(57)【要約】本発明は、（ａ）分散剤；および（ｂ）芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物；ならびに以下：（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマー；（ｄ）ホウ素添加剤；および（ｅ）リンの酸の化合物、またはその反応性等価物のうちの少なくとも１つを、一緒に加熱することによって調製される生成物であって、この加熱は潤滑粘度の油中に可溶性である（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）、（ｄ）、もしくは（ｅ）の反応生成物を提供するために十分である生成物を含有する組成物を提供する。本発明は、この組成物の使用をさらに提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下：
（ａ）分散剤；および
（ｂ）芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物；ならびに、以下のうちの少なくとも１つ：
（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマー；
（ｄ）ホウ素添加剤；および
（ｅ）リンの酸の化合物、またはその反応性等価物
を一緒に加熱することによって調製される生成物であって、該加熱は、潤滑粘度の油中に可溶性である（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）、（ｄ）もしくは（ｅ）の反応生成物を提供するために十分である、生成物
を含有する、組成物。
【請求項２】
前記分散剤が、スクシンイミド分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記分散剤が、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記分散剤が、エステル含有分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記分散剤が、分散剤官能基を含有する粘度改変剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
前記ジカルボン酸（ｂ）が、テレフタル酸を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
成分（ｃ）が、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールである、請求項１に記載の組成物。
【請求項８】
成分（ｃ）が、ヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールであって、ここで、ヒドロカルビル基は、合計で約８個未満の炭素原子を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
前記ホウ素添加剤が、無機ホウ素添加剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
前記ホウ素添加剤が、ホウ酸である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
前記リンの酸の化合物またはその反応性等価物が、リン酸、亜リン酸もしくはそれらの無水物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
前記成分は、一緒に、約８０〜約２００℃で少なくとも約０．５時間にわたって加熱されている、請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記成分は、Ｈ２ＳもしくはＨ２Ｏの発生によって証明されるように反応させられている、請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
前記成分は、疎水性媒体中で一緒に過熱される、請求項１に記載の組成物。
【請求項１５】
前記疎水性媒体は、潤滑粘度の油である、請求項１４に記載の組成物。
【請求項１６】
前記潤滑粘度の油が、前記組成物中に保持される、請求項１５に記載の組成物。
【請求項１７】
成分（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、および（ｅ）の相対量が、加熱前の重量で、約１００の（ａ）：（０．０００５〜０．５の（ｂ））：（０．７５〜６の（ｃ））：（０〜７．５の（ｄ））：（０〜７．５の（ｅ））である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１８】
成分（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、および（ｅ）の相対量が、加熱前の重量で、約１００の（ａ）：（０．０００５〜０．５の（ｂ））：（０．７５〜６の（ｃ））：（０〜７．５の（ｄ））：（０〜７．５の（ｅ））であり、但し、（ｂ）＋（ｃ）＋（ｄ）＋（ｅ）を合わせた相対量が、少なくとも約１．５であるという条件である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１９】
潤滑粘度の油および請求項１に記載の反応生成物を含有する、組成物。
【請求項２０】
前記反応生成物の量は、前記組成物の約０．２５〜約９０重量％である、請求項１９に記載の組成物。
【請求項２１】
前記油含有組成物における前記組成物の量は、約０．５〜約５重量％である、請求項２０に記載の組成物。
【請求項２２】
前記油含有組成物における前記組成物の量は、約２０〜約９０重量％である、請求項２０に記載の組成物。
【請求項２３】
機械デバイスを潤滑するための方法であって、該方法は、請求項１９に記載の組成物を該機械デバイスに供給する工程を包含する、方法。
【請求項２４】
前記機械デバイスは、内燃機関である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記機械デバイスは、自動変速機である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
前記機械デバイスは、ギアを備える、請求項２３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、多官能性分散剤を含有する潤滑剤添加調合物および潤滑組成物（例えば、自動変速機流体）におけるその使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動変速機流体（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｌｕｉｄ（ＡＴＦ））は、現代の自動変速機（種々の型の連続的可変変速機（ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  ｖａｒｉａｂｌｅ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）を含む）の非常に挑戦的な技術的問題、ならびに多数のそしてしばしば矛盾する潤滑要求および動力伝道要求を満たす解決を提供する。代表的に、多くの添加成分がＡＴＦ中に含まれ、潤滑、分散性、（クラッチのための）摩擦制御、抗磨耗性能、および抗腐食性能、および抗酸化性能のような性能特徴を提供する。正確に均整のとれた組成物を見出しそして提供することは、調合の重要な挑戦である。
