(57)【要約】  ＤＳＬまたはその他の通信システムは、通信デバイスが受信する通信信号に影響を及ぼす干渉雑音に関係する、干渉データを収集するように構成する少なくとも１本のアンテナを有する、モデムまたはその他の通信デバイスを含む。干渉は、ＡＭラジオ干渉、漏話、インパルス雑音および種々の源からのその他のタイプの干渉などのＲＦ干渉を含むことがある。アンテナが収集する干渉データを干渉キャンセラが使用して、受信信号に影響を及ぼす干渉の幾らかまたは全てを除去および／またはキャンセルする。本発明の幾つかの実施形態では、複数のアンテナを使用することができ、各アンテナは単一の干渉雑音源に関係する干渉データを収集することができる。モデムまたはその他の通信デバイスが複数の電話回線に結合する場合、電話回線の１本のみをアクティブなＤＳＬ回線として使用し、残りの電話回線即ちループにおける線路はアンテナとして使用することができる。さらにアンテナは、それ自体コンパクトなＡＭラジオアンテナ、または通信デバイスが受信する信号に影響を及ぼす干渉のタイプを収集するための任意のその他の適する構造体またはデバイスなどのアンテナでありうる。【選択図】図１
2008515247.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のＤＳＬ（Digital subscriber line、ディジタル加入者線）回線における信号から干渉雑音を排除するシステムであって、該システムが、
前記第１のＤＳＬ回線に結合するＤＳＬモデム、
該モデムに結合するアンテナであって、該アンテナを前記第１のＤＳＬ回線における信号に雑音をもたらす干渉データを収集するように構成する、前記アンテナ、
該アンテナおよび前記第１のＤＳＬ回線に結合する干渉キャンセラ、
を含み、
該干渉キャンセラを、前記干渉データを使用して、前記第１のＤＳＬ回線における前記信号から前記干渉雑音を排除するように構成する、
前記システム。
【請求項２】
前記アンテナが、次のＲＦアンテナ、ＡＭラジオアンテナ、第２のＤＳＬ回線線路、または前記ＤＳＬモデムに接続する線路のうちの１つである、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記第２のＤＳＬ回線が、アクティブＤＳＬ回線である、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記第２のＤＳＬ回線が、アクティブでないＤＳＬ回線である、請求項２に記載のシステム。
【請求項５】
前記アンテナが、前記ＤＳＬモデムに接続する線路であり、さらに該線路が、前記第１のＤＳＬ回線の写しである、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記干渉キャンセラが、前記アンテナからの前記干渉データを構成するための適応型フィルタを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記干渉キャンセラが、前記第１のＤＳＬ回線における信号から干渉雑音を減算するための減算器をさらに含む、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記干渉が、次のインパルス雑音、人為的電子放射、ＲＦ干渉、または漏話の１つである、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記干渉キャンセラが、前記第１のＤＳＬ回線における前記ＤＳＬモデムが受信する信号からＲＦ干渉雑音を排除する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記ＤＳＬモデムが、前記第１のＤＳＬ回線および前記アンテナに結合し、さらに該アンテナが、前記第１のＤＳＬ回線の写しである、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記写しが、第２のＤＳＬ回線における線路を含む、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記第１のＤＳＬ回線が、前記モデムをネットワークインタフェースデバイスに結合させるドロップセグメントの一部であり、さらに前記写しが、前記第１のＤＳＬ回線の前記ドロップセグメントと同じ長さおよび方向性を有する線路を含む、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
モデム、
複数の線路であって、
前記モデムに結合する第１のアクティブＤＳＬループであって、該第１のアクティブＤＳＬループを前記モデムによるＤＳＬ信号の送信および受信のために使用する、第１のアクティブＤＳＬループ、および
前記モデムに結合する第１のアンテナ線路であって、該第１のアンテナ線路を第１の干渉源から干渉データを収集するアンテナとして機能するように構成する、第１のアンテナ線路、
を含む、前記複数の線路、
を含む、ＤＳＬシステムであって、
前記モデムが、前記第１のアクティブＤＳＬループおよび前記第１のアンテナ線路に結合する干渉キャンセラを含む、ＤＳＬシステム。
【請求項１４】
前記第１のアンテナ線路が、前記モデムに結合するアクティブでないＤＳＬループにおける線路である、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記複数の線路が、前記モデムに結合する第２のアンテナ線路をさらに含み、該第２のアンテナ線路を第２の干渉源から干渉データを収集するアンテナとして機能するように構成する、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１６】
前記複数の線路が、前記モデムに結合する複数のＤＳＬループであり、
さらに、該複数のＤＳＬループが、前記第１のアクティブＤＳＬループを含み、
さらに、前記第１のアンテナ線路が、第２のアクティブＤＳＬループの一部である、
請求項１３に記載のシステム。
【請求項１７】
前記複数の線路が、前記モデムに結合する複数のＤＳＬループであり、
さらに、該複数のＤＳＬループが、前記第１のアクティブＤＳＬループを含み、
さらに、前記第１のアンテナ線路が、第１のアクティブでないＤＳＬループの一部である、
請求項１３に記載のシステム。
【請求項１８】
前記第１のアンテナ線路がＲＦ干渉データを収集し、前記第１の干渉源が前記第１のＤＳＬループにおける信号に影響を及ぼすＲＦ干渉を生成する第１のＲＦ干渉源である、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１９】
