(57)【要約】【課題】本発明は、ベルトトレッドが部分的にゴム配合物よりなり、そして制限摩耗表面を備えているタイヤに関する。【解決手段】本発明によれば、表面または体積弾性波を使用する少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がベルトトレッドゴム配合物の領域に埋設されている。この領域は制限摩耗表面に対して半径方向内面の半径方向外側にあり、この半径方向内面は、未使用状態では、前記ベルトトレッドの厚さの９５％より大きい距離、ベルトトレッドの外面から離れている。タイヤ体積における表面または体積弾性波を使用するワイヤレス温度測定装置の用途もまた開示する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
補強要素から構成され、且つ基部がリムシートに設けられるようになっているビードに各々の側で固定されている少なくとも１つのカーカス補強構造体を備えており、各ビードが側壁部により半径方向外方に延長されており、これらの側壁部が半径方向外方でトレッドに合流しており、このトレッドが部分的にゴム配合物よりなり、且つ少なくとも１つの摩耗制限表面を有しているタイヤにおいて、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいた少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がトレッドのゴム配合物の領域に埋設されており、前記領域は摩耗制限表面の半径方向内側の表面の半径方向外側であり、摩耗制限表面の半径方向内側の表面は、未摩耗状態で、トレッドの外面からトレッドの厚さの多くとも９５％の距離にあることを特徴とするタイヤ。
【請求項２】
前記領域は摩耗限界表面の半径方向外側であることを特徴とする請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記領域は摩耗限界表面の半径方向内側であることを特徴とする請求項１に記載のタイヤ。
【請求項４】
少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置が赤道平面のある領域に埋設されていることを特徴とする請求項１ないし３のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項５】
少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がトレッドの軸方向外端部の領域に埋設されていることを特徴とする請求項１ないし４のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項６】
表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいた少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置が線状に偏向されたアンテナを備えていて、種々のゴム配合物領域に埋設されているタイヤにおいて、アンテナの偏向方向はそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしていることを特徴とする請求項１ないし５のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項７】
自動二輪車のような２車輪付きモータ車両用の請求項１ないし６のうちのいずれか１項に記載のタイヤの用途。
【請求項８】
表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス温度測定装置の用途であって、このワイヤレス温度測定装置は、摩耗制限表面の半径方向内側の表面の半径方向外側のトレッドのゴム配合物の領域に埋設されており、摩耗制限表面の半径方向内側の表面は未摩耗状態でトレッドの厚さの多くとも９５％のトレッドの外面からの距離にある、ワイヤレス温度測定装置の用途。
【請求項９】
少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がタイヤの赤道平面にある領域に埋設されていることを特徴とする請求項８に記載のワイヤレス温度測定装置の用途。
【請求項１０】
少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がトレッドの軸方向外端部の領域に埋設されていることを特徴とする請求項８または９項に記載のワイヤレス温度測定装置の用途。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は部分的にゴム配合物よりなる車両用タイヤに関する。また、本発明は車両用タイヤにおけるワイヤレス温度測定装置の用途に関する。
本発明は自動二輪車、重荷物車両、農業用車両または土木機械のような任意種類の車両用のタイヤに関する。