【０００３】
過去に使用されている調合例としては、特許文献１（Ｐａｐａｙ，１９９２年１１月１７日）によって示される調合例が挙げられる。この特許文献は、アルケニルスクシンイミドもしくはスクシンイミド洗浄剤をリンエステルおよび（このエステルを部分的に加水分解するための）水と共に加熱することによって形成された事前混成物を用い、次いでこの事前混成物および他の添加物を基油と混合することによって作製された、事前調整ＡＴＦを開示する。ホウ素添加剤もまた、使用され得る。チアジアゾール誘導体は、別の添加物として含まれ得る。
【０００４】
特許文献２（Ｏｈｔａｎｉら，１９９４年９月６日）は、湿式クラッチもしくは湿式ブレーキシステムにおいて使用され得る摩擦改変組成物を開示する。この組成物は、ヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリンおよびジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族第三級アミンを含有する。この組成物はまた、リン含有無灰（ａｓｈｌｅｓｓ）分散剤および／またはホウ素含有無灰分散剤を含み得る。他の成分の中でもとりわけ、銅腐食阻害剤（例えば、２，５−ジメルカプト−３，４−チアジアゾール）である。
【０００５】
特許文献３（Ｗａｒｄ，Ｊｒ．ら，２００１年６月２６日）は、大部分の特定の粘度を有する油、０．０２５〜５重量％の２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）もしくはＤＭＴＤの１種以上の誘導体、消泡剤、および０．０１〜０．３重量％の８５％リン酸を含有する、自動変速機流体を開示する。ＤＭＴＤの誘導体は、油溶性分散剤とＤＭＴＤとを混合した生成物を含む。これらは、チアジアゾール（好ましくはＤＭＴＤ）を、希釈剤中で油溶性カルボン酸分散剤と混合し、この混合物を約１００℃より高温で加熱して混合することによって、得られ得る。
【０００６】
別の分野（内燃機関潤滑）において、特許文献４（Ｄａｖｉｓ，１９７８年１月２３日）は、潤滑油などを含有する均一な混成物を形成する組成物を開示し、この組成物は、油溶性分散剤とジメルカプトチアジアゾールとの混合物を調製し、そしてこの混合物を約１００℃より高温で加熱することによって、生成される。この組成物は、銅の活性および潤滑剤中の「鉛塗料」沈積の抑制のために有用である。
【０００７】
特許文献５（Ｖａｎ  Ｄａｍら，２００３年１２月４日公開）は、炭酸エチレンポリアルケンスクシンイミド、ホウ素添加分散剤および１種以上の芳香族ジカルボン酸のスクシンイミド塩である分散芳香族ジカルボン酸腐食阻害剤を含有する添加調合物を開示する。さらに、特許文献６、特許文献７および特許文献８は、１種以上の芳香族ジカルボン酸のスクシンイミド塩である分散型芳香族ジカルボン酸腐食阻害剤の作製方法を開示する。
【特許文献１】米国特許第５，１６４，１０３号明細書
【特許文献２】米国特許第５，３４４，５７９号明細書
【特許文献３】米国特許第６，２５１，８４０号明細書
【特許文献４】米国特許第４，１３６，０４３号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２００３／０２２４９４８号明細書
【特許文献６】米国特許第３，２８７，２７１号明細書
【特許文献７】米国特許第３，３７４，１７４号明細書
【特許文献８】米国特許第３，６９２，６８１号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、潤滑剤添加剤、特にＡＴＦのための潤滑剤添加剤を提供する問題を解決する。この潤滑剤添加剤は、多官能性分散剤を供給し、それによって、調合の複雑さおよび変化性を低下させ、そしてまた潜在的に処理速度および経費をも減少させるための、潤滑剤に対して所望される官能基の多数の局面を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（発明の要旨）
本発明は、以下：（ａ）分散剤；および（ｂ）芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物；および以下：（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマー；（ｄ）ホウ素添加剤；および（ｅ）リンの酸の化合物（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）、またはその反応性等価物のうちの少なくとも１つを加熱することによって調製される生成物であって、この加熱は潤滑粘度の油中に可溶性である（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）、（ｄ）、もしくは（ｅ）の反応生成物を提供するために十分である生成物を含有する組成物を提供する。
【００１０】
本発明は、潤滑粘度の油および上記の組成物を含有する組成物をさらに提供し、ならびに、上記潤滑剤組成物を機械デバイスに供給する工程を包含する、変速機のような機械デバイスを潤滑するための方法を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
（発明の詳細な説明）
本発明は、以下：（ａ）分散剤；および（ｂ）芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物；および以下：（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはそのオリゴマー、またはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはそのオリゴマー；（ｄ）ホウ素添加剤；および（ｅ）リンの酸の化合物、またはその反応性等価物のうちの少なくとも１つを加熱することによって調製される生成物であって、この加熱は潤滑粘度の油中に可溶性である（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）、（ｄ）、もしくは（ｅ）の反応生成物を提供するために十分である生成物を含有する組成物を提供する。
【００１２】
（分散剤）
本発明は、分散剤を含む。本発明の分散剤は、周知であり、スクシンイミド分散剤、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤とアミンもしくはアンモニアとの縮合生成物、アルキルアミノフェノール分散剤、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤、ポリエーテルアミン分散剤、および分散剤官能基を含む粘度改変剤が挙げられる。
【００１３】
スクシンイミド分散剤は、種々の化学構造を有するＮ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドであり、これらの構造としては、代表的に、以下：
【００１４】
【化１】
2008530343.tif 000002
が挙げられ、ここで、
