(57)【要約】  この等速ジョイントは、少なくとも１つのエンジンを備えた回転翼航空機に用いるように構成される。或る軸線周りに回転可能な駆動部材が、エンジンの出力軸に結合される。ヨークが、駆動部材に対して、前記軸線上に位置する第１の回転軸線周りに少なくとも部分的に回転可能に設けられる。複数の直立リンクが、ヨークを駆動部材に対して結合し、これら直立リンクは、ヨーク、駆動部材又はその両者に対して平行移動可能にされる。各直立リンクは、また、ヨーク、駆動部材又はその両者に対して、第２の回転軸線周りに回転可能にされる。【選択図】  図６
2008542668.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つのエンジンを備えた回転翼航空機のための等速ジョイントであって、
前記少なくとも１つのエンジンの出力軸に結合される、或る軸線周りに回転可能な駆動部材と、
前記駆動部材に対して、前記軸線上に位置する第１の回転軸線周りに少なくとも部分的に回転可能なヨークと、
前記ヨークを前記駆動部材に対して結合する複数の直立リンクとを有し、
前記直立リンクが、前記ヨーク及び前記駆動部材の少なくとも一方に対して平行移動可能にされ、かつ前記ヨーク及び前記駆動部材の一方に対して、第２の回転軸線周りに回転可能であることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項２】
前記直立リンクの少なくとも１つが、１つのリーディングカプラ及び１つのトレーリングカプラを有し、各カプラが、それぞれ、当該直立リンクを前記ヨーク及び前記駆動部材の一方に結合することを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項３】
前記直立リンクの少なくとも１つが、１つのリーディングカプラ及び、該リーディングカプラの両端に設けられた２つのトレーリングカプラを有し、各カプラが、それぞれ、当該直立リンクを前記ヨーク及び前記駆動部材の一方に結合することを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項４】
前記各リンクが、前記ヨーク及び前記駆動部材の少なくとも一方に、積層エラストマベアリングを介して結合されていることを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項５】
前記各リンクが、前記駆動部材に対して、少なくとも部分的に回転可能で、かつ少なくとも部分的に平行移動可能であることを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項６】
前記各リンクが、前記駆動部材に対して、少なくとも部分的に回転可能で、かつ前記ヨークに対して、少なくとも部分的に平行移動可能であることを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項７】
前記各リンクが、前記ヨークに対して、少なくとも部分的に回転可能で、かつ前記駆動部材に対して、少なくとも部分的に平行移動可能であることを特徴とする請求項１に記載の等速ジョイント。
【請求項８】
少なくとも１つのエンジンを備えた回転翼航空機のための等速ジョイントであって、
前記少なくとも１つのエンジンの出力軸に結合される、或る軸線周りに回転可能な駆動部材と、
前記駆動部材に対して、前記軸線上に位置する第１の回転軸線周りに少なくとも部分的に回転可能なヨークと、
前記ヨークを前記駆動部材に対して結合する複数の直立リンクとを有し、
前記直立リンクが、前記駆動部材に結合された少なくとも１つのリーディングカプラと、前記ヨークに結合された少なくとも１つのトレーリングカプラとを有し、
前記各リーディングカプラが、前記駆動部材に対して、第２の回転軸線周りに回転可能であって、前記各トレーリングカプラが、前記ヨークに対して、平行移動可能にされていることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項９】
前記各直立リンクが、対応する前記リーディングカプラの両端に設けられた２つのトレーリングカプラを有することを特徴とする請求項８に記載の等速ジョイント。
【請求項１０】
前記各トレーリングカプラが、対応する前記リーディングカプラに対して上下方向に間隔をおいて設けられていることを特徴とする請求項８に記載の等速ジョイント。
【請求項１１】
前記各リーディングカプラが、前記第２の回転軸線にベアリング焦点を有する球面ベアリングを介して、前記駆動部材に結合されていることを特徴とする請求項８に記載の等速ジョイント。
【請求項１２】
前記各トレーリングカプラが、ラジアルベアリングを介して、前記ヨークに結合されていることを特徴とする請求項８に記載の等速ジョイント。
【請求項１３】
少なくとも１つのエンジンを備えた回転翼航空機のための等速ジョイントであって、
前記少なくとも１つのエンジンの出力軸に結合される、或る軸線周りに回転可能な駆動部材と、
前記駆動部材に対して、前記軸線上に位置する第１の回転軸線周りに少なくとも部分的に回転可能なヨークと、
前記ヨークを前記駆動部材に対して結合する複数の直立リンクとを有し、
前記直立リンクが、前記駆動部材に結合された少なくとも１つのリーディングカプラと、前記ヨークに結合された少なくとも１つのトレーリングカプラとを有し、
前記各リーディングカプラが、前記駆動部材に対して、平行移動可能にされ、前記各トレーリングカプラが、前記ヨークに対して、第２の回転軸線周りに回転可能であることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項１４】
前記各直立リンクが、対応する前記リーディングカプラの両端に設けられた２つのトレーリングカプラを有することを特徴とする請求項１３に記載の等速ジョイント。
【請求項１５】
前記各トレーリングカプラが、対応する前記リーディングカプラに対して上下方向に間隔をおいて設けられていることを特徴とする請求項１３に記載の等速ジョイント。
【請求項１６】
前記各トレーリングカプラが、ラジアルベアリングを介して、前記駆動部材に結合されていることを特徴とする請求項１３に記載の等速ジョイント。
【請求項１７】
前記各リーディングカプラが、前記第２の回転軸線にベアリング焦点を有する球面ベアリングを介して、前記ヨークに結合されていることを特徴とする請求項１３に記載の等速ジョイント。
【請求項１８】
ティルトロータ航空機のための、エンジンの出力軸から航空機のプロップロータアセンブリにトルクを伝達するための等速ジョイントであって、
前記出力軸からトルク伝達されるように、前記出力軸に機能的に結合されたマストと、
前記マストの回転軸線に対して、半径方向に或る距離をおいて結合され、前記マストに対して、前記回転軸線に交差する軸線周りに少なくとも部分的に回転可能なリーディング部分及び、前記リーディング部分から延出し、前記回転軸線を通過する平行軸線に対してオフセットした平行移動の軸線を有するトレーリング部分を有する複数の直立リンクと、
