(57)【要約】【課題】本発明は、各々が線状に偏向されたアンテナを備えている少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えている車両の地面接触要素に関する。【解決手段】本発明によれば、アンテナの偏向方向はそれらの間に３０°から９０°までの範囲の角度を形成している。また、ワイヤおよび車両の地面接触体が開示される。【選択図】図１
2008521698.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々が線状に偏向されたアンテナを有している少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えている車両の地面接触構成要素において、アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしていることを特徴とする車両の地面接触構成要素。
【請求項２】
部分的にポリマー配向物よりなる場合、少なくとも１つの測定装置がポリマー配合物に埋設されていることを特徴とする請求項１に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項３】
前記装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイやれる測定装置であることを特徴とする請求項１または２に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項４】
前記測定装置は同じであることを特徴とする請求項１ないし３のうちのいずれか１項に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項５】
ホイールおよびタイヤよりなる取付け組立体の成分である車両の地面接触構成要素において、この構成要素はホイールの一部であることを特徴とする請求項１ないし４のうちのいずれか１項に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項６】
ホイールおよびタイヤよりなる取付け組立体の成分である車両の地面接触構成要素において、この構成要素はタイヤの一部であることを特徴とする請求項１ないし４のうちのいずれか１項に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項７】
ホイールと、タイヤと、特に劣化モードで使用するためのタイヤを支持するための支持部材とよりなる取付け組立体の成分である車両の地面接触構成要素において、この構成要素は支持部材の一部であることを特徴とする請求項１ないし４のうちのいずれか１項に記載の車両の地面接触構成要素。
【請求項８】
補強要素から構成され、且つ基部がリムシートに取付けられるようになっているビードに各側で固定された少なくとも１つのカーカス補強構造体を備えており、各ビードが側壁部により半径方向外方に延長されており、これらの側壁部が半径方向外方でトレッドに合流しており、ビード、側壁部およびトレッドが部分的にゴム配合物よりなり、また各々が線状に偏向されたアンテナを有している少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えているタイヤにおいて、アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしていることを特徴とするタイヤ。
【請求項９】
前記装置は少なくとも１つのゴム配合物に埋設されていることを特徴とする請求項８に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス測定装置であることを特徴とする請求項８又は９に記載のタイヤ。
【請求項１１】
測定装置は同じであることを特徴とする請求項８ないし１０のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１２】
少なくとも１つの測定装置がトレッドの一部に埋設されていることを特徴とする請求項８ないし１１のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１３】
少なくとも１つの測定装置がトレッドの軸方向外端部の一部に埋設されていることを特徴とする請求項８ないし１２のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１４】