前記第２の干渉源が、前記第１のＤＳＬループにおける信号に影響を及ぼす漏話干渉を生成する漏話源である、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２０】
前記干渉キャンセラを、前記ＲＦ干渉データを使用して、前記ＤＳＬモデムが受信する信号からＲＦ干渉を減算するように構成する、請求項１３に記載のシステム。
【請求項２１】
通信信号を送信し、受信するための通信ネットワークへの接続、
前記通信信号に影響を及ぼす干渉に関する干渉データを収集するためのアンテナ、および
前記接続および前記アンテナに結合する干渉キャンセラであって、該干渉キャンセラが、前記アンテナが収集する前記ＲＦ干渉データに基づいて前記通信信号から干渉雑音を排除する、前記干渉キャンセラ、
を含む、通信デバイス。
【請求項２２】
前記通信デバイスが、ＤＳＬモデムである、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項２３】
前記接続が、アクティブＤＳＬループに接続する、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項２４】
前記アンテナが、ＤＳＬループにおける線路である、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項２５】
前記アンテナが、ＲＦアンテナである、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項２６】
前記通信デバイスが、ＤＳＬモデムであり、
さらに、前記接続が、第１のＤＳＬループに結合し、該第１のＤＳＬループが、アクティブであり、
さらに、前記アンテナが、第２のＤＳＬループにおける線路である、
請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項２７】
前記第２のＤＳＬループがアクティブである、請求項２６に記載の通信デバイス。
【請求項２８】
前記第２のＤＳＬループがアクティブでない、請求項２６に記載の通信デバイス。
【請求項２９】
前記干渉キャンセラが適応型フィルタを含む、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項３０】
前記接続が、通信信号を受信するための入力を含み、さらに前記干渉キャンセラを、前記通信デバイスが受信する信号から次のインパルス雑音、人為的電子放射、ＲＦ干渉、または漏和のうちの１つを排除するように構成する、請求項２１に記載の通信デバイス。
【請求項３１】
ＤＳＬモデムが受信する信号から干渉雑音を排除する方法であって、該方法が、
前記ＤＳＬモデムに結合するアンテナを使用して、干渉データを収集するステップ、
前記モデムに結合する第１のＤＳＬループからＤＳＬ信号を受信するするステップ、
前記干渉データを使用して、前記受信信号から干渉雑音を減算するステップ、
を含む、前記方法。
【請求項３２】
前記アンテナが、前記モデムに結合する第２のＤＳＬループにおける線路である、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記第２のＤＳＬループがアクティブである、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記第２のＤＳＬループがアクティブでない、請求項３２に記載の方法。
【請求項３５】
前記アンテナがＲＦアンテナである、請求項３１に記載の方法。
【請求項３６】
前記ＲＦ干渉がＡＭラジオ干渉を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＲＦ干渉雑音を減算するステップを、前記ＤＳＬモデムにおける適応型フィルタが実行する、請求項３１に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＤＳＬモデムが、時間領域処理および周波数領域処理を含み、さらに前記ＲＦ干渉雑音を減算するステップを前記ＤＳＬモデムにおける時間領域処理の間に実行する、請求項３１に記載の方法。
【請求項３９】
前記ＤＳＬモデムが、時間領域処理および周波数領域処理を含み、さらに前記ＲＦ干渉雑音を減算するステップを前記ＤＳＬモデムにおける周波数領域処理の間に実行する、請求項３１に記載の方法。
【請求項４０】
干渉データを収集するステップが、ＲＦ干渉データを収集するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４１】
干渉データを収集するステップが、漏話干渉データを収集するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項４２】
第１のＤＳＬ回線におけるＤＳＬモデムが受信する信号から干渉雑音を排除するためのシステムであって、該システムが、
前記ＤＳＬモデムに結合するＮ電話ループであって、該Ｎ電話ループが、
前記第１のＤＳＬ回線、および
Ｎ−１電話ループであって、各電話ループが２本の線路を含む、該Ｎ−１電話ループ、
を含む前記Ｎ電話ループ、
前記干渉雑音に関係する干渉データを収集するためのアンテナ手段であって、前記Ｎ−１電話ループの１本以上の線路を含む前記アンテナ手段、
前記ＤＳＬ回線および前記アンテナ手段に結合する干渉キャンセル手段であって、前記干渉データを使用して、前記信号から干渉雑音を排除するように構成する前記干渉キャンセル手段、
を含む、システム。
【請求項４３】
前記アンテナ手段が、前記Ｎ−１電話ループの複数の線路を含み、さらに各線路が、前記第１のＤＳＬ回線における前記ＤＳＬモデムが受信する前記信号に影響を及ぼす単一の干渉雑音源に対するアンテナである、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４４】
第１の単一の干渉雑音源がＲＦ干渉である、請求項４３に記載のシステム。
【請求項４５】
第１の単一の干渉雑音源が漏話である、請求項４３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、全ての目的のためにその全てにおいて参照により本明細書にその開示を組み込む、２００４年３月２５日に出願の「高速複数ループＤＳＬシステム」（”HIGH SPEED MULTIPLE LOOP DSL SYSTEM")を表題とする米国特許出願第１０／８０８，７７１号に関係する。