前記各トレーリング部分が相対的に少なくとも部分的に平行移動可能であるように結合されたヨークとを有し、
前記マストの回転軸線に対して概ね直交するフラップ軸線の周りに、前記ヨークを、前記マストに対してティルトさせることにより、前記各直立リンクを、対応する軸線周りに、前記マストに対して回転させ、前記各トレーリング部分を、前記ヨークに対して平行移動させるようにしたことを特徴とする等速ジョイント。
【請求項１９】
前記各リーディング部分が球状部材を有し、前記各球状部材が、対応する回転軸線上にベアリング焦点を有する第１の球面ベアリングを介して、前記マストに支持されていることを特徴とする請求項１８に記載の等速ジョイント。
【請求項２０】
前記各トレーリング部分が、対応する回転軸線に対して同軸をなすベアリング軸線を有するラジアルベアリングを介して、前記ヨークに支持されていることを特徴とする請求項１８に記載の等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般にトルク伝達装置の技術分野に関し、特に回転翼航空機のための等速ジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
航空機のためのロータ及びプロペラの設計は、しばしば極めて複雑である。大きな負荷条件下に於けるロータの曲げ変形、駆動機構に対する必要とされるロータブレードの運動等の多数の要素を考慮しなければならない。ティルトロータ航空機等のように、ロータ及びプロペラの両者の機能を果たすプロップロータについての考慮は、特に高度に複雑である。ナセル１５Ａ、１５Ｂ内に設けられたエンジンにより駆動される、３枚のブレードを有するプロップロータ１３Ａ、１３Ｂを備えた航空機１１が図１に示されている。
【０００３】
ティルトロータ航空機の出現により、その飛行原理が複雑であることにより、ハブアセンブリが、特に高い性能のものであることが求められるようになった。ティルトロータ航空機のプロップロータは、通常の航空機のプロペラに比較して、特に大型であって、そのサイズ自体が問題となる。軽度或いは中程度のサイズのティルトロータ航空機の設計の或るものに於いては、必要な部品を収容するのに十分なスペースを確保するために、設計的に特別な考慮を要する。
【０００４】
標準的な設計のロータハブは、比較的大型であって、ロータに関連する機械構造に、対応する影響を及ぼす。例えば、大型のロータハブは、比較的長寸のマストを必要とする。ハブ自体の重量も大きく、コントロールロッドなどの、それに関連する部品も長寸かつ大重量である。また、その機構も、制御システムと干渉しないように設計されなければならない。
【０００５】
等速ジョイントは、エンジンからのトルクを伝達するドライブシャフトと、ブレードを駆動するヨークとの間に設けられることから、比較的複雑なハブアセンブリを構成する。３枚羽根のプロップロータに用いられるこのようなアセンブリの一例が特許文献１に開示され、これがアセンブリ１６として図２に分解斜視図により示されている。駆動ハブ１７は、ドライブシャフト１９を固定結合するためのスプラインを備えた開口を有し、駆動ハブ１７が、プロップロータのブレードを支持する図示されない別のハブに、ピボットリンク機構を介して結合されている。ピボットリンク機構は、３対の部材を含み、各対の部材はリンク２１及びクレビス２３を有する。リンク２１の各端には、球面状の積層エラストマベアリングが設けられ、各リンク２１のリーディング端ベアリングはハブ１７に結合され、各リンク２１のトレーリング端ベアリングは、クレビス２３に結合されている。クレビス２３は、図示されないハブに結合されていることにより、駆動ハブ１７から、リンク２１及びクレビス２３を経て、ブレードを支持する図示されないハブに至るトルクの伝達経路を形成し、ブレードを駆動する。この等速ジョイントアセンブリ１６は、３枚羽根のプロップロータに用い得るような十分なトルク伝達特性を提供し、現在用いられているエンジンの出力トルクに耐えるものであるが、ティルトロータ航空機の将来の構成に於いて要求されるエンジンのトルクの増大に対応したり、そのような航空機のプロップロータの回転慣性に対応することはできない。
【特許文献１】米国特許第４，８０４，３５２号
【０００６】
このように、プロップロータ航空機の設計の要請に適合するような、あるいは増大するトルクの要求に対応し得るような等速ジョイントを提供することが望まれる。等速ジョイントは、ブレードに対する十分な支持能力を備えるとともに、従来の設計に比較して小型であることが必要とされる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明の目的は、増大するトルク入力を取り扱う能力を備え、４枚以上のブレードを備えるプロップロータなどのようなプロップロータの回転慣性の増大に対応し得るような等速ジョイントを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような目的は、本発明によれば、増大するトルク入力を取り扱う能力を備え、４枚以上のブレードを備えるプロップロータなどのようなプロップロータの回転慣性の増大に対応し得るような等速ジョイントを提供することにより達成される。
【０００９】
この等速ジョイントは、少なくとも１つのエンジンを備えた回転翼航空機に用いるように構成される。或る軸線周りに回転可能な駆動部材が、エンジンの出力軸に結合される。ヨークが、駆動部材に対して、前記軸線上に位置する第１の回転軸線周りに少なくとも部分的に回転可能に設けられる。複数の直立リンクが、ヨークを駆動部材に対して結合し、これら直立リンクは、ヨーク、駆動部材又はその両者に対して平行移動可能にされる。各直立リンクは、また、ヨーク、駆動部材又はその両者に対して、第２の回転軸線周りに回転可能にされる。
【００１０】
本発明が提供する等速ジョイントには、いくつもの利点がある。そのようなものとしては、
（１）エンジンと、航空機のプロップロータとの間のトルク伝達能力を増大させ、
（２）等速ジョイントを小型化し、プロップロータハブアセンブリをコンパクトにすることができることが挙げられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下に添付の図面を参照して本発明について詳細に説明する。本発明の更に別の目的、特徴及び利点は、以下の記載から自ずと明らかになろう。図面中、同様の部分には、同様の符合を付した。
【００１２】
本発明は、ティルトロータ航空機のプロップロータアセンブリのための等速ジョイントの改良に関し、このジョイントは航空機のエンジンに機能的に結合されたドライブシャフトからのトルクを、ヨークに伝達し、ヨーク及び、それに結合されたプロップロータブレードを回転させるべく構成されている。等速ジョイントは、ヨークをドライブシャフトに対してティルト可能とし、しかもプロップロータへのトルク伝達を継続するためのリンクを含んでいる。リンクは長寸であって、その長手方向が概ねドライブシャフトの回転軸線に対して平行であることにより、従来技術に於いて用いられているリンクに比べて、同じスペース内により多数のリンクをパッケージすることができる。