このような用途に限定されないが、より特定的には自動二輪車用タイヤについて本発明を説明する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤ、特に自動二輪車用タイヤの補強アーマチュアまたは補強体は、現在のところ、通常、「カーカスプライ」、「クラウンプライ」などにより従来から示されている１つまたはそれ以上のプライの積重体により形成されている。補強体を示すこの方法は、しばしば長さ方向であるフィラメント補強要素を備えているプライの形態の一連の半仕上げ製品を製造することよりなる製造方法に由来しており、これらの補強体は、その後、タイヤ素材を構成するように組付けられたり積重ねられたりする。プライは大きな寸法で平らに製造され、次いで所定の製品の寸法に応じて切断される。また、プライは初めに実質的に平らに組み付けられる。かくして生じられたプライは、タイヤの代表的なドーナツ形の輪郭を採用するように成形操作を受ける。次いで、「仕上げ用製品」と呼ばれる半仕上げ製品は、加硫の用意のできた製品を得るために素材に付けられる。
このような「従来の」方法は、特にタイヤ素材を製造する段階に関して、タイヤビードの領域にカーカス補強体を固定するか或は保持するために使用される固定要素（一般に、ビードワイヤ）の使用を伴う。かくして、この種類の方法では、カーカス補強体（またはその一部のみ）を構成するプライすべての一部がタイヤのビードに設置されたビードワイヤのまわりに折り返される。このようにして、カーカス補強体はビードに固定される。
【０００３】
プライが製造されて組み付けられる方法における多くの変形例にもかかわらず、この種類の従来の方法を使用した産業界における一般化により、当業者は、方法に由来する言い回し、従って、詳細には、平らな輪郭からドーナツ形の輪郭などへの移行を示すために、特に、語「プライ」、「カーカス」、「ビードワイヤ」、「形成」よりなる一般に受入れられている専門用語を使用するようになった。
現在のところ、厳密に言えば、前述の定義による「プライ」または「ビードワイヤ」を備えていないタイヤがある。例えば、文献ヨーロッパ特許第０５８２１９６号はプライの形態の半仕上げ製品を使用することなしに製造されるタイヤを開示している。例えば、種々の補強構造体用の補強要素はゴム配合物の隣接層に直接に付けられ、この組合せは次々の層によりドーナツ形コアに付けられ、このドーナツ形コアの形状により、製造されるタイヤの最終輪郭に匹敵する輪郭を直接に得ることができる。かくして、この場合、もはや「半仕上げ製品」も「プライ」も「ビードワイヤ」も存在しない。ゴム配合物およびコードまたはフィラメントの形態の補強要素のような基本製品はコアに直接に付けられる。このコアはドーナツ形状を有するので、もはや、素材を平らな輪郭からドーナツ形輪郭にする成形操作が存在しない。
【０００４】
しかも、前記文献の記載されたタイヤはビードワイヤのまわりにカーカスプライの「従来の」折返し部を有していない。この種類の固定は、周方向のコードが前記側壁補強構造体に隣接して設置され、この組合せが固定用または接合用ゴム配合物に埋設されている構成と置き換えられる。
また、中央コアへの急速、効果的且つ簡単な付設に適した半仕上げ製品を使用してドーナツ形コアに組付ける方法も存在している。最後に、（プライ、ビードワイヤなどのような或る構造特徴を達成するための或る半仕上げ製品の両方を備えているハイブリッド構成を使用することも可能であり、他の構成は、補強要素および／または配合物を直接に付設することにより製造される。
【０００５】
前記文献では、製造分野および製品の設計の両方における最近の技術的発展を考慮するように、「プライ」、「ビードワイヤ」などのような従来の語は、中立の語、または使用される方法の種類から独立した語と有利に置き換えられる。かくして、語「カーカス補強体」または「側壁補強体」は、従来の方法におけるカーカスプライの補強要素、および一般に、半仕上げ製品なしの方法を使用して製造されるタイヤの側壁部に付設される対応する補強要素を示すのに有効である。その一部については、語「固定領域」は、従来の方法のビードワイヤのまわりの「従来の」カーカスプライ折返し部と、周方向の補強要素、ゴム配合物、およびドーナツ形コアへの付設を伴う方法を使用して製造された基部領域の隣接した側壁補強部分により構成される組立体との両方を示し得る。
【０００６】
タイヤの長さ方向または周方向は、タイヤの周囲に対応する方向であり、タイヤの走行方向により定められる。
周方向平面または周方向断面平面は、タイヤの回転軸線に対して垂直な平面である。赤道平面はトレッドの中心または頂部を通る周方向平面である。
タイヤの横方向または軸方向はタイヤの回転軸線と平行である。
半径方向平面はタイヤの回転軸線を含む。
【０００７】
