(57)【要約】【課題】良好な摩擦低下及び燃料経済性を示す無灰分摩擦改良剤を含む潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】基油、オレイルアミド及び１種以上のエーテル化合物を含む潤滑油組成物及び該組成物を内燃機関に適用する内燃機関の潤滑方法。【選択図】図１【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油、オレイルアミド及び１種以上のエーテル化合物を含む潤滑油組成物。
【請求項２】
１種以上のエーテル化合物が非環式エーテルである請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
１種以上のエーテル化合物が式Ｉ：
【化１】
2008523188.tif 000011
（但し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、各々独立に、炭素原子数１０〜３０のアルキル基、炭素原子数１０〜３０の不飽和炭化水素基、及び水素から選ばれる）
の化合物である請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
１種以上のエーテル化合物が、グリセリンオレイルモノエーテル、グリセリンオレイルジエーテル、グリセリンオレイルトリエーテル、グリセリンステアリルモノエーテル、グリセリンステアリルジエーテル、グリセリンステアリルトリエーテルから選ばれる請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
１種以上のエーテル化合物が、潤滑油組成物の全重量に対し０．１〜５重量％の範囲で存在する請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
オレイルアミドが、潤滑油組成物の全重量に対し０．０５〜０．５重量％の範囲で存在する請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
前記組成物が更に１種以上のニトリル化合物を含有する請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
ニトリル化合物が、潤滑油組成物の全重量に対し０．１〜０．８重量％の範囲で存在する請求項７に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
１種以上のニトリル化合物が、ヤシ油脂肪酸ニトリル、オレイルニトリル、デカンニトリル、及び牛脂ニトリルから選ばれる請求項７又は８に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の潤滑油組成物を内燃機関に適用することを特徴とする内燃機関の潤滑方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物、特に内燃機関の潤滑に好適で、摩擦低下及び燃料経済性を向上した潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
排出物及び燃料効率についてますます厳しくなった自動車規格から、エンジンのメーカーにも潤滑油配合者にも、燃料経済性を向上するための効果的な解決策に対する要求がますます増えている。
高性能基油原料及び新しい添加剤を利用して潤滑油を最適化することは、成長する難題（challenge）に対し柔軟な解決策となる。
【０００３】
減摩剤（摩擦改良剤としても知られている）は、燃料消費を低減するのに重要な成分であり、当該技術分野ではこのような添加剤は既に各種知られている。
【０００４】
摩擦改良剤は、２つの範疇、即ち、金属含有摩擦改良剤及び灰分（有機質）のない摩擦改良剤に分けるのが都合良い。有機モリブデン化合物は、最も一般的な金属含有摩擦改良剤に属する。通常の有機モリブデン化合物としては、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、ジチオ燐酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）、モリブデンアミン、モリブデンアルコレート及びモリブデンアルコールアミドがある。ＷＯ−Ａ−９８／２６０３０、ＷＯ−Ａ−９９／３１１１３、ＷＯ−Ａ−９９／４７６２９及びＷＯ−Ａ−９９／６６０１３には、潤滑油組成物用の３核モリブデン化合物が記載されている。
【０００５】
しかし、低灰分潤滑油組成物は、灰分（有機質）のない摩擦改良剤を用いて摩擦を低下させる共に燃料経済性を向上するには、駆動が増大する。
灰分（有機質）のない摩擦改良剤は、通常、脂肪酸と多価アルコールとのエステル、脂肪酸アミド、脂肪酸から誘導したアミン、及び有機ジチオカルバメート化合物又は有機ジチオホスフェート化合物を含有する。
【０００６】
潤滑油添加剤の特定の組合わせによる相乗機構を利用して潤滑油の性能特性が更に向上した。
ＷＯ−Ａ−９９／５０３７７は潤滑油組成物を開示し、組成物中に３核モリブデン化合物を油溶性ジチオカルバメートと併用することにより、燃料経済性が大幅に向上すると述べている。
【０００７】