【００１３】
本発明の等速ジョイントの部品間の限定された相対回転を可能にするために、球面及びラジアルベアリングが用いられる。他の任意のベアリングを用いることもできるが、剛性の高い材料とエラストマ材料とを互いに交互するように接合したものからなる複数の層をなすような、従来技術に於いて積層エラストマベアリングと呼ばれているようなベアリングを用いるのが好ましい。例えば、一般的な材料の組み合わせとしては、金属層とゴム層とを交互に配置したものがある。このようなベアリングは、いずれの曲率半径方向に対しても極めて限定された圧縮能力を示すのに対し、エラストマ層の剪断方法の弾性的な変形により、平行移動運動が可能であるように構成されている。
【００１４】
図３〜８には、本発明に基づく等速ジョイント２５の好適実施例が示されている。図３は、ティルトロータ航空機の図示されないエンジンの出力軸に機能的に結合されたマスト２７を備えた等速ジョイント２５の斜視図であって、エンジンより発生したトルクは、回転軸線２８の周りのマスト２７の回転を引き起こす。マスト２７は、複数の高い剛性を有する直立リンク２９を介して、被駆動部材、すなわちヨーク３１に結合され、ヨーク３１は図示されないプロップロータブレードに機能的に結合され、それによりマスト２７がヨーク３１を駆動し、航空機の飛行のために必要となる推力をヨーク３１に結合されたブレードにより発生するようになっている。図示された実施例に於いては、等速ジョイント２５は、矢印３２に示された回転方向に回転するように構成されているが、等速ジョイント２５を逆方向に回転するように構成することもできる。また、図示された実施例は、マスト２７をヨーク３１に結合する８本のリンク２９を有するが、より多数のあるいはより少数のリンク２９を有するように構成することもできる。例えば、等速ジョイント２５の寸法あるいは質量を低減する必要がある場合には、より少ない数のリンク２９を用いることができ、トルク伝達能力を向上させたり、他のパッケージングの要請がある場合には、より多数のリンク２９を用いることもできる。
【００１５】
図４は、等速ジョイント２５の分解斜視図である。マスト２７は、シャフト３３と、それと一体的に回転するようにシャフト３３に固定された円盤状の駆動部材すなわちディスク３５を有する。ディスク３５及びシャフト３３は、マスト２７の一体的な部分として構成することもできるが、別体として構成した後に互いに結合することもできる。シャフト３３のディスク３５に対する結合は、溶接などによる永久的なものであってもよいが、スプライン、その他の結合要素を用いることにより、ディスク３５をシャフト３３から取り外し得るようにした形式のものであってもよい。所望に応じて、等速ジョイント２５はシャフト３３に沿って軸線方向に変位し得るようにスプラインその他の結合部を用いることもできる。
【００１６】
ヨーク３１は、円筒形の側壁３７と、上側及び下側ベアリングプレート３９Ａ、３９Ｂとを有する高い剛性の部材からなる。側壁３７及び両プレート３９Ａ、３９Ｂは、ジョイント２５を組み立てたときに、マスト２７のディスク３５を収容するハウジングを構成し、通常、ヨーク３１は２つ以上の部分の組み合わせとして構成される。両プレート３９Ａ、３９Ｂは、それぞれマスト２７のシャフト３３が貫通するための中心開口４１を有し、それにより、シャフト３３がヨーク３１を貫通する。各ベアリングプレート３９Ａ、３９Ｂは、それぞれ上側及び下側ラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂを受容するべくその寸法が定められたラジアルベアリング用の一連のポケット４３を備えている。
【００１７】
ヨーク３１は、好ましくはシャフト３３の回転軸線２８上に位置するベアリング焦点４７（図６，７）に位置する回転中心の周りをマスト２７に対して限られた範囲で回転し得るように構成されている。ベアリング焦点４７とは、マスト２７をヨーク３１に対して結合する上側球面ベアリング４９Ａ及び下側球面ベアリング４９Ｂの焦点である。球面ベアリング４９Ａ、４９Ｂは、積層球面ベアリングであるのは好ましいが、他の形式のベアリングを用いることもできる。各球面ベアリング４９Ａ、４９Ｂの一端はマスト２７に結合され、その他端はそれぞれベアリングプレート３９Ａ、３９Ｂの内面に結合されている。ヨーク３１の開口４１の寸法は、シャフト３３の外径よりも大きくされ、ヨーク３１が焦点４７の周りを回転するときに開口４１がシャフト３３に対して横方向に変位し得るようにされている。
【００１８】
図５にも示されるように、各リンク２９は、１つのリーディングカプラ５１と、好ましくは２つのトレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂとを有する剛性の高い部材からなるが、そのうちの１つ、または複数のリンク２９が、唯１つのトレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂを有するように構成されていてもよい。リーディングカプラ５１が球体をなすように図示されているが、他の適宜な形状を用いることもできる。同様に、トレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂは、円筒形をなすものとして示されているが、他の適宜な形状を用いることもできる。各リーディングカプラ５１は、対応する球面ベアリング５５と協働し、リンク２９が、図７、８に示されるベアリング焦点５７に於ける回転中心の周りを、ディスク３５に対して回転可能にしている。このベアリング焦点５７は、リーディングカプラ５１の中心に位置するものであるのは好ましい。ディスク３５は、球面ベアリング５５を支持するのに適する寸法の球面ベアリングポケット５９の列を有する。球面ベアリング５５は、リンク２９が、回転中心６１の周りを、ディスク３５に対して限られた範囲で回転し得るようにする。ラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂは、それぞれトレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂが、回転中心６３の周りをヨーク３１に対して限られた範囲で回転し得るようにする。
【００１９】
図６から８には、等速ジョイント２５をなすアセンブリの内部の詳細を示すためにジョイント２５を、その一部を省略して斜視図により示している。上記したように、マスト２７のシャフト３３は、プレート３９Ａ、３９Ｂの開口４１を貫通し、ディスク３５がヨーク３１の内部に配置されている。図６、７に於いて、等速ジョイント２５は偏移していない中立位置に於いて示されており、シャフト３３は開口４１の概ね中心に位置し、ディスク３５はヨーク３１内に於いて上下方向及び水平方向の両方向についてほぼ中心に位置している。図８は、等速ジョイント２５が中立位置から偏移した状態を示しており、これは、フラッピング負荷が、図示されないブレードからヨーク３１に伝達され、ヨーク３１が焦点４７を中心としてマスト２７に対して回転する場合に対応する。
