５（図２Ａ及び図５Ｂ）を通って延在するピン１７（図５Ｂ）によって装着ブラケット１３に取り付けられる。ここで、弾性連結部３０はブラケット１３に保持されており、一方で、ブラケット１３はスキー板本体１２に取り付けられているかスキー板本体１２と一体形成されている。ピン１７には雌ネジが形成されており、その両側からピン１７に差し込まれるネジ３３（図５及び５Ｂ）によって支持構造１６がピン１７にしっかりとネジ留めされる（図５及び図５Ｂにおいては片側のネジしか見えていない）。各ピン１７の長さは、支持構造１６の外幅と実質的に完全に（通常±０．００５の範囲内で）一致しており、したがって、ピンの端部は、支持構造１６の対応する外側壁２５と面一になる。ネジ３３を外側壁２５に対して締めていくと、支持構造１６の両側においてネジ頭が側壁に係合し、この係合により支持構造１６に構造的な一体性がもたらされる。これにより、スキー中に生じた力によって両側壁が互いから離れる方向に広がってしまうことが防止される。
【００４０】
図２Ａに示すように、大きな下向きの圧縮力に対してより優れた弾性支持が必要となる用途においては、付加的なエラストマー片Ｘ及びＹをオプションで使用してもよい。エラストマー片Ｘは、軸支持片３１（図５Ａ及び図５Ｂ）を支持し、もって、弾性連結部３０とともに、梁１６の下向きの圧縮力を分担する。エラストマー片Ｙは、軸２４のための隙間を残しつつ、スキー板本体１２と梁１６との間に嵌め込まれ、滑走板１２が弧状に撓むに従って圧縮される。このように圧縮された状態で、エラストマー片Ｙは、梁１６からの下向きの力をスキー板本体１２に直接伝える。エラストマー片Ｙは、装着ブラケット１３のどの部分よりもスキー板本体１２の長手方向の中心から遠くに配置されているため、更なるピッチ方向の安定性を梁１６に提供するとともに、スキー板本体１２の、片持ち支持状態における実効ヒンジ点（effective cantilevered hinge points）をスキー板の長手方向の中心から遠ざける方向に移動させ、これにより、極度の負荷がかかった状態において全体としてより高い安定性を提供する。
【００４１】
支持構造１６が弾性連結部３０にピンで装着されているので、支持構造１６は簡単に取り外すことができ、これにより、スキー板１２のユーザは、支持構造１６とサスペンションシステム１４からなるアセンブリを取り外して交換することができる。この脱着性により、ユーザは、性能特性の異なるサスペンションシステムを相互に交換することができ、また、スキー板の輸送・保管の容易化やアセンブリの盗難防止の目的で支持構造・サスペンションシステムのアセンブリを取り外すことができる。一方、所望であれば、上記ネジ３３は、スキー板の持ち主が鍵を所有するロック式の締結具に取り替えてもよい。これにより、スキー場やその他の公共の場でスキー板の持ち主がスキー板本体からアセンブリを取り外さないこととした場合において、盗難の可能性が小さくなる。
【００４２】
支持構造１６は、ブラケット１３に対して左右方向に厳しい公差が維持され、これにより両者間のヨー動及びロール動が防止される。一方、弾性連結部３０は、ピン１７ひいては支持構造１６が若干減衰されて上下及び前後に動作することを可能とする。支持構造１６をスキー板本体１２上に弾性的に懸架するこの弾性サスペンションは、スキー板のユーザを衝撃や振動から守るのに役立つ。また、この動作は、スキーヤーが前後方向にバランスを崩したときに、支持構造１６がスキー板本体１２に対してピッチ軸回りに若干回転することを可能とする。この回転動により、サスペンションの形状が変更されて、スキー板本体の、本来浮き上がって不安定になってしまう部分に対してより大きな下向きの力が付与される。
【００４３】
