(57)【要約】  本発明は、ａ）次の一般式（Ｉ）：2008528455.tif 000037（式中：互いに独立して、Ｒ２及びＲ３は、Ｈ、炭素原子１〜５個のアルキル基、又は１〜５個のヘテロ原子を含む２〜２０個の原子の金属キレート基を表し；互いに独立して、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、Ｈ、ハロゲン原子、又は１〜１０個の炭素原子を含む基を表し；Ｒ１は、Ｈ、又は１〜５０個の炭素原子を含む基を表し；但し、Ｒ２及びＲ３のうちの少なくとも１つが、上に定義した金属キレート基を表す）を有し；並びにｂ）大腸菌（Escherichia coli）ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：１）及び／又はバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：２）について約１μＭよりも低いＩＣ５０を有する、化合物又は薬学的に許容可能なその塩の、細菌感染症若しくは原生動物感染症の予防若しくは治療を対象とした医薬の製造のための使用、又は除草剤の製造のための使用に関する。
2008528455.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）下記一般式（Ｉ）：
【化１】
2008528455.tif 000029
（式中、
−  互いに独立して、Ｒ２及びＲ３は、Ｈ、炭素原子１〜５個のアルキル基、又は１〜５個のヘテロ原子を含む２〜２０個の原子の金属キレート基を表し；
−  互いに独立して、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、Ｈ、ハロゲン原子、又は１〜１０個の炭素原子を含む基を表し；
−  Ｒ１は、Ｈ、又は１〜５０個の炭素原子を含む基を表し；
但し、Ｒ２及びＲ３のうちの少なくとも１つが、上に定義した金属キレート基を表す）
を有し；並びに
ｂ）大腸菌ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：１）及び／又はバチルスステアロサーモフィラスニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：２）について約１μＭよりも低いＩＣ５０を有する；化合物又は薬学的に許容可能なその塩の、
細菌感染症若しくは原生動物感染症の予防若しくは治療を対象とした医薬の製造のための使用、又は除草剤の製造のための使用。
【請求項２】
Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、
−  ｎ１は、０又は１であり、
−  Ｘは、−Ｏ−、−ＮＨ−、−ＣＨＯＨ−、−ＣＨＦ−、又は−ＣＯ−から選択される基を表し、及び
−  Ｙは、−ＮＨ２（アミン）、−ＮＨＯＨ（ヒドロキシルアミン）、−ＣＨ＝ＮＯＨ（オキシム）、−ＮＨＣＮ（シアナミド），−ＮＨ−Ｃ（ＮＯＨ）ＮＨ２（ヒドロキシグアニジン）、−ＳＣＮ（チオシアネート）、−ＳＨ（チオール）、−Ｂ（ＯＨ）２（ホウ酸）、−ＣＯＯＨ（カルボン酸）、−ＣＯＣＨ２ＯＨ（ヒドロキシメチルケトン）、−ＣＯＣＨ２ＳＨ（チオメチルケトン）、−ＣＯＮＨＯＨ（ヒドロキサム酸）、−ＳＯ２ＮＨＯＨ（スルホヒドロキサム酸）、−ＮＯ−Ｎ＝Ｏ（ＮＯＮＯエート）、−ＮＯＨ−ＣＯＨ（リバースヒドロキサム酸）を含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、請求項１に記載の一般式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項３】
Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、及び
−  Ｙは、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、請求項１又は２に記載の一般式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項４】
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアリールオキシカルボニル基を表し、適切な場合には、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基で置換されるもので表される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）で表される化合物の使用。
【請求項５】
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、又は炭素原子１〜１０個のアルコキシ基で表される、請求項１〜４のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）で表される化合物の使用。
【請求項６】
Ｒ１が、
−  Ｈ、又は
−  ペプチド配列、又は
−  アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アリールスルホニル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基、又はアリールオキシカルボニルアルキル基を表し、適切な場合には、ピリジン基、モルホリン基、チオモルホリン基、ピペリジン基、ピペラジン基、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基で置換されるもので表される、請求項１〜５のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）で表される化合物の使用。
【請求項７】
Ｒ１が、Ｈ、式−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５で表されるフェニルスルホニル基、又は式−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５で表されるベンジルオキシカルボニル基で表される、請求項１〜６のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項８】
下記一般式（ＩＩ）：
【化２】
2008528455.tif 000030
（式中、Ｒｏは、請求項１〜７に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＲ３は、請求項１〜７に定義したとおりである）
で表される、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項９】
下記一般式（ＩＩＩ）：
【化３】
2008528455.tif 000031