少なくとも１つの測定装置が側壁部の一部に埋設されていることを特徴とする請求項８ないし１３のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１５】
少なくとも１つの測定装置がビードの一部に埋設されていることを特徴とする請求項８ないし１４のうちのいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項１６】
少なくとも２つの要素を備えており、前記２つの要素のうちの少なくとも２つが少なくとも１つの物理的パラメータ測定装置を備えており、各測定装置が線状に偏向されたアンテナを有している車両の地面接触体において、前記アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしていることを特徴とする車両の地面接触体。
【請求項１７】
前記２つの要素のうちの少なくとも１つが部分的にポリマー配合物よりなる車両の地面接触体において、少なくとも１つの測定装置がポリマー配合物に埋設されていることを特徴とする請求項１６に記載の車両の地面接触体。
【請求項１８】
前記装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス測定装置であることを特徴とする請求項１６または１７に記載の車両の地面接触体。
【請求項１９】
測定装置は同じであることを特徴とする請求項１６ないし１８のうちのいずれか１項に記載の車両の地面接触体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば車両に設置された呼掛け装置と通信するために少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えている車両の地面接触構成要素に関する。
より詳細には、本発明はタイヤに関し、また車両の地面接触体に関する。
本発明は、自動車、自動二輪車、重荷物車両、農業機械または土木機械のような任意の種類の車両の地面接触構成要素に関する。
このような用途に限定されないが、より特定的にはタイヤについて本発明を説明する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの補強アーマチュアまたは補強体は、現在のところ、通常、「カーカスプライ」、「クラウンプライ」などにより従来から示されている１つまたはそれ以上のプライの積重体により形成されている。補強体を示すこの方法は、しばしば長さ方向であるフィラメント補強要素を備えているプライの形態の一連の半仕上げ製品を製造することよりなる製造方法に由来しており、これらの補強体は、その後、タイヤ素材を構成するように組付けられたり積重ねられたりする。プライは大きな寸法で平らに製造され、次いで所定の製品の寸法に応じて切断される。また、プライは初めに実質的に平らに組み付けられる。かくして生じられたプライは、タイヤの代表的なドーナツ形の輪郭を採用するように成形操作を受ける。次いで、「仕上げ用製品」と呼ばれる半仕上げ製品は、加硫の用意のできた製品を得るために素材に付けられる。
【０００３】
このような「従来の」方法は、特にタイヤ素材を製造する段階に関して、タイヤビードの領域にカーカス補強体を固定するか或は保持するために使用される固定要素（一般に、ビードワイヤ）の使用を伴う。かくして、この種類の方法では、カーカス補強体（またはその一部のみ）を構成するプライすべての一部がタイヤのビードに設置されたビードワイヤのまわりに折り返される。このようにして、カーカス補強体はビードに固定される。
プライが製造されて組み付けられる方法における多くの変形例にもかかわらず、この種類の従来の方法を使用した産業界における一般化により、当業者は、方法に由来する言い回し、従って、詳細には、平らな輪郭からドーナツ形の輪郭などへの移行を示すために、特に、語「プライ」、「カーカス」、「ビードワイヤ」、「形成」よりなる一般に受入れられている専門用語を使用するようになった。
【０００４】
現在のところ、厳密に言えば、前述の定義による「プライ」または「ビードワイヤ」を備えていないタイヤがある。例えば、文献ヨーロッパ特許第０５８２１９６号はプライの形態の半仕上げ製品を使用することなしに製造されるタイヤを開示している。例えば、種々の補強構造体用の補強要素はゴム配合物の隣接層に直接に付けられ、この組合せは次々の層によりドーナツ形コアに付けられ、このドーナツ形コアの形状により、製造されるタイヤの最終輪郭に匹敵する輪郭を直接に得ることができる。かくして、この場合、もはや「半仕上げ製品」も「プライ」も「ビードワイヤ」も存在しない。ゴム配合物およびコードまたはフィラメントの形態の補強要素のような基本製品はコアに直接に付けられる。このコアはドーナツ形状を有するので、もはや、素材を平らな輪郭からドーナツ形輪郭にする成形操作が存在しない。
