(57)【要約】    ステントは、らせん状に巻き付けられたリボン状材料を含むことができる。ステントは、ステントの長手方向軸線の周りに複数のリボン状材料の巻回を含むことができる。ステントの拡張時に、ステントの直径は増加可能であり、リボン状材料の巻回数は減少可能である。ステントの拡張時に、リボン状材料の幅は増加可能である。ステントの長さは、非拡張および拡張状態において同一であってもよい。
2008515538.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
らせん状に巻き付けられたリボン状材料からなるステントであって、該ステントは長手方向軸線を有し、該リボン状材料は該ステントの長手方向軸線に平行する方向において測定される長手方向幅を有し、該ステントの拡張状態において、該リボン状材料の長手方向幅が、該ステントの非拡張状態における該リボン状材料の長手方向幅を超えるように構成および配置されるステント。
【請求項２】
前記リボン状材料が、前記ステントの拡張時に該ステントの長手方向に長くなる複数のループを含む、請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記リボン状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの一端から該ステントの他端へ連続的にらせん状をなす、請求項１に記載のステント。
【請求項４】
前記リボン状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも３６０度連続的にらせん状をなす、請求項１に記載のステント。
【請求項５】
非拡張状態において、前記リボン状材料の幅が一定である、請求項４に記載のステント。
【請求項６】
前記リボン状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも７２０度連続的にらせん状をなす、請求項１に記載のステント。
【請求項７】
非拡張状態において、前記リボン状材料の幅が一定である、請求項１に記載のステント。
【請求項８】
非拡張状態において、前記リボン状材料の幅が該リボン状材料の少なくとも一部において変化する、請求項１に記載のステント。
【請求項９】
前記リボン状材料が第１のレールおよび第２のレールを備え、該第１のレールが複数の連結ストラットによって該第２のレールに対して連結される、請求項１に記載のステント。
【請求項１０】
前記第１のレールが前記第２のレールに摺動可能に係合する、請求項９に記載のステント。
【請求項１１】
前記リボン状材料が長さを有し、前記ステントの拡張状態における該リボン状材料の長さが、該ステントの非拡張状態における該リボン状材料の長さと同一である、請求項１に記載のステント。
【請求項１２】
前記リボン状材料が、非拡張状態において前記ステントの長手方向軸線の周りに所定の巻回数を有し、該ステントの拡張時に該所定の巻回数が減少する、請求項１に記載のステント。
【請求項１３】
ほぼらせん状に巻き付けられたリボン状材料からなるステントであって、該リボン状材料が該ステントの長手方向において中心軸線の周りに複数の巻回数を有し、該リボン状材料の各巻回が幅を有し、該各巻回の幅が該ステントの拡張時に増加するステント。
【請求項１４】
前記リボン状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの一端から前記ステントの他端へ連続的にらせん状をなす、請求項１３に記載のステント。
【請求項１５】
前記リボン状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該リボン状材料の隣接する巻回同士が該リボン状材料によってのみ互いに連結される、請求項１３に記載のステント。
【請求項１６】
前記リボン状材料が、前記ステントの拡張時に該ステントの長手方向に延びる複数のループからなる、請求項１３に記載のステント。
【請求項１７】
前記隣接するリボン状材料の巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも３６０度連続的にらせん状をなす、請求項１３に記載のステント。
【請求項１８】
前記隣接するリボン状材料の巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも７２０度連続的にらせん状をなす、請求項１３に記載のステント。
【請求項１９】
ステントの長手方向軸線の周りにらせん状に巻き付けられたストリップ状材料からなり、該ストリップ状材料がステントの該長手方向軸線に平行する方向において測定される長手方向幅を有することと、
該ストリップ状材料が該長手方向軸線の周りに所定の巻回数を有することと、
該ステントの拡張時に、該長手方向軸線の周りのストリップ状材料の巻回数が減少し、該ストリップ状材料の該長手方向幅が増加することとを特徴とする、非拡張コイルステント。
【請求項２０】
前記ストリップ状材料が、前記ステントの拡張時に該ステントの長手方向に延びる複数のループからなる、請求項１９に記載のステント。
【請求項２１】
前記ストリップ状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの一端から該ステントの他端へ連続的にらせん状をなす、請求項１９に記載のステント。
【請求項２２】
前記ストリップ状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも３６０度連続的にらせん状をなす、請求項１９に記載のステント。
【請求項２３】
非拡張状態において前記ストリップ状材料の幅が一定である、請求項２２に記載のステント。
【請求項２４】