ＥＰ−Ａ−１０４１１３５は、ディーゼルエンジンでの摩擦低下を向上するため、スクシンイミド分散剤をジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンと併用することを開示している。
ＵＳ−Ｂ１−６５６２７６５は潤滑油組成物を開示し、オキシモリブデン窒素分散剤錯体とジチオカルバミン酸オキシモリブデンとの相乗性により予想外に低い摩擦係数が得られると述べている。
【０００８】
ＥＰ−Ａ−１３６７１１６、ＥＰ−Ａ−０７９９８８３、ＥＰ−Ａ−０７４７４６４、ＵＳ−Ａ−３９３３６５９及びＥＰ−Ａ−３３５７０１は、無灰分摩擦改良剤の各種組合わせを含む潤滑油組成物を開示している。
ＷＯ−Ａ−９２／０２６０２は、無灰分摩擦改良剤のブレンドを含む内燃機関用の潤滑油組成物を開示し、このブレンドは燃料経済性に相乗効果を示すと述べている。
【０００９】
ＷＯ−Ａ−９２／０２６０２に開示されたブレンドは、（ａ）１種以上の酸と１種以上のアミンとの反応で製造したアミン／アミド摩擦改良剤と（ｂ）１種以上の酸と１種以上のポリオールとの反応で製造したエステル／アルコール摩擦改良剤との組合わせである。
ＵＳ−Ａ−５２８６３９４は、減摩性潤滑油組成物及び内燃機関の燃料消費低減法を開示している。
【００１０】
この特許に開示された潤滑油組成物は、大量の、潤滑性粘度を有する油と、ポリオールのモノエステル及び高級エステルと脂肪族アミドを含む多数の化合物から選択された少量の摩擦改良性極性表面活性有機化合物とを含有する。このような化合物の例として、モノオレイン酸グリセロール及びオレアミド（即ち、オレイルアミド）を挙げている。
【００１１】
しかし、燃料経済性油の摩擦低減に関する現在の方針は、Ｏｒｉｇｉｎａｌ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｅｒ（ＯＥＭ）が設定した、常に増大する燃料経済性目標に充分、適合していない。
例えばモリブデン摩擦改良剤は、境界体制（boundary regime）では無灰分摩擦改良剤よりも優れ、単に無灰分摩擦改良剤を用いて同様な摩擦改良レベルに近づくためには難題がある。
【００１２】
こうして、エンジンに対しますます増大する燃料経済性の要求を考慮すると、低灰分の潤滑油組成物を利用して、内燃機関の摩擦低下及び燃料経済性を更に向上することが依然として要求される。
したがって、既知の無灰分摩擦改良剤の性能及び無灰分摩擦改良剤の既知組合わせの性能について更に改良すること、特に当該技術分野で普通に使用されている、ポリオールエステル摩擦改良剤及び脂肪酸アミドとポリオールエステルとの無灰分摩擦改良剤の組合わせ（例えば、オレイルアミドとモノオレイン酸グリセロールとの組合わせ）の摩擦低下性能について更に改良することが望ましい。
【特許文献１】ＷＯ−Ａ−９８／２６０３０
【特許文献２】ＷＯ−Ａ−９９／３１１１３
【特許文献３】ＷＯ−Ａ−９９／４７６２９
【特許文献４】ＷＯ−Ａ−９９／６６０１３
【特許文献５】ＷＯ−Ａ−９９／５０３７７
【特許文献６】ＥＰ−Ａ−１０４１１３５
【特許文献７】ＵＳ−Ｂ１−６５６２７６５
【特許文献８】ＥＰ−Ａ−１３６７１１６
【特許文献９】ＥＰ−Ａ−０７９９８８３
【特許文献１０】ＥＰ−Ａ−０７４７４６４
【特許文献１１】ＵＳ−Ａ−３９３３６５９
【特許文献１２】ＥＰ−Ａ−３３５７０１
【特許文献１３】ＷＯ−Ａ−９２／０２６０２
【特許文献１４】ＵＳ−Ａ−５２８６３９４
【特許文献１５】ＥＰ−Ａ−７７６９５９
【特許文献１６】ＥＰ−Ａ−６６８３４２
【特許文献１７】ＷＯ−Ａ−９７／２１７８８
【特許文献１８】ＷＯ−００／１５７３６
【特許文献１９】ＷＯ−００／１４１８８
【特許文献２０】ＷＯ−００／１４１８７
【特許文献２１】ＷＯ−００／１４１８３
【特許文献２２】ＷＯ−００／１４１７９
【特許文献２３】ＷＯ−００／０８１１５
【特許文献２４】ＷＯ−９９／４１３３２
【特許文献２５】ＥＰ−１０２９０２９
【特許文献２６】ＷＯ−０１／１８１５６
【特許文献２７】ＷＯ−０１／５７１６６
【特許文献２８】日本特許Ｎｏ．１３６７７９６
【特許文献２９】日本特許Ｎｏ．１６６７１４０
【特許文献３０】日本特許Ｎｏ．１３０２８１１
【特許文献３１】日本特許Ｎｏ．１７４３４３５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明において良好な摩擦低下及び燃料経済性を示す無灰分摩擦改良剤を含む潤滑油組成物が今回、意外にも見出された。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
したがって、本発明は、基油、オレイルアミド及び１種以上のエーテル化合物を含む潤滑油組成物を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明において、“エーテル化合物”とは、１つ以上のエーテル結合及び任意に内部に１つ以上のヒドロキシル基を有するが、他のいかなる官能基も含まない飽和又は不飽和の炭化水素化合物を意味する。
【００１６】
本発明で使用されるエーテル化合物の選択は制限されない。しかし、エーテル化合物は非環式化合物であることが好ましい。