支持構造１６は、主バネ２２を備える。通常、主バネ２２は、一般に３０〜２２０ポンドの範囲の高圧縮状態にある。図１〜２Ａ及び図５Ａ〜５Ｂに示した実施形態では、このバネは、例えば、約１〜１．５インチのストロークを有し、初期動からストロークの終わりまでの力比が約１：１．４であるガスバネであってもよい。質量の集中化を図り慣性モーメントを小さくするために、バネ２２は、通常、スキー板本体１２のほぼ中心の、ビンディングシステム１８の直下に配置される。図２、図５Ａ及び図６に示すように、バネ２２は、軸２４及びリンク部２６を介して前後の支柱２８Ａ、２８Ｂに接続される。上記支柱２８Ａ、２８Ｂは、連結部２０を介してスキー板本体１２に係合する。この点については以降説明する。各軸２４は、支持構造１６上にしっかりと取り付けられた一以上の支持片３１によって支持される。（図５Ａ及び図６では一つの支持片しか図示していないが、実施形態によっては、各軸２４を、その両端に一つずつ設けた計二つの支持片によって支持する。）スキー板本体１２の前部及び後部が上方に曲がって弧状になるに従って、連結部２０は支柱２８Ａ、２８Ｂを支持構造１６内へと内方に押圧し（図５Ａの矢印Ａ参照）、これにより、リンク部２６及び軸２４を介して主バネ２２が圧縮される。この独特な、バネとサスペンションからなるシステム（spring/suspension system）が、本明細書に記載する動的な特性を提供するのに役立つ。
【００４４】
なお、スキー板本体１２に対する支柱２８、リンク部２６及び軸２４の配置は、図７及び図８にグラフで示すように、一定の撓み度合いを超えたらスキー板のバネ定数が減少するように構成してもよい。このようにバネ定数が減少する場合、スキー板は、スキー板本体が劇的に撓められたときに、より「柔らかい」スキー板として振舞うようになる。バネ定数がこのように減少するのは、スキー板が撓められるに従って支柱２８、リンク部２６及び軸２４が概ね同一線上に配置されるようになるためである。これらの構成部材が一旦同一線上に配置されると、バネ２２は、スキー板が更に撓められても、もはやそれ以上大きな力をスキー板の先端部及び尾部に付与しなくなる。これら構成部材が（もし同一線上に配置されるとすれば）同一線上に配置されるまでにどの程度スキー板を撓めなければならないかは、例えば、支柱２８と、当該支柱２８の基部からスキー板本体１２の上面と平行に延びるように引かれた線との間に形成される角度Ａ（図２）を調整したり、支柱２８が支持構造１６に連結される点の、当該線からの高さＨを調整したりすることで、予め決定することができる。スキーヤーが梃子の力をうまく利用できるように、この高さHは、一般に、少なくとも０．２５インチであるのが好ましく、より好ましくは少なくとも０．５インチ、最も好ましくは少なくとも１．０インチであるのがよい。高さを更に高くするのも有効である。角度Ａは、例えば約３〜４０度、好ましくは約５〜１５度であってもよい。
【００４５】
リンク部２６は、スキー板の上反りを所望のレベルに設定するのに利用できる調整可能な構成要素を備えてもよい。上記調整可能な構成要素により、軸２４の実効長を調整することが可能となり、その結果、支柱２８及び連結部２０を介して先端部及び尾部が上方又は下方へ押圧され、これにより「拘束されていない状態での上反り（free camber）」が増減される。例えば、図５Ｂ及び図６に示すように、リンク部２６は、ネジ山の切られた部分２７を備えてもよい。このネジ切り部２７が、ネジ調整により――すなわち、支柱２８の一端部に固定された雌ネジ付きブロック３５に対してリンク部２６のネジ切り部２７をネジ込んだり緩めたりすることにより――軸２４の長さを調整可能にする。必要に応じて、ネジ付きブロック３５は、その本体に締止され支持構造１６に形成された溝穴３８にまで延出するピン（不図示）によって、支持構造１６の下方の所望の位置に保持されてもよい。このピン・溝穴の構成により、ネジ付きブロック３５は、支持構造１６に対して長手方向に移動可能となるが、ピンが取り除かれるまでは、支持構造１６から完全に取り外すことはできない。地形が激しく波打っているような条件下では、より大きく上反りするようにスキー板を調整することで、先端部及び／又は尾部が本来無負荷状態になってしまうような場合において、スキー板は極端な凹形状にまで曲がることができる。これにより、より優れた制御性及び安定性のためにスキー板の先端部及び尾部が雪と接触した状態を維持する「ストロークの長いサスペンション（long travel suspension）」が実現する。