前記ストリップ状材料の隣接する巻回同士が間隙によって離間されており、該間隙が前記ステントの長手方向軸線の周りを少なくとも７２０度連続的にらせん状をなす、請求項１９に記載のステント。
【請求項２５】
非拡張状態において前記ストリップ状材料の幅が一定である、請求項１９に記載のステント。
【請求項２６】
非拡張状態において前記ストリップ状材料の幅が該ストリップ状材料の少なくとも一部において変化する、請求項１９に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体内の管腔で使用される医療デバイスに関し、詳細には、カテーテルなどの医療デバイスを介して体内の管腔へ搬送され使用されるステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
体内の管腔においてステントを使用することは良く知られている。ステントは一般に、カテーテルなどの医療デバイスを介して体内管腔の所望の部位へ拡張していない状態で送られる。ステントは、所望の体内部位に達すると、バルーンまたは他の適切なデバイスによって拡張し、あるいは、例えば抑制シースを取り除くことによって拡張することができる。
【０００３】
特許文献１に開示されているような、らせん状またはスパイラルに巻き付けられたステントが一般に知られており、同特許文献に開示された内容は本願においても開示されたものとする。らせん状のステントは、拡張時に形状が変化することから、望ましくない影響を呈することがある。例えば、拡張の際にらせん状のステントが緩むと、大幅な短縮すなわち長さが短くなることがある。らせん状ステントはまた、拡張状態において巻線間に比較的大きな間隙を有することがある。場合によっては、大きな間隙によって血管壁を十分に支持できないことがあり、さらに組織の脱出が起きることもある。
【０００４】
拡張時に最小限度に短縮し、かつ拡張した状態において適切に血管を支持するような望ましい可撓性を有するらせん状ステントまたは巻回されたステントが、依然として必要とされている。
本出願に記載されたすべての米国特許および特許出願ならびに他の文献は、参照によってその全体を援用する。
【０００５】
本発明の範囲を制限することなく、本発明の特許請求された実施形態の一部の概要を以下に記載する。本発明の概略的な実施形態のさらなる詳細および／または本発明のさらなる実施形態は、以下の発明を実施するための最良の形態に見ることができる。
【特許文献１】米国特許第６０４２５９７号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記した懸案に鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一実施形態では、らせん状ステントは、らせん状に巻き付けられたリボン状材料を含むことが可能である。ステントは長手方向に延びる軸線を有する。リボン状材料は、ステントの長手方向軸線に平行する方向において測定される長手方向幅を有する。ステントの拡張状態におけるリボン状材料の長手方向幅は、ステントの非拡張状態におけるリボン状材料の長手方向幅よりも大きい。
【０００８】
別の実施形態では、ステントはらせん状に巻き付けられたリボン状材料を含むことが可能である。リボン状材料は、ステントの長手方向に延びる中心軸線の周りに複数の巻回を含んでいてもよい。リボン状材料の各巻回は幅を有する。各巻回の幅はステントの拡張時に増加することも可能である。
【０００９】
別の実施形態では、ステントは、ステントの長手方向軸線の周りにらせん状に巻き付けられたストリップ状材料を含むことが可能である。ストリップ状材料は、ステントの長手方向軸線に平行する方向において測定される長手方向幅、および長手方向軸線の周りの所定の巻回数を有することも可能である。ステントの拡張時に、長手方向軸線の周りのストリップ状材料の巻回数は減少することも可能であり、ストリップ状材料の長手方向幅は増加することも可能である。
【００１０】
本発明を特徴付けるこれらおよび他の実施形態は、本明細書に添付され本明細書の一部を形成する特許請求の範囲で独自に指摘される。ただし、本発明、その利点およびその使用によって得られる目的をより良く理解するために、本明細書の他の部分を形成する図面および本発明の様々な実施形態が図示および説明される付随の説明事項を参照する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の詳細な説明を特に図面を参照しながら行う。本発明は多くの異なる形態において実施することができるが、本明細書には本発明の特定の実施形態を詳細に説明する。本説明は本発明の原理の例示であり、本発明を示された特別の実施形態に限定するものではない。
【００１２】
この開示のために、図中における同様の参照番号は、他に指示のない限り同様の特徴を示す。
この開示のために、「スパイラル」および「らせん状」という用語は、長手方向軸線の周りを少なくとも１回、望ましくは複数回巻き付ける形状を包含するものである。スパイラル、すなわちらせん形状は、限定はされないが、完全なスパイラル形状、完全ならせん形状、ほぼスパイラルあるいはらせん形をなすような形状を含むことが可能であるが、完全なスパイラルまたはらせん形状から局部的に変形した形状を含んでいてもよい。さらに、いくつかの実施形態では、スパイラルまたはらせん状は長手方向軸線に対して一定でないピッチを含むことも可能である。完全ならせん状は、ｘ＝ｒ  ｓｉｎ  ｔ；ｙ＝ｃｔ；およびｚ＝ｋ＝ｒ／（ｒ２＋ｃ２）というパラメータ式を有する空間曲線とすることができ、式中、ｒはらせん状の半径であり、ｃはらせん状のループ同士を離間させる定数である。
【００１３】