本発明に都合良く使用できるエーテル化合物は、式（Ｉ）：
【化１】
2008523188.tif 000002
（但し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、各々独立に、水素；炭素原子数１０〜３０、好ましくは１６〜２２のアルキル基；及び炭素原子数１０〜３０、好ましくは１６〜２２の不飽和炭化水素基から選ばれる）
の化合物である。
【００１７】
好ましいエーテル化合物は、Ｒ１が炭素原子数１０〜３０、更に好ましくは１６〜２２のアルキル又は不飽和炭化水素基で、Ｒ２及びＲ３が水素である化合物である。
他の好ましいエーテル化合物は、Ｒ１及びＲ２が炭素原子数１０〜３０、更に好ましくは１６〜２２のアルキル又は不飽和炭化水素基で、Ｒ３が水素である化合物である。
【００１８】
好ましいエーテル化合物としては、Ｒ１及びＲ３が炭素原子数１０〜３０、更に好ましくは１６〜２２のアルキル又は不飽和炭化水素基で、Ｒ２が水素である化合物も挙げられる。
好ましいエーテル化合物としては、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３が、各々独立に、炭素原子数１０〜３０、更に好ましくは１６〜２２のアルキル又は不飽和炭化水素基から選ばれる化合物も挙げられる。
【００１９】
本発明の好ましい実施態様では本発明の潤滑油組成物は、前記好ましい１種以上のエーテル化合物の混合物を含有する。
本発明に都合良く使用できるエーテル化合物の例としては、グリセリンオレイルモノエーテル、グリセリンオレイルジエーテル、グリセリンオレイルトリエーテル、グリセリンステアリルモノエーテル、グリセリンステアリルジエーテル、グリセリンステアリルトリエーテル及びそれらの混合物が挙げられる。
【００２０】
好ましいエーテル化合物としては、Asahi Denka Kogyo Co. Ltd.から商品名“ADEKA FM-618C”で得られるものがある。
本発明の実施態様では１種以上のエーテル化合物は、潤滑油組成物の全重量に対し０．１〜５重量％、更に好ましくは０．５〜４重量％、最も好ましくは１〜１．５重量％の範囲で存在する。
【００２１】
本発明の好ましい実施態様ではオレイルアミドは、潤滑油組成物の全重量に対し０．０５〜０．５重量％、更に好ましくは０．１〜０．４重量％、最も好ましくは０．１５〜０．３重量％の範囲で存在する。
好ましい実施態様では本発明の潤滑油組成物は、更に１種以上のニトリル化合物を含有する。
【００２２】
本発明に都合良く使用できるニトリル化合物は、１つ以上のシアノ基（−Ｃ＝Ｎ）を有するが、追加のいかなる官能基置換体も含まない飽和又は不飽和の炭化水素化合物である。
【００２３】
本発明に都合良く使用できる特に好ましいニトリル化合物は、分岐又は線状で飽和又は不飽和の脂肪族ニトリルである。
炭素原子数が好ましくは８〜２４、更に好ましくは１０〜２２、最も好ましくは１０〜１８のニトリル化合物が好ましい。
【００２４】
特に好ましいニトリル化合物は、炭素原子数が８〜２４、更に好ましくは１０〜２２、最も好ましくは１０〜１８の飽和又は不飽和の線状脂肪族ニトリルである。
本発明に都合良く使用できるニトリル化合物の例としては、ヤシ油脂肪酸ニトリル、オレイルニトリル、デカンニトリル及び牛脂ニトリルが挙げられる。
【００２５】
本発明で都合良く使用できる好ましいニトリル化合物としては、Akzo Nobelから商品名“ARNEEL 12”（商品名“ARNEEL C”としても知られている）（Ｃ１０、Ｃ１２、Ｃ１４及びＣ１６の飽和ニトリルの混合物であるヤシ油脂肪酸ニトリル）で入手できるもの、Akzo Nobelから商品名“ARNEEL O”（オレイルニトリル）で入手できるもの、及びAkzo Nobelから商品名“ARNEEL 10D”（デカンニトリル）、“ARNEEL T”（牛脂ニトリル）及び“ARNEEL M”（Ｃ１６−２２ニトリル）で入手できるものがある。
【００２６】
本発明の実施態様では１種以上のニトリル化合物は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは０．１〜０．８重量％、更に好ましくは０．２〜０．６重量％、最も好ましくは０．３〜０．５重量％の範囲の量で存在する。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物に取込まれる基油の全量は、潤滑油組成物の全重量に対して、好ましくは６０〜９２重量％、更に好ましくは７５〜９０重量％、最も好ましくは７５〜８８重量％の範囲の量で存在する。
本発明で使用される基油については、特に制限はなく、従来公知の各種の鉱油及び合成油が都合良く使用できる。
【００２８】
本発明で使用される基油は、１種以上の鉱油の混合物及び／又は１種以上の合成油の混合物を含有するのが都合良いかも知れない。
鉱油としては、液体石油、及び水素化仕上げ処理及び／又は脱蝋により更に精製可能なパラフィン系、ナフテン系又はパラフィン／ナフテン混合系の溶剤処理又は酸処理済み潤滑鉱油が挙げられる。
【００２９】
ナフテン系基油は、粘度指数（ＶＩ）が低く（一般に４０〜８０）、流動点も低い。このような基油は、ナフテンが豊富で蝋含有量が少ない供給原料から製造され、色調及び色安定性が特に重要で、ＶＩ及び酸化安定性が次に重要とされる潤滑油に主として使用される。