【００４６】
また、図１及び図２を参照すると、サスペンションシステム１４において、前方の支柱２８Ａは、軸２４を介して後方の支柱２８Ｂに連結されており、両支柱は、単一の主バネ２２の両端にて終端する。この新規な、各部材が独立しているが互いにリンクされているサスペンションにより、前方・後方の支柱２８Ａ、２８Ｂの両者に対するバネ負荷が自動的に均一化される。従来のスキー板においては、一般に、スキーヤーがコブに遭遇すると、スキー板の前部が上方に曲がり、スキーヤーは、未だ曲げられていない柔らかい尾部に向かって後方に投げ出される。ここで、スキーヤーは、前部の曲げ・負荷との釣り合いを取るべくスキー板の後部にも曲げ・負荷を加えるために、文字通り、後ろへ倒れこまなければならない。一方、本明細書に記載の上記リンク型のサスペンションシステムは、上記のような状況に対して独自の方法で対処する。コブに遭遇したとき、スキー板の前部は、サスペンションバネ２２をより高圧に圧縮することで、そのときのエネルギーの多くの部分を吸収する。連続形成された上記リンク構造により、高められたその圧力は、そのままスキー板の尾部に付与される。スキー板の尾部に上記高圧がかかることで、スキーヤーは後ろへ押し戻される力に抗してバランスを保つことが可能となり、また、引き続き制御及び安定性を保てるように板の先端部が低い位置に維持される。
【００４７】
上記リンク型のサスペンションシステムは、通常不安を引き起こすような力を吸収しバランスすることで、娯楽的スキーヤーに独自の安定感を提供する。また、サスペンションとビンディングからなるシステム（suspension/binding system）のアセンブリ全体がスキー板本体（滑走面）に対して連結部３０（例えばエラストマー製の連結部）を介して弾性的に装着されているので、足の直下の振動や衝撃も効果的に減衰される。
【００４８】
図１〜２Ａに示し以上で説明したスキー板は、可能な限り広範なターン半径に亘って最大限の安定性を実現する目的で各動的パラメータを最適化するのが容易である。一方、図４Ａに示すスキー板１００は、初心者を指導する場合や、さほど複雑でないサスペンションシステムの方が適切な他の用途のために、より経済的なアプローチを提供する。
【００４９】
図４は、図４Ａに示すスキー板１００用の滑走板として使用するのに適したスキー板本体５０であって、バネ式サスペンションシステム及びビンディングシステムを装着する前のスキー板本体５０を示す。スキー板本体５０は、拘束されていない状態で極端に上反りした形状を有する。図４のスキー板本体５０の「拘束されていない状態の上反り（unrestricted camber）」は、一般に、１〜５インチの範囲にある。本スキー板本体５０は、そのバネ定数が非常に小さいという点でも、一般的なスキー板の特徴と大きく異なる。図３Ａに示し以上で説明したような手法で測定すると、図４に示すスキー板本体５０のバネ定数は、通常、２０〜４０ポンド／インチの範囲に入るが、小さな子どもや体重の重い競技選手のような極端な例では、それぞれ、１０〜２０ポンド／インチや４０〜６０ポンド／インチの範囲にもなりうる。従来のスキー板のバネ定数は一般に４０〜８５ポンド／インチの範囲にあり、これは図４のスキー板５０のおよそ倍の値である。
【００５０】
ここでも、拘束／サスペンションシステム１４及びビンディングシステム１８を搭載した支持構造１６は、ブラケット１３と、正確なヨー制御及びロール制御を提供しつつ衝撃や振動を吸収する弾性連結部３０とを介して、スキー板本体５０に連結される。経済的な理由から、上記弾性連結部を用いなくてもよく、例えばネジやボルト等をもって直接取り付けるようにしてもよい。
【００５１】