【０００２】
技術分野
この発明は、一般にディジタル通信システムを管理するための方法、システムおよび装置に関する。より明確にはこの発明は、ＤＳＬおよび／またはその他のデータ信号におけるＡＭラジオ雑音を含む、ＲＦ干渉の有害な影響を削減するために、ＤＳＬモデムまたは同類と接続する機能アンテナの使用に関係する。
【０００３】
背景技術
ディジタル加入者線（Digital subscriber line、ＤＳＬ）技術は、既存電話加入者線（ループおよび／または銅設備と呼ぶ）を経るディジタル通信に対して潜在的に広い帯域幅を提供する。電話加入者線は音声帯域アナログ通信のみに対するそのそもそもの設計にもかかわらず、この帯域幅を提供することができる。特に非対称ＤＳＬ（asymmetric DSL、ＡＤＳＬ）および非常に速い速度のＤＳＬ（very-high-speed DSL、ＶＤＳＬ）は、各トーン(またはサブ搬送波）に幾つかのビットを割り当てる個別多重トーン（discrete multitone、ＤＭＴ）回線符号を使用することにより加入者線の特性に適合することができ、各トーンへの幾つかのビットは、加入者線の各終端におけるモデム（代表的には送信機および受信機の両方として機能する送受信機）の「ビット交換」として知られる初期化およびそれに続くオンライン調整中に決定するチャネル状態に調整することができる。
【０００４】
ＡＤＳＬサービスは動作に１３８ＫＨｚ乃至１．１ＭＨｚの範囲の周波数を使用する。米国における５，０００近くのＡＭラジオ局は５４０ＫＨｚ乃至１．７ＭＨｚの範囲の周波数を使用する。これらの無線信号は、ユーザが動作中のＤＳＬを有するエリヤを含む多くのエリヤに行き渡る。周波数の使用におけるかなり広い重複はＤＳＬユーザに問題を生じる。さらにその他の無線周波数（radio frequency、ＲＦ）の干渉源は、それらが引き起こす干渉の結果としてＤＳＬのシステム性能の劣化をもたらすことになりうる。最後にその他のタイプの干渉は、またＤＳＬおよびその他の通信システムにおいて送信するデータ信号との、漏話、インパルス雑音およびその他の人為的電子放射などの干渉を起こしうる。
【０００５】
ＲＦ干渉は以上に示すスペクトル全体を歪めることはない。それよりも、ＡＭラジオ局などの多くの源は周波数スペクトラムの非常に狭い一部のみに影響を及ぼす。ＡＤＳＬは１２８または２５６の搬送波を使用し、そのそれぞれは約４．３１２５ｋＨｚの幅の周波数スペクトラムの個別セグメントである。ＡＤＳＬシステムは伝送を、２５０マイクロ秒の長さの情報のパケットまたはシンボルにブロック分けするので、窓を設ける影響があり、この窓により、受信機は各周波数スペクトルの中心の数十乃至数百ｋＨｚ内およびＡＤＳＬシステムで使用する各搬送波内においてＲＦ干渉を蒙る。理論的には、５ｋＨｚの幅のＲＦＡＭラジオ干渉は２乃至３のＡＤＳＬ搬送波のみに影響を与えがちであるが、窓を設ける影響は、各ＡＭラジオ局が恐らく数から数十近辺の搬送波に影響を及ぼすことになる。
【０００６】
多くの従前システムでは、所与の搬送波においてＲＦ干渉により影響を受けるモデムは、単に影響を受ける搬送波の使用を停止するか、またはモデムがＲＦ干渉の近傍に有するビット数を少なくとも削減し、ＤＳＬシステムの性能を低下させる。干渉が長いＤＳＬ回線の終端に存在する場合、影響は特に明らかである。伝送中にかなり減衰した信号は、顧客宅内においてＲＦ干渉に完全に圧倒されうる。伝送ループ線路を撚ることによりＲＦ干渉の侵入を幾らか軽減するが、にもかかわらずＲＦ干渉は重大な問題である。ＤＳＬシステムが使用する周波数帯が増加する（例えばＡＤＳＬ＋、ＶＤＳＬ）と、撚り線対の撚りまたは平衡は効果が少なくなり、従ってＲＦの入力周波数が高ければ、対線への結合も大きくなる。さらに、撚り線対における高い周波数は最も減衰しがちであり、それ故、高い周波数において漏話による歪みをより多く受ける。
【０００７】
特にＲＦ干渉は、顧客宅内とペデスタルス（サービス端末）および同類との間の電話回線に最も強く結合することが多い。ペデスタルスは中央局（または遠隔端中央局）から特定の顧客宅内または幾つかの顧客宅内に至る回線（「ドロップ」と呼ぶことが多い）間の交差接続点となる。ＣＯからの回線の残りは他のペデスタルスに続くことができる。代表的には、各顧客への「ドロップ」セグメントには２乃至６の回線があり、一人以上の顧客が後に複数の電話サービスを要求する不測の事態に備えて余分の銅線を提供する。ペデスタルスと顧客宅内との間を走る比較的露出するＤＳＬ伝送ループセグメントはアンテナとして作用し、ＲＦ干渉信号、特に地域のＡＭラジオ放送を拾う。回線のこのセグメントは、ＲＦ信号の高利得アンテナとして作用しがちな回線の垂直走行部を有することがある。さらに、この最終セグメントは良く遮蔽されていないか、または良く接地されていない遮蔽を使用することが多く、電話回線によるＲＦ信号の受信における追加利得となる。
【０００８】
ＲＦ干渉に起因する雑音排除の改善が可能なシステム、方法および技術は、この技術におけるかなりの進歩を表すであろう。
【０００９】
発明の概要
ＤＳＬまたはその他の通信システムは、通信デバイスが受信する通信信号に影響を及ぼす干渉雑音に関係する、干渉データを収集するように構成する少なくとも１本のアンテナを有する、モデムまたはその他の通信デバイスを含む。干渉は、ＡＭラジオ干渉、漏話、インパルス雑音およびその他のタイプの人為的電子放射および／または種々の源からの干渉などのＲＦ干渉を含みうる。アンテナが収集する干渉データを干渉キャンセラが使用して、受信信号に影響を及ぼす干渉の幾らかまたは全てを排除および／またはキャンセルする。本発明の幾つかの実施形態では、複数のアンテナを使用することができ、各アンテナは単一の干渉雑音源に関係する干渉データを収集することができる。モデムまたはその他の通信デバイスが複数の電話回線に結合する場合、電話回線の１本のみをアクティブＤＳＬ回線として使用し、残りの電話回線即ちループにおける線路はアンテナとして使用することができる。さらにアンテナは、それ自体コンパクトなＡＭラジオアンテナ、または通信デバイスが受信する信号に影響を及ぼす干渉のタイプを収集するための任意のその他の適する構造体またはデバイスなどのアンテナでありうる。
【００１０】