【００２０】
ヨーク３１及びディスク３５は、ラジアルベアリングポケット４３が、球面ベアリングポケット５９に対してトレーリング側に位置するように、軸線２１に対する互いの相対角度位置を占めており、回転方向が矢印３２により示されている。この位置に於いては、各リンク２９のリーディングカプラ５１がベアリングポケット５９内に位置しているときに、トレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂを受容するようにポケット４３が配置される。各リンクについて、リーディングカプラ５１の外側球面は、球面ベアリング５５の内側球面に結合され、ベアリング５５の外側球面はベアリングポケット５９の内側球面に結合される。このように、各リンク２９は、球面ベアリング５５のエラストマ層の弾性的変形により、図７、８に示される焦点５７を中心として、ディスク３５に対して限られた範囲で回転することができる。この回転は、ディスク３５の面内の水平軸線周りばかりでなく、図２に示されるように垂直軸線６１の周りについても可能である。
【００２１】
同様に、各リンクについて、トレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂの外側円筒面は、ラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂの内側円筒面に結合され、ラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂの外側円筒面はラジアルベアリングポケット４３の内側円筒面に結合される。このように、各リンク２９は、ベアリング４５のエラストマ層の弾性的変形により、軸線６３（図２）の周りに、ヨーク３１に対して限られた範囲で回転することができる。軸線６３周りの回転に加えて、ベアリング４５Ａ、４５Ｂは、ベアリング４５Ａ、４５Ｂのエラストア層の弾性変形により、トレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂ及びラジアルベアリング４５Ａ、５Ｂの内側層が、軸線６３に沿ってヨーク３１に対して限られた範囲で平行移動することを可能にする。このような相対運動が図８に示され、かつ以下に詳しく説明される。
【００２２】
ヨーク３１に取り付けられたブレードの上下方向のフラッピング運動により、ヨーク３１に対して上下方向の負荷が伝達され、このような負荷がヨーク３１の焦点４７を中心とする回転及びその結果生ずる球面ベアリング４９Ａ、４９Ｂ、５５及びラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂのエラストマ層の弾性変形により放散される。図８は、ヨーク３１が図７に示された中立位置から約３度下向きに回転したときのヨーク３１の一部を示す。ヨーク３１が球面ベアリング４９Ａ、４９Ｂにより回転するに伴い、ベアリング４９Ａ、４９Ｂはその外端が、ヨーク３１と共に変位することにより、ベアリング４９Ａ、４９Ｂの弾性変形が引き起こされる。
【００２３】
ヨーク３１の外側部分がリンク２９に対して上下に変位するに伴い、ラジアル軸受４５Ａ、４５Ｂは、その外側層がヨーク３１と共に変位することから、軸線方向に弾性変形する。ベアリング４５Ａ、４５Ｂの内側層は、図７に示される外側部分に対する中立位置から図８に示される位置に引き伸ばされる。ヨーク３１が回転するに伴い、トレーリングカプラ５３Ａ、５３Ｂがラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂの作用を受けることから、リンク２９が焦点５７を中心として回転する。リンク２９の回転は、リーディングカプラ５１のマスト２７のディスク３５に対する回転により、球面ベアリング５５を弾性的に変形させる。ベアリング５５の内側部分がカプラ５１に結合されていることから、ベアリング５５の内側部分がリンク２９の回転方向に回転する。球面ベアリング４９Ａ、４９Ｂ、５５及びラジアルベアリング４５Ａ、４５Ｂの弾性変形は、ヨーク３１のマスト２７に対する運動に抗する力を発生し、かつその運動を減衰させ、ヨーク３１が焦点４７を中心とする減衰されない振動を行うのを防止する。
【００２４】
等速ジョイント２５の利点の１つは、マスト２７とヨーク３１との間に伝達し得るトルクの量を増大させるために、小さなハウジング内にリンク２９のようなトルク伝達部材を多数収容し得ることにある。図３から８に示された実施例に於いては、ジョイント２５は８本のリンク２９を有するが、用途によってはより多数のあるいはより少数のリンク２９を用いることもできる。
【００２５】
図９，１０は、本発明の等速ジョイントの別実施例を示す部分断面図である。この等速ジョイント６５の多くの部分は、上記した等速ジョイント２５と同様に構成されている。等速ジョイント６５は、ティルトロータ航空機の図示されないエンジンの出力軸に機能的に結合されたマスト６７を備える。マスト６７は、複数の高い剛性を有する直立リンク６９を介して、ヨーク７１に結合され、ヨーク７１は図示されないプロップロータブレードに機能的に結合され、それによりマスト６７がヨーク７１を駆動し、航空機の飛行のために必要となる推力をヨーク７１に結合されたブレードにより発生するようになっている。図示された実施例に於いては、等速ジョイント６５は、何れの回転方向にも回転し得るように構成されている。
【００２６】
マスト６７は、シャフト７３と、それと一体的に回転するようにシャフト７３に固定された円盤状の駆動部材すなわちディスク７５を有する。ディスク７５及びシャフト７３は、マスト６７の一体的な部分として示されているが、別体として構成した後に互いに結合することもできる。シャフト７３のディスク７５に対する結合は、溶接などによる永久的なものであってもよいが、スプライン、その他の結合要素を用いることにより、ディスク７５をシャフト７３から取り外し得るようにした形式のものであってもよい。所望に応じて、等速ジョイント６５はシャフト７３に沿って軸線方向に変位し得るようにスプラインその他の結合部を用いることもできる。
【００２７】
ヨーク７１は、円筒形の側壁７７と、上側及び下側ベアリングプレート７９Ａ、７９Ｂとを有する高い剛性の部材からなる。側壁７７及び両プレート７９Ａ、７９Ｂは、ジョイント６５を組み立てたときに、マスト６７のディスク７５を収容するハウジングを構成し、通常、ヨーク７１は２つの部分の組み合わせとして構成される。両プレート７９Ａ、７９Ｂは、それぞれマスト６７のシャフト７３が貫通するための中心開口８１を有し、それにより、シャフト７３がヨーク７１を貫通する。各ベアリングプレート７９Ａ、７９Ｂは、それぞれリンク６９の上下端を受容固定するべくその寸法が定められた一連の開口８３を備えている。下側プレート７９Ｂは、プロップロータブレードを取り付けるための半径方向延出部８５を有する。
【００２８】