各Ｒ１は、独立して、ヒドロカルビル基もしくはアルキル基（これは１つより多くのスクシンイミド基によって置換され得る）であり、多くの場合、５００〜５０００の分子量を有するポリイソブチル基である；
Ｒ２は、アルキレン基であり、一般に、エチレン（Ｃ２Ｈ４）基である；そして
ｘは、１から１５までもしくは１から８までの整数である。
【００１５】
このような分子は、一般に、アルケニルアシル化剤とアミン（モノアミン、ポリアミン（上記式中で記載される）およびヒドロキシアミンを含む）との反応に由来し、そして、上記の単純なイミド構造に加えて、２つの部分の間の広範な種々の結合が可能であり、これらとしては、種々のアミドおよび第４級アンモニウム塩が挙げられる。
【００１６】
上記の構造におけるＲ１基は、一般に、少なくとも平均で８個、もしくは３０個、もしくは３５個から３５０個まで、もしくは２００個まで、もしくは１００個までの炭素原子を含む。１つの実施形態において、このヒドロカルビル基は、少なくとも５００の
【００１７】
【化２】
2008530343.tif 000003
（平均分子量数）によって特徴付けられるポリアルケンに由来する。一般に、このポリアルケンは、５００、もしくは７００、もしくは８００、もしくはなお９００から５０００まで、もしくは２５００まで、もしくは２０００まで、もしくはなお１５００もしくは１２００までの
【００１８】
【化３】
2008530343.tif 000004
によって特徴付けられる。ヒドロカルビル置換基を形成し得るポリオレフィンは、オレフィンモノマーを周知の重合体化方法によって重合体化させることによって上述のように調製され得、そしてまた、市場で入手可能である。このオレフィンモノマーは、２〜１０個の炭素原子を有するモノオレフィン（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、および１−デセン）を含む。特に有用なモノオレフィン供給源は、３５〜７５重量％のブテン成分および３０〜６０重量％のイソブテン成分を有するＣ４リファイナリーストリームである。有用なオレフィンモノマーとしてはまた、ジオレフィン（例えば、イソプレンおよび１，３−ブタジエン）が挙げられる。オレフィンモノマーとしてはまた、２種以上のモノオレフィンの混合物、２種以上のジオレフィンの混合物、または１種以上のモノオレフィンと１種以上のジオレフィンとの混合物が挙げられ得る。有用なポリオレフィンとしては、１４０〜５０００、別の場合４００〜２５００、そしてさらなる場合１４０もしくは５００〜１５００の平均分子量数を有するポリイソブチレンが挙げられる。このポリイソブチレンは、このポリイソブチレン分子の５〜６９％、第２の場合５０〜６９％、そして第３の場合５０〜９５％の含有量のビニリデン二重結合を有し得る。このポリオレフィンは、１種のオレフィンモノマーから調製されるホモポリマーであってもよく、または２種以上のオレフィンモノマーの混合物から調製されるコポリマーであってもよい。また、ヒドロカルビル置換基供給源として、２種以上のホモポリマーの混合物、２種以上のコポリマーの混合物、もしくは１種以上のホモポリマーと１種以上のコポリマーとの混合物も可能である。
【００１９】
使用され得るアミンの種類としては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン、チオール含有アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。適切に反応させるために、このアミンは、別の反応性部分（例えばＯＨ基）もまた存在するのでない限り、少なくとも１つの第一級アミン窒素原子もしくは第２級アミン窒素原子を含まなければならない。この縮合生成物は、モノアミンもしくはポリアミンの場合アミドもしくはイミドであり得、またはアルカノールアミンの場合アミドおよび／もしくはエステルおよび／もしくは複素環式反応生成物であり得る。
【００２０】
このアミンは、１つのアミン基を有するモノアミンであり得、そして第一級モノアミンおよび第二級モノアミン（例えばメチルアミンおよびジメチルアミン）が挙げられる。このモノアミンは、１〜３０個の炭素原子もしくは２〜１８個もしくは３〜１２個の炭素原子を有し得る。あるいは、このアミンは、２つ以上のアミン基を有するポリアミンであり得、第１のアミン基は第一級アミン基であり、そして第２のアミン基は第一級アミン基もしくは第二級アミン基である。モノカルボン酸アシル化剤とポリアミンとの反応生成物は、反応条件に依存してより多くの量もしくはより少ない量で、複素環式反応生成物（例えば２−イミダゾール反応生成物）を含み得る。このポリアミンは、２〜３０個の炭素原子を有し得る。このポリアミンは、アルキレンジアミン、Ｎ−アルキルアルキレンジアミン、およびポリアルキレンポリアミンを含み得る。有用なポリアミンとしては、エチレンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−獣脂（Ｃ１６−Ｃ１８）−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，３−プロピレンジアミン、ポリエチレンポリアミン（例えばジエチレントリアミンおよびトリエチレンテトラミンおよびテトラエチレンペンタミン）およびポリエチレンポリアミンボトムが挙げられる。
【００２１】
このアミンはまた、少なくとも１つのアミン基および少なくとも１つのヒドロキシル基を有するアルカノールアミンであり得、ここで、このアミン基は、第一級アミン基、第二級アミン基、もしくは第三級アミン基である。このアルカノールアミンは、２〜３０個の炭素原子を有し得る。このアルカノールアミンとしては、アンモニアのモノ−アルコキシレート、ジ−アルコキシレートおよびトリ−アルコキシレート（例えばモノ−エタノールアミンおよびジ−エタノールアミンおよびトリ−エタノールアミン）、ヒドロキシ含有モノアミン（例えばジエトキシル化Ｃ１６〜Ｃ１８獣脂アミン、ならびにヒドロキシ含有ポリアミン（例えば２−（２−アミノエチルアミノ）エタノール）が挙げられ得る。
【００２２】
スクシンイミド分散剤およびその調製方法は、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号においてより完全に記載される。
【００２３】
別の種の分散剤は、エステル含有分散剤であり、これは、代表的に、高分子量エステル類である。これらの材料は、これらがヒドロカルビルアシル化剤と多価脂肪族アルコール（例えばグリセロール、ペンタエリトリトール、もしくはソルビトール）との反応によって調製されていると考えられ得ることを除き、上述のスクシンイミドに類似する。これらの材料は、米国特許第３，３８１，０２２号においてより詳細に記載される。同様に、分散剤は、ヒドロカルビルアシル化剤とアミンおよびアルコールの両方との縮合によって（各々、上述の通りに）調製され得る。
【００２４】
Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤は、ヒドロカルビル−置換フェノールと、アルデヒドと、アミンもしくはアンモニアとの反応生成物である。ヒドロカルビル−置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、１０〜４００個、別の場合３０〜１８０個の炭素原子、そしてさらなる場合１０個もしくは４０〜１１０個の炭素原子を有し得る。このヒドロカルビル置換基は、オレフィンもしくはポリオレフィンに由来し得る。有用なオレフィンとしては、α−オレフィン（例えば市販されている１−デセン、１−ヘキサデセン）が挙げられる。このポリオレフィン（これは、ヒドロカルビル置換基を形成し得る）は、オレフィンモノマーを周知の重合体化方法によって重合体化させることによって調製され得、そして、上述のポリオレフィンを含む。このヒドロカルビル−置換フェノールは、フェノールを上述のオレフィンもしくはポリオレフィン（例えば、ポリイソブチレンもしくはポリプロピレン）により、周知のアルキル化方法を用いてアルキル化することによって調製され得る。
【００２５】
Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤を形成するために使用されるアルデヒドは、１〜１０個の炭素原子を有し得、そして一般に、ホルムアルデヒドもしくはその反応性等価物（例えば、ホルマリンもしくはパラホルムアルデヒド）である。
【００２６】
Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤を形成するために使用されるアミンは、（より詳細に上で述べたように）１つ以上のヒドロキシル基を有するモノアミンもしくはポリアミン（アルカノールアミンを含む）であり得る。有用なアミンとしては、上述のもの（例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、メチルアミン、ジメチルアミン、エチレンジアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチレントリアミンおよび２−（２−アミノエチルアミノ）エタノール）が挙げられる。Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤は、ヒドロカルビル−置換フェノール、アルデヒド、およびアミンを、米国特許第５，６９７，９８８号に記載のように反応させることによって調製され得る。本発明の１つの実施形態において、Ｍａｎｎｉｃｈ反応生成物は、ポリイソブチレンに由来するアルキルフェノール、ホルムアルデヒドならびにアミン（第一級モノアミン、第二級モノアミンもしくはアルキレンジアミン、特にエチレンジアミンもしくはジメチルアミン）から調製される。
【００２７】
この分散剤はまた、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤（例えば脂肪酸）とアミンもしくはアンモニアとの縮合生成物であり得る。この脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤のヒドロカルビル部分は、脂肪族基であり得る。この脂肪族基は、直鎖状、分枝状、もしくはこれらの混合であり得る。この脂肪族基は、飽和、不飽和、もしくはこれらの混合であり得る。この脂肪族基は、１〜５０個の炭素原子、別の場合では２〜３０個の炭素原子、そしてさらなる場合では４〜２２個の炭素原子、例えば８個、１０個、もしくは１２〜２０個の炭素原子を有し得る。上記の脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤は、脂肪族カルボン酸であり、これは、カルボキシ基（−ＣＯＯＨ）および脂肪族基を含むと考えられ得る。従って、カルボン酸における炭素原子の総数は、２〜５２個、もしくは３〜３０個、もしくは５〜２３個、もしくは９個、１１個、もしくは１３〜２１個であり得る。上記のモノカルボン酸アシル化剤は、モノカルボン酸もしくはその反応性等価物（例えば、無水物、エステル、もしくは塩化ステアロイルのような酸ハロゲン化物）であり得る。有用なモノカルボン酸アシル化剤は、多くの供給業者から購入可能であり、トール油脂肪酸、オレイン酸、ステアリン酸およびイソステアリン酸が挙げられる。１２〜２４個の炭素原子を含む脂肪酸（Ｃ１８酸が挙げられる）は、特に有用である。１つの実施形態において、上記ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤は、ポリイソブチレンベースのモノカルボン酸（例えばポリイソブチレンとアクリル酸との反応生成物）を含む。このアミンは、上述のアミンのいずれかであり得る。
【００２８】
上記の縮合生成物分散剤の１つの実施形態において、このアミンは、ポリアミンである。本発明の別の実施形態において、このモノカルボン酸アシル化剤およびポリアミンは、それぞれＣ４〜Ｃ２２脂肪カルボン酸およびアルキレンジアミンもしくはポリアルキレンポリアミンであり、そしてさらなる実施形態において、この脂肪カルボン酸は、イソステアリル酸であり、そしてこのポリアミンは、ポリエチレンポリアミン（例えばテトラエチレンペンタミン）である。
【００２９】
上記モノカルボン酸アシル化剤およびアミンは、市販されている。これらの縮合生成物は、一般に、これらの混合物を周辺温度から５０〜２００℃の高温までで形成し、そして反応性生物が十分な量で形成されるまでこの混合物を１００〜３００℃の高温で加熱することによって調製され得る（米国特許第４，７２４，０９１号の欄３７および３９における反応手順により完全に記載される）。
【００３０】
アルキルアミノフェノール分散剤は、ヒドロカルビル−置換アミノフェノールである。このアミノフェノールのヒドロカルビル置換基は、１０〜４００個の炭素原子、別の場合では３０〜１８０個の炭素原子、そしてさらなる場合では１０もしくは４０〜１１０個の炭素原子を有し得る。このヒドロカルビル置換基は、上述のように、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤に関連してオレフィンもしくはポリオレフィンに由来し得る。上記のヒドロカルビル−置換アミノフェノールは、１つ以上のヒドロカルビル置換基を有し得るが、一般に、１つのヒドロカルビル置換基を有する。このヒドロカルビル−置換アミノフェノール１つ以上のアミノ基を有し得、別の場合では２つのアミノ基を有し得、そしてさらなる場合では１つのアミノ基を有し得る。上記のアミノフェノールのアミノ基は、式−ＮＨ２によって表され得る。このヒドロカルビル−置換アミノフェノールは、米国特許第４，７２４，０９１号に記載されるように、フェノールをアレフィンもしくはポリオレフィンによりアルキル化し、このアルキル化フェノールを窒素添加剤（例えば硝酸）により窒素添加し、そしてこの窒素添加フェノールを還元剤（例えばヒドラジン）により１００〜２００℃の温度で還元するか、または金属によって触媒される水素添加により還元することによって、調製され得る。
【００３１】
ヒドロカルビル−アミン分散剤は、ヒドロカルビル−置換アミンである。このアミンのヒドロカルビル置換基は、上記と同じであり得る。本発明の１つの実施形態において、このヒドロカルビル−アミン分散剤のヒドロカルビル置換基は、１４０〜５６００、第２の場合には４２０〜２５００、そして第３の場合には１４０もしくは５６０〜１５４０の平均分子量数を有するポリイソブチレンである。成分のこのアミン（これはヒドロカルビル基で置換されている）は、上述のように、アンモニア、モノアミン、もしくはポリアミンまたはアルカノールアミンに由来し得る。有用なアミンとしては、エチルアミン、ジメチルアミン、エタノールアミン、エチレンジアミン、２−（２−アミノエチルアミノ）エタノール、およびポリエチレンポリアミン（例えばジエチレントリアミン）が挙げられる。このヒドロカルビル−置換アミンは、米国特許第５，４０７，４５３号に記載されるように、塩素化ポリイソブチレンのような塩素化オレフィンもしくは塩素化ポリオレフィンと、エチレンジアミンのようなアミンとの混合物を、炭酸ナトリウムのような塩基の存在下で加熱することによって形成され得る。