支持構造１６をスキー板本体５０上に載置した後、当該アセンブリを、上記極端な上反りがほとんど平らな状態に撓うまで、平らな面に押し当てて圧縮する。この拘束された状態（constrained state）において上記スキー板本体を側面から見ると、無負荷・無圧縮の休止状態にある従来のスキー板のように見えるだろう。この拘束された形態において、スキー板の前部及び後部に設けられた二つの連結部２０が、各々に対応する、サスペンション構造のリンク部２８に係合される。拘束用の装置（constraining apparatus）から板を外すと（図４Ａ）、スキー板１００は比較的反りの小さい、圧力のかかった状態に維持される。これは、剛な支持構造１６が、前後の連結部２０及び支柱２８を介して、スキー板本体５０が図４に示す極端な凹状の上反りした形状に戻ることを防ぐからである。このように、本実施形態も、図１〜２Ａに示すスキー板の新規な特徴――具体的には、大きな予負荷力と小さくて動的なバネ定数――を呈する。本実施形態の負荷対撓みをグラフに描いた場合、図３のＡ〜Ｄに似た形状になるだろう。本実施形態の板は、比較的簡単なプロセスを用いて製造可能である。支持構造１６は射出成形されたプラスチックであってもよく、リンク部２８は、張力のかかった状態にしかならないので、単なる一本のケーブルであってもよい。
【００５２】
更に、上反りの程度を簡単に調整することを可能とする長さ調整機能を連結部２０及び／又は支柱２８及び／又は支持構造１６に組み込んでもよい。拘束用の支柱２８の実効長を長くしたり短くしたりすることで、無負荷の状態におけるスキー板本体５０の曲げをより大きくしたり小さくしたりすることが可能になる。したがって、静止状態における上反りは、従来のスキー板と同程度の形状から、動作距離の非常に長い（extremely long-travel）凹形状に至るまでの広い範囲に亘って調整可能となる。
【００５３】
更に、動的特性を補助したり変更したりするために、例えばエラストマーやバネ等の付加的な構成部品を連結部２０、支柱２８及び支持構造１６に用いたり、これら部材間に設けたりすることができる。例えば、各支柱２８を支持構造１６又は連結部２０のいずれかに接続する場所にエラストマーを組み込むことで、スキーヤーが瞬間的に雪面から離れたときの状況のように、サスペンション１４が完全に伸び切った状態でこれを減衰することが可能になる。
【００５４】
上記実施形態の変更例においては、上反りを制限して予負荷力を作り出す連結部材としてケーブルが用いられる（換言すると、支柱２８の代わりにケーブルを用いてもよい）。このシステムにおいては、上反り及び予負荷を調整するために、上反り調整手段（camber adjuster）やバネ式の張力付与手段（spring tensioner）を用いてもよい。
【００５５】
別の実施形態においては、上述した二つの実施形態の構成要素を組み合わせてもよい。よって、図１〜２Ａに示したスキー板１０が、拘束されていない状態で極端な凹形状の上反りを有するバネ定数の小さいスキー板本体を備えるよう、変更を加えてもよい。このような場合、支柱及び連結部が、リンク部及び支持構造と相俟って、上述した上反り拘束機能（引張／無負荷）と、予負荷機能（圧縮／負荷あり）とを実現する。
【００５６】
幾つかの実施形態をこれまで説明してきたが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく種々の変更が可能であることが理解されよう。
【００５７】
例えば、上記原理を利用して、多様な性能特性を有するスキー板を提供することができる。一例として、図７にグラフで説明するように、スキー板は、そのバネ定数が減少するようにしつつ、最初の予負荷は受けないようにしてもよい。これは、例えば、図１〜２Ａ及び図５〜５Ｂを参照して以上で説明したサスペンションシステム・支持構造のアセンブリを、バネ定数の非常に小さいスキー板本体（すなわち、非常に「柔らかい」スキー板本体）に装着し、且つ、サスペンションシステムのバネとして比較的バネ定数の小さいバネ（例えばコイルバネ）を用いることで、実現することができる。したがって、スキー板を撓ませる前の段階では、コイルバネは、平均的な硬さを有する従来のスキー板のように本スキー板を振舞わせるのに十分な程度の力しか先端部及び尾部に与えない。図８を参照して上述したように、スキー板が一定の点を超えて撓められるに従って、撓みが等しい割合で増加しても、バネが先端部及び尾部に付与する付加的な力は徐々に少なくなる。これにより、スキー板は、より大きく劇的に撓められるに従って、より柔らかいスキー板のように振舞うようになる。