ヨーク７１は、マスト６７をヨーク７１に対して結合する上側球面ベアリング８７Ａ及び下側球面ベアリング８７Ｂの焦点８６の周りをマスト６７に対して限られた範囲で回転し得るように構成されている。球面ベアリング８７Ａ、８７Ｂは、積層球面ベアリングであるのは好ましいが、他の形式のベアリングを用いることもできる。各球面ベアリング８７Ａ、８７Ｂの一端はマスト６７に結合され、その他端はそれぞれベアリングプレート７９Ａ、７９Ｂの内面に結合されている。ヨーク７１の開口８１の寸法は、シャフト７３の外径よりも大きくされ、ヨーク７１が焦点８６の周りを回転するときに開口８１がシャフト７３に対して横方向に変位し得るようにされている。
【００２９】
各リンク６９は、好ましくは、真直であって、剛性の高い部材からなる円筒形の部材をなすものであるが、他の適宜な断面形状を有し、或いは、上記したリンク２９のようなリーディング或いはトレーリング部分を有するものであっても良い。各リンク６９の両端部は、ベアリングプレート７９Ａ、７９Ｂの開口８３内に嵌入され、ヨーク７１が、マスト６７に対して回転するに伴い、リンク６９は、ヨーク７１と共に変位する。ラジアルベアリング８９及び球面ベアリング９１を含む複合ベアリング８８が、各リンク６９を、ディスク７５に結合し、かつリンク６９をディスク７５に対して変位可能とする。球面ベアリング９１は、リンク６９が、ベアリング焦点９３の周りを回転し得るようにし、必要に応じて、回転中心９７の周りを回転し得るようにする。一方、ラジアルベアリング８９は、リンク６９が、回転中心９７に沿って、ディスク７５に対して平行移動し得るようにする。ディスク７５は、複合ベアリング８８を受容するような寸法を有し、かつ列をなすように配置された複数の球面ベアリングポケット９５を有する。
【００３０】
図９に於いて、等速ジョイント６５は偏移していない中立位置に於いて示されており、シャフト７３は開口８１の概ね中心に位置し、ディスク７５はヨーク７１内に於いて上下方向及び水平方向の両方向についてほぼ中心に位置している。図１０は、等速ジョイント６５が中立位置から偏移した状態を示しており、これは、フラッピング負荷が、図示されないブレードからヨーク７１に伝達され、ヨーク７１がベアリング８７Ａ、８７Ｂの焦点８６を中心としてマスト６７に対して回転する場合に対応する。
【００３１】
各リンク６９について、外側円筒面は、ラジアルベアリング８９の内側円筒面に結合され、球面ベアリング９１の外側球面は、ベアリングポケット９５の内側球面に結合される。このようにして、各リンク６９は、球面ベアリング９１のエラストマ層の弾性的変形により、焦点９３を中心として、ディスク７５に対して限られた範囲で回転することができる。更に、各リンク６９の各端の外側円筒面は、ベアリングプレート７９Ａ、７９Ｂの開口８３の内側円筒面に結合されている。ラジアルベアリング８９は、そのエラストマ層の弾性的変形により、各リンク６９が、回転中心９７に沿って、ディスク７５に対して平行移動し得るようにする。そのような相対運動が、図１０に示され、以下に詳しく説明される。
【００３２】
ヨーク７１に取り付けられたブレードの上下方向のフラッピング運動により、ヨーク７１に対して上下方向の負荷が伝達され、このような負荷がヨーク７１の焦点８６を中心とする回転及びその結果生ずる球面ベアリング８７Ａ、８７Ｂ、９１及びラジアルベアリング８９のエラストマ層の弾性変形により放散される。図１０は、ヨーク７１が図９に示された中立位置から約３度下向きに回転したときのヨーク７１の一部を示す。ヨーク７１が球面ベアリング８７Ａ、８７Ｂにより回転するに伴い、ベアリング８７Ａ、８７Ｂの外端が、ヨーク３１と共に変位することにより、ベアリング８７Ａ、８７Ｂの弾性変形が引き起こされる。
【００３３】
ヨーク７１が、焦点８６を中心として回転するに伴い、ヨーク７１の外側部分がディスク７５に対して上下に変位する。リンク６９の両端が、ヨーク７１の開口８３に固定されていることから、リンク６９はヨーク７１と共に変位し、リンク６９は、ディスク７５に対して回転及び平行移動する。リンク６９の平行移動は、ラジアルベアリング８９の内側層がリンク６９と共に変位させ、ベアリング８９を、図９に示された中立位置から引き伸ばし、かつ軸線９７に沿って弾性的に変形させる。また、リンク６９の回転も、球面ベアリング９１を弾性的に変形させる。球面ベアリング８７Ａ、８７Ｂ、９１及びラジアルベアリング８９の弾性的変形は、ヨーク７１のマスト６７に対する運動に抗する力を発生し、かつその運動を減衰させ、ヨーク７１が焦点６７を中心とする減衰されない振動を行うのを防止する。
【００３４】
図１１，１２は、本発明の等速ジョイントの更に別実施例を示す部分断面図である。この等速ジョイント９９の多くの部分は、上記した等速ジョイント６５と同様に構成されている。等速ジョイント９９は、ティルトロータ航空機の図示されないエンジンの出力軸に機能的に結合されたマスト１０１を備える。マスト１０１は、複数の高い剛性を有する直立リンク１０３を介して、ヨーク１０５に結合され、ヨーク１０５は図示されないプロップロータブレードに機能的に結合され、それによりマスト１０１がヨーク１０５を駆動し、航空機の飛行のために必要となる推力をヨーク１０５に結合されたブレードにより発生するようになっている。図示された実施例に於いては、等速ジョイント９９は、何れの回転方向にも回転し得るように構成されている。
【００３５】
マスト１０１は、シャフト１０７と、それと一体的に回転するようにシャフト１０７に固定された円盤状の駆動部材すなわちディスク１０９を有する。ディスク１０９及びシャフト１０７は、マスト１０１の一体的な部分として示されているが、別体として構成した後に互いに結合することもできる。シャフト１０７のディスク１０９に対する結合は、溶接などによる永久的なものであってもよいが、スプライン、その他の結合要素を用いることにより、ディスク１０９をシャフト１０７から取り外し得るようにした形式のものであってもよい。
【００３６】
ヨーク１０５は、円筒形の側壁１１１と、上側及び下側ベアリングプレート１１３Ａ、１１３Ｂとを有する高い剛性の部材からなる。側壁１１１及び両プレート１１３Ａ、１１３Ｂは、ジョイント９９を組み立てたときに、マスト１０１のディスク１０９を収容するハウジングを構成し、通常、ヨーク１０５は２つの部分の組み合わせとして構成される。両プレート１１３Ａ、１１３Ｂは、それぞれマスト１０１のシャフト１０７が貫通するための中心開口１１５を有し、それにより、シャフト１０７がヨーク１０５を貫通する。各ベアリングプレート１１３Ａ、１１３Ｂは、それぞれリンク１０３の上下端を受容固定するべくその寸法が定められた一連の開口１２３を備えている。
【００３７】