より明確には、モデムまたはその他の通信デバイスはアンテナ手段を使用して、通信デバイスが受信する信号に影響を及ぼす干渉雑音に関係する干渉データを収集することができる。通信デバイスに結合する１本以上のアンテナおよび／または線路でありうるアンテナ手段は、通信デバイスの干渉キャンセル手段に干渉データを提供する。このようなキャンセル手段は、適するアナログからディジタルへの変換器、遅延ブロックまたはモジュール、適応型フィルタおよび減算器を含み、受信信号および１本以上のアンテナからの干渉データを処理することができる。一度干渉雑音が受信信号から完全に、または部分的に排除されるか、またはキャンセルされると、残るデータを通信デバイスにより任意の適する方法で処理することができる。
【００１１】
ＤＳＬモデムが通信デバイスである場合、複数の電話回線即ちループはモデムに結合し、アクティブまたはアクティブでない電話および／またはＤＳＬ回線の一部である余分の線路を提供することができる。これら余分の線路はアンテナとして役立ち、ＲＦ干渉データ、漏話干渉データ、などを収集することができる。追加線路はそれぞれ単一の干渉雑音源から干渉データを収集することができ、その干渉データを干渉キャンセラに提供することができる。ペデスタルスから顧客の宅内装置までのドロップセグメントの一部である線路は、特に効果的なアンテナでありうる、というのは、アンテナは一般に同じドロップセグメントの一部であるアクティブＤＳＬまたはその他の通信回線の写しであるからである。
【００１２】
本発明のさらに詳細および利点は、以下の「発明を実施するための最良の形態」および関連する図面において記述する。
【００１３】
本発明は、同じ参照数字が同じ構成要素を示す、添付の図面を伴う以下の詳細な説明により、容易に理解されよう。
【００１４】
発明の詳細な説明
本発明の以下の詳細な説明では１つ以上の本発明の実施形態を参照するが、本発明はこのような実施形態に制限されることはない。それより、詳細な説明は例示であることのみを意図するものである。当業者は、本発明が限定的に例示し、説明する実施形態を超えるものであるので、図面に関して本明細書で記述する詳細な記載は説明を目的としてなされる、ことを容易に理解しよう。
【００１５】
本発明の実施形態は、ＲＦおよび／またはその他の（例えば、インパルス雑音、漏話、およびその他の人為的電子放射を含む）干渉源の雑音に影響されやすいデータ信号を有するモデム、またはその他の通信デバイスを提供するが、モデムまたはその他の通信デバイスは、モデムおよび／またはＤＳＬループの任意の遮蔽のない、または遮蔽が良くない部分が動作する環境に存在する、ＲＦおよび／またはその他の干渉に関するデータを得るためにアンテナ（またはアンテナのように動作するその他の構造体）を使用する。幾つかの実施形態では、アンテナ自体を使用する。その他の実施形態では、他の機能に利用可能な１本以上の線路は、また１本以上のアンテナとして役立つ。例えば複数の電話線路をペデスタルスまたはその他のリンクから顧客宅内までのドロップの一部として使用する場合、使用しないおよび／またはインアクティブなＤＳＬ回線の線路はそれよりも１本以上のアンテナとして使用できる。幾つかのモデムでは、インアクティブな回線は、それにもかかわらずアクティブである場合のようにモデムに結合することがある。文節「結合する」および「接続する」および同類は、本明細書では２つの要素および／または構成要素間の接続を記述するのに使用し、直接互に、または間接的に例えば、１つ以上の仲介要素を介してまたは適する場合無線接続を介してかのいずれかにより結合することを意味することを意図する。
【００１６】
本発明に関して使用するアンテナは、その環境に関係する干渉データ（例えば、ＡＭラジオ信号のＲＦ干渉、近くの回線が誘導する漏話、など）を収集し、干渉キャンセラまたはフィルタにそのデータを提供し、干渉キャンセラまたはフィルタが干渉データを使用して、ＤＳＬまたはその他の通信信号から干渉雑音を排除する。当業者が理解するであろうように２つの信号データ源（例えば、ユーザの有料負荷データおよび雑音)を所与の回線において送信する場合、そのデータの一組（例えば、雑音のみ）を含む第２の回線は混合信号からそのデータの排除が可能である。ユーザの有料負荷データおよび干渉データが所与のＤＳＬ回線に存在する場合、本発明の実施形態を使用して、干渉データを収集する能力により、正確かつ比較的完全に干渉データの排除ができ、さらに正確なユーザの有料負荷データの表現を生成することができる。干渉データの排除は混合データ信号の受信後の受信機において発生しうる。
【００１７】
本発明を種々の場所で使用して、種々のタイプの環境干渉源を排除することができる。顧客宅内およびＲＦ干渉、特にＡＭラジオ干渉に関して特に有益な本発明の幾つかの実施形態を実施例として本明細書で提示するが、決して制限する意図はない。さらに本発明の実施形態を１つ以上のタイプのＤＳＬシステムに関して説明するが、その他の通信システムは、本発明から利益を得ることもありえ、本発明により包含されると考えられる。
【００１８】
用語、加入者ループまたは「ループ」は、各加入者即ちユーザを電話運用会社の中央局（central office、ＣＯ）（または恐らくそのような運用会社の遠隔端末（remote terminal、ＲＴ）に接続する回線が形成するループを意味する。ＤＳＬ設備の代表的地理的構成１００を図１に示す。見ることができるように、ＣＯ１０５は（光ファイバケーブル、または幾本かの束内を通過する銅回線を持つ束などの広帯域のリンクでありうる）フィーダ１１０を介して広帯域伝送を提供する。フィーダ１１０は（例えば、光ネットワークユニット即ちＯＮＵでありうる）サービス提供エリヤインタフェース（serving area interface、ＳＡＩ）１２０にＣＯ１０５を接続することができる。インタフェース１２０から幾本かの銅回線１２５が、次に１台以上の顧客宅内装置（customer premises equipment、ＣＰＥ）の場所１４０近くのペデスタルス１３０に伸びる。そのようなペデスタルスは、例えば通りまたは近隣の各ブロックに共通である。幾つかの場合でペデスタルスは、ＣＯ、ＳＡＩおよび／またはその他のペデスタルス間の中間点である。例えば図１でペデスタルス間リンク１２８は、顧客１４０の回線１３５へ向かわない回線を別のペデスタルスへ、従ってその後１台以上のその他のＣＰＥへ伸びる。
【００１９】