【００５８】
上記の代わりに、あるいは上記に加えて、図９にてグラフで説明するような「遅延型」の予負荷をスキー板本体に付与してもよい。これは、例えば、サスペンションシステムのバネとの係合の前にスキー板本体が所定量撓むことができるようにすること――例えば、バネに係合する前に若干の（例えば０．１２５インチの）遊びを提供する、伸縮可能な入れ子式の支柱等を用いること――で実現可能である。バネに係合するまでの撓み度合いは、所望であれば、例えば、ネジ式、戻り止め式、又はカム式の調整機構を上記伸縮機構とともに組み込むことで、スキーヤーによって調整できるようにすることも可能である。上記「遅延型の予負荷」は、特に本願に援用する「グライダー型スキー板（Glider Skis）」及び「トンネル状のエッジを備えたスキー板（Ski with Tunnel Edge）」に関する特許出願に記載された特徴と組み合わされると、凍結したコンディションで本スキー板を使用する場合において望ましいものとなりうる。これらの特徴と組み合わされると、上記遅延型の予負荷により、スキーヤーは、ターンとターンの間で自身の足元のスキーエッジに最大限の圧力を維持することができ、よって、エッジが氷雪面にしっかりと噛み込んで、スキーヤーに安定感を提供することができる。この遅延の度合いは、予負荷が望ましくない場合には、予負荷の付与がいつまでも遅延される（delayed indefinitely）程度にまで――すなわち、予負荷が「遮断（turned off）」される程度にまで――調整が可能である。この特徴は、特定の指導実習の際に便利な場合がある。
【００５９】
更に、上述した実施形態は、以下の特徴及び／又は構成要素を単独で又は組み合わせて備えるよう変更されてもよい。
【００６０】
スキー板本体１２は「グライダー（glider）」であってもよい。このグライダーは、「グライダー型スキー板」と題された２００５年２月２２日発行の米国特許第６，８５７，６５３号が教示する形状・寸法に関する特徴に従うものである。上記特許の開示全体を本願に援用する。スキー板本体１２は、例えば４０ｍｍ以下の非常に細い胴部を備えてもよく、その先端部及び尾部は胴部よりもかなり幅広であってもよく、例えば上記特許出願に記載されているように、先端部及び尾部の最大幅に対する胴部の幅の比は、２：ｘであってもよく、ここで、０．５≦ｘ≦１．５である。一般に、スキー板本体のこのような形状により、スキー板の操縦性が高められるであろう。
【００６１】
スキー板本体１２は、「トンネル状の改良されたエッジを備えたスキー板」と題された２００３年６月２５日出願の米国特許出願第１０／６０３，２４８号に記載されているような「トンネル状のエッジ（tunnel edge）」の構造を備えてもよい。上記特許出願の開示全体を本願に援用する。このようなスキー板は、アイススケートに類似したスキーエッジ形状及びカービング性能を有する。スキー板の底部滑走面には一以上の凹部ないし溝部が形成され、これによりスキーエッジの内側の側面を露出させる。この溝部は、スキー板の鋼製の側部エッジの横に沿って延在する。滑走面は、両方のエッジが一度に食い込んでスキーヤーの前進動を止めてしまうことを防ぐために、平坦な部分を備える。溝部が存在することでスキーエッジの内側の側面が露出するので、ターンの最中、スキーエッジはスケートの刃のように振る舞い、スキーエッジ間に存在する平らな滑走面が横滑りによる角度（skid angle）を形成するのと比べて、エッジは雪面に対して食い込むような角度（dig angle）を形成する。このエッジ構造は、特に、図９を参照して上述した「遅延型の予負荷」の特徴と組み合わされたときに、しまり雪や凍結したコンディションにおける制御性を高めるだろう。
【００６２】