ヨーク１０５は、マスト１０１をヨーク１０５に対して結合する上側球面ベアリング１１９Ａ及び下側球面ベアリング１１９Ｂの焦点１１７の周りをマスト１０１に対して限られた範囲で回転し得るように構成されている。球面ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂは、積層球面ベアリングであるのは好ましいが、他の形式のベアリングを用いることもできる。各球面ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂの一端はマスト１０１に結合され、その他端はそれぞれベアリングプレート１１３Ａ、１１３Ｂの内面に結合されている。ヨーク１０５の開口１１５の寸法は、シャフト１０１の外径よりも大きくされ、ヨーク１０５が焦点１１７の周りを回転するときに開口１１５がシャフト１０７に対して横方向に変位し得るようにされている。
【００３８】
各リンク１０３は、好ましくは、球状部１２１を有する、真直であって、剛性の高い部材からなる円筒形の部材をなすものであるが、他の適宜な断面形状を有し、或いは、上記したリンク２９のようなリーディング或いはトレーリング部分を有するものであっても良い。各リンク１０３の両端部は、ベアリングプレート１１３Ａ、１１３Ｂの開口１２３内に嵌入され、ヨーク１０５が、マスト１０１に対して回転するに伴い、リンク１０３は、ヨーク１０５と共に変位する。ラジアルベアリング１２７及び球面ベアリング１２９を含む複合ベアリング１２５が、各リンク１０３を、ディスク１０９に結合し、かつリンク１０３をディスク１０９に対して変位可能とする。球面ベアリング１２９は、リンク１０３が、ベアリング焦点１３１の周りを回転し得るようにし、必要に応じて、回転中心１３３の周りを回転し得るようにする。一方、ラジアルベアリング１２７は、リンク１０３が、回転中心１３３に沿って、ディスク１０９に対して平行移動し得るようにする。ディスク１０９は、複合ベアリング１２５を受容するような寸法を有し、かつ列をなすように配置された複数の球面ベアリングポケット１３５を有する。
【００３９】
図１１に於いて、等速ジョイント９９は偏移していない中立位置に於いて示されており、シャフト１０７は開口１１５の概ね中心に位置し、ディスク１０９はヨーク１０５内に於いて上下方向及び水平方向の両方向についてほぼ中心に位置している。図１２は、等速ジョイント９９が中立位置から偏移した状態を示しており、これは、フラッピング負荷が、図示されないブレードからヨーク１０５に伝達され、ヨーク１０５が焦点１１７を中心としてマスト１０１に対して回転する場合に対応する。
【００４０】
各リンク１０３について、その球状部１２１の外側球面は、球面ベアリング１２９の内側球面に結合され、ラジアルベアリング１２７の外側円筒面は、ベアリングポケット１３５の内側円筒面に結合される。このようにして、各リンク１０３は、球面ベアリング１２９のエラストマ層の弾性的変形により、焦点１３１を中心として、ディスク１０９に対して限られた範囲で回転することができる。更に、各リンク１０３の各端の外側円筒面は、ベアリングプレート１１３Ａ、１１３Ｂの開口１２３の内側円筒面に結合されている。ラジアルベアリング１２７は、そのエラストマ層の弾性的変形により、各リンク１０３が、回転中心１３３に沿って、ディスク１０９に対して平行移動し得るようにする。そのような相対運動が、図１２に示され、以下に詳しく説明される。
【００４１】
ヨーク１０５に取り付けられたブレードの上下方向のフラッピング運動により、ヨーク１０５に対して上下方向の負荷が伝達され、このような負荷がヨーク１０５の焦点１１７を中心とする回転及びその結果生ずる球面ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂ、１２９及びラジアルベアリング１２７のエラストマ層の弾性変形により放散される。図１２は、ヨーク１０５が図１１に示された中立位置から約３度下向きに回転したときのヨーク１０５の一部を示す。ヨーク１０５が球面ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂにより回転するに伴い、ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂの外端が、ヨーク１０５と共に変位することにより、ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂの弾性変形が引き起こされる。
【００４２】
ヨーク１０５が、焦点１１７を中心として回転するに伴い、ヨーク１０５の外側部分がディスク１０９に対して上下に変位する。リンク１０３の両端が、ヨーク１０５の開口１２３に固定されていることから、リンク１０３はヨーク１０５と共に変位し、リンク１０３は、ディスク１０９に対して回転及び平行移動する。リンク１０３の平行移動は、それにより、ラジアルベアリング１２７の内側層がリンク１０３と共に変位するに伴い、ラジアルベアリング１２７を軸線１３３に沿って弾性的に変形させ、かつ複合ベアリング１２５を、図１１に示された中立位置から引き伸ばす。また、リンク１０３の回転も、球面ベアリング１２９を弾性的に変形させる。球面ベアリング１１９Ａ、１１９Ｂ、１２９及びラジアルベアリング１２７の弾性的変形は、ヨーク１０５のマスト１０１に対する運動に抗する力を発生し、かつその運動を減衰させ、ヨーク１０５が焦点１１７を中心とする減衰されない振動を行うのを防止する。
【００４３】
図１３，１４は、本発明の等速ジョイントの更に別実施例を示す部分断面図である。等速ジョイント１３７は、ティルトロータ航空機の図示されないエンジンの出力軸に機能的に結合されたマスト１３９を備える。マスト１３９は、複数の高い剛性を有する直立リンク１４１を介して、ヨーク１４３に結合され、ヨーク１４３は図示されないプロップロータブレードに機能的に結合され、それによりマスト１３９がヨーク１４３を駆動し、航空機の飛行のために必要となる推力をヨーク１４３に結合されたブレードにより発生するようになっている。図示された実施例に於いては、等速ジョイント１３７は、何れの回転方向にも回転し得るように構成されている。
【００４４】
マスト１３９は、シャフト１４５と、それと一体的に回転するようにシャフト１４５に固定された円盤状の上側プレート１４７Ａ及び下側プレート１４７Ｂを有する。上側プレート１４７Ａ、下側プレート１４７Ｂ及びシャフト１４５は、マスト１３９の一体的な部分として示されているが、別体として構成した後に、他の実施例について上記したような手段により、互いに結合することもできる。
【００４５】
ヨーク１４３は高い剛性の部材からなり、マスト１３９のシャフト１４５が貫通するための円筒形の中心開口１４９を有する。ヨーク１４３は、更に、列をなす複数のベアリングポケット１５１を有し、これらのポケット１５１は、球面ベアリング１５３を受容するべく、その寸法が定められ、球面ベアリング１５３の外側球面は、ポケット１５１の内側球面に結合されている。ヨーク１４３は、ヨーク１４３をマスト１３９に結合する図示されない球面ベアリングのベアリング焦点である焦点１５５を中心として、マスト１３９に対して限られた範囲で回転することができる。ヨーク１４３の開口１４９の寸法は、シャフト１４５の外径よりも大きくされ、ヨーク１４３が焦点１５５の周りを回転するときに開口１４９がシャフト１４５に対して回転し得るようにされている。
【００４６】