【００３２】
ポリエーテル分散剤としては、ポリエーテルアミン類、ポリエーテルアミド類、ポリエーテルカルバメート類、およびポリエーテルアルコール類が挙げられる。ポリエーテルアミンは、式Ｒ［ＯＣＨ２ＣＨ（Ｒ４）］ｎＡによって表され得、ここでＲはヒドロカルビル基であり、Ｒ４は水素もしくは１〜１６個の炭素原子のヒドロカルビル基であるかまたはこれらの混合であり、ｎは２〜５０であり、そしてＡは、−ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＲ５Ｒ５もしくは−ＮＲ６Ｒ６であり得、ここで各Ｒ５は、独立して水素もしくはヒドロカルビルであり、そして各Ｒ６は、独立して水素、ヒドロカルビル、もしくはアルキレンアミン基である。ポリエーテルアミン類およびその調製方法は、米国特許第６，４５８，１７２号、欄４および５においてより詳細に記載される。種々のポリエーテルアミドおよびポリエーテルカルバメートは、（アルコールおよびアルキレンオキシドに由来する）ポリエーテル鎖を適切な官能基の試薬と反応させることによって、調製され得る。ポリエーテルアルコールとしては、ヒドロカルビル−末端ポリ（オキシアルキレン）モノオールが挙げられ、これらとしては、米国特許第６，３４８，０７５号により詳細に記載される（詳細には欄８を参照）ヒドロカルビル−末端ポリ（オキシプロピレン）モノオールが挙げられる。このヒドロカルビル基は、８〜２０個の炭素原子のアルキル基もしくはアルキル−置換芳香族基（例えばＣ１２−１６アルキルもしくはノニルフェニル）であり得る。
【００３３】
（分散剤官能基を含む粘度改変剤。）
ポリマー性粘度指数改変剤（ＶＭ）は、当該分野で非常によく知られており、多くは市販されている。分散剤官能基が粘度改変剤に組み込まれる場合、生じた材料は、一般に、分散剤粘度改変剤と呼ばれる。例えば、低分子量の窒素含有モノマーは、アルキルメタクリレートと共重合され得、それによって、この生成物に分散特性を付与する。したがって、このような生成物は、粘度改変および分散性、ならびにまた時には流動点分散性の、多数の機能を有する。ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドンおよびＮ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルメタクリレートは、他のモノマー（例えば、アルキルメタクリレート）と共重合して分散剤粘度改変剤を提供し得る窒素含有モノマーの例である。
【００３４】
（芳香族化合物のジカルボン酸）
本発明は、分散剤と反応するかもしくは複合体化する、芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物、あるいはそれらの混合物をさらに含む。用語「その反応性等価物」は、酸ハロゲン化物、エステル、アミド、無水物、塩、部分塩、もしくはこれらの混合物を含む。この「芳香族成分」は、代表的に、ベンゼン（フェニレン）環もしくは置換ベンゼン環であるが、他の芳香族材料（例えば縮合環化合物もしくは複素環式化合物）もまた企図される。（いかなる理論に縛られることも意図しないが、）このジカルボン酸芳香族化合物は、アミドのような共有結合構造を形成するよりもむしろ、塩形成もしくは複合体化によって分散剤に結合させられ得ると考えられる。アミドのような共有結合構造もまた形成され得るが、より重要でない役割を果たし得る。代表的に、本発明におけるジカルボン酸芳香族化合物の存在は、本発明の組成物に腐食阻害特性を付与すると考えられる。適切なジカルボン酸の例としては、１，３−ジカルボン酸（例えば、イソフタル酸およびアルキルホモログ（例えば２−メチルイソフタル酸、４−メチルイソフタル酸もしくは５−メチルイソフタル酸））；および１，４−ジカルボン酸（例えばテレフタル酸およびアルキルホモログ（たとえば２−メチルテレフタル酸））が挙げられる。他の環置換基（例えばヒドロキシ基もしくはアルコキシ基（例えば、メトキシ基））もまた、特定の実施形態において存在し得る。１つの実施形態において、この芳香族化合物は、テレフタル酸である。
【００３５】
（ジメルカプトチアジアゾール）
本発明は、ジメルカプトチアジアゾールを、さらに含む。例としては、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールのオリゴマーは、代表的に、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール単位間のイオウ−イオウ結合を形成し、２つ以上のこのチアジアゾール単位のオリゴマーを形成することによって形成される。
【００３６】
いくつかの実施形態におけるヒドロカルビル置換基上の炭素原子の数は、１〜３０、２〜２０もしくは３〜１６の範囲に及ぶ。
【００３７】
１つの実施形態において、上記ヒドロカルビル−置換メルカプトチアジアゾール（ならびに非置換の材料）は、代表的に、潤滑粘度の油のような非極性媒体中２５℃で実質的に可溶性である。したがって、可溶性を促進する傾向があるヒドロカルビル置換基中の炭素原子の総数は、一般に、８個以上、１０個以上、もしくは少なくとも１２個である。多数のヒドロカルビル置換基が存在する場合、好ましくは、各置換基は、８個以下の炭素原子を含む。
【００３８】
１つの実施形態において、上記ヒドロカルビル−置換メルカプトチアジアゾール（ならびに非置換の材料）は、代表的に、潤滑粘度の油のような非極性媒体中２５℃で実質的に不溶性である。したがって、可溶性を促進する傾向があるヒドロカルビル置換基中の炭素原子の総数は、一般に、８個未満、６個未満、もしくは４個未満である。多数のヒドロカルビル置換基が存在する場合、好ましくは、各置換基は、４個以下の炭素原子を含む。
【００３９】
用語「実質的に不溶性である」は、ジメルカプトチアジアゾール化合物が、代表的に、０．１重量％未満、代表的に０．０１もしくは０．００５重量％未満の程度まで、室温（２５℃）において油中に溶解することを意味する。可溶性が上昇し得る適切な潤滑粘度の炭化水素油は、ＣｈｅｖｒｏｎＴＭＲＬＯＰ  １００Ｎ油である。特定の量のＤＭＴＤもしくは置換ＤＭＴＤは、この油と混合され、そして可溶性は上昇し得る（たとえば保存１週間後の清澄性  対  残渣堆積物の出現を観察することによる）。
【００４０】
分散剤、芳香族化合物のジカルボン酸およびメルカプトチアジアゾールの上記混合物は、ホウ素添加剤または無機のリンの酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）もしくは無水物のいずれか、あるいはホウ素添加剤およびリン化合物の両方によって処理される。これらの成分は、任意の順序で合わせられ得、そして反応させられ得る。詳細には、このリンの酸もしくはこのホウ素添加剤は、事前処理プロセスであっても、事後処理プロセスであってもよい。したがって、例えば、リン酸もしくはホウ酸は、１つの工程において分散剤と反応させられ得、そしてその後、この中間体であるリン酸化分散剤もしくはホウ素添加分散剤は、メルカプトチアジアゾールおよび芳香族化合物のジカルボン酸と反応させられ得る。あるいは、分散剤、芳香族化合物のジカルボン酸およびメルカプトチアジアゾールがまず反応させられ得、次いで、この生成物が、無機のリンの酸であるリン酸もしくはホウ素添加剤で処理される。なお別の変法において、リン酸化スクシンイミド分散剤が、リンの酸をヒドロカルビル−置換コハク酸無水物と反応させて無水物−酸前駆物質を調製し、次いでこの前駆物質をポリアミンと反応させてリン含有分散剤を形成することによって、調製され得る。このリン含有分散剤は、その後、芳香族化合物のジカルボン酸およびメルカプトチアジアゾールと、そして必要に応じてホウ素添加剤と反応させられ得る。