トンネル状のエッジを備えたスキー板の例を図１４〜図１８Ｃに示す。図１４は、ブーツビンディング１２５が設けられる領域の直下の滑走面１４０に形成された中空部ないし溝部１３０を備えたスキー板１２０を示す。溝部１３０は、傾斜した前端１３２及び後端１３４を備え、これら前端及び後端は、好ましくは、溝部１３０の最も深い部分――すなわち溝部の天井――と、滑走面１４０とを緩やかにつなぐ。図１５に示すように、溝部１３０の側部はスキーエッジ１５０によって閉じられている。スキーエッジ１５０は、好ましくは鋼製であり、通常、最先端部及び尾部の末端部を除いたスキー板１２０の全長に亘って延在するが、それよりも長くても短くてもよい。溝部１３０に隣接するスキーエッジ１５０は、その一つ又は二つの側面においてだけでなく、その二つ又は三つの側面において露出し、これにより内側の側面１５４が雪と接触可能になる。スキー板１２０の、溝部に隣接する底面は凹設されており、しまり雪や凍結したコンディションにおいては雪と接触しない。溝部３０がある領域においては、スキーヤーによる下向きの力は全てエッジ１５０のみで支えられる。その結果、溝部１３０におけるスキーエッジ１５０は、その外側の側面と内側の側面１５４の両方において露出しており、その他の面が食い込みを妨害することもないので、ターンの最中、アイススケートの刃のように機能する。ターン中、スキーヤーの力は、エッジ１５０の角及び滑走面１４０からではなく、エッジ先端部１５２及び内側の側面１５４からスキー面に付与される。スキー板の露出した内側エッジ１５４は、スキーヤーがスキー面に付与した力を効果的に９０度回転させ、これにより、スキーエッジ１５０は、ある程度の食い込み角度でスキー面に対して確実に噛み込む。
【００６３】
図１６は、溝部１３０よりも前方にある、前端における中実なスキー板本体１２０を示す。この位置では、スキーエッジ１５０は、その外側及びエッジ先端部１５２においてのみ露出する。内側の側面１５４は、スキー板本体１２０に対して直接取り付けられ覆われている。図１４に示すように、溝部１３０は、好ましくはスキー板１２０の全長のうち、中央部分のおよそ３分の１に亘って延在する。一方、前方及び後方の３分の１を占める滑走面１４０は、平らで滑らかなまま残されており、溝部が設けられていない。しかし、別の実施形態においては、地形表面や意図された用途に応じて、全長の５〜１００％に亘って一以上の溝部を延在させてもよい。
【００６４】
図１７に示すように、溝部１３０は連続していなくてもよく、スキー板１２０の長手方向の二つ以上の領域において不連続の溝部１３０を形成してもよい。例えば、第二の溝部１３０ａをスキー板１２０の前端ないし先端部の近くに形成してもよく、第三の溝部１３０ｂをスキー板１２０の後部ないし尾部の近くに形成してもよい。溝部１３０ａ、１３０ｂは、スキー板１２０のブーツビンディング領域の下にある溝部１３０と同じ形状を有してもいいし、別の形状を有してもよい。どちらの場合においても、溝部１３０、１３０ａ、１３０ｂの前端及び後端は、溝部の天井から滑走面１４０まで傾斜している。溝部の天井は、平らであるのが好ましい。
【００６５】
図１８Ａ〜１８Ｃは、溝部１３０が、滑走面１４０中、スキー板１２０の両側において二つの別個の溝部１３０に分けられている実施形態を示す。スキーエッジ１５０は、それぞれ、雪面との接触のために一方の溝部１３０に臨む内側の側面１５４を有する。滑走面１４０は、平らであるのが好ましく、図１８Ａに図示するように、第二のエッジ１６０を備えてもよい。
【００６６】
スキー板本体１２と、支持構造１６及びサスペンションシステム１４との連結部は、着脱を容易にする手段を実装してもよい。これにより、スキー板本体１２とサスペンションシステム１４とを簡単に且つ素早く切り離すことが可能となる。これにより、スキーヤーは、一対のサスペンションとブーツビンディングからなる構造体と、異なる条件にあわせてそれぞれ最適化された何対かのスキー板本体とを持ち歩くことが可能になる。
【００６７】
主バネ２２は、取替えを容易にする特性を備えてもよい。これにより、異なる予負荷及び／又はバネ定数を有する別の主バネと簡単に交換することが可能となる。