【０００５】
しかも、前記文献の記載されたタイヤはビードワイヤのまわりにカーカスプライの「従来の」折返し部を有していない。この種類の固定は、周方向のコードが前記側壁補強構造体に隣接して設置され、この組合せが固定用または接合用ゴム配合物に埋設されている構成と置き換えられる。
また、中央コアへの急速、効果的且つ簡単な付設に適した半仕上げ製品を使用してドーナツ形コアに組付ける方法も存在している。最後に、（プライ、ビードワイヤなどのような或る構造特徴を達成するための或る半仕上げ製品の両方を備えているハイブリッド構成を使用することも可能であり、他の構成は、補強要素および／または配合物を直接に付設することにより製造される。
【０００６】
前記文献では、製造分野および製品の設計の両方における最近の技術的発展を考慮するように、「プライ」、「ビードワイヤ」などのような従来の語は、中立の語、または使用される方法の種類から独立した語と有利に置き換えられる。かくして、語「カーカス補強体」または「側壁補強体」は、従来の方法におけるカーカスプライの補強要素、および一般に、半仕上げ製品なしの方法を使用して製造されるタイヤの側壁部に付設される対応する補強要素を示すのに有効である。その一部については、語「固定領域」は、従来の方法のビードワイヤのまわりの「従来の」カーカスプライ折返し部と、周方向の補強要素、ゴム配合物、およびドーナツ形コアへの付設を伴う方法を使用して製造された基部領域の隣接した側壁補強部分により構成される組立体との両方を示し得る。
【０００７】
タイヤの長さ方向または周方向は、タイヤの周囲に対応する方向であり、タイヤの走行方向により定められる。
周方向平面または周方向断面平面は、タイヤの回転軸線に対して垂直な平面である。赤道平面はトレッドの中心または頂部を通る周方向平面である。
タイヤの横方向または軸方向はタイヤの回転軸線と平行である。
半径方向平面はタイヤの回転軸線を含む。
【０００８】
特にグリップ、耐久性、耐摩耗性および走行快適性に関するタイヤの性能は、クラウン構造の選択、およびタイヤの種々の部分を構成するゴム配合物の選択および性質のようなタイヤの種々の構成要素に依存している。例えば、トレッドを構成するゴム配合物の性質は摩耗およびグリップ特性のような前記タイヤの特性に影響を及ぼす。
しかも、ゴム配合物の物理化学的特性が、タイヤが供せられる用途に伴って変化し、特に、例えばタイヤのトレッドの特性に影響を及ぼす温度の関数として変化することもまた当業者には知られている。かくして、車両が使用されているとき、基部領域、側壁部およびトレッドのようなタイヤの種々の部分を形成するゴム配合物は応力を受け、これらの応力は、配合部の温度の上昇を生じ、従って前記配合物の物理化学的特性の変化を生じる。例えば、タイヤの種類およびその用途によっては、タイヤの或る領域は、達した温度により、例えば、グリップまたは摩耗の点でタイヤの性能が非最適になるような応力を受けることが知られている。
かくして、車両のドライバーまたはライダーがその操作を条件に適合させ、かくしてタイヤの性能を最適にするように、タイヤおよび特にタイヤを形成するゴム配合物の温度または他の物理的パラメータを測定することができることが望ましい。
【０００９】
タイヤ内に及ぼされる力または応力を定めるようにワイヤレスセンサをタイヤに埋め込むことが、例えば文献ヨーロッパ特許第１２７５９４９号から知られている。
文献ヨーロッパ特許第０９３７６１５号は、特にタイヤのグリップを測定するためのタイヤに組み込まれたワイヤレス表面弾性波センサの使用を開示している。このようなセンサは、近くのエネルギー源が必要であることなしに電波によりワイヤレスで遠隔的に呼掛けられることができると言う利点を有している。遠隔呼掛け装置により送られた呼掛け電波のエネルギーは、センサが変性電波を応答で送信するのに十分である。
【００１０】
かくして、物理的パラメータを測定するために、ワイヤレスＳＡＷ（表面弾性波）またはＢＡＷ（バルク弾性波）センサがタイヤに使用されることがある。１つの重要な利点は近くのエネルギー源が必要であることなしに電波により遠隔で呼掛けされることができると言う点である。