（式中、Ｒｏは、請求項１〜７に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＹは、請求項１〜７に定義したとおりである）
で表される、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０】
−  Ｒｏが、Ｈ、ハロゲン原子（例えば、Ｃｌ、Ｆ又はＢｒ）、炭素原子１〜１０個のアルコキシ基（例えば、メトキシ基ＯＣＨ３）を表し、
−  Ｒ２が、Ｈ又はＣＨ３を表し、
−  Ｙが、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを表し、及び
−  Ｒ１が、Ｈ、−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５、又は−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５を表す
、請求項９に記載の式（ＩＩＩ）で表される化合物の使用。
【請求項１１】
前記化合物が、下記諸式：
【化４】
2008528455.tif 000032
に相当することを特徴とする、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）で表される化合物の使用。
【請求項１２】
前記原生動物が、アピコプラスト又はキネトプラストを有する原生動物のうちから選択され、特に、下記属の原生動物、すなわちプラスモジウム属（Plasmodium）、トキソプラズマ属（Toxoplasma）、サルコシスティス属（Sarcocystis）、クリプトスポリジウム属（Cryptosporidium）、エイメリア属（Eimera）、タイレリア属（Theileria）、バベシア属（Babesia）、トリパノゾーマ属（Trypanosoma）、リーシュマニア属（Leishmania）を含む群から選択される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項１３】
前記細菌が、下記属の細菌、すなわちブドウ球菌属（Staphylococcus）、連鎖球菌属（Streptococcus）、バチルス属（Bacillus）、エンテロコッカス属（Enterococcus）、シュードモナス属（Pseudomonas）、アシネトバクター属（Acinetobacter）、ヘモフィルス属（Haemophilus）、エンテロバクター属（Enterobacter）を含む群から選択される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項１４】
活性物質として、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の少なくとも１つの化合物、又は薬学的に許容可能なその塩を、薬学的に許容可能な賦形剤とともに含むことを特徴とする医薬組成物。
【請求項１５】
活性物質として、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の少なくとも１つの化合物を含むことを特徴とする除草剤組成物。
【請求項１６】
一般式（Ｉ）：
【化５】
2008528455.tif 000033
（式中、
−Ｒ２及びＲ３は、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙ
（式中、
＊ｎは、整数０〜３であり、
＊ｎ１は、０又は１であり、
＊Ｘは、−Ｏ−、−ＮＨ−、−ＣＨＯＨ−、−ＣＨＦ−、又は−ＣＯ−から選択される基を表し、及び
＊Ｙは、−ＮＨ２（アミン）、−ＮＨＯＨ（ヒドロキシルアミン）、−ＣＨ＝ＮＯＨ（オキシム）、−ＮＨＣＮ（シアナミド）、−ＮＨ−Ｃ（ＮＯＨ）ＮＨ２（ヒドロキシグアニジン）、−ＳＣＮ（チオシアネート）、−ＳＨ（チオール）、−Ｂ（ＯＨ）２（ホウ酸）、−ＣＯＯＨ（カルボン酸）、−ＣＯＣＨ２ＯＨ（ヒドロキシメチルケトン）、−ＣＯＣＨ２ＳＨ（チオメチルケトン）、−ＣＯＮＨＯＨ（ヒドロキサム酸）、−ＳＯ２ＮＨＯＨ（スルホヒドロキサム酸）、−ＮＯ−Ｎ＝Ｏ（ＮＯＮＯエート）、−ＮＯＨ−ＣＯＨ（リバースヒドロキサム酸）を含むリストから選択される基を表す）
で表される金属キレート基を表し、
−  互いに独立して、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、Ｈ、ハロゲン原子、又は１〜１０個の炭素原子を含む基を表し；
−  Ｒ１は、Ｈ、又は１〜５０個の炭素原子を含む基を表し；
但し：
＊Ｒ２及びＲ３のうち少なくとも１つは、上に定義した金属キレート基を表し、及び
＊Ｒ３が上に定義した金属キレート基を表すとき、−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙは、−（ＣＨ２）２−ＮＨ２又は−（ＣＨ２）２−ＳＨを表すことができない）
で表される化合物。
【請求項１７】
Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、及び
−  Ｙは、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、請求項１６に記載の一般式（Ｉ）の化合物。
【請求項１８】
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基又はアリールオキシカルボニル基を表し、適切な場合には、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基により置換されるもので表される、請求項１６又は１７に記載の一般式（Ｉ）の化合物。
【請求項１９】
Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、又は炭素原子１〜１０個のアルコキシ基で表される、請求項１６〜１８のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物。
【請求項２０】
Ｒ１が、
−  Ｈ、又は
−  ペプチド配列、又は
−  アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アリールスルホニル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基、又はアリールオキシカルボニルアルキル基を表し、適切な場合には、ピリジン基、モルホリン基、チオモルホリン基、ピペリジン基、ピペラジン基、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基により置換されるもので表される、請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）で表される化合物。
【請求項２１】
Ｒ１が、Ｈ、式−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５で表されるフェニルスルホニル