【００４１】
ホウ素添加剤は、ホウ酸の種々の形態（メタホウ酸、ＨＢＯ２、オルトホウ酸、Ｈ３ＢＯ３、およびテトラホウ酸、Ｈ２Ｂ４Ｏ７が挙げられる）、酸化ホウ素、三酸化ホウ素、および式（ＲＯ）ｘＢ（ＯＨ）ｙのホウ酸アルキルであって、式中、ｘは１〜３であり、ｙは０〜２であり、ｘとｙとの合計は３であり、そしてＲが１〜６個の炭素原子を含むアルキル基であるホウ酸アルキルを含む。１つの実施形態において、ホウ素化合物は、ホウ素添加アルカリ金属もしくはホウ素添加アルカリ金属とホウ素添加アルカリ土類金属との混合物である。これらのホウ素添加金属は、一般に、水和微粒子ホウ素添加金属であり、当該分野で公知である。ホウ素添加アルカリ金属は、ホウ素添加アルカリ金属とホウ素添加アルカリ土類金属との混合物を含む。これらのホウ素添加金属は、市販されている。
【００４２】
リンの酸の化合物またはその反応性等価物は、その構成要素として酸素原子および／またはイオウ原子を含み得、そして代表的には、リンの酸もしくは無水物である。この成分としては、以下の例が挙げられる：亜リン酸、リン酸、次亜リン酸、ポリリン酸、三酸化リン、四酸化リン、五酸化リン（Ｐ２Ｏ５）、ホスホロテトラチオン酸（Ｈ３ＰＳ４）、ホスホロモノチオン酸（Ｈ３ＰＯ３Ｓ）、ホスホロジチオン酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ２）、ホスホロトリチオン酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ３）、およびＰ２Ｓ５。とりわけ、亜リン酸およびリン酸またはこれらの無水物が、好ましい。塩（例えばリンの酸の化合物のアミン塩）もまた、使用され得る。複数のこれらのリンの酸の化合物を一緒に用いることもまた可能である。このリンの酸の化合物は、好ましくは、リン酸もしくは亜リン酸またはその無水物である。
【００４３】
このリンの酸の化合物はまた、＋３もしくは＋５のリンの酸化を伴うリン化合物（例えば、ホスフェート、ホスホネート、ホスフィネート、もしくは酸化ホスフィン）を含み得る。これらの適切なリンの酸の化合物についてのより詳細な記載は、米国特許第６，１０３，６７３号、欄９、６４行目〜欄１１、８行目において見出される。
【００４４】
１つの実施形態において、このリンの酸の化合物は、無機リン化合物である。
【００４５】
これらの成分は、代表的に、ホウ素添加剤および／またはリンの酸の化合物を（一緒にまたは順次）残りの成分（すなわち、分散剤、芳香族化合物のジカルボン酸およびジメルカプトチアジアゾール）と共に加熱すること（上述のように、他の順序の反応が可能である）によって反応させられる。この加熱は、生じた生成物の可溶性を確実にするために十分な時間および温度であり、代表的には、８０〜２００℃、もしくは９０〜１８０℃、もしくは１２０〜１７０℃、もしくは１５０〜１７０℃である。反応時間は、代表的には、少なくとも０．５時間、例えば、１〜２４時間、２〜１２時間、４〜１０時間、もしくは６〜８時間である。当業者に明らかであるように、反応に必要な時間の長さは、部分的に、反応温度によって決定される。反応の進行は、一般に、反応混合物からのＨ２Ｓもしくは水の発生によって証明される。代表的に、Ｈ２Ｓは、ジメルカプトチアジアゾール中の１つ以上のイオウ原子に由来する。
【００４６】
この反応生成物は、代表的に、成分（ｃ）に由来する０．５〜２．５重量％のイオウ、もしくは１〜２重量％、または１．２５〜１．５重量％のイオウを含み得る。これは、同様に、成分（ｄ）由来の０．２〜０．６重量％のホウ素、もしくは成分（ｅ）由来の０．３〜１．１％のリン、または（ｄ）および（ｅ）の量成分由来のこのような量を含み得る。
【００４７】
この反応は、疎水性媒体（例えば潤滑粘度の油）中で実施され得、この媒体は、所望される場合、最終生成物中に保持され得る。しかし、この油は、好ましくは、それ自体は反応しないか、または上記反応の条件下で分解される油でなければならない。したがって、反応性エステル官能基を含有する油は、希釈剤としての使用のために一般に好ましくない。潤滑粘度の油は、以下でより詳細に説明される。
【００４８】
反応させられる成分の相対量（反応前の重量部で表される）は、代表的に、１００部の（ａ）分散剤に対し、０．０００５〜０．５部の（ｂ）芳香族化合物のジカルボン酸、０．７５〜６部の（ｃ）ジメルカプトチアジアゾールもしくは置換ジメルカプトチアジアゾール、および０〜７．５部の（ｄ）ホウ素添加剤ならびに０〜７．５部の（ｅ）リンの酸の化合物である。１つの実施形態において、（ｂ）＋（ｃ）＋（ｄ）＋（ｅ）の相対量は、少なくとも１．５部である。１つの実施形態において、この相対量は、１００部の（ａ）、０．０００５〜０．１部の（ｂ）、１．５〜６部の（ｃ）、０〜４．５部の（ｄ）、および０〜４．５部の（ｅ）であり、但し、（ｃ）＋（ｄ）＋（ｅ）は、少なくとも１．５部であるという条件である。別の実施形態において、この相対量は、１００部の（ａ）：０．００２５〜０．０７５もしくは０．００２５〜０．０５０部の（ｂ）：１．５〜５．０部の（ｃ）：３．７〜４．４部の（ｄ）：０〜４．４部の（ｅ）である。他に記載される場合、反応混合物中の芳香族酸（例えば、テレフタル酸）の量はまた、重量で、１００万分の５〜５０００部（５〜５０００ｐｐｍ）、もしくは５〜１０００ｐｐｍ、または２５〜５００ｐｐｍであり得る。種々の成分、特に（ｄ）および（ｅ）の量および範囲は、独立して合わせられ得る。したがって、例えば、（ｅ）が存在しているかいないかにかかわらず、３．７〜４．４部の（ｄ）が存在し得、そして同様に、（ｄ）が存在しているかいないかにかかわらず、１．５〜４．４部の（ｅ）が存在し得る。
【００４９】
上述の反応生成物は、代表的に、潤滑粘度の油中で使用されて、潤滑剤もしくは添加剤濃縮物を提供し得る。潤滑粘度の油は、種々の供給源に由来し得、これらとしては、天然潤滑油および合成潤滑油ならびにこれらの混合物が挙げられる。油の供給源もしくは油を調製するためのプロセスは、その供給源もしくはプロセスがある特定の利益を提供しない限り（但し、このオイルは、以下の記載の１種以上の範囲内である）、一般に、特に重要ではない。
【００５０】
本発明の潤滑剤および機能性流体の作製において有用な天然油としては、動物油および植物油（例えば、ラード油、ヒマシ油）、ならびに潤滑鉱油（例えば液状石油ならびにパラフィン型、ナフテン型もしくはパラフィン／ナフテン混合型の溶媒処理潤滑鉱油もしくは酸処理潤滑鉱油（これらは、水素分解プロセスおよび水素精製プロセスによってさらに精製され得、かつ脱蝋（ｄｅｗａｘ）され得る））が挙げられる。石炭もしくは頁岩に由来する潤滑粘度の油もまた、有用である。有用な天然ベースの油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）によって、Ｉ群油、ＩＩ群油、もしくはＩＩＩ群油と指定され得る。Ｉ群油は、＜９０％飽和および／または＞０．０３％のイオウを含み、そして≧８０の粘度指数（ＶＩ）を有する。ＩＩ群油は、≧９０％飽和、≦０．０３％のイオウを含み、そしてＶＩ≧８０を有する。ＩＩＩ群油は、ＩＩ群と類似であるが、ＶＩ≧１２０を有する。