【００３０】
パラフィン系基油は、ＶＩが高く（一般に＞９５）、流動点も高い。このような基油は、パラフィンが豊富な供給原料から製造され、ＶＩ及び酸化安定性が重要とされる潤滑油に使用される。
フィッシャー・トロプシュ誘導基油は、本発明の潤滑油組成物の基油として都合良く使用でき、例えばＥＰ−Ａ−７７６９５９、ＥＰ−Ａ−６６８３４２、ＷＯ−Ａ−９７／２１７８８、ＷＯ−００／１５７３６、ＷＯ−００／１４１８８、ＷＯ−００／１４１８７、ＷＯ−００／１４１８３、ＷＯ−００／１４１７９、ＷＯ−００／０８１１５、ＷＯ−９９／４１３３２、ＥＰ−１０２９０２９、ＷＯ−０１／１８１５６及びＷＯ−０１／５７１６６に開示されている。
【００３１】
合成法により、簡単な物質から分子を作ったり、或いは所要の精細な特性を持つように変性した構造を有する分子を得ることが可能である。
合成油としては、オレフィンオリゴマー（ＰＡＯ）、二塩基酸エステル、ポリオールエステル及び脱蝋済み蝋状ラフィネートのような炭化水素油が挙げられる。Royal Dutch/Shellグループから商品名“XHVI”で販売されている合成炭化水素基油が都合良く使用できる。
【００３２】
基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ２００７で測定して、飽和物を８０重量％より多く、好ましくは９０重量％より多く含む鉱油及び／又は合成油で構成することが好ましい。
基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４、ＡＳＴＭ  Ｄ４９２７又はＡＳＴＭ  Ｄ３１２０で測定し、元素状硫黄として計算して、硫黄を１．０重量％未満、好ましくは０．１重量％未満含有することが好ましい。
【００３３】
基油の粘度指数は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０で測定して、好ましくは８０を超え、更に好ましくは１２０を超える。
基油の１００℃での動粘度は、好ましくは２〜８０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは３〜７０ｍｍ２／ｓ、最も好ましくは４〜５０ｍｍ２／ｓの範囲である。
【００３４】
本発明潤滑油組成物中の燐の全量は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは０．０４〜０．１重量％、更に好ましくは０．０４〜０．０９重量％、最も好ましくは０．０４５〜０．０９重量％の範囲である。
本発明潤滑油組成物の硫酸化灰分含有量は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは１．０重量％以下、更に好ましくは０．７５重量％以下、最も好ましくは０．７重量％以下である。
【００３５】
本発明潤滑油組成物の硫黄含有量は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは１．２重量％以下、更に好ましくは０．８重量％以下、最も好ましくは０．２重量％以下である。
本発明の潤滑油組成物は、酸化防止剤、耐摩耗剤、洗浄剤、分散剤、摩擦改良剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、腐食防止剤、消泡剤、及びシール固定剤又はシール適合剤のような追加の添加剤を更に含有してよい。
【００３６】
都合良く使用できる酸化防止剤としては、アミン系酸化防止剤及び／又はフェノール系酸化防止剤から選ばれたものが挙げられる。
実施態様では酸化防止剤は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは０．１〜５．０重量％、更に好ましくは０．３〜３．０重量％、最も好ましくは０．５〜１．５重量％の範囲の量で存在する。
都合良く使用できるアミン系酸化防止剤としては、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン及びアルキル化α−ナフチルアミンが挙げられる。
【００３７】
好ましいアミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン及びＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンのようなジアルキルジフェニルアミン；モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン及びモノ−オクチルジフェニルアミンのようなモノアルキルジフェニルアミン；ジ−（２，４−ジエチルフェニル）アミン及びジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンのようなビス（ジアルキルフェニル）アミン；オクチルフェニル−１−ナフチルアミン及びｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンのようなアルキルフェニル−１−ナフチルアミン；１−ナフチルアミン；フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン及びＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンのようなアリールナフチルアミン；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン及びＮ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン；及びフェノチアジン及び３，７−ジオクチルフェノチアジンのようなフェノチアジンが挙げられる。