図１および２は、巻き付けてらせん状ステントを形成することのできる、巻かれていない状態のストリップ状材料、すなわちリボン状材料１２の一実施形態を示す。リボン状材料１２は複数のセル１４を有する構造（ｆｒａｍｅｗｏｒｋ）を含んでいてもよい。リボン状材料１２は、第１のレール、すなわちエッジ部材２０および第２のレール、すなわちエッジ部材３０を含むことができる。いくつかの実施形態では、第１のレール２０は、第２のレール３０と平行であってもよい。リボン状材料１２の任意の部分は、幅寸法「ｗ」、すなわち第１のレール２０と第２のレール３０との間に間隔を有する。第１のレール２０と第２のレール３０が平行であるとき、リボン状材料１２は一定の幅ｗを有することができる。少なくとも１つ、望ましくは複数の連結ストラット４０が、第１のレール２０を第２のレール３０に対して連結することも可能である。
【００１４】
互いに平行でないレールも本発明の範囲内である。そのような実施形態では、リボン状材料の幅は一定ではない。レールは、均等にスパイラルしていても、純粋なスパイラル形状が局部的に変形したほぼらせん形状であってもよい。後者の例として、１つまたは複数のレールが複数の山および谷を含むことが可能であるが、ほぼらせん状である形状を含んでいてもよい。例えば、図７は、レール２０，３０が山６６および谷６８を有するリボン状材料１２の実施形態を示す。リボン状材料１２をらせん状に巻き付けてステントを形成することも可能である。
【００１５】
連結ストラット４０は、第１の端部４２で第１のレール２０に対して連結され、第２の端部４４で第２のレール３０に対して連結されてもよい。連結ストラット４０は、少なくとも１つの山４６および／または少なくとも１つの谷４８を含む。いくつかの実施形態では、連結ストラット４０は、複数の山４６および複数の谷４８を含んでいてもよい。連結ストラット４０の第１の端部４２または第２の端部４４は、レール２０，３０に対して直交する方向、またはレール２０，３０に対して０以外の角度で、各レール２０，３０から延びてもよい。
【００１６】
各連結ストラット４０は、連結ストラット軸線５０を含む。連結ストラット４０は、第１のレール２０と第２のレール３０との間をリボン状材料１２の幅方向に、または連結ストラット軸線５０がレール２０，３０に対してほぼ直交する方向に、延びていてもよい。いくつかの実施形態では、連結ストラット４０は、連結ストラット軸線５０が少なくとも１つのレール２０および／または３０に対して角度をなして配向するように、第１のレール２０と第２のレール３０との間に延びていてもよい。
【００１７】
隣接する連結ストラット４０は、互いに類似する形状を有していても、または異なる形状を有していてもよい。いくつかの実施形態では、すべての連結ストラット軸線５０は互いに平行であってもよい。いくつかの実施形態では、異なる連結ストラット軸線５０は互いに非並行であってもよい。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の連結ストラット４０を、他の連結ストラットと同一形状にすることができ、または他の連結ストラットに対して逆向きとすることができる。例えば、図２に示すように、第１の連結ストラット５６は、一方向に配向することができ、第１のレール２０に近接して山４６を有することができるが、第２の連結ストラット５８は、別の方向に配向することができ、第１のレール２０に近接して山４８を有することができる。
【００１８】
図１は、第１、すなわち非拡張状態における巻き付けられていない状態のリボン状材料１２の実施形態を示す。図２は、第２、すなわち拡張状態における巻き付けられていない状態のリボン状材料１２の実施形態を示す。リボン状材料１２の長さは、拡張の前後でほぼ同じであってもよい。望ましくは、拡張状態におけるリボン状材料１２の幅ｗは、非拡張状態におけるリボン状材料１２の幅ｗよりも大きい。リボン状材料１２が拡張すると、連結ストラット４０の形状が変化して、連結ストラット軸線５０に沿って連結ストラット４０の長さが増加してもよい。
【００１９】
図３および４は、ステント１０を形成するために、らせん状に巻き付けられたリボン状材料１２の実施形態を示す。リボン状材料１２は、本明細書に開示された特徴のいずれかを有することが可能である。ステント１０は、長手方向軸線６０を有することができ、拡張可能な構造を備えることができる。ステント１０は、多数のリボン状材料の巻回１６を有していてもよい。各リボン状材料の巻回１６は、リボン状材料１２の一部を含むことができる。
【００２０】
ステント１０は、その第１の端部６２から第２の端部６４へ連続的にらせん状をなす間隙１８を含んでいてもよい。間隙１８は隣接するリボン状材料の巻回１６同士の間に空間を含むことができる。いくつかの実施形態では、間隙１８は、第１のレール２０とリボン状材料１２の外側にある第２のレール３０との間において、連結ストラット４０がない部分に空間を含んでもいてもよい。
【００２１】
間隙１８は任意の回転量においてらせん形を有することも可能である。例えば、間隙１８は、３６０度、５４０度、７２０度、１０８０度、４３２０度以上にわたって連続してらせん形を形成してもよい。間隙１８は、１回よりも少なく巻回し、１回巻回し、あるいは一体的または非一体的に複数回巻回してもよい。
【００２２】
リボン状材料１２またはリボン状材料の巻回１６は、ステント１０の長手方向において測定される長手方向幅「ｗｌ」をさらに含むことができる。長手方向幅ｗｌは、ステントの長手方向軸線６０に平行な方向において測定される第１のレール２０と第２のレール３０との間の距離である。リボン状材料１２の長手方向幅ｗｌは、一般にリボン状材料の幅ｗよりも大きい。
【００２３】