あらゆる他のタイヤの場合と同様に、自動二輪車用タイヤは半径方向の構成を有することがあり、このようなタイヤの構造は、周方向に対して６５°と９０°との間でもよい角度をなしている補強要素の１つまたは２つのプライから構成されたカーカス補強体を備えており、このカーカス補強体は少なくとも一般的に織物補強要素から構成されたクラウン補強体により半径方向に覆われている。しかしながら、本発明が当てはまる非ラジアルタイヤがある。従って、本発明は部分的にラジアルのタイヤ、すなわち、カーカス補強体の補強要素が例えばタイヤのクラウンに対応する部分において少なくとも前記カーカス補強体の一部にわたって半径方向であるタイヤに関する。
【０００８】
タイヤが自動二輪車の前部に取付けられようと、後部に取付けられようといずれにしても、多くのクラウン補強構造が提案されてきた。第１の構造は、前記クラウン補強体に関して、周方向のコードのみを使用することよりなり、この構造はより特定的には後部分用に用いられる。乗用車用のタイヤに通常用いられる構造から直接生じられる第２の構造は耐摩耗性を改良するために使用されており、そして補強要素の少なくとも２つの作用クラウンプライを使用することよりなり、これらの補強要素は、各プライにおいて互いに平行であるが、１つのプライから次のプライまで交差されて周方向と鋭角をなしており、このようなタイヤはより特定的には自動二輪車の前部用に適している。前記の２つの作用クラウンプライは周方向要素に少なくとも１つのプライと関連されてもよく、これらのプライは、一般に、少なくとも１つのゴム埋設補強要素のテープを螺旋状に巻くことにより得られる。
【０００９】
タイヤクラウンの構造の選択は、摩耗、耐久性、グリップまたは走行快適性、または自動二輪車の場合、安定性のような或るタイヤの特性に影響を与える。しかしながら、トレッドを構成するゴム配合物の性質のような他のタイヤパラメータもまた、前記タイヤの特性に影響を及ぼす。トレッドを構成するゴム配合物の選択および性質は、例えば、摩耗特性に関して、本質的なパラメータである。また、トレッドを構成するゴム配合物の選択および性質はタイヤのグリップ特性に影響を及ぼす。
しかも、ゴム配合物の物理化学的特性が温度に伴って変化し、従って、温度がタイヤのトレッドの特性に影響を及ぼすと言うことが当業者には知られている。
【００１０】
更に、タイヤ内に及ぼされる力または応力を定めるようにタイヤにワイヤレスセンサを埋め込むことが、例えば、文献ヨーロッパ特許第１２７５９５９号から知られている。
文献ヨーロッパ特許第０９３７６１５号は、タイヤに組み込まれて、特にタイヤのグリップを測定するためのワイヤレス表面弾性波センサの使用を開示している。このようなセンサは、近くのエネルギー源が必要であることなしに、電波によりワイヤレスで遠隔で呼掛けられることができると言う利点を有している。遠隔呼掛け装置により送られた呼掛け用電波のエネルギーはセンサが応答して変性電波を送信するのに十分である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、車両の作動を最適にするための、正確には、タイヤのグリップ、挙動または摩耗に関する情報を与えることにより車両の使用を最適にするためのタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この目的は、本発明によれば、補強要素から構成され、且つ基部がリムシートに設けられるようになっているビードに各々の側で固定されている少なくとも１つのカーカス補強構造体を備えており、各ビードが側壁部により半径方向外方に延長されており、これらの側壁部が半径方向外方でトレッドに合流しており、このトレッドが部分的にゴムは配合物よりなり、且つ少なくとも１つの摩耗制限表面を有しているタイヤであって、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいた少なくとも１つのワイヤレス温度測定装置がトレッドのゴム配合物の領域に埋設されており、前記領域が摩耗制限表面の半径方向内側の表面の半径方向外側であり、摩耗制限表面の半径方向内側の表面が、未摩耗状態で、トレッドの外面からトレッドの厚さの多くとも９０％の距離にあるタイヤによって達成された。
本発明の意味内では、タイヤの摩耗制限表面は、タイヤに存在する摩耗インジケータから推定された表面であると定義される。
摩耗制限表面の半径方向内側の表面とトレッドの外面との間の距離およびトレッドの厚さは考慮中の個所においてトレッドの外面に対する垂直線に沿って測定されている。
【００１３】
試験中、ＳＡＷ（表面弾性波）またはＢＡＷ（バルク弾性波）技術に基づいたワイヤレス温度測定装置により、局部温度の正確な測定値、すなわち、前記装置のすぐ近傍におけるゴム配合物の温度の測定値を得ることができることが実証された。
また、ＳＡＷまたはＢＡＷセンサは、前述にように、近くのエネルギー源が必要であることなしに、電波により遠隔で呼掛けられることができると言う利点を有している。
これらのセンサの他の利点は、タイヤの本来の作動を乱すことなしにセンサを前述の領域に設置し得るセンサの寸法に特に起因している。
【００１４】