【００５１】
場合により、高度精製天然油もしくは水素分解天然油が、「合成」油と呼ばれている。しかし、より一般的には、合成潤滑油としては、炭化水素油およびハロ−置換炭化水素油（例えば重合体化オレフィンおよび内部重合体化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレン子ポリマー、塩化ポリブチレン）；ポリ（１−へキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、ポリ（１−ドデセン）、１−デセンと１−ドデセンとのコポリマー；およびこれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドならびにそれらの誘導体、アナログおよびホモログなど）が挙げられると考えられる。ポリαオレフィン油はまた、ＡＰＩ  ＩＶ群油とも呼ばれる。（ＡＰＩ  Ｖ群油は、「その他」である）。
【００５２】
１つの実施形態において、上記潤滑粘度の油は、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）である。代表的に、ポリ−α−オレフィンは、４〜３０個、もしくは４〜２０個、もしくは６〜１６個の炭素原子を有するモノマーに由来する。有用なＰＡＯの例としては、１−デセンに由来するものが挙げられる。これらのＰＡＯは、２〜１５０の粘度を有し得る。
【００５３】
好ましい基油としては、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−デセンもしくは１−ドデセンのオリゴマー、またはこれらのコポリマー）が挙げられる。これらの合成基油は、水素添加されて、酸化に対して安定性の油を生じる。合成油は、１つの粘度範囲を含んでも、または混合物が以下に示す要求を満たす粘度を生じる限り高粘度範囲の油および低粘度範囲の油を含んでもよい。好ましい基油としてはまた、高度に水素分解され（または水素精製され）かつ脱蝋された油も含まれる。これらの石油は、一般に、精製されて、低温度粘度および抗酸化性能の増強を生じる。合成油と精製鉱油との混合物もまた、使用され得る。
【００５４】
別の種の油は、トラクション油として公知であり、これらは、代表的に、大部分が高度に分枝した構造もしくは脂環式構造（例えば、シクロヘキシル環）を含む合成流体である。トラクション油もしくはトラクション流体は、例えば、米国特許第３，４１１，３６９号および同第４，７０４，４９０号に詳細に記載される。
【００５５】
他の適切な油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈプロセスおよび水素添加に由来する油であり得る。
【００５６】
潤滑剤として使用される場合、上記の反応生成物の量は、代表的に、この組成物の０．２５〜９０重量％、もしくは０．５〜９０重量％であり、潤滑粘度の油と任意の他の成分もしくは添加剤とのバランスは、手近な用途のために所望される。この広い範囲には、完全に調合した潤滑剤および濃縮物の両方が含まれる。完全に調合した潤滑剤において、反応生成物の量は、代表的に、０．５〜２０重量％、１０重量％、もしくは５重量％、例えば１〜４重量％もしくは２〜３重量％である。添加剤濃縮物として使用される（潤滑剤に添加されて完全に調合された潤滑剤を調製するように設計されている）場合、この反応生成物の量は、２０〜９０重量％もしくは４０〜８０重量％であり得る。
【００５７】
本発明の潤滑剤は、種々の機械デバイスを潤滑するために使用され得、これらの機械デバイスとしては、内燃機関（ディーゼルもしくはガソリン動力の、二サイクルもしくは四サイクル）、変速機（自動車、トラックのための変速機ならびに手動変速機、自動変速機、自動化手動変速機、連続的可変変速機、デュアルクラッチ変速機、農場トラクター変速機、トランスアクスル、強力パワーシフト変速機、および湿式ブレーキのような他の装置）、ならびにギア（例えば、自動車ギアおよび農場トラクターギア）が挙げられる。
【００５８】
本明細書中で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」もしくは「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知のその通常の意味で使用されている。具体的には、分子の残りに直接結合する炭素原子を有し、そして優勢な炭化水素特性を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルもしくはアルケニル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族置換芳香族置換基、脂肪族置換芳香族置換基、および脂環式置換芳香族置換基、ならびに環式置換基であって、この環がこの分子の別の部分を通して完了する（例えば、２つの置換基が一緒に一つの環を形成する）置換基；
置換炭化水素置換基、すなわち、非炭化水素基であって、本発明に関連しては、この置換基の優勢な炭化水素の性質を変更しない基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含む置換基；
ヘテロ置換基、すなわち、優勢な炭化水素の特徴を有する一方で、本発明に関連しては、環もしくは鎖の中に炭素以外を含む（それ以外は炭素で構成される）置換基。ヘテロ原子としては、イオウ、酸素、窒素が挙げられ、そしてピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルである置換基を包含する。一般に、ヒドロカルビル基中、１０個の炭素原子につき２以下、好ましくは１以下の非炭化水素置換基が存在する；代表的に、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【００５９】
上述の材料のうちのいくつかは、最終調合物中で相互作用し得ることが公知であり、したがって、最終調合物の成分は、最初に加えられる成分とは異なり得る。したがって、形成される生成物（本発明の組成物をその意図される使用において使用する際に形成される生成物を含む）は、容易に説明することが困難であり得る。それでも、全てのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内である。本発明は、上述の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。
【実施例】
【００６０】
（実施例１（テレフタル酸＋ＤＭＴＤ＋ホウ酸））