ペデスタルスは、１台以上の顧客宅内へ向かう回線（「ドロップ」と呼ぶことが多い）とその他のペデスタルスへ接続することができる残りの回線との間の交差接続点を提供する。代表的には、各顧客への「ドロップ」セグメントには２乃至６回線があり、後に複数の電話サービスを要求する一人以上の顧客の不測の事態に備えて余分の銅を提供する。ＯＮＵまたは中央局へ戻るケーブルは、全ての顧客が必要とするような２乃至６倍もの多くの電話回線を通常持たない（全ての顧客がそれほど多くの電話を要求したことはないので）。とはいえペデスタルスドロップは代表的に余分の銅を有する。顧客のモデムは幾つかの理由のため（例えば、回線および／または信号の将来の統合および／または経路変更、本発明の実施形態が包含するもののようなキャンセラ、回線を実際に戻り方向に全て接続する場合のモデムによる最良回線の選択、など）余分の回線に接続することがありうる。余分の線路および／または回線をモデムのアンテナとして使用する場合、この余分の銅を本発明の幾つかの実施形態において活用することができる。一般的ＤＳＬ配備をさらに説明するために、図２は一連のフィーダおよびその他の通信回線２１３、２１７、２２７、２５０を介して幾人かのユーザ／ＣＰＥ２９１、２９２、２９３にサービスを提供する２つのデータ信号源２１０，２２０（例えば、ＤＳＬＡＭおよび同類）を示す。ある場合には、４つのループ２６０のグループはペデスタルス２５１からＣＰＥ２９３へ着信する。ループ２６０のドロップは遮蔽していないことがありうるか、または遮蔽が良くないことがありえ、任意の近くの源（例えば、家庭機器）および／または強力な源（例えば、ＡＭラジオ）からＲＦ干渉の侵入を許す。
【００２０】
さらに漏話干渉はアクティブなＤＳＬ回線の信号に影響を及ぼすことがある。漏話は良く知られた現象であり、所望しない干渉および／または信号雑音が隣接する回線間を通過するが、この雑音は、同じまたは近くの束の線路対を別の信号伝送に使用する場合、線路対間の結合により発生する。本発明の実施形態は所与のシステムにおける一人以上の重大な漏話通話者を排除するのに使用することができ、従って全ての漏話を排除することができなくても、ユーザへのデータ伝送を改善することができる。
【００２１】
図３に、本発明の１つ以上の実施形態を組み込む基本的モデムを示す。図３の実施例では、周波数領域よりむしろ時間領域において例示的干渉キャンセルを実行する場合に、ＲＦ干渉の排除を使用する。当業者は、これによりＲＦ干渉雑音のキャンセルを容易にする、というのはＲＦ干渉が非同期であるからである、ことを理解するであろう。とはいえ排除は幾つかの場合では、例えば連続するＤＦＴ出力のブロックシンボルを受信機において処理することにより周波数領域においても実行可能であり、本発明は全てのそのような状況におけるＲＦ干渉のキャンセルを含む。当業者が理解するであろうように排除する干渉のタイプは、種々の選択肢を他の場合よりさらに好ましく指令するか、または他の方法でさらに好ましくする。
【００２２】
図３は、受信モードで動作する遠隔モデム、送受信機またはその他の通信デバイス３００を図示する。図３の通信デバイス３００は、アクティブＤＳＬ回線３９２を使用して、送信データ３９０を受信する。回線３９２は、遮蔽せず（または遮蔽がよくない)、従って（回線３９２の線路の撚りの十分性などの当業者に既知の種々の要因に応じて）ＲＦおよびその他のタイプの干渉を高度に受けることが多い、少なくとも１つのセグメントを代表的に含む。従ってモデム３００が受信する送信データ３９０は、有料負荷データおよびＲＦまたはその他の干渉雑音を極めてよく含むことがある。回線３９２のアナログ信号は変換器３２２においてディジタルデータに変換される。
【００２３】
アンテナ手段３９４は、それ自体（ＡＭラジオのコンパクトなアンテナまたは同類などの）アンテナでありえ、モデム３００が受信する信号に影響を及ぼす少なくとも１つのタイプの干渉雑音に関係する干渉データを収集するように構成する第２のまたは追加の電話／ＤＳＬ回線、または任意のその他の適するデバイスまたは構造体における１本以上の線路でありうる。アンテナ手段３９４が収集する干渉データをモデム３００の干渉キャンセル手段３２０に提供する。干渉キャンセル手段３２０の特定の構成を本明細書で開示するが、その他の構成は、収集する干渉データのタイプ、モデム３００が受信する通信信号のタイプ、干渉データを使用して、モデム３００が受信する信号に影響を及ぼす干渉雑音の幾らかまたは全てを排除するのに必要な処理、などに応じて当業者には明らかであろう。
【００２４】
図３の実施例のシステムでは、アンテナ手段３９４が受信するアナログ干渉データは変換器３２２がアナログからディジタル形式に変換する。（当業者が理解するであろうようにディジタル信号において生じるように記述する全ての処理は、また回線３９２およびアンテナ３９４からのアナログ信号によっても行いうる。ＡＤＣ３２２は区別して第２の回線に結合するか、またはアクティブ回線の１本の線路などの共通参照先を使用し、アンテナが第２の電話回線からの線路であれば、第２の電話回線の線路のいずれかに結合することができる）。アンテナ３９４のディジタル信号を、次にモデム３００の適応型フィルタ３２４を使用して、フィルタリングする。当業者が理解するであろうように送信データ信号は、遅延ブロック３２３が制御することができる（従って、古いＲＦ干渉は既に適応型キャンセラにあり、それ故下流方向のキャンセルを引き起こす−ジョン！これに対する言葉使いがどうあるべきか私は確かではない）。適するように条件付けしたＲＦ干渉データおよび送信データ信号を次に減算器３２５に入力し、減算器は単純な減算を行い、送信データからＲＦ干渉雑音を排除することができる。減算器３２５の出力を使用して、フィルタ３２４が、アンテナ３９４からの信号に適応するのを支援する。本発明の実施形態はディジタルタップ付き遅延線フィルタを使用することができ、その係数を（多分狭帯域入力を可能にする漏洩および起こりうる不安定性を持つ）ＬＭＳアルゴリズムなどの良く知られた適応型アルゴリズムにより適応させる。このようなフィルタは、当業者に良く知られている。例えば、２００１年、モーリスべランジャ（Maurice Bellanger）著、ニューヨーク、マルセルデッカ出版の、「適応型ディジタルフィルタ」の４乃至７章を見られたい。
【００２５】
本発明の実施形態は、アンテナ３９４が収集するＲＦ干渉データを使用して、下流方向にモデム３００へデータを送信するのに使用する周波数範囲に、ＲＦ干渉がもたらす送信データ３９０における雑音を排除する。例えば最も普通の形式のＡＤＳＬの場合、これは１３８ｋＨｚ乃至１１０４ｋＨｚの範囲のＲＦ干渉を含みうる。これは当然５４０ｋＨｚ乃至１．１ＭＨｚの範囲にあるＡＭラジオ干渉を含みうる。ＡＤＳＬの幾つかの形式は、代表的に１３８ｋＨｚである下流方向への開始周波数を最小０Ｈｚおよび最大２００乃至３００ｋＨｚ移動させる。ＡＤＳＬの幾つかの形式、特に目立つＡＤＳＬ２＋、は下流方向への終端周波数を最大２．２０８ＭＨｚ移動させ、一方ＶＤＳＬはこの周波数を８．８３２ＭＨｚ、１７．６６８ＭＨｚまたは最大３０乃至３６ＭＨｚに移動させることがある。これら拡張帯域は５４０ｋＨｚ乃至１．６ＭＨｚ帯にあるＡＭラジオ干渉および１．８乃至２．０ＭＨｚ、３．５乃至４ＭＨｚ、７．０乃至７．１ＭＨｚのアマチュア無線帯およびより高周波のその他の幾つかを含みうる。