連結ストラット４０は、連結ストラット軸線５０がステント１０の長手方向軸線に対して０以外の角度となるように配向することも可能である。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの連結ストラット５０は、連結ストラット軸線５０がステント１０の長手方向軸線５０に平行となるように配向していてもよい。
【００２４】
図３は、ステント１０を形成するためにらせん状に巻き付けられた、第１、すなわち非拡張状態のリボン状材料１２の実施形態を示す。ステント１０は、所定の巻回数１６、長さおよび直径を有してもよい。
【００２５】
図４は、ステント１０を形成するためにらせん状に巻き付けられた、第２、すなわち拡張状態のリボン状材料１２の実施形態を示す。拡張時に、ステント１０の直径は増加することができ、ステントの長さに沿った巻回数１６は減少することができる。例えば、非拡張ステント１０は、拡張後のステント１０よりも２倍多く巻回していてもよい。
【００２６】
ステント１０の拡張時にリボン状材料１２も拡張することができ、連結ストラット４０の形状が変化することができ、連結ストラット軸線５０に沿った連結ストラット４０の長さも増加することができる。したがって、リボン状材料１２またはリボン状材料の巻回１６の長手方向幅ｗｌは、拡張時に増加することができる。
【００２７】
望ましくは、ステント１０の全体的な長さは、非拡張状態および拡張状態においてほぼ同様である。
リボン状材料１２は複数のループ２４を含むことができる。各ループ２４は長手方向の長さ成分を有することができ、またはステント１０の長手方向軸線に平行する方向に延びることができる。ステントの拡張時に、ループ２４の長手方向の長さ成分は増加することができ、またはループ２４はステント１０の長手方向軸線に平行する方向に延びることができる。
【００２８】
図５は、巻き付けてらせん状ステントを形成することのできる、巻かれていない状態のストリップ状材料、すなわちリボン状材料１２の別の実施形態を示す。リボン状材料１２の幅ｗは、リボン状材料１２の長さに沿って変更可能である。リボン状材料１２は、複数のセル１４を有する構造を含むことができる。リボン状材料１２は、第１のレール、すなわちエッジ部材２０、および第２のレール、すなわちエッジ部材３０を含んでいてもよい。第１のレール２０の一部分は、第２のレール３０の一部分において平行であってもよい。リボン状材料１２の任意の部分は、幅寸法「ｗ」、すなわち第１のレール２０と第２のレール３０との間の間隔を有することができる。第１のレール２０は少なくとも１つの湾曲部２２を含むことができ、第２のレール３０は少なくとも１つの湾曲部３２を含むことができる。第１のレール２０は、リボン状材料１２の第１の端部５２および第２の端部５４において第２のレール３０に接触可能である。
【００２９】
リボン状材料１２の各端部は、先細部分３８を含むことができ、第１のレール２０および第２のレール３０は並行でなくてもよい。リボン状材料１２の各端部は先端にかけて先細になっていてもよい。先細端部３８によって、リボン状材料１２をらせん状に巻き付けてステント１０を形成することができ、ステントの端部はステント１０の長手方向軸線に対して直交していてもよい。
【００３０】
図６は、ステント１０を形成するようにらせん状に巻き付けられた先細端部３８を有するリボン状材料１２の実施形態を示す。ステント１０はほぼ円筒形状を有する。ステントの第１の端部６２およびステントの第２の端部６４は、ステント１０の長手方向軸線に対して直交していてもよい。
【００３１】
図７は、巻き付けてらせん状ステントを形成することのできる、巻かれていない状態のストリップ状材料、すなわちリボン状材料１２の別の実施形態を示す。リボン状材料１２の幅ｗは、リボン状材料１２の長さに沿って変更可能である。リボン状材料１２は複数のセル１４を有する構造を含むことができる。リボン状材料１２は、第１のレール、すなわちエッジ部材２０、および第２のレール、すなわちエッジ部材３０を含むことができる。第１のレール２０の少なくとも一部は、第２のレール３０の一部に対して平行であってもよい。
【００３２】
リボン状材料１２は少なくとも１つの端部連結部３６を含むことも可能である。端部連結部３６はレール２０，３０の端部を連結することができる。いくつかの実施形態では、端部連結部３６は、一端において第１のレール２０の端部に、他端において第２のレール３０の端部に対して連結することも可能である。
【００３３】
端部連結部３６は、レール２０，３０に対して任意の角度をなして延びることも可能である。いくつかの実施形態では、端部連結部３６は、山７６および／または谷７８を含むことができる。いくつかの実施形態では、連結ストラット４０は、端部連結部３６に対して連結可能である。連結ストラット４０は、山７６および谷７８を含む端部連結部３６の任意の部分に対して連結することもできる。
【００３４】
リボン状材料１２の各端部は先細部分３８を含むことも可能である。リボン状材料１２の各端部は先端にかけて先細になっていてもよい。先細端部３８によって、ステント１０を形成するようにリボン状材料１２をらせん状に巻き付けることができ、ステントの端部はステント１０の長手方向軸線に対して直交していてもよい。
【００３５】
図８は、巻き付けてステント１０を形成するリボン状材料１２の別の実施形態を示す。リボン状材料１２は非拡張状態において示されている。リボン状材料１２は複数のセル１４を有する構造を含むことができる。リボン状材料１２は、第１のレール、すなわちエッジ部材２０、および第２のレール、すなわちエッジ部材３０を含むことができる。いくつかの実施形態では、第１のレール２０は、第２のレール３０に平行であってもよい。リボン状材料１２の任意の部分は幅寸法「ｗ」を有することができる。
【００３６】