【００３８】
好ましいアミン系酸化防止剤としては、以下の商品名：“Sonoflex OD-3”（Seiko Kagaku Co.から）、“Irganox L-57”（Ciba Specialty Chemicals Co.から）及びフェノチアジン（Hodogaya Kagaku Co.から）で得られるものが挙げられる。
【００３９】
都合良く使用できるフェノール系酸化防止剤の例としては、３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンゼンプロピオン酸のＣ７〜Ｃ９分岐アルキルエステル；２−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール；２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール；２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール；２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン；２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール及び２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール及び２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール；３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチルアセテート；ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−ブチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート及び２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートのようなアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート；２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）及び２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）のような２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）及び２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）のようなビスフェノール；テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル���４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス−［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール及び２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノールのようなポリフェノール；及びｐ−ｔ−ブチルフェノール−ホルムアルデヒド縮合物及びｐ−ｔ−ブチルフェノール−アセトアルデヒド縮合物が挙げられる。
【００４０】
好ましいフェノール系酸化防止剤としては、以下の商品名：“Irganox L-135”（Ciba Specialty Chemicals Co.から）、“Yoshinox SS”（Yoshitomi Seiyaku Co.から）、“Antage W-400”（Kawagudhi Kagaku Co.から）、“Antage W-500”（Kawagudhi Kagaku Co.から）、“Antage W-300”（Kawagudhi Kagaku Co.から）、“Irganox L109”（Ciba Specialty Chemicals Co.から）、“Tominox 917”（Yoshitomi Seiyaku Co.から）、“Irganox L115”（Ciba Specialty Chemicals Co.から）、“Sumilizer GA80”（Sumitomo Kagakuから）、“Antage RC”（Kawagudhi Kagaku Co.から）、“Irganox L101”（Ciba Specialty Chemicals Co.から）、“Yoshinox 930”（Yoshitomi Seiyaku Co.から）が挙げられる。