【００２６】
当業者は、また航行目的に使用する無線ビーコン、長波無線および種々のその他の源を含み、これらに制限されないその他のＲＦ干渉源が存在しうる、ことを理解するであろう。さらに、ＲＦ干渉雑音ではない別のタイプの雑音源からの雑音（例えば、別のＤＳＬ回線からの漏話）が、アクティブＤＳＬ回線および「アンテナ」回線／線路に結合することがある。雑音はそれ自体、ＲＦ信号として記述および／または特徴付けられなくても、このような雑音もまた、本発明のキャンセラが除去しうる。上記のように、アクティブデータ回線およびアンテナの双方を侵害する単一の源がある限り、干渉雑音はＲＦ雑音である必要はない。例えば１つのそのような代わりの雑音は、本発明で使用するアクティブデータ回線およびアンテナの双方に結合する別の電話回線のＤＳＬ信号でありうる。アンテナの数は、生じるあらゆるそのような雑音を完全にキャンセルするために、あらゆる単一周波数の雑音源またはＤＭＴＤＳＬシステムのトーンの数を上回らなければならない。従って、１本のアンテナがあれば、１つの独立の雑音源は各周波数においてキャンセルすることができる。
【００２７】
一度ＲＦ干渉雑音を排除すると、データを、全てが当業者に良く知られる、個別フーリエ変換モジュール３２６、一群の復号器３２８およびトーン再整理モジュール３３０へ送る。ＤＳＬモデムの差し込み経路３４２へ向かうデータを、次に差し込み解除器３３２、デスクランバおよびＦＦＣ復号器３３６および差し込み循環冗長符号プレフィックス（cyclic redundancy code prefix、ｃｒｃｉ）の検出器３３８に送る。同様に、モデム３００の高速経路３４４に向かうデータを、デスクランバおよびＦＦＣ復号器３３４および高速循環冗長符号プレフィックス（cyclic redundancy code prefix、ｃｒｃｆ）の検出器３４０に送る。最後にデータはモジュール３４６においてフレーム化を解除し、有料負荷データ３９６としてユーザに提供する。
【００２８】
本発明の別の実施形態ではモデムは、図示するように例えば図２のドロップ２６０の複数の電話／ＤＳＬ回線に接続する。このような場合、ＣＰＥモデム２９３をペデスタルス２５１に接続するＤＳＬ回線の１本以上の線路をアンテナとして使用することができる。このような構成のより詳細な景観を図４に示すが、図４ではモデム４００は、構成上８本の線路４１１乃至４１８を含む複数のループセグメント４０６によりペデスタルス４０４に接続し、８本の線路は４本のループ４２１、４２２、４２３、４２４の８本の線路である（図２のセグメント２６０のループに類似）。図４の実施例では、（線路４１７，４１８を使用する）ループ４２４のみがアクティブであり、ループ４２１、４２２、４２３はアクティブではない。従って線路４１１乃至４１６はＤＳＬの通信目的に使用していない。それより、これら線路の少なくとも１本、線路４１６はモデム４００の干渉データアンテナとして使用する。この場合、線路４１６はアクティブループ４２４の線路４１７、４１８と事実上同一である（例えば、凡そ同じ長さであり、同じ方向性を有し、恐らく同じ材料／タイプの線路であり、恐らく同じ量の遮蔽または遮蔽の無さがある）。これは、線路４１６がループ４２４により受信するのと実質上同じＲＦおよび／またはその他の干渉信号を受信するであろう、ことを意味する。当該者が理解するであろうように、複数のＲＦおよび／またはその他の干渉源（例えば、１本以上の追加ＤＳＬ回線からの漏話）が存在すれば、所望であれば追加のアクティブでないループ線路を同様に使用することができる。
【００２９】
線路／アンテナ４１６が収集する干渉データおよびアクティブＤＳＬループ４２４からの入力データは変換器４４２がアナログからディジタルに変換する。再度、干渉雑音データはフィルタ４４１がフィルタリングするが、フィルタは干渉雑音の条件付けを減算器４４０の出力に基づいて行う。ループ４２４からの受信データは遅延要素４４３により遅延させることができる。ループ４２４およびアンテナ４１６からの条件付きデータを、次に減算器４４０に入力し、干渉雑音を排除し、残るユーザデータは他のモデム構成要素、モジュールおよび／または処理に移すことができる。追加アンテナはセグメント４０６のアクティブでないループの他の線路を使用して、役立てることができる。例えば点線の接続４５４が示すように、線路４１３、４１４、４１５を必要に応じて使用することができる。ＡＤＣ４４２は、その場合ただの単一の変換器を超えるものでありえ、当該者が理解するであろうようにそれに代わる、適する変換回路でありうる。同様にこの場合当該者が理解するであろうように、フィルタ４４１は適応型フィルタ回路でありうる。
【００３０】
最後に、セグメント４０６の複数の線路は干渉を排除するのに使用することができる。当該者が理解するであろうように、以上で参照により組み込む、２００４年３月２５日に出願の「高速複数ループＤＳＬシステム」（”High Speed Multiple Loop DSL System")を表題とする米国特許出願第１０／８０８，７７１号において開示するシステムは余分の電話回線および／またはアンテナを提供することができ、複数の電話回線における干渉をキャンセルすることができる（参照する米国特許出願第１０／８０８，７７１号に記載するように電話回線および／またはアンテナを統合し、経路変更する場合）。したがって、システムは追加回線／アンテナを有すると見ることができ、再度ＲＦまたはその他の雑音および／または干渉を全ての回線においてキャンセルする。
【００３１】