かくして、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス温度測定装置を本発明により定められた領域に植え込んだり取付けたりすることにより、タイヤの地面接触表面から制限された距離における温度の局部測定を許容し、かくしてタイヤのトレッドの特性、従ってグリップまたは摩耗のようなタイヤの性能についての情報を与えることができる。
測定された温度の情報は、車両のドラーバーに指示を与えるために、呼掛け装置、例えば、車両に留められた呼掛け装置に弾性波により送信される。ドライバーにとって有効なこれらの指示により、ドライバーは、測定された過熱を制限し且つタイヤの性能を維持するために許容可能な温度にタイヤを戻すように車両を駆動する方法を採用することができる。
【００１５】
本発明の第１実施形態によれば、前記領域は摩耗制限表面の半径方向外側である。本発明のこの第１実施形態によれば、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス温度測定装置はできるだけトレッドの表面の近くに取付けられる。このような実施形態における１つの恐れは、タイヤが摩り減るにつれて、測定装置が破壊されることがあるので、タイヤの寿命の一部にわたってしか、この装置から利点を得ることができないと言う点である。
本発明の第２の好適な実施形態によれば、前記領域は摩耗制限表面の半径方向内側である。本発明のこの第２実施形態によれば、測定装置は、有利には、タイヤの摩耗の段階がどうであれ、タイヤの全寿命または使用にわたって作動する。
【００１６】
有利には、本発明の変形例によれば、特に自動二輪車の場合、タイヤの赤道平面にある領域に少なくとも１つの測定装置が埋設されている。例えば、自動二輪車の場合、タイヤのクラウンにおける、すなわち、タイヤの赤道平面における温度測定値を得ることが特に有用であることがある。これについての理由は、例えば、長時間の直線における高速での走行中、トレッド領域が非常に応力付加されることがあるからである。
本発明の他の実施形態によれば、少なくとも１つの測定装置がトレッドの軸方向端部の領域に埋設されている。特に、曲率値が０.１５より大きい自動二輪車の場合、キャンバー付きホイールにタイヤを使用すると、前記トレッドの軸方向外部分に対応するトレッドと地面との間の接触領域が生じる。これらの領域に測定装置を取付けることにより、例えば、特にグリップ性能に関して、超えられるべきでない限度についての指示をライダーに与えることができる。
【００１７】
本発明の他の実施形態によれば、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいた幾つかのワイヤレス温度測定装置が本発明により定められたトレッド領域に埋設されており、これらの装置は、有利には、トレッドの軸方向に沿って分布されている。自動二輪車のタイヤのトレッドにおける種々の測定装置のこの分布により、例えば直線における或は曲線のまわりの使用関数としての軸方向の幅にわたって分布された種々の領域におけるトレッドの温度についての情報を得ることが可能であり、その場合、タイヤは反られている。
有利には、本発明によれば、線状に偏向されたアンテナを有している、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいた幾つかのワイヤレス温度測定装置がタイヤの種々のゴム配合物領域に埋設されている場合、アンテナの偏向方向はそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなす。
【００１８】
試験を行った結果、例えば車両と関連された呼掛け装置による信号に受信が、測定装置のアンテナの夫々の信号を受信するために、測定装置のアンテナのうちの一方または他方に対応する配向に沿って配向されることが必要であることが実証された。かくして、このような構成によれば、偏向方向が異なるアンテナにより送信された信号を受信するように設計された２つの呼掛け装置または単一の信号呼掛け装置を使用して、測定装置の各々からの信号を受信することができ、かくして、アンテナの送信元、従って関連された測定装置を確認することが可能である。従って、このような実施形態によれば、受信された信号の源を確認することが可能であり、従って、２つの測定装置が異なる領域に設置されている場合、定められた領域の温度を知ることができる。送信される信号に基づいてＳＡＷまたはＢＡＷ共振型のセンサを確認することが可能でないことは当業者には知られている。
【００１９】
実際、共振型のＳＡＷまたはＢＡＷセンサの場合、遅延線型のＳＡＷまたはＢＡＷセンサと違って、同じ周波数帯域を使用するこの型の少なくとも２つの測定装置がタイヤに挿入されている場合はいつでも、関連された呼掛け装置は、これが受信する信号の源を確認すること、従ってこれが通信するセンサを確認することが可能でない。共振型の幾つかのＳＡＷまたはＢＡＷセンサの使用によれば、これらのセンサが同じ周波数帯域で作用する場合にセンサを確認し得る信号をこれらのセンサの各々により送信することができない。