【００４１】
本発明の潤滑油組成物は、１種以上のアミン系酸化防止剤と１種以上のフェノール系酸化防止剤との混合物を含有してもよい。
好ましい実施態様では潤滑油組成物は、耐摩耗剤として、単独のジチオ燐酸亜鉛又は２種以上のジチオ燐酸亜鉛の組合わせを含有してよい。ジチオ燐酸亜鉛は、ジアルキル−、ジアリール−又はアルキルアリール−ジチオ燐酸亜鉛から選択される。
【００４２】
ジチオ燐酸亜鉛は当該技術分野で周知の添加剤で、一般式ＩＩ：
【化２】
2008523188.tif 000003
で都合良く表すことができる。式中、Ｒ２〜Ｒ５は同一でも異なっていてもよく、各々、炭素原子数が１〜２０、好ましくは３〜１２の第一アルキル基； 炭素原子数が３〜２０、好ましくは３〜１２の第二アルキル基；アリール基；又は炭素原子数が１〜２０、好ましくは３〜１８のアルキル基で置換したアリール基である。
【００４３】
Ｒ２〜Ｒ５が互いに全て異なるジチオ燐酸亜鉛化合物は、単独で又はＲ２〜Ｒ５が全て同じのジチオ燐酸亜鉛化合物との混合物で使用できる。
【００４４】
本発明で使用されるジチオ燐酸亜鉛化合物は、好ましくはジアルキルジチオ燐酸亜鉛である。市販の好適なジチオ燐酸亜鉛としては、Lubrizol Corporationから商品名“Lz 1097”及び“Lz1395”で得られるもの、Chevon Oroniteから商品名“OLOA 267”及び“OLOA 269R”で得られるもの、及びAfton Chemicalから商品名“HITC 7197”で得られるもの、Lubrizol Corporationから商品名“Lz 677A”、“Lz 1095”及び“Lz 1371”で得られるもの、Chevon Oroniteから商品名“OLOA 262”で得られるもの、Afton Chemicalから商品名“HITC 7169”で得られるもの、Lubrizol Corporationから商品名“Lz 1370”及び“Lz 1373”で得られるもの、Chevon Oroniteから商品名“OLOA 260”で得られるものが挙げられる。
【００４５】
本発明の潤滑油組成物は、ジチオ燐酸亜鉛を、潤滑油組成物の全重量に対し、一般に０．４〜１．０重量％の範囲で含有する。
本発明の潤滑油組成物には、追加の又は代わりの耐摩耗剤が都合良く使用できる。
本発明の潤滑油組成物に使用できる通常の洗浄剤としては、１種以上の、サリチレート洗浄剤及び／又はフェノレート洗浄剤及び／又はスルホネート洗浄剤が挙げられる。
【００４６】
しかし、本発明の好ましい実施態様では、洗浄剤として使用される金属有機及び無機の塩基塩は、潤滑油組成物の硫酸化灰分含有量の一助となり得るので、このような添加剤の量は最小化される。
更に、低硫黄レベルを維持するには、サリチレート洗浄剤が好ましい。
こうして、好ましい実施態様では本発明の潤滑油組成物は、１種以上のサリチレート洗浄剤を含有してよい。
【００４７】
本発明潤滑油組成物の硫酸化灰分の合計含有量を、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは１．０重量％以下、更に好ましくは０．７５重量％以下、最も好ましくは０．７重量％以下のレベルに維持するには、洗浄剤は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは０．０５〜１２．５重量％、更に好ましくは１．０〜９．０重量％、最も好ましくは２．０〜５．０重量％の範囲の量で使用される。
【００４８】
更に洗浄剤は独立に、ＩＳＯ  ３７７１で測定して、１０〜５００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ、更に好ましくは３０〜３５０ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ、最も好ましくは５０〜３００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇの範囲のＴＢＮ（全塩基価）値を有することが好ましい。
【００４９】
更に本発明の潤滑油組成物は、潤滑油組成物の全重量に対し、好ましくは５〜１５重量％の範囲の量で添加混合した無灰分の分散剤を含有してよい。使用可能な無灰分分散剤の例としては、日本特許Ｎｏ．１３６７７９６、同１６６７１４０、同１３０２８１１及び同１７４３４３５に開示されたポリアルケニルスクシンイミド及びポリアルケニル琥珀酸エステルが挙げられる。好ましい分散剤としてはホウ酸化スクシンイミドがある。
【００５０】
本発明の潤滑油組成物に都合良く使用できる粘度指数向上剤としては、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン星形共重合体、及びポリメタクリレート共重合体及びエチレン−プロピレン共重合体が挙げられる。このような粘度指数向上剤は、潤滑油組成物の全重量に対し、１〜２０重量％の範囲の量で都合良く使用できる。
【００５１】
ポリメタクリレートは、本発明の潤滑油組成物に効果的な流動点降下剤として都合良く使用できる。