【００６８】
支柱２８Ａ、２８Ｂ（図１）は、通常、実質的に純粋に引っ張られた状態又は純粋に圧縮された状態にあるが、スキー板本体１２に対して上記張力ないし圧縮力のほかに上向き又は下向きの力を付与しうる回転モーメントを受けるよう構成されてもよい。これは、バネ、ねじり棒及び／又はエラストマーにより実現可能である。更に、より大きい若しくはより小さい予負荷及びバネ定数を使用してもよい。
【００６９】
別の実施形態を図１０及び図１１に示す。先述した実施形態と同様に、スキー板２００は、スキー板本体ないし滑走板１２と、これに取り付けられた装着ブラケット１３と、ブラケット１３に固定された支持構造１６と、板バネ用ブラケット２１（図２及び図１１）とからなる。図１０及び図１１を参照して分かるように、スキー板２００は、上述のようにピン１７によってスキー板本体１２に装着される支持構造１６を備えるという点でも、先述した実施形態に似ている。
【００７０】
一方、本実施形態の支持構造１６は、先述した実施形態の中央に配置された主バネ及びリンク部の代わりに、支持構造１６の両端に取り付けられた板バネ装着ブラケット２７を備える。ブラケット２７は、その位置が支持構造１６の端部内において長手方向に若干量調整可能となるような方法で取り付けられる。これは、例えば、ブラケット装着用ネジ（不図示）を緩めた後に支持構造１６内においてブラケット２７を内方又は外方に摺動させることで実現される。このようにブラケットの位置を長手方向に調整することで、スキーヤーの体重の違いや雪のコンディションの変化に対応するために、スキー板本体１２の撓みがどの程度であってもスキー板本体に対する板バネの力が増減される。
【００７１】
図１２は、一方の板バネアセンブリ２９の拡大図である。板バネアセンブリ２９は、弾性部材３９と、その両端にそれぞれ固定され又は形成された装着用突起部３７Ａ、３７Ｂとを備える。弾性部材３９は、樹脂及び繊維の複合材、例えば、エポキシ樹脂及びガラス繊維、カーボン若しくはケブラーの複合材、又は、バネ性を有するように焼き戻しされた金属（spring tempered metal）であってもよい。各板バネアセンブリ２９は、その両端が、図示のように例えばピン２５、３６を用いて、支持構造１６及びスキー板本体１２にそれぞれ接続される。よって、各板バネアセンブリ２９の突起部３７Ａは、板バネ装着ブラケット２７に設けられた穴４０と、突起部３７Ａに設けられた対応する穴４１との両方を通過するピン２５によって支持構造１６に接続される。他方の突起部３７Ｂは、ブラケット２１に設けられた穴４３（図１１）と、突起部３７Ｂに設けられた対応する穴４２（図１２）との両方を通過するピン３６によってスキー板本体１２に接続される。挿入後のピンを留めるネジを受容するために、各ピン２５、３６はその両端が穿孔され雌ネジ切りされている。
【００７２】
スキー板２００は、先述の実施形態と同様の性能特性や利益を備えて機能する。なぜなら、スキー板本体１２を弧状に撓めることで、板バネアセンブリ２９が圧縮され、これにより、ブラケット２１を介してスキー板本体に下向きの力が付与されるからである。
【００７３】
図１３は、図１２に示した板バネアセンブリに似ているが、予負荷テンショナー４７（preload tensioner；予負荷の張力を付与する手段）が取り付けられている板バネアセンブリ２９’の側面図である。本実施形態における予負荷テンショナー４７は、板バネが圧縮状態に維持されている間に突起部３７Ａ及び３７Ｂの端部に取り付けられるステンレススチール製のケーブルである。予負荷テンショナー４７は、二つの突起部３７Ａ及び３７Ｂが互いに離れる方向に移動することを防止するが、板バネが更に圧縮された場合などに両突起部が互いに近づく方向に移動することは制限しないように、両突起部の間に取り付けられる中実な棒であってもよい。また、予負荷テンショナー４７は、弾性部材３９が圧縮状態にある間に弾性部材に直接取り付けられる剛な構造体であってもよい。