図４の実施例で、セグメント４０６に８本の線路があり、そのうちの２本のみが使用されており、その２本はループ４２４に使用する。その他の６本は以下のように使用することができる、即ち線路４１６はＲＦ干渉データの収集用、線路４１１乃至４１５はループ４２４に影響を及ぼす最も大きな５人の漏話者の干渉データ収集用である。即ち、電話ループのうちの１本がアクティブなＤＳＬ回線である、利用可能なＮ本の電話ループ即ち回線を有するシステムでは、残るＮ−１本のループにおける１本以上の線路は、干渉データを収集するアンテナまたはアンテナ手段として作用することができる。各ループに２本の線路があるので、アクティブなＤＳＬ回線を使用するモデムにより受信する信号に影響を及ぼす干渉データを収集するために利用可能な２（Ｎ−１）本の線路がある。あらゆる適する干渉キャンセル手段を、複数のタイプの干渉雑音を排除および／またはキャンセルしている複数のタイプの干渉キャンセル構造体を含むアンテナと接続して、使用することができる。各線路は単一の干渉雑音源（例えば、ＡＭラジオ干渉、セグメントに近い家庭機器、漏話、など）を排除するのに使用することができる。当業者が理解するであろうように、各線路の干渉データはディジタル形式に変換し、適するようにフィルタリングすることができる。
【００３２】
図５Ａおよび図５Ｂは、収集することができるデータのタイプおよび本発明の実施形態に含むその他のデータを図示する。図５Ａおよび図５Ｂの双方で、干渉データを収集するのに使用するアンテナは補助的な電話回線／ループであった。図５Ａは、受信データに存在する雑音５０４と比較する受信信号５０２の電力スペクトル密度（power spectral density、ＰＳＤ）の描写を示す。図５Ａの低周波数信号を表す比較的真っ直ぐな線は、回線にブリッジ付きタップが存在しないことを示す。図５Ａの例では、ループは１７，０００フィートであり、１９２ｋｂｐｓで提供している。種々の動的スペクトル管理技術を使用して、その回線データ速度を少なくとも凡そ７６８ｋｂｐｓに速めることができる。本発明に関して重要にも、ＲＦ干渉の影響５２０を（主としてＡＭラジオ干渉の形式で）雑音描写５０４に見ることができる。同様に図５Ｂは、初期のＤＳＭ技術を使用して、１，５３６ｋｂｐｓで提供し、凡そ６，００８ｋｂｐｓまたはそれより速く動作することができる８，０００フィートのループを図示する。図５Ｂで雑音描写５１４は、また再度主としてＡＭラジオ干渉がもたらす実質的ＲＦ干渉５２０を含む。ループの挿入損失５１２も雑音５１４と共に表す。
【００３３】
複数の回線／ループ構成の１つの特定の実装を図６に示す。接続構成６００は、主ＤＳＬサービス回線６１０を含み、この回線をネットワークインタフェースデバイス６４０のフィルタ６２０でフィルタリングし、モデム６５０へのＤＳＬサービスおよび６３０における主ＰＯＴＳサービスを可能にする。このインタフェースデバイスは通常主アクティブＤＳＬ回線／ループを宅内配線から分離し、内部ブリッジ付きタップおよびインパルス雑音源を除去する。図示するマイクロフィルタは設置する必要はないが、好ましい実施形態に対応する。追加ドロップ線路６１５はまたフィルタ６２５でフィルタリングされ、６３５で追加ＰＯＴＳサービスを提供することができる。これら追加線路６１５はモデム６５０に結合し、本発明の実施形態による１本以上のアンテナの提供および／またはその他の方法における支援（例えば、宅内のブリッジ付きタップの除去、複数回線の統合および／または複数回線の経路変更の容易化）をすることができる。ＮＩＤからＤＳＬモデムへの接続は少なくとも４、多分８、および２４ゲージの撚り線対（例えば、イーサネット(登録商標)に使用するカテゴリー５の配線に同じか、または類似するもの）でありうる。現在その他のドロップ線路が使用されていなくても、ＮＩＤ上の／内のコネクタはこれらの撚り線対をＮＩＤに入るドロップ線路の幾本かまたは全てに接続することができる。全てより少ない回線／ループがＤＳＬサービスに使用されていても、このように全ての回線／ループはモデム６５０で終端する。
【００３４】
本発明の実施形態により、モデムまたはその他の通信デバイスが受信するＤＳＬまたはその他の通信信号から雑音を排除する方法を図７に示す。方法７００は、存在する干渉のタイプおよび利用可能なアンテナ構造体に応じて、１本以上の適するアンテナが７１０において実行する干渉データの収集で始まる。図７で注記するように干渉は、ＡＭラジオ信号干渉、隣接する通信回線からの漏話、またはその他の干渉などのＲＦ干渉でありうる。７２０で、ユーザの有料負荷データおよび干渉雑音を含む通信信号を通信デバイスが受信する。最後に７３０で、干渉雑音の幾らかまたは全てをアンテナが提供する干渉データを使用して、受信通信信号から減算する。複数の線路および／またはアンテナが利用可能であり、複数の干渉雑音源が存在する場合、１つ以上の本発明の実施形態により、方法７００を繰り返し、または他の方法により、干渉の複数のタイプおよび／または源を完全に、または部分的かのいずれかにおいて排除することができる。
【００３５】
一般に、本発明の実施形態は１つ以上のコンピュータシステムに格納するか、または１つ以上のコンピュータシステムを通じて伝送するデータを含む種々の処理を使用する。本発明の実施形態は、またこれらの動作を実行するハードウエアデバイスまたはその他の装置に関係する。この装置は要求される目的のために特に構築することができるか、またはコンピュータに格納するコンピュータプログラムおよび／またはデータ構造により選択的に起動するか、または再構成する汎用コンピュータでありうる。本明細書に提示する処理は、任意の特定のコンピュータまたはその他の装置に本来的に関係しない。特に、種々の汎用マシーンを本明細書の技術により記述するプログラムにより使用することができるか、または必要とする本方法のステップを実行するためにさらに専用化した装置を構築するのがさらに好都合でありうる。多様なこれらのマシーンの特別な構造は、以下に示す記述に基づいて当業者には明らかであろう。
【００３６】
上記のように本発明の実施形態は、コンピュータシステムに格納するデータを含む種々の処理ステップを使用する。これらのステップは物理的量の物理的操作を必要とするものである。必然的ではないが通常、これらの量は格納、伝送、結合、比較およびその他の方法で操作することのできる電気的または磁気的信号の形を取る。主として共通使用のために、これらの信号をビット、ビットストリーム、データ信号、制御信号、値、要素、変数、文字、データ構造または同類と呼ぶことが時に好都合である。とはいえこれらの全ておよび類似の用語は、適する物理的量と関連するものであり、これらの量に適用する単に便宜的ラベルすぎない、ことを記憶すべきである。
【００３７】
さらに実行する操作は、特定する、適合するまたは比較するなどの用語で呼ぶことがよくある。本発明の一部を形成する本明細書に記載するあらゆる動作では、これらの動作はマシーン動作である。本発明の実施形態の動作を実行するのに役立つマシーンは、汎用ディジタルコンピュータまたはその他の類似のデバイスを含む。全ての場合において、コンピュータを動作させる動作方法と計算自体の方法との間の区別を心に留めるべきである。本発明の実施形態は、電気的またはその他の物理的信号を処理することにおいてコンピュータを動作させ、その他の所望の物理的信号を生成するための方法のステップに関係する。