しかしながら、共振型のＳＡＷまたはＢＡＷセンサの場合、遅延線型のＳＡＷまたはＢＡＷセンサと違って、同じ周波数帯域を使用しているこの種類の少なくとも２つの測定装置がタイヤに挿入されるときはいつも、関連された呼掛け装置は、これが受信する信号の源を確認すること、従ってこの装置が通信するセンサを確認することが可能でない。これは、共振型の幾つかのＳＡＷまたはＢＡＷセンサの使用では、これらのセンサが同じ周波数帯域内で作用する場合に確認を許容するこれらのセンサの各々により信号が送信されるのを許容しないからである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
かくして、本発明の目的は、車両に取付けられた呼掛け装置と通信することが可能であるものであって、送信される信号により確認されることができない少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えているタイヤのような車両の地面接触構成要素を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この目的は、本発明によれば、各々が線状に偏向されたアンテナを有している少なくとも２つの測定装置を備えており、アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしている車両の地面接触構成要素により達成された。
本発明の好適な実施形態によれば、地面接触構成要素が少なくとも部分的にポリマー配合物よりなる場合、少なくとも１つの測定装置がポリマー配合物に埋設されている。
本発明の好適な変形例は少なくとも１つのポリマー配合物に埋設された少なくとも２つの装置に関する。
【００１３】
本発明の他の実施形態は、センサが関連されている車両の地面接触構成要素に関し、これらのセンサは例えばタイヤの空洞内に留められているセンサである。
本発明の好適な実施形態によれば、装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス測定装置である。
本発明は、測定装置が同じである場合に特に有利である。これにより、実際、例えば、２つのセンサが構成要素の異なるポリマー配合物に埋設されている場合に通信が成立されなければならないセンサを選択することが可能である。
特に、共振型の２つのＳＡＷまたはＢＡＷセンサが車両の地面接触構成要素に存在している場合、アンテナの一方の他方に対する偏向方向の配向の選択では、センサの一方または他方がこれらの２つの配向に適した呼掛け装置に「伴って交換される信号に基づいて選択されないことが試験中に実証された。有利には、呼掛け装置はセンサに次々に呼掛けるように設計されている。
【００１４】
従って、少なくとも２つのセンサを構成要素に設置することにより、例えば、構成要素における異なる個所で同じパラメータの測定値を取ることが可能である。
また、ＳＡＷまたはＢＡＷセンサは頻繁な高速の測定を許容すると言う利点を有しており、かくして構成要素の状態についての情報が頻繁に且つ急速に与えられる。例えば、このようなセンサが挿入されているタイヤの場合、しばしば、車両と関連されたセンサと呼掛け装置との電磁的結合が一様に成立されることを仮定して、センサは呼掛けられ得る。従って、本発明は、少なくとも２つのセンサが同じ長さ方向平面に位置している場合、センサと呼掛け装置との結合を達成する可能性を増すと言う利点を有しており、更に受信された信号の元を確認することができると言う利点を有している。１つの同じセンサの急速な呼掛けを許容しない別の実施形態では、センサの数を増やすことにより測定頻度を増すことができる。このような実施形態は、１つの同じ長さ方向の平面に少なくとも２つのセンサを備えているタイヤにおける緊急制動の場合に特に有利である。
【００１５】
本発明の第１実施形態によれば、ホイールおよびタイヤよりなる取付け組立体の成分である構成要素はホイールの一部である。
本発明の第２実施形態によれば、ホイールおよびタイヤよりなる取付け組立体の成分である構成要素はタイヤの一部である。その場合、構成要素は、有利には、タイヤを構成するゴム配合物に挿入されている。このタイヤの使用、またはより正確にはタイヤが意図された車両の使用によっては、構成要素は、トレッド、側壁部または基部領域のゴム材に埋設される。