少なくとも１つ、望ましくは複数の連結ストラット４０が、第１のレール２０と第２のレール３０を連結してもよい。連結ストラット４０は、レール２０，３０に対して好ましくは０以外の角度で延びる。
【００３７】
リボン状材料１２は、一端において第１のレール２０の端部に、他端において第２のレール３０の端部に連結可能な端部連結部３６を含んでいてもよい。端部連結部３６は湾曲部７０を含むことも可能であり、またはいくつかの実施形態では、カーブおよび／またはアーチ形状を含むことができる。
【００３８】
図９は、拡張形状にある図８のリボン状材料を示す。拡張形状にある幅ｗは、望ましくは非拡張形状にある幅ｗよりも大きい。連結ストラット４０は、望ましくはレール２０，３０から、非拡張形状よりも拡張形状で大きい角度、最大９０度をなして延びる。例えば、拡張状態において連結ストラット４０は、レール２０，３０に関して直角に延びることができ、非拡張状態では連結ストラット４０は９０度未満の角度において延びることができる。
【００３９】
いくつかの実施形態では、端部連結部３６は、リボン状材料１２が拡張すると直線状に延びてもよい。いくつかの実施形態では、端部連結部３６は、リボン状材料１２が拡張すると９０度未満の角度でレール２０，３０から延びてもよい。
【００４０】
図１０は、らせん状に巻き付けてステントを形成するリボン状材料１２の別の実施形態を示す。リボン状材料１２は、第１のレール２０および第２のレール３０を有することができる。各レール２０，３０は、少なくとも１つ、望ましくは複数の山６６および谷６８を含むことができる。連結ストラット４０は、どちらかの端部、山６６、谷６８、または山と谷との間の中間位置を含む、レール２０，３０の任意の部分に対して連結することも可能である。
【００４１】
ステント１０が複数の山６６および谷６８を有するレール２０，３０を含むとき、レール２０，３０は、ステント１０の拡張中または拡張後に山６６および谷６８を維持することができる。ただし、いくつかの実施形態では、ステントの拡張時に山６６および谷６８は直線状に延び、例えば図４に示すような純粋ならせん形状を含むレール２０，３０から離れてもよい。
【００４２】
図１０のリボン状材料１２が拡張すると、リボン状材料１２の長さおよび幅は両方とも増加することが可能である。各レール２０，３０の山６６および谷６８によって、リボン状材料１２は拡張中に長さが伸びる。らせん状に巻き付けられたリボン状材料１２によって形成されるステント１０の全体的な長さは、非拡張形状および拡張形状でほぼ同一であってもよい。
【００４３】
図１１は、ステント１０を形成するように巻き付けられたリボン状材料１２の概略図である。いくつかの実施形態では、第１のレール２０および第２のレール３０は、リボン状材料１２がらせん状に巻き付けられるときに、互いに摺動可能に係合してもよい。図１２〜１４は、第１のレール２０と第２のレール３０との間の係合機構の様々な実施形態を示す。図１２〜１４は、図１１に示す１２−１２線におけるステント１０の異なる実施形態を示す。
【００４４】
図１２は、摺動可能に係合する第１のレール２０および第２のレール３０の実施形態の断面の詳細を示す。第１のレール２０は第１の対合部分８２を含むことができ、第２のレール３０は第２の対合部分８４を含むことができる。第１の対合部分８２は、第２の対合部分８４に係合することができる。望ましくは、第１の対合部分８２が第２の対合部分８４に係合する場合に、第１のレール２０は、その長手方向軸線に沿って第２のレール３０に対して摺動可能であるが、その長手方向軸線に対して直交する方向において、第２のレール３０に対して転位することはない。したがって、第１のレール２０は第２のレール３０に対してらせん方向に動くことができる。いくつかの実施形態では、第２の対合部分８４は溝形状を含むことができ、第１の対合部分８２は溝形状と同様の形状とすることのできるフランジを含んでいてもよい。
【００４５】
いくつかの実施形態では、絶縁部材８０を、例えば第１のレール２０と第２のレール３０との間など、ステント１０の隣接する巻回同士の間に挿入することができる。ステント１０をＭＲＩ下で見るとき、ＭＲＩアーチファクトが発生する可能性を抑えるために絶縁部材８０を使用することができる。絶縁部材８０は、非導電材料など適切な材料から形成することができる。いくつかの例には、セラミック、非導電性ポリマー、低導体、ラテックス、ゴム、シリコーンゴム、Ｐｅｂａｘ（登録商標）、ウレタン、ｐｅｌｏｔｈａｎｅ、Ｔｅｃｏｔｈａｎｅ（登録商標）、ポリエステルイソブチルスチレン、エポキシおよび熱可塑性プラスチックがある。第１のレール２０が第２のレール３０に係合する形状のとき、絶縁部材８０の少なくとも一部を第１の対合部分８２と第２の対合部分８４との間に配置することができる。
【００４６】
図１３は、摺動可能に係合する第１のレール２０および第２のレール３０の別の実施形態の断面の詳細を示す。第１のレール２０は第１の対合部分８２を含むことができ、第２のレール３０は第２の対合部分８４を含むことができる。レール２０，３０は、所定の大きさの力がレール２０，３０に加えられない限り、互いに対して摺動するのを防ぐ増分調整機構をさらに含むことも可能である。一実施形態では、増分調整機構は、第２のレール３０に一連の溝８６を、第１のレール２０に少なくとも１つの戻り止め８８を含むことができる。戻り止め８８は、ステント１０が拡張すると隣接する溝８６同士の間を増分的に移動することができる。別の実施形態では、各レール２０，３０は、第１のレール２０が第２のレール３０に対して増分的に移動可能に配置されている、相対方向に配向可能な複数の歯形状９０を含むことも可能である。増分調整機構は、拡張可能バルーンまたは少なくとも部分的に拡張可能バルーンであるステント１０の実施形態にとっては望ましい。