【００３８】
加えて本発明の実施形態は、種々のコンピュータを実装する動作を実行するプログラム命令を含むコンピュータ可読媒体にさらに関係する。媒体およびプログラム命令は、本発明の目的のために特別に設計し、構築するものであるか、またはコンピュータソフトウエア技術に精通する者に良く知られ、利用可能な種類のものでありうる。コンピュータ可読媒体の例は、ハードディスク、フロッピー(登録商標)ディスク、および磁気テープなどの磁気媒体、ＣＤ−ＲＯＭディスクなどの光学的媒体、フロプティカルディスクなどの磁気光学的媒体、および読み取り専用メモリデバイス（read-only memory、ＲＯＭ）およびランダムアクセスメモリ(random access memory、ＲＡＭ）などのプログラム命令を格納し、実行するために特別に構成するハードウエアデバイスを含むが、これらに制限されない。プログラム命令の例は、コンパイラが生成するようなマシーンコード、およびインタプリータを使用してコンピュータが実行することができるハイレベルコードを含むファイルの両者を含む。
【００３９】
図８は、本発明の１つ以上の実施形態によるユーザおよび／またはコントローラが使用することができる代表的コンピュータシステムを図示する。コンピュータシステム８００は（中央処理ユニット、即ちＣＰＵ（central processing unit）とも呼ぶ）任意の数のプロセッサ８０２を含み、プロセッサ８０２は１次格納装置８０６（代表的に、ランダムアクセスメモリ、即ちＲＡＭ）、１次格納装置８０４（代表的に、読み取り専用メモリ、即ちＲＯＭ）を含む格納デバイスに結合する。ＣＰＵおよびシステム８００の幾つかの構成要素は、また本発明の実施形態において使用することができる単一のデバイスである集積回路またはチップとして実装することができる。当技術においてよく知られるように、１次格納装置８０４はデータおよび命令を一方向的にＣＰＵへ伝送するために動作し、１次格納装置８０６はデータおよび命令を双方向的手法で伝送するために代表的に使用する。これら１次格納デバイスの双方は上記のあらゆる適するコンピュータ可読媒体を含むことができる。大規模格納デバイス８０８も双方向的にＣＰＵ８０２に結合し、追加データ格納容量を提供し、上記のあらゆるコンピュータ可読媒体を含むことができる。大規模格納デバイス８０８はプログラム、データおよび同類を格納するために使用することができ、１次格納装置より遅いハードディスクなどの代表的に２次格納媒体である。当然であるが、大規模格納デバイス８０８内に保持する情報は、適する場合バーチャルメモリのように１次格納装置８０６の一部として標準的様式で組み込むことができる。ＣＤ−ＲＯＭ８１４などの特定の大規模格納デバイスも一方向的にＣＰＵにデータを送る。
【００４０】
ＣＰＵ８０２もインタフェース８１０に結合し、インタフェース８１０は、ビデオモニタ、トラックボール、マウス、キーボード、マイクロフォン、接触感応ディスプレイ、トランスデューサカードリーダ、磁気的または紙テープリーダ、タブレット、スタイラス、音声または手書き認識装置、または勿論その他のコンピュータなどの他の良く知られた入力デバイスなどのような１台以上の入／出力デバイスを含む。最後にＣＰＵ８０２は、任意選択に８１２において一般的に示すようなネットワーク接続を使用してコンピュータまたは通信ネットワークに結合することができる。このようなネットワーク接続により、ＣＰＵはネットワークから情報を受信することができるか、または上記の方法のステップを実行する過程においてネットワークへ情報を出力することができる、と考えられる。上記のデバイスおよび素材はコンピュータハードウエアおよびソフトウエア技術に精通するものには良く知られるものであろう。上記のハードウエア要素は本発明の動作を実行するための複数のソフトウエアモジュールを規定することができる。例えば符号ワードで構成するコントローラを動作させるための命令は大規模格納デバイス８０８または８１４に格納することができ、１次メモリ８０６と共にＣＰＵ８０２において実行することができる。好ましい実施形態では、コントローラをソフトウエアサブモジュールに分割する。
【００４１】
本発明の多くの特徴および利点は記載した説明から明らかであり、従って添付する特許請求の範囲は本発明の全てのそのような特徴および利点を含むと考えられる。さらに、多くの変形および変更は当業者には容易に思い浮かぶであろう故、本発明は図示し、記載したような厳密な構成および動作に限られない。それ故記載した実施形態は、説明するものであり、制限するものではないと解釈すべきであり、本発明は本明細書に示す詳細に制限されるべきではなく、現在または将来において予測できるか、または予測できなかろうと、添付の特許請求の範囲およびその等価物の持つ最大の範囲により規定されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】代表的ＤＳＬの設備図である。
【図２】本発明の実施形態を使用することができる一般的ＤＳＬの配備を示す概要図である。
【図３】受信モードで動作し、本発明の１つ以上の方法、システムおよび／またはその他の実施形態を実装するＤＳＬモデムの関係部分を示す概要ブロック図である。
【図４】モデムに結合する複数のＤＳＬ回線／ループと共に動作し、本発明の１つ以上の方法、システムおよび／またはその他の実施形態を実装するＤＳＬモデムの関係部分を示す概要ブロック図である。
【図５Ａ】回線の電力スペクトル密度およびＤＳＬモデムが受信するその回線のデータ信号に影響を及ぼす雑音を表す図である。
【図５Ｂ】回線の挿入損失およびＤＳＬモデムが受信するその回線のデータ信号に影響を及ぼす雑音を表す図である。
【図６】本発明の実施形態と関連して使用することができるモデムに結合する複数の電話回線即ちループの一実装の概要図である。
【図７】モデムが受信する信号からＲＦ干渉を排除するための本発明の一実施形態による方法を示すフロー図である。
【図８】本発明の実施形態の実装に適する代表的コンピュータシステムのブロック図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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