本発明の第３実施形態によれば、ホイールと、タイヤと、特に劣化モードで使用するためのタイヤを支持するための支持部材とよりなる取付け組立体の成分である構成要素は支持部材の一部である。
【００１６】
このような支持部材は、例えば、圧力の損失の場合にタイヤが載る支持面であり、このような支持面は、例えば、文献ヨーロッパ特許第０３１４９８８号に記載されている。また、支持部材はミッシュランにより「ビッグムース」の商標で販売されている製品のような発泡体コアであってもよい。このような構成要素は取付け組立体の空洞を埋める。構成要素は特にラリー競技車両用に使用される。これらの構成要素の所定領域における温度を知ることにより、取付け組立体の状態についての、または構成要素自身の状態についての情報をもたらし得る。
この地面接触構成要素の種類が何であれ、測定された温度の情報は、車両のドライバーに指示を与えるために、呼掛け装置、例えば、車両に留められた呼掛け装置に電波により送信される。ドライバーにとって利用可能なこれらの指示により、ドライバーは、観察された過熱を制限し、且つ地面接触構成要素をその性能を維持するための許容可能な温度に戻すように車両を運転する方法を適合することができる。
【００１７】
また、本発明は、補強要素から構成され、且つ各側で、基部がリムシートに設けられるようになっているビードに固定された少なくとも１つのカーカス補強体を備えており、各ビードが側壁部により半径方向外方に延長されており、これらの側壁部が半径方向外方にトレッドに合流しており、ビードと、側壁部と、トレッドとが部分的にゴム配合物よりなるタイヤであって、線状に偏向されたアンテナを有する少なくとも２つの物理的パラメータ測定装置を備えており、アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしているタイヤを提供する。
本発明の１つの有利な実施形態によれば、装置は少なくとも１つのゴム配合物に埋設されている。
本発明の好適な実施形態によれば、装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス測定装置である。
また好ましくは、測定装置は同じである。
【００１８】
本発明によるタイヤの第１実施形態によれば、測定装置はトレッドの一部に埋設されている。タイヤが意図される車両の種類によっては、トレッドの種々の領域が監視されてもよい。例えば、自動二輪車の場合、タイヤのクラウン、すなわち、タイヤの赤道平面における温度測定を行うのが特に有用であることがある。その理由は、トレッド領域が、例えば、直線において長い時間、高速で走行している間、非常に応力付加されることがあるからである。重荷物車両のものである他の例では、測定装置は、例えば、トレッドの軸方向外端部の一部に埋設されてもよく、この領域はタイヤの肩部とも呼ばれている。実際、当業者は、タイヤの肩部がゴム配合物の過熱を生じ、それによりタイヤの性能を実質的に偏向することがある応力を受けることを知っている。
本発明によるタイヤの第２実施形態では、測定装置は側壁部の一部に埋設されている。側壁部の領域における温度を測定することにより、特に、走行中、側壁部の或る領域に応力付加する大きい曲げ力にさらされる土木車両の場合に重要な情報を与え得る。
本発明によるタイヤに第３実施形態では、測定装置はビードの一部に埋設されている。このような用途は、特にタイヤが受ける大きい曲げ力のため、農業車両の場合に特に有用であることがある。
【００１９】
以上で指摘したように、このような実施形態によれば、異なるゴム配合物の領域に２つの物理的パラメータ測定装置が組み入れられている場合、例えば車両と関連された呼掛け装置と通信する測定装置を選択することが可能である。
本発明によるタイヤのこのような実施形態は、通常０.２より大きい高い曲率度で製造されてキャンバー付きホイールに使用されるタイヤを備えている自動二輪車型の車両の場合に特に有利であることがある。例えばトレッドの赤道平面およびトレッドの軸方向外部分に及ぼされた応力は、異なる条件下にあるので、同じではない。これは、直線において或は曲線をまわりに走行する自動二輪車の使用によっては、地面と接触しているトレッドの部分は同じではなく、そして同じようには応力付与されない。本発明により、温度センサを種々の対応する領域に設置することにより、これらのセンサを選択することが可能であるため、これらの種々の領域を連続して監視することができる。
【００２０】
温度測定装置を装着し易くするために、本発明によるタイヤは、有利には、前述のように、硬質コアまたは剛性フォーマ上の種類の製造技術を使用して製造される。