【００４７】
図１４は、第２のレール３０に係合する第１のレール２０の別の実施形態を示す。間隙連結部９４は、一箇所において第１のレール２０に、別の箇所においてを第２のレール３０に対して連結することができる。間隙連結部９４は第１のレール２０と第２のレール３０との間の間隙１８に配置することができる。望ましくは、間隙連結部９４は、第１のレール２０が第２のレール３０に対して転位すると長くなるように配置されている。したがって、間隙連結部９４は複数の山および谷を含むことができる。間隙連結部９４は、ステントの長手方向および／または径方向において、第２のレール３０に対する第１のレール２０の動きを制限することも可能である。
【００４８】
図１５はステント１０の別の実施形態を示し、ステント１０の第１の部分２６は、上述のようならせん状に巻き付けられたリボン状材料１２を含み、第２の部分２８は、従来技術による設計など代替的なステント設計を含むことも可能である。例えば、第１の部分２６は、第１のレール２０、第２のレール３０および複数の連結ストラット４０を含んでいてもよい。第２の部分２８は複数の蛇行バンド３４を含むことができ、隣接する蛇行バンド３４同士は連結部３５によって連結することができる。第１の部分２６および第２の部分２８は、連結部９２または他の適切な方法を使用して互いに連結することができる。連結部９２は一端において第１の部分２６に、他端において第２の部分２８に対して連結することができる。連結部９２は、レール２０，３０または連結ストラット４０など、第１の部分２６の任意の部分に連結することができる。いくつかの実施形態では、複数の連結部９２が、第１の部分２６を第２の部分２８に対して連結することも可能である。
【００４９】
図１６はステント１０の別の実施形態を示し、第１の部分２６および第２の部分９６は、上述のようにらせん状に巻き付けられたリボン状材料１２をそれぞれ含んでいてもよい。第１の部分２６のリボン状材料１２を一方向に巻くことができ、第２の部分９６のリボン状材料を別の方向に巻くことができる。第１の部分２６は、連結領域９８で第２の部分９６に対して連結することができ、第１の部分２６の第１のレール２０ａを第２の部分９６の第１のレール２０ｂに対して連結することができ、第１の部分２６の第２のレール３０ａを第２の部分９６の第２のレール３０ｂに対して連結することができる。連結領域９８はまた、第１の部分２６のレール２０，３０から第２の部分９６のレール２０，３０へ延びる１つまたは複数の共通の連結ストラット４１を含むことができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、第１の部分２６および第２の部分９６は、１つまたは複数の連結部９２を介して互いに連結することができる（図１５参照）。連結部９２は一端において第１の部分２６の任意の部分に連結することができ、他端において第２の部分９６の任意の部分に連結することができる。
【００５１】
他の実施形態では、ステント１０は、図１５および１６に関して説明したような（すなわち、部分２６，２８，９６等）、直列に連結される任意の数の個々の部分を含むことができる。隣接する部分は、１つまたは複数の連結部９２によって、連結領域９８によって、または他の適切な方法によって、連結することができる。ステント１０は複数の部分を有する長いステントからなってもよい。そのような複数の部分は望ましい形状に配置することができる。これらの部分は互いに対して適切な形状および配向を有することができる。様々な実施形態は、自己拡張型またはバルーン拡張型であってもよい。
【００５２】
いくつかの実施形態では、らせん状に巻き付けられたリボン状材料１２のステントを多層ステントの一部分として使用することができる。らせん状に巻き付けられたリボン状材料１２のステントを、他のタイプのステント形状と平行に使用することができる。例えば、らせん状に巻き付けられたリボン状材料のステントは内側ステントを構成し、従来技術設計によるステントは外側ステントを構成することも可能である。別の実施形態では、従来技術設計によるステントは内側ステントを構成し、らせん状に巻き付けられたリボン状材料のステントは外側ステントを構成してもよい。いくつかの実施形態では、らせん状に巻き付けられたリボン状材料１２のステントは内側ステントを構成し、別のらせん状に巻き付けられたリボン状材料１２のステントが外側ステントを構成してもよい。内側のリボン状材料１２のステントは一方向に巻くことができ、外側のリボン状材料１２のステントは別の方向に巻くことができる。
【００５３】
本発明のステント１０は、拡張および／または非拡張状態においてほぼ均一の直径を有することができ、拡張および／または非拡張状態において均等でない直径を有することもできる。したがって、例えばステントの一部分は連続的または非連続的な先細状の直径を有することができる。ステント端部の一方または両方は、ステントの残りの部分より幅広の直径または幅狭の直径を有することができる。ステントはまた一端から他端へ全体的に増加する直径を有することもできる。
【００５４】
いくつかの実施形態では、ステント１０またはリボン１２は、クローズドセル１４の設計を含むことができる。いくつかの実施形態では、ステント１０またはリボン状材料１２は、少なくとも１つのオープンセルまたは複数のオープンセルを含むことができる。
【００５５】
いくつかの実施形態では、ステント１０は自己拡張型とし、形状記憶材料、ばね鋼または自己拡張を可能にする他の材料から形成することも可能である。形状記憶材料の例は後述する。望ましくは、ステント１０は拡張形状へと自己拡張する。ステント１０は非拡張状態へと縮小し、シースまたは他の抑制デバイスで覆うことも可能である。望ましくは、非拡張状態では、拡張状態のリボン状材料１２の幅より狭い非拡張幅を有するように、リボン状材料１２を抑制することができる。シースまたは抑制デバイスを除去すると、ステント１０は拡張形状へ自己拡張する。