温度測定装置を装着し易くするために、本発明によるタイヤは、前述のように硬質コアまたは剛性フォーマによる種類の製造技術を使用して有利に製造される。
【００２０】
前述のように、硬質またなドーナツ形コアによる種類の技術を使用して有利に製造されるこのようなタイヤによれば、特に、温度測定装置を事実上最終の位置に設置することができ、この種類の方法を使用すると、成形工程が必要とされなく、前記最終位置を完全に確認することが可能である。実際、硬質コアによる種類の製造によれば、温度測定装置を所定の割り出しで挿入することができる。
カーカス補強体の構造体は周方向と６５°と９０°との間の角度をなす補強要素を備えている。
また、タイヤはカーカス補強体とトレッドとの間にクラウン補強構造体を有している。
【００２１】
自動二輪車用の標準クラウン補強構造体は、タイヤが自動二輪車の前部に設けられるか或は後部に設けられるかに応じて変化する。第１構造体は、前記クラウン補強体に関しては、補強コードのみを用いることよりなり、この構造体は特に後部位置用に使用される。乗用車両用のタイヤに通常使用される構造体から直接生じられる第２構造体が摩耗特性を改良するために使用されていたが、この第２構造体は、補強要素よりなる少なくとも２つのクラウンプライを使用することよりなり、これらの補強要素は、各プライにおいて互いに平行であるが、１つのプライから次のプライまで交差されて周方向と鋭角をなしており、このようなタイヤは自動二輪車の前部用に特に適している。前記の２つのクラウンプライは周方向要素よりなる少なくとも１つのプライにより半径方向に覆われてもよい。
本発明の好適な実施形態によれば、タイヤのクライン補強体構造体は補強要素よりなる少なくとも２つのプライを有しており、これらの補強要素は、１つのプライから次のプライまでそれらの間に２０°と１６０°との間、好ましくは、４０°と１００°との間の角度をなすようになっている。
【００２２】
本発明の好適な実施形態によれば、作用プライの補強要素は織物材料で製造されている。
また好ましくは、周方向補強要素よりなるプライの補強要素は金属および／または織物および／またはガラス補強要素である。本発明によれば、周方向補強要素よりなる同じプライに異なる種類の補強要素を使用している。
また好ましくは、周方向補強要素よりなるプライの補強要素は６０００Ｎ／ｍｍ2より大きい弾性率を有している。
【００２３】
また、本発明は、表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス温度測定装置の用途を提案し、この場合、ワイヤレス温度測定装置は、摩耗制限表面の半径方向内側の表面の半径方向外側のトレッドのゴム配合物の領域に埋設されており、摩耗制限表面の半径方向内側の表面は未摩耗状態でトレッドの厚さの多くとも９５％、好ましくは、多くとも９０％のトレッドの外面からの距離にある。
本発明の更なる詳細および有利な特徴は、図１ないし図３を参照して行われる本発明の模範的な実施形態の下記の説明から明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
添付図面を参照して本発明の実施形態を以下に詳細に説明する。
図１ないし図３はこれらをより理解し易くするように一定の比率で描かれてはいない。
図１は自動二輪車の車両に使用されるように設計されたタイヤ１を示しており、このタイヤ１は、織物の種類の補強要素よりなる単一のプライ２よりなるカーカス補強体を備えている。プライ２は半径方向に位置決めされた補強要素よりなる。補強要素の半径方向の位置決めは前記補強要素の付設角度により定められる。半径方向の配置はタイヤの長さ方向に対して６５°と９０°との間の前記要素の付設角度に対応する。
【００２５】
前記カーカスプライ２はタイヤ１の各側でビード３に固定されており、ビードの基部はリムシートに設けられるようになっている。各ビード３は側壁部４により半径方向外方に延長されており、この側壁部４は半径方向外方にトレッド５に合流している。かくして形成されたタイヤ１は０.１５より大きい、好ましくは、０.３より大きい曲率値を有している、この曲率値はＨｔ／Ｗｔ比、すなわち、タイヤのトレッドの最大の幅に対するトレッドの高さの比により定められる。曲率値は、有利には、自動二輪車の前部に設けられるようになっているタイヤの場合、０.２５と０.５との間であり、また有利には、後部に設けられるようになっているタイヤの場合、０.２と０.５との間である。
また、タイヤ１はクラウン補強体６を有しており、その詳細は図には示されていない。クライン補強体は、相互に平行であって、周方向に対して鋭角をなす補強要素よりなる少なくとも１つのプライ、および／または周方向の補強要素よりなる１つのプライを備えてもよい。周方向に対して鋭角をなす補強要素よりなる少なくとも２つのプライを備えているタイヤのクラウンプライの場合、前記補強要素は１つのプライから次のプライまで交差されてそれらの間に４０°と１００°との間の角度をなしている。