前述のように、硬質またなドーナツ形コア上の種類の製造技術を使用してかくして製造されるこのようなタイヤによれば、特に、温度測定装置を事実上最終の位置に設置することができ、この種類の方法を使用すると、成形工程が必要とされなく、前記最終位置を完全に確認することが可能である。実際、硬質コア上の種類の製造によれば、温度測定装置を所定の割り出しで挿入することができる。
【００２１】
また、本発明は、少なくとも２つの要素を備えており、前記２つの要素のうちの少なくとも２つが少なくとも１つの物理的パラメータ測定装置を備えており、各測定装置が線状に偏向されたアンテナを有している車両の地面接触体であって、前記アンテナの偏向方向がそれらの間に３０°と９０°との間の角度をなしている車両の地面接触体を提供する。
少なくとも１つの地面接触構成要素が少なくとも部分的にポリマー配合物よりなる本発明の好適な実施形態によれば、少なくとも１つの測定装置はポリマー配合物に埋設されている。
本発明の好適な実施形態によれば、装置は表面弾性波またはバルク弾性波技術に基づいたワイヤレス測定装置である。
また、好ましくは、測定装置は同じである。
本発明の更なる詳細および有利な特徴は、図１ないし図３を参照して行われる本発明の模範的な実施形態の下記の説明から明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
添付図面を参照して本発明の実施形態を以下に詳細に説明する。
図１ないし図３はこれらをより理解し易くするように一定の比率で描かれてはいない。
図１は自動二輪車の車両に使用されるように設計されたタイヤ１を示しており、このタイヤ１は、織物の種類の補強要素よりなる単一のプライ２よりなるカーカス補強体を備えている。プライ２は半径方向に位置決めされた補強要素よりなる。補強要素の半径方向の位置決めは前記補強要素の付設角度により定められる。半径方向の配置はタイヤの長さ方向に対して６５°と９０°との間の前記要素の付設角度に対応する。
前記カーカスプライ２はタイヤ１の各側でビード３に固定されており、ビードの基部はリムシートに設けられるようになっている。各ビード３は側壁部４により半径方向外方に延長されており、この側壁部４は半径方向外方にトレッド５に合流している。かくして形成されたタイヤ１は０.１５より大きい、好ましくは、０.３より大きい曲率値を有している、この曲率値はＨｔ／Ｗｔ比、すなわち、タイヤのトレッドの最大の幅に対するトレッドの高さの比により定められる。曲率値は、有利には、自動二輪車の前部に設けられるようになっているタイヤの場合、０.２５と０.５との間であり、また有利には、後部に設けられるようになっているタイヤの場合、０.２と０.５との間である。
【００２３】
また、タイヤ１はクラウン補強体６を有しており、その詳細は図１には示されていない。クライン補強体は、相互に平行であって、周方向に対して鋭角をなす補強要素よりなる少なくとも１つのプライ、および／または周方向の補強要素よりなる１つのプライを備えてもよい。周方向に対して鋭角をなす補強要素よりなる少なくとも２つのプライを備えているタイヤのクラウンプライの場合、前記補強要素は１つのプライから次のプライまで交差されてそれらの間に４０°と１００°との間の角度をなしている。
本発明によれば、タイヤはトレッド５のゴム配合物の内部温度を測定するための２つの測定装置７、７’を有している。この２つの測定装置７、７’はＳＡＷ（表面弾性波）共振型のワイヤレス温度センサである。この種類のセンサは、以上で説明したように、関連電源を必要としないと言う利点を有している。このセンサは、受信して再送信する波を変性することによりセンサを取囲むゴム配合物の温度を測定する。
【００２４】
図１の場合、センサ７は、タイヤの赤道平面に設置されており、そしてゴム配合物の局部的温度、すなわち、センサと直接に接触しているゴム配合物の温度についての情報をもたらす。センサをこの領域に設置することにより、自動二輪車のライダーは、特に直線において高速で走行しているときに熱的暴走を受けやすい領域の温度を監視するか、或いはその温度について通知されることができる。
タイヤ１のトレッド５の軸方向外部分には、第２センサ７’が設置されており、この第２センサ７’は、自動二輪車が湾曲経路に沿って走行しているときに地面と接触しているトレッド５の前記軸方向外部分の内部温度に関する情報を与える。その場合、タイヤ１は反られている。
【００２５】