【００５６】
いくつかの実施形態では、ステント１０はバルーン拡張型とすることができる。いくつかの実施形態では、ステント１０は、可塑的に変形可能な材料からなる部分および形状記憶材料からなる部分を含むステントなど、バルーン拡張型／自己拡張型ステントの組合せであってもよい。
【００５７】
米国特許第６１２３７１２号、米国特許第６１２０５２２号および米国特許第５９５７９３０号に開示されているような適切な医療デバイスを使用して、本発明のステントを所望の体内部位に搬送することができる。搬送デバイスの選択は、自己拡張式またはバルーン拡張型のどちらを使用するかに依存する。本発明のステントは、１つまたは複数の保持スリーブまたはソックスと併用して搬送することができる。ステント保持スリーブの例は、米国特許出願公開第２００３００６５３７６号、米国特許第６６０７５５２号および米国特許第６４３２１２９号に開示されており、これらの特許文献に開示された内容は本願においても開示されたものとする。
【００５８】
配置部位に搬送されて本発明のステントを拡張すると、ステントの直径が増加しリボン状材料の幅が増加する。
本発明のステントは、周知のステント製造法を使用して製造することが可能である。ステントは、最初にリボン状材料１２を形成し、次いでステントを形成するようにリボン状材料１２をらせん状に巻き付けることによって形成されてもよい。ステントはまた、管状の材料を使って製造作業を行うことなどによって、直接、管状に形成することもできる。例えば、第１および第２のレールを有する構造および連結ストラットを、管材から直接切断することができる。
【００５９】
本発明のステントを製造する適切な方法には、管材のレーザー切断、レーザー焼灼、化学エッチングまたは打抜きがある。本発明のステントはまた、フラットシートのレーザー切断、レーザー焼灼、化学エッチング、または打抜き、シートのローリング、および任意でシートの溶接によって、製造することもできる。他の適切な製造法には、ステントを所望の設計に放電加工または成形することを含む。ステントはまた、例えば連結ストラット４０を第１のレール２０および第２のレール３０に溶接することによって、個々の部分を互いに溶接することによって製造することもできる。他の適切なステント製造方法を使用することもできる。
【００６０】
本発明のステントを製造する際、適切なステント材料を使用することも可能である。そのような材料の例には、ポリマー材料、金属、セラミックおよび複合材料がある。適切なポリマー材料には、屈熱性液晶ポリマー（ＬＣＰ）、形状記憶ポリマー、生体吸収性ポリマー等がある。ステントが金属で形成されている場合、金属はステンレス鋼、生体吸収性合金、ｅｌｇｉｌｏｙなどのコバルトクロム合金、タンタルまたは他の可塑性変形材料であってもよい。他の適切な金属には、一般的に「ニチノール」として知られているニッケル−チタン合金などの形状記憶金属、プラチナ／タングステン合金およびチタン合金およびばね鋼がある。
【００６１】
本発明にはまた、本発明のステントに複数の材料を使用することも意図されている。例えば、連結ストラット４０を第１のレール２０または第２のレール３０と異なる材料から形成することができる。いくつかの連結ストラット４０を、他の連結ストラットと異なる材料から形成することもできる。さらに、レールまたは連結ストラットなどの個々の部品を複数の材料から形成することができ、第１の材料から形成される第１の部分および第２の材料から形成される第２の部分を含むことができる。
【００６２】
本発明のステントは、機械的に拡張可能な形態で、自己拡張型形態で、またはこれらの混合型として提供されてもよい。本発明による機械的に拡張可能なステントは、バルーンおよび／または一部が別の部分に対して巻回可能なカテーテルを含む、適切な機械的デバイスを使用して拡張することができる。例えば、ステントの第１の端部に連結された第１の部分およびステントの第２の端部に連結された第２の部分を有するカテーテルを使用して、らせん状に巻き付けられたステントを拡張することができる。これらの２つの部分を互いに対して巻回させることによって、らせん状のステントを緩め、ステントの直径を増加させることができる。
【００６３】
本発明のステントは、蛍光透視法、ＭＲＩ等による可視性を高めるように、適切な被覆またはマーカーを含むことができる。例えば、ステントを金または他の貴金属で被覆し、タンタルまたは他の金属でスパッタリングすることができる。ステントはまた、放射線不透過性被覆の必要性を除くために放射線不透過性材料から直接形成することができ、または放射線不透過性の内核を有する材料によって形成することができる。使用することのできる他の放射線不透過性金属には、プラチナ、プラチナ−タングステン、パラジウム、プラチナ−イリジウム、ロジウム、タンタル、あるいはこれらの金属の合金または複合材料がある。ＭＲＩ適合ステントの場合は、ステントは当技術分野で周知のＭＲＩ適合材料から形成することが望ましく、当技術分野で周知のＭＲＩマーカーを任意で備えることができる。
【００６４】
いくつかの実施形態では、ステントは１つまたは複数の治療薬を含むことができる。いくつかの実施形態では、被覆の形でステントに薬剤を置くことができる。少なくとも１つの実施形態では、被覆は少なくとも１つの治療薬および少なくとも１つのポリマー剤を含む。
【００６５】