【００２６】
図１は、摩耗制限表面８と、この摩耗制限表面８の半径方向内側にあって、未摩耗状態でトレッドの厚さの多くとも９５％のトレッドの外面からの距離にある表面９とを示している。
本発明によれば、タイヤはトレッド５のゴム配合物の内部温度を測定するための測定装置７を有している。この測定装置７はＳＡＷ（表面弾性波）共振型のワイヤレス温度センサである。この種類のセンサは、以上で説明したように、関連電源を必要としないと言う利点を有している。このセンサは、受信して再送信する波を変性することによりセンサを取囲むゴム配合物の温度を測定する。
【００２７】
図１の場合、センサ７は、タイヤ１の赤道平面に設置されており、そしてゴム配合物の局部的温度、すなわち、センサと直接に接触しているゴム配合物の温度についての情報をもたらす。センサをこの領域に設置することにより、自動二輪車のライダーは、特に直線において高速で走行しているときにトレッドの性能を変えることがある温度上昇を受けやすいこの領域の温度を監視するか、或いはその温度について通知されることができる。
本発明によれば、センサは、表面９の半径方向外側にあり、且つ摩耗制限表面８の半径方向内側にある。本発明によるこの実施形態では、センサは、トレッドの外面の近くで、タイヤの摩耗の段階にかかわらず装着が持続することを保証する位置に位置決めされている。
有利には、センサにより送信される信号を受けるために、呼掛け装置が車両に設けられている。かくして、このオペレータ装置は信号を解析し、情報をライダーに知らせるか、或はおそらく車両に直接作用する。
【００２８】
図２は本発明の第２実施形態を示しており、この実施形態では、タイヤ２１はトレッド２５の軸方向幅にわたって分布されている少なくとも３つのＳＡＷ共振温度測定センサ２７、２７’、２７”を有している。
第１のＳＡＷ共振温度測定センサ２７は、図１の場合におけるように、タイヤ２１の赤道平面の領域に装着されており、従って、自動二輪車がまっすぐな経路に沿って走行しているときに地面と接触しているトレッド２５の部分の内部温度に関する情報を与える。
【００２９】
他のＳＡＷ共振温度測定センサ２７’、２７”はタイヤ２１のトレッド２５の軸方向外部分に設置されており、各センサは、自動二輪車が湾曲経路に沿って走行しているときに地面と接触しているトレッド２５の軸方向外部分の内部温度についての情報を与える、その場合、タイヤ２１を反られている。
図２の場合、ＳＡＷ共振温度測定センサ２７、２７’、２７”は同じ半径方向の平面にある。或る状況では、妨害のいずれの恐れをも回避するように、センサを異なる半径方向の平面に組み入れることが好ましいことがある。
【００３０】
図３は少なくとも２つの測定センサ３７、３７’がタイヤのゴム配合物に埋設されている自動二輪車のタイヤ３１のトレッド３５の平面図である。
ＳＡＷ共振型の第１の温度測定センサ３７は、タイヤ３１の赤道平面ＹＹ’の領域に設置されており、そして図１および図２の場合に説明したように、自動二輪車が直線を辿っているときに地面と接触しているトレッド３５の部分の内部温度に関する情報を与える。
ＳＡＷ共振型の第２の温度測定センサ３７’は、タイヤ３１のトレッド３５の軸方向外部分に設置されており、そして自動二輪車が湾曲経路を辿っているときに地面と接触しているトレッド３５の前記軸方向外部分の内部温度に関する情報を与え、その場合、タイヤ３１はキャンバー付きホイールに使用されている。
【００３１】
ＳＡＷ共振型センサの各々によりトレッドにおいて測定された温度関連情報は呼掛け装置、例えば、車両に取付けられた呼掛け装置に送信される。すでに前述したように、ＳＡＷまたはＢＡＷ共振センサにより送信された信号により、センサを選択することができない。図３に示される表示によれば、センサ３７、３７’各々のアンテナ３８、３８’の偏向方向はそれらの間にほぼ９０°の角度をなしている。アンテナのこれらの異なる偏向は、トレッドに植え込まれたＳＡＷ共振センサの各々と通信するために車両に設けられた装置内に複雑な送信／受信装置を設けることを必要とする。実際、センサの各々からの信号は各センサにより再送信されたこれらの信号の各々ごとの適当な呼掛け装置との満足な電磁結合によってのみ受信されることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の第１実施形態のよるタイヤの子午線方向の図である。
【図２】本発明の第２実施形態のよるタイヤの子午線方向の図である。
【図３】タイヤのトレッドの平面図である。
【図１】
2008521699.tif 000003
【図２】
2008521699.tif 000004
【図３】
2008521699.tif 000005
【国際調査報告】
2008521699.tif 000006
2008521699.tif 000007
2008521699.tif 000008
2008521699.tif 000009