図１の場合、２つのセンサ７、７’は同じ半径方向の平面に設置されている。或る状況では、妨害のいずれの恐れをも回避するように、これらのセンサを異なる半径方向の平面に組み入れることが好ましいことがある。
線状に偏向されたアンテナを有する２つのＳＡＷ共振センサは、アンテナの変更方向がそれらの間に９０°の角度をなすように設置されている。
有利には、センサと通信するために呼掛け装置が車両に設けられている。この呼掛け装置はセンサの各々との電磁結合を許容するように設計されており、且つ通信が成立されなければならない相手のセンサを選択するように設計されている。従って、かくして受信された情報はライダーに伝えられることができる。センサの各々と通信するために、呼掛け装置は、例えば、センサの各々と結合されることができる異なるアンテナを有してもよく、結合は例えば切換え装置により１つのセンサから他のセンサへ切り換えられる。
【００２６】
図２は重荷物車両の場合のためにより特定的に設計された本発明の第２実施形態を示している。図２はタイヤの周方向中間平面または赤道平面を表す軸線ＸＸ’に対して対称に延びている半タイヤ２１の一部のみ示している。タイヤ２１の底領域およびビードはこの図に詳細には示されていない。
この図２では、ＳＡＷ共振センサ２７は、タイヤの肩部と通常呼ばれている前記トレッドの軸方向外端部に位置決めされたトレッドゴム配合物の領域に埋設されるように選択されている。これは、この種類のタイヤが、特に大きい荷重を受けるときに、極限条件下でタイヤのこれらの領域に温度上昇を生じることがある応力を受けることを当業者が知っているからである。
【００２７】
このセンサ２７と、図には示されていないが、軸線ＸＸ’に対して第１センサと対称に位置決めされている第２センサとは、線状に偏向されたアンテナを有するＳＡＷ共振型のものであり、且つ同じである。本発明によれば、これらのセンサは、アンテナの偏向方向がそれらの間に９０°の角度をなすように設置されている。
図１の場合におけるように、車両と関連された図２に示されていない呼掛け装置は２つのセンサと通信するように設計されており、これらのセンサのアンテナの変更方向はそれらの間に９０°の角度をなしている。
【００２８】
図３は２つの測定センサ７、７’がタイヤのゴム配合物に埋設されている図１のタイヤ１のトレッド５の平面図である。
ＳＡＷ共振型の第１温度測定センサ７は、タイヤ１の赤道平面ＹＹ’の領域に設置されており、そして図１の場合に説明したように、自動二輪車が直線を辿るときに地面と接触しているトレッド５の部分の内部温度に関する情報を与える。
ＳＡＷ共振型の第２温度測定センサ７’は、タイヤ１のトレッド５の軸方向外側部分に設置されており、そして、自動二輪車が湾曲経路を辿るときに地面と接触しているトレッド５の前記軸方向外側部分の内部温度に関して情報を与え、その場合、タイヤ１はキャンバー付きホイールに使用されている。
【００２９】
ＳＡＷ共振センサの各々によりトレッドにおいて測定された温度関連情報は呼掛け装置、例えば、車両に取付けられた呼掛け装置に送信される。すでに以上で述べたように、ＳＡＷまたはＢＡＷ共振センサにより送信された信号により、再送信センサが選択されることはない。本発明によれば、センサ７、７’の各々のアンテナ８、８’の偏向方向はそれらの間にほぼ９０°の角度をなす。アンテナ各々のこれらの異なる配向は、タイヤに埋め込まれるＳＡＷ共振センサの各々との通信のための複雑な送信／受信装置が車両に設けられる呼掛け装置内に設けられることを必要とする。これは、例えば前述のように、センサの各々と適当な呼掛け装置との間の満足な電磁結合によってのみ、センサとの通信を行うことができるからである。かくして、例えば車両と関連されたこのような呼掛け装置によれば、アンテナの偏向方向のため、センサを選択することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の第１実施形態のよるタイヤの子午線方向の図である。
【図２】本発明の第２実施形態のよるタイヤの子午線方向の図である。
【図３】図１のタイヤのトレッドの平面図である。
【図１】
2008521698.tif 000003
【図２】
2008521698.tif 000004
【図３】
2008521698.tif 000005
【国際調査報告】
2008521698.tif 000006
2008521698.tif 000007
2008521698.tif 000008
2008521698.tif 000009