治療薬は、薬剤または非遺伝子薬、遺伝子薬、細胞物質等の他の医薬品とすることができる。適切な非遺伝子治療薬のいくつかの例には、限定はされないが、ヘパリンなどの抗血栓形成薬、ヘパリン誘導体、血管細胞成長促進剤、成長因子阻害剤、Ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ等がある。薬剤が遺伝子治療薬を含む場合、そのような遺伝子薬には、限定はされないが、ＤＮＡ、ＲＮＡおよびそれらの各誘導体および／または成分、ヘッジホッグタンパク質等がある。治療薬が細胞物質を含む場合、細胞物質は、限定はされないが、ヒト由来および／または非ヒト由来の細胞、ならびにそれらの各成分および／またはその誘導体を含むことができる。治療薬がポリマー剤を含む場合、そのようなポリマー剤は、ポリスチレンポリイソブチレンポリスチレントリブロックコポリマー（ＳＩＢＳ）、酸化ポリエチレン、シリコーンゴムおよび／または他の適切な基質とすることができる。
【００６６】
いくつかの実施形態では、ステントは、薬剤被覆などの被覆を保持するために、くぼみ面、穴、谷、および／または刻み目を備えることができる。
本発明のステントはまた、ステントを所望の体内部位に搬送する際に、ステントをバルーン上に保持するように、糖、またはより一般的には、炭水化物および／またはゼラチンを備えることができる。ステントを扱うための他の適切な化合物には、生体分解性ポリマーおよび体液で溶解可能なポリマーを含む。ステントの内部および／外部の一部を化合物で被覆または含浸することができる。機械的保持デバイスを使用して、ステントを搬送する際にバルーンまたはカテーテル上に保持することもできる。このため、本発明のステントに他の被覆を使用することもまた本発明の範囲内である。
【００６７】
本発明のステントをグラフトの構造として使用することもできる。適切な被覆には、ナイロン、コラーゲン、ＰＴＦＥおよび拡張したＰＴＦＥ、ポリエチレンテレフタレートおよびＫＥＶＬＡＲ（登録商標）、または米国特許第５８２４０４６号および米国特許第５７５５７７０号に開示された材料を含む。より一般的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリグリコール酸、ポリエステル、ポリアミド、それらの混合物、ブレンドおよびコポリマーを含む、合成ポリマーを含む周知のグラフト材料を使用することができる。
【００６８】
上述の開示は説明のためであり、非包括的なものである。本説明は、当業者に多くの変形および代替を示唆するものである。これらの代替および変形は、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という語は、「含むものであるが、これに限定されるものではない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」ことを意味する。当業者には、本明細書に記載された特定の実施例と均等である他の技術は、本願の請求項に包含されるものであることが理解されるであろう。
【００６９】
さらに、従属請求項に記載された特定の特徴は、発明の範囲内において他の方法で互いに組み合わせることができ、本願は、従属請求項に記載された特徴のその他全ての組み合わせによる他の実施例についても、範囲が及ぶものとする。例えば、請求の範囲の公開にあたり、多数従属形式が管轄区域内で許容される場合には、後続するいずれの従属項も、当該従属項において引用された全先行語を有する先行請求項すべてに従属する多数従属形式で択一的に記述されたものと解釈されるべきである（例えば、請求項１に直接従属する請求項はそれぞれ、先行するすべての請求項に従属するものと択一的に解釈されるべきである）。多数従属形式が禁止されている管轄区域においては、後続の各従属項についても、これら下位従属項に列挙される特定請求項以外の先行語を有する先行する一請求項にそれぞれ単独に従属する形式で択一的に記述されたものと解釈されるべきである。
【００７０】
以上、本発明について説明を行った。当業者には、本願に記載された特定の実施例と均等である他の技術は、特許請求の範囲に包含されるものであることが理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】非拡張状態におけるストリップ状材料、すなわちリボン状材料の実施形態を示す図。
【図２】拡張状態におけるストリップ状材料、すなわちリボン状材料の実施形態を示す図。
【図３】らせん状に巻き付けられたリボン状材料を含む非拡張状態のステントの実施形態を示す図。
【図４】らせん状に巻き付けられたリボン状材料を含む拡張状態のステントの実施形態を示す図。
【図５】リボン状材料の別の実施形態を示す図。
【図６】らせん状に巻き付けられたリボン状材料を含むステントの別の実施形態を示す図。
【図７】ストリップ状材料、すなわちリボン状材料の別の実施形態を示す図。
【図８】非拡張状態におけるストリップ状材料、すなわちリボン状材料の別の実施形態を示す図。
【図９】拡張形状にある図８のリボン状材料を示す図。
【図１０】ストリップ状材料、すなわちリボン状材料の別の実施形態を示す図。
【図１１】らせん状に巻き付けられたリボン状材料によって形成されたステントの一般的な概略図。
【図１２】図１１の１２−１２線における断面図であって、第１のレールおよび第２のレールの一実施形態を示す。
【図１３】図１１の１２−１２線における断面図であって、第１のレールおよび第２のレールの他の実施形態を示す。
【図１４】図１１の１２−１２線における断面図であって、第１のレールおよび第２のレールの他の実施形態を示す。
【図１５】本発明によるステントの別の実施形態を示す図。
【図１６】本発明によるステントの別の実施形態を示す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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