更にアルケニル琥珀酸又はそのエステル部分のような化合物、ベンゾトリアゾールベースの化合物及びチオジアゾールベースの化合物は、本発明の潤滑油組成物に腐食防止剤として都合良く使用できる。
ポリシロキサン、ジメチルポリシクロヘキサン及びポリアクリレートのような化合物は、本発明の潤滑油組成物に消泡剤として都合良く使用できる。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物にシール固定剤又はシール適合剤として都合良く使用できる化合物としては、例えば市販の芳香族エステルがある。
本発明の潤滑油組成物は、オレイルアミド、１種以上のエーテル化合物、及び任意に１種以上のニトリル化合物及び／又は更に、通常、潤滑油組成物中に存在する例えば前述のような添加剤を、鉱物性及び／又は合成の基油と添加混合して、都合良く製造できる。
【００５３】
本発明の他の実施態様では、前述のような潤滑油組成物を内燃機関に適用することを特徴とする内燃機関の潤滑方法が提供される。
本発明は更に、燃料経済性及び／又は摩擦低下を改良するため、オレイルアミド、１種以上のエーテル化合物、及び任意に１種以上のニトリル化合物の組合わせを潤滑油組成物に使用する方法を提供する。
本発明を以下の実施例を参照して説明するが、これらの実施例は本発明の範囲をいかなる方法で限定することも意図しない。
【実施例】
【００５４】
配合物
第１表は試験した配合物を示す。
第１表の配合物は、従来の洗浄剤、分散剤、流動点降下剤、酸化防止剤、粘度向上剤及びジチオ燐酸亜鉛添加剤を含み、これらは希釈油中に添加剤包装として存在する。
【００５５】
これらの配合物に使用した基油は、ポリα-オレフィン基油（BP Amocoから商品名“DURASYN 164”で得られるPAO-4及びChevron Oroniteから商品名“SYNFLUID 5”で得られるPAO-5）とUnigemaから商品名“PRIOLUBE 1976”で得られるエステル基油との混合物である。
使用したエーテルは、Asahi Denka Kogyo Co. Ltd.から商品名“ADEKA FM-618C”で得られるグリセリンオレイルエーテルである。
【００５６】
使用したオレイルアミドは、Unigemaから商品名“UNISLIP 1757”で得られるものである。
使用したモノオレイン酸グリセロールは、Oleon Chemicals から商品名“RADIASURF 7149”で得られるものである。
使用したＣ１２ニトリルは、Akzo Nobelから商品名“ARNEEL 12”で得られるものである。
第１表に記載の配合物は全て、ＳＡＥ  ０Ｗ２０粘度グレード油である。
前記配合物は、全成分を一段ブレンド法に従って７０℃の温度でブレンドして製造した。加熱は、確実に充分混合するため最少３０分間維持しながら、かい型撹拌機を用いて混合した。
【００５７】
【表１】
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1：ＴＢＮが１６５ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ及び２８０ｍｇ．ＫＯＨ／ｇのサリチル酸カルシウム洗浄剤、分散剤、流動点降下剤、アミン系及びフェノール系酸化防止剤、粘度向上剤、ジチオ燐酸亜鉛添加剤及び希釈油を含む従来の添加剤包装。
【００５８】
小型牽引（traction）機（ＭＴＭ）試験
PCS設備製の小型牽引機で摩擦測定を行なった。
ＭＴＭ試験は、２００２年１月Tribologyでの第１３回国際コロキュームにおいて提出されたR. I. Taylor, E. Nagatomi, N. R. Horswill, D. M. Jamesによる“A screener test for the fuel economy potential of engine lubricants（エンジン潤滑油の燃料経済的可能性についてのスクリナー試験）”に記載されている。
【００５９】
摩擦係数は、“円板上ボール”構造を用いた小型牽引機で測定した。
ボール試験片は、直径１９．０５ｍｍの研磨済みスチールボールベアリングである。円板試験片は、直径４６ｍｍ、厚さ６ｍｍの研磨済みベアリングスチール円板である。
【００６０】
ボール試験片は、モーター駆動シャフト上に同心円的に固定した。円板試験片は、他のモーター駆動シャフト上に同心円的に固定した。最小のスピン及びスキュー成分により点接触領域を造るため、円板に対しボールを負荷した。接触点では、ボールと円板の表面速度を調節して、スライド対ロール比を１００％に維持した。
試験は、下記結果表に詳述するように、１．２５ＧＰａ（７１Ｎの負荷）又は０．８２ＧＰａ（２０Ｎの負荷）の圧力下、可変温度及び可変平均表面速度で行なった。
【００６１】
結果及び検討
第１表に示す配合物について前記試験を行なった。得られた結果を以下に詳述する。
高負荷／高温条件下での試験
実施例１、２及び比較例１〜３の配合物について高負荷（１．２５ＧＰａ）及び高温（１０５℃、１２５℃）条件下及び各種速度（１０００ｍｍ／ｓ、５００ｍｍ／ｓ、１００ｍｍ／ｓ、５０ｍｍ／ｓ）でＭＴＭ試験を行なった。
摩擦係数を測定し、第２表に示す。
【００６２】
【表２】
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【００６３】