機械スターラー、表面下窒素スパージ、サーモウェル（ｔｈｅｒｍｏｗｅｌｌ）、ならびに苛性トラップおよび漂白トラップに通じる凝縮器を取り付けたＤｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを取り付けた４つ首丸底フラスコを有する反応容器を、２１３７ｇのスクシンイミド分散剤（ポリイソブチレン置換無水コハク酸とポリエチレンアミンボトムとの反応性生物、希釈油を含む）および１４２２ｇのさらなる希釈油で満たして、撹拌しながら８３℃まで加熱し、そして１１４ｇのホウ酸を添加した後、１５２℃まで２．５時間にわたって加熱して、水を除去する。この混合物に、１．１６ｇのテレフタル酸を添加し、この混合物を１６０℃まで加熱する。１６０℃で、２５．２ｇの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）を、各添加が前の部分が溶解した後に行われるように、少しずつ加える。この混合物を、Ｈ２Ｓの発生が止まるまで撹拌し、その後濾過して、最終生成物を生成する。
【００６１】
（実施例２：（テレフタル酸＋ＤＭＴＤ＋ホウ酸＋亜リン酸））
７７．８ｇの亜リン酸がホウ酸と一緒に加えられることを除き、実施例１を実質的に繰り返す。
【００６２】
（実施例３：Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤）
上記分散剤がＭａｎｎｉｃｈ分散剤であることを除き、実施例１を実質的に繰り返す。
【００６３】
（実施例４：Ｈ３ＰＯ４）
実施例４は、亜リン酸の代わりに８５％のＨ３ＰＯ４が使用されることを除いては、実質的に実施例２と同じである。
【００６４】
上で引用した各文献は、本明細書中で参考として援用される。実施例においてまたは他に明白に示される場合を除き、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定する本明細書中の全ての数量は、語「約」によって修飾されるものと理解される。他に示されない限り、本明細書中で言及された各化学物質および組成物は、市販等級の材料であり、異性体、副生成物、誘導体および市販等級のものに存在することが通常理解される他のこのような物質を含み得ると解釈されるべきである。しかし、他に記載されない限り、各化学成分の量は、慣用的に市販の材料中に存在し得るいかなる溶媒もしくは希釈油をも除外して表される。本明細書中で示されたより高い量、範囲およびリミット比ならびにより低い量、範囲およびリミット比は、独立して組み合わされ得ることが理解される。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、任意の他の要素の範囲もしくは量と一緒に使用され得る。
【手続補正書】
【提出日】平成18年12月12日(2006.12.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下：
（ａ）分散剤；および
（ｂ）芳香族化合物の１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸またはその反応性等価物；
（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマー；ならびに、以下のうちの少なくとも１つ：
（ｄ）ホウ素添加剤；および
（ｅ）リンの酸の化合物、またはその反応性等価物
を一緒に加熱することによって調製される生成物であって、該加熱は、潤滑粘度の油中に可溶性である（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）、ならびに（ｄ）もしくは（ｅ）のうちの少なくとも１つの反応生成物を提供するために十分である、生成物
を含有する、組成物。
【請求項２】
前記分散剤が、スクシンイミド分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記分散剤が、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記分散剤が、エステル含有分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記分散剤が、分散剤官能基を含有する粘度改変剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
前記ジカルボン酸（ｂ）が、テレフタル酸を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
成分（ｃ）が、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールである、請求項１に記載の組成物。
【請求項８】
成分（ｃ）が、ヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールであって、ここで、ヒドロカルビル基は、合計で約８個未満の炭素原子を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
ホウ素添加剤をさらに含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
前記ホウ素添加剤が、無機ホウ素添加剤である、請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
前記ホウ素添加剤が、ホウ酸である、請求項９に記載の組成物。
【請求項１２】
リンの酸の化合物またはその反応性等価物をさらに含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記リンの酸の化合物またはその反応性等価物が、リン酸、亜リン酸もしくはそれらの無水物である、請求項１２に記載の組成物。
【請求項１４】
成分（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、および（ｅ）の相対量が、加熱前の重量で、約１００の（ａ）：（０．０００５〜０．５の（ｂ））：（０．７５〜６の（ｃ））：（０〜７．５の（ｄ））：（０〜７．５の（ｅ））である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１５】
成分（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、および（ｅ）の相対量が、加熱前の重量で、約１００の（ａ）：（０．０００５〜０．５の（ｂ））：（０．７５〜６の（ｃ））：（０〜７．５の（ｄ））：（０〜７．５の（ｅ））であり、但し、（ｂ）＋（ｃ）＋（ｄ）＋（ｅ）を合わせた相対量が、少なくとも約１．５であるという条件である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１６】
潤滑粘度の油および請求項１に記載の反応生成物を含有する、組成物。
【請求項１７】
前記反応生成物の量は、前記組成物の約０．２５〜約９０重量％である、請求項１６に記載の組成物。
【請求項１８】
機械デバイスを潤滑するための方法であって、該方法は、請求項１６に記載の組成物を該機械デバイスに供給する工程を包含する、方法。
【請求項１９】
前記機械デバイスは、内燃機関である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記機械デバイスは、自動変速機である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記機械デバイスは、ギアを備える、請求項１８に記載の方法。
【国際調査報告】
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