各リンク１４１は、好ましくは、剛性の高い部材からなる中心球状部１５７を有する円筒形の部材をなすものであるが、他の適宜な断面形状を有し、或いは、上記したリンク２９のようなリーディング部分或いはトレーリング部分を有するものであっても良い。各球面ベアリング１５３は、球状部１５７を受容するべく構成され、球状部１５７の外面は、球面ベアリング１５３の内面に結合されている。リンク１４１は、ヨーク１４３に対して、ベアリング焦点１５８の周りを回転し得る。変形実施例では、リンク１４１は、上記したリンク２９（図５）と同様に構成され、リンク１４１の両端部がリーディング部分をなし、球状部１５７がトレーリング部分をなす。
【００４７】
プレート１４７Ａ、１４７Ｂは、列をなす複数のラジアルベアリングポケット１５９を有し、これらのポケット１５９は、ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂを受容するべく、その寸法が定められ、ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂの外側円筒面は、ポケット１５９の内側円筒面に結合されている。各ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂは、対応するリンク１４１の一端を受容するべく、その寸法が定められ、リンク１４１の各端の外側円筒面は、対応するラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂの内側円筒面に結合されている。ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂは、ヨーク１４３が焦点１５５を中心として回転するに伴い、リンク１４１が、軸線１６３に沿ってプレート１４７Ａ、１４７Ｂに対して平行移動し得るようにする。
【００４８】
図１３に於いて、等速ジョイント１３７は偏移していない中立位置に於いて示されており、シャフト１４５は開口１４９の概ね中心に位置し、ヨーク１４３は、上下方向について両プレート１４７Ａ、１４７Ｂのほぼ中心に位置している。図１４は、等速ジョイント１３７が中立位置から偏移した状態を示しており、これは、フラッピング負荷が、図示されないブレードからヨーク１４３に伝達され、ヨーク１４３が焦点１５５を中心としてマスト１３９に対して回転する場合に対応する。
【００４９】
各リンク１４１は、対応する球面ベアリング１５３のエラストマ層の弾性的変形により、焦点１５８を中心として、ヨーク１４３に対して限られた範囲で回転することができる。更に、各リンク１４１は、対応するラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂのエラストマ層の弾性的変形により、軸線１６３に沿って、ヨーク１４３に対して限られた範囲で平行移動することができる。そのような相対運動が、図１４に示され、以下に詳しく説明される。
【００５０】
ヨーク１４３に取り付けられたブレードの上下方向のフラッピング運動により、ヨーク１４３に対して上下方向の負荷が伝達され、このような負荷がヨーク１４３の焦点１５５を中心とする回転及びその結果生ずる球面ベアリング１５３及びラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂのエラストマ層の弾性変形により放散される。図１２は、ヨーク１４３が図１３に示された中立位置から約１０度下向きに回転したときのヨーク１４３の一部を示す。
【００５１】
ヨーク１４３が、焦点１５５を中心として回転するに伴い、ヨーク１４３の外側部分がディスクプレート１４７Ａ、１４７Ｂに対して上下に変位する。リンク１４１の球状部１５７が、球面ベアリング１５３に結合されていることから、リンク１４１がヨーク１４３と共に変位する。この運動の間に、ヨーク１４３はリンク１４１に対して回転し、リンク１４１はプレート１４７Ａ、１４７Ｂに対して平行移動する。リンク１４１の平行移動は、ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂの内側層をリンク１４１と共に変位させ、ラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂを、軸線１６３に沿って弾性的に変形させ、ベアリング１６１Ａ、１６１Ｂを、図１３に示された中立位置から引き伸ばす。また、ヨーク１４３のリンク１４１に対する回転も、球面ベアリング１５３を弾性的に変形させる。球面ベアリング１５３及びラジアルベアリング１６１Ａ、１６１Ｂの弾性的変形は、ヨーク１４３のマスト１３９に対する運動に抗する力を発生し、かつその運動を減衰させ、ヨーク１４３が焦点１５３を中心とする減衰されない振動を行うのを防止する。
【００５２】
図１５，１６は、本発明の等速ジョイントの更に別の実施例を示す部分断面図である。図１５は、等速ジョイントを、その内部を示すために一部破断して示す斜視図であり、図１６は、等速ジョイントの部分図である。等速ジョイント１６５は、ティルトロータ航空機の図示されないエンジンの出力軸に機能的に結合されたマスト１６７を備える。マスト１６７は、複数の高い剛性を有する直立リンク１６９を介して、ヨーク１７１に結合され、ヨーク１７１は図示されないプロップロータブレードに機能的に結合され、それによりマスト１６７がヨーク１７１を駆動し、航空機の飛行のために必要となる推力をヨーク１７１に結合されたブレードにより発生するようになっている。図示された実施例に於いては、等速ジョイント１６５は、矢印１７３により示される方向に回転するものとされているが、その逆方向に回転するものとして構成することもできる。
【００５３】
マスト１６７は、シャフト１７５と、それと一体的に回転するようにシャフト１７５に固定された円盤状の駆動部材すなわちディスク１７７を有する。ディスク１７７は、シャフト１７５の一体的な部分として構成することもできるが、別体として構成した後に互いに結合することもできる。上記したように、シャフト１７５のディスク１７７に対する結合は、溶接などによる永久的なものであってもよいが、スプライン、その他の結合要素を用いることにより、ディスク１７７をシャフト１７５から取り外し得るようにした形式のものであってもよい。
【００５４】
ヨーク１７１は、上記したヨーク３１と同様に、円筒形の側壁１７９と、上側及び下側ベアリングプレート１８１Ａ、１８１Ｂとを有する高い剛性の部材からなる。側壁１７９及び両プレート１８１Ａ、１８１Ｂは、ジョイント１６５を組み立てたときに、マスト１６７のディスク１７７を収容するハウジングを構成し、通常、ヨーク１７１は２つ以上の部分の組み合わせとして構成される。両プレート１８１Ａ、１８１Ｂは、それぞれシャフト１７５が貫通するための中心開口１８３を有し、それにより、シャフト１７５がヨーク１７１を貫通する。各ベアリングプレート１８１Ａ、１８１Ｂは、それぞれ上側及び下側ラジアルベアリング１８７Ａ、１８７Ｂを受容するべくその寸法が定められたラジアルベアリング用の一連のポケット１８５を備えている。ラジアルベアリング１８７Ａ、１８７Ｂは、上記実施例のものと同様に、積層エラストマベアリングからなるものであると良い。