第３表に、比較例１の配合物について、高負荷試験条件下、中間速度（即ち、１０００ｍｍ／ｓ、５００ｍｍ／ｓ、１００ｍｍ／ｓ、５０ｍｍ／ｓ）に関連して測定した平均摩擦係数と比較して、実施例１、２及び比較例２、３の配合物の平均摩擦低下率（％）を詳述する。
【００６４】
第３表中、正の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、向上した摩擦低下（即ち、低摩擦係数）を示し、負の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、悪化した摩擦低下（即ち、高摩擦係数）を示す。
【００６５】
【表３】
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2：比較例１の配合物について測定した相対平均摩擦係数。
【００６６】
第４表に、比較例１の配合物について高負荷の試験条件下、高温（即ち、１２５℃及び１０５℃）で測定した平均摩擦係数と比較して、実施例１、２及び比較例２、３の配合物の平均摩擦低下率（％）を詳述する。
【００６７】
第４表中、正の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、向上した摩擦低下（即ち、低摩擦係数）を示し、負の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、悪化した摩擦低下（即ち、高摩擦係数）を示す。
【００６８】
【表４】
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3：比較例１の配合物について測定した相対平均摩擦係数。
【００６９】
第３、４表から明らかなように、実施例１、２のオレイルアミド／エーテル組合わせは、相乗的摩擦低下を示す。
オレイルアミドの添加時のエーテルの摩擦低下の向上は、使用条件に依存して３〜７％の範囲である。
第４表の結果を図１にグラフで表す。図１から明らかなように、比較例２、３の結果からはオレイルアミドにエーテルと併用すると、比較例２よりも摩擦低下が悪化することが予想されるが、実施例１、２は、このような組合わせを用いると、意外にも摩擦低下性能の劣化がないばかりでなく、このような組合わせを用いることにより、更に摩擦低下性能が向上する。
【００７０】
低負荷／低温条件下での試験
実施例１、３及び比較例１、４の配合物について低負荷（０．８２ＧＰａ）及び低温（１０５℃、７０℃、４５℃）条件下及び各種速度（５００ｍｍ／ｓ、１００ｍｍ／ｓ、５０ｍｍ／ｓ、１０ｍｍ／ｓ）でＭＴＭ試験を行なった。
摩擦係数を測定し、第５表に示す。
【００７１】
【表５】
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【００７２】
第６表に、比較例１の配合物について低負荷試験条件下、低速度（即ち、５００ｍｍ／ｓ、１００ｍｍ／ｓ、５０ｍｍ／ｓ及び１０ｍｍ／ｓ）で測定した平均摩擦係数と比較して、実施例１、３及び比較例４の配合物の平均摩擦低下率（％）を詳述する。
【００７３】
第６表中、正の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、向上した摩擦低下（即ち、低摩擦係数）を示し、負の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、悪化した摩擦低下（即ち、高摩擦係数）を示す。
【００７４】
【表６】
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4：比較例１の配合物について測定した相対平均摩擦係数。
【００７５】
第７表に、比較例１の配合物について低負荷の試験条件下、低温（即ち、１０５℃、７０℃、４５℃）で測定した平均摩擦係数と比較して、実施例１、３及び比較例４の配合物の平均摩擦低下率（％）を詳述する。
【００７６】
第６表中、正の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、向上した摩擦低下（即ち、低摩擦係数）を示し、負の値は、比較例１の配合物について測定した平均摩擦係数と比較して、悪化した摩擦低下（即ち、高摩擦係数）を示す。
【００７７】
【表７】
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5：比較例１の配合物について測定した相対平均摩擦係数。
第６、７表から明らかなように、実施例３のオレイルアミド／エーテル／ニトリル組合わせは、低負荷条件下で相乗的摩擦低下を示す。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】実施例１、２及び比較例２、３の配合物について、高負荷条件下、高温で測定したＭＴＭ（小型牽引機）試験による相対摩擦低下をグラフで示す。
【図１】
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【国際調査報告】
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