この取付けは、弾性部材が、上記圧縮を受けることによって到達しうる最小限の弧形状に拘束されつつも、更に圧縮力を受けた際にはよりきつい弧をなすことができるような態様で、なされる。上記圧縮力を取り除くと、予負荷テンショナー４７は、突起部３７Ａ及び３７Ｂが互いに離れる方向に移動することを防止し、これにより、弾性部材３９を常時圧縮状態に維持する。板バネアセンブリ２９’を、図１０及び図１１に示すスキー板２００に似たスキー板に設置すると、当該スキー板は、先述したような予負荷特性を示すこととなる。予め張力の与えられている板バネアセンブリ２９’は、その予引張力（pretension force）を超える力がかけられるまでは、ブラケット２１が移動するのを妨げる。より重要なことに、板バネアセンブリ２９’の下向きの予引張力は、スキー板本体が大きく撓められる前の段階においても、ブラケット２１によってスキー板本体１２に伝達される。このように予め張力を付与することにより、スキー板を平らな面の上に水平に置いたときのようにスキー板本体を長手方向に直線状に撓めた際に、通常、各ブラケット２１において、スキーヤーの体重の７〜１６％に相当する下向きの力がスキー板本体に対して形成される。
【００７４】
他の実施形態は、添付の特許請求の範囲に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】本発明の一つの実施形態におけるスキー板の側面図である。
【図２】ビンディングを外した状態の図１の右３分の２の拡大側面図である。
【図２Ａ】図２の一部を詳述した側面図である。
【図３】図１〜２Ａに示すスキー板と、比較例としての予負荷のかかっていないスキー板とに対して加えた力の関数（ポンド単位）として撓み（インチ単位）を説明したグラフである。
【図３Ａ】本明細書で使用されている測定方法及び専門用語を説明した図である。
【図４】スキー板上にビンディング／サスペンション構造を取り付ける前のスキー板の側面図である。
【図４Ａ】スキー板上にビンディング／サスペンション構造を取り付けた後のスキー板の側面図である。
【図５】図１のスキー板の前方部の斜視図である。
【図５Ａ】スキー板本体から取り外された梁／サスペンション／支持アセンブリを示す部分的な分解図である。
【図５Ｂ】図５Ａの一部の拡大図である。
【図６】サスペンションのサブアセンブリの後方半分の斜視図である。
【図７】様々なスキー板の性能（バネ定数）の特性を示したグラフである。
【図８】様々なスキー板の性能（バネ定数）の特性を示したグラフである。
【図９】様々なスキー板の性能（バネ定数）の特性を示したグラフである。
【図１０】二重の板バネを採用するスキー板の側面図である。
【図１１】図１０の一部の拡大図である。
【図１２】板バネアセンブリの側面図である。
【図１３】プリテンショナー（pretensioner；予め張力を付与する手段）を取り付けた、図１２の板バネアセンブリの側面図である。
【図１４】サスペンションシステムを除いた状態における、スキー板の長手方向の中心線から見たスキー板の側断面図である。
【図１５】図１４のスキー板の線１５−１５における端部断面図である。
【図１６】図１４のスキー板の線１６−１６における端部断面図である。
【図１７】サスペンションシステムを除いた状態における、スキー板の長手方向の中心線から見たスキー板の側断面図である。
【図１８Ａ】様々な形状の溝を有するスキー板の端部断面図である。
【図１８Ｂ】様々な形状の溝を有するスキー板の端部断面図である。
【図１８Ｃ】様々な形状の溝を有するスキー板の端部断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図３】
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【図３Ａ】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【国際調査報告】
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