【００５５】
ヨーク１７１は、好ましくはシャフト１７５の回転軸線１８９上に位置するベアリング焦点（図示せず）に位置する回転中心の周りをマスト１６７に対して限られた範囲で回転し得るように構成されている。ベアリング焦点とは、マスト１６７をヨーク１７１に対して結合する上側球面ベアリング１９１及び下側球面ベアリング（図示せず）の焦点である。球面ベアリング１９１は、積層球面ベアリングであるのは好ましいが、他の形式のベアリングを用いることもできる。ヨーク１７１の開口１８３の寸法は、シャフト１７５の外径よりも大きくされ、ヨーク１７１がベアリング１９１の焦点の周りを回転するときに、開口１８３がシャフト１７５に対して横方向に変位し得るようにされている。
【００５６】
図１６にも示されるように、各リンク１６９は、１つのリーディングカプラ１９３と、１つのトレーリングカプラ１９５とを有する剛性の高い部材からなる。リーディングカプラ１９３が平坦な形状をなすように図示されているが、他の適宜な形状を用いることもできる。同様に、トレーリングカプラ１９５は、円筒形をなすものとして示されているが、他の適宜な形状を用いることもできる。各リーディングカプラ１９３は、対応する球面ベアリング１９７と協働し、リンク１６９が、球面ベアリング１９７の焦点に於ける回転中心の周りを、ディスク１７７に対して回転可能にしている。各リンク１６９は、リーディングカプラ１９３内に、積層球面ベアリング１９７を受容するための球面ベアリングポケット１９９を有する。ディスク１７７の円筒形側壁２０３から、円筒形コネクタ２０１が半径方向に延出し、球面ベアリング１９７の中心孔に受容されるべく、その寸法が定められている。この構成によれば、トルクを、ディスク１７７からコネクタ２０１に、更に、球面ベアリング１９７を介して、リンク１６９に伝達することができる。
【００５７】
トレーリングカプラ１９５は、軸線１８９（図１５）に概ね平行な方向に延出するシャフト２０５を有する。図示された実施例では、シャフト２０５は、トレーリングカプラ１９５に対して平行移動することができないが、トレーリングカプラ１９５に対して回転可能とし、回転可能とするために、シャフト２０５をトレーリングカプラ１９５内の１つ又は複数のベアリング２０７により支持されるものとすると良い。
【００５８】
再び、図１５に示されるように、図示された実施例では、シャフト２０５の両端は、対応するラジアルベアリング１８７Ａ、１８７Ｂの内面に結合されている。ラジアルベアリング１８７Ａ、１８７Ｂは、ヨーク１７１が球面ベアリング１９７の焦点１５５を中心として回転するに伴い、ヨーク１７１がリンク１６９に対して平行移動し得るようにする。ヨーク１７１が回転するに伴い、ヨーク１７１がシャフト２０５に対して相対変位し、ラジアルベアリング１８７Ａ、１８７Ｂが弾性変形する。ヨーク１７１が変位するに伴い、リンク１６９が、球面ベアリング１９７の焦点１５５を中心として、コネクタ２０１に対して回転し、球面ベアリング１９７のエラストマ層を弾性変形させる。
【００５９】
図示されていないが、第２の変形実施例としての等速ジョイント１６５は、シャフト２０５をトレーリングカプラ１９５に対して変位可能に支持するリンク１６９を有する。この実施例では、シャフト２０５の両端は、ヨーク１７１の開口に結合され、トレーリングカプラ１９５のベアリングが、好ましくは積層ラジアルベアリングからなる。
【００６０】
本発明が提供する等速ジョイントには、いくつもの利点がある。そのようなものとしては、
（１）エンジンと、航空機のプロップロータとの間のトルク伝達能力を増大させ、
（２）等速ジョイントを小型化し、プロップロータハブアセンブリをコンパクトにすることができることが挙げられる。
【００６１】
以上、本発明を特定の実施例について説明したが、これは本発明の概念を何ら限定するものではない。当業者であれば、本明細書に開示した態様から様々に変形、変更して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】従来の等速ジョイントを備えたティルトロータ航空機の斜視図である。
【図２】図１に示された等速ジョイントの分解斜視図である。
【図３】本発明に基づく等速ジョイントの斜視図である。
【図４】図３に示された等速ジョイントの分解斜視図である。
【図５】図３に示された等速ジョイントのリンクの１つの斜視図である。
【図６】図３に示された等速ジョイントを、その内部を示すために一部破断して示す斜視図である。
【図７】図３に示された等速ジョイントの、中立位置から偏移していない状態を示す部分断面図である。
【図８】図３に示された等速ジョイントの、中立位置から偏移した状態を示す部分断面図である。
【図９】本発明に基づく等速ジョイントの別の実施例を示す部分断面図である。
【図１０】図９に示された等速ジョイントの、中立位置から偏移した状態を示す部分断面図である。
【図１１】本発明に基づく等速ジョイントの第２の別実施例を示す部分断面図である。
【図１２】図１１に示された等速ジョイントの、中立位置から偏移した状態を示す部分断面図である。
【図１３】本発明に基づく等速ジョイントの第３の別実施例を示す部分断面図である。
【図１４】図１３に示された等速ジョイントの、中立位置から偏移した状態を示す部分断面図である。
【図１５】本発明に基づく等速ジョイントの第４の別実施例を、その内部を示すために一部破断して示す斜視図である。
【図１６】図１５に示された等速ジョイントのディスク及びリンクを示す部分斜視図である。
【符号の説明】
【００６３】
２５    ジョイント
２７    マスト
２９    リンク
３１    ヨーク
３３    シャフト
３５    ディスク
３９Ａ、Ｂ  プレート
４５Ａ、Ｂ    ラジアルベアリング
４９Ａ、Ｂ  球面ベアリング
５１、５３    カプラ
５５    球面ベアリング
【図１】
2008542668.tif 000003
【図２】
2008542668.tif 000004
【図３】
2008542668.tif 000005
【図４】
2008542668.tif 000006
【図５】
2008542668.tif 000007
【図６】
2008542668.tif 000008
【図７】
2008542668.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2008542668.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2008542668.tif 000015
【図１４】
2008542668.tif 000016
【図１５】
2008542668.tif 000017
【図１６】
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【国際調査報告】
2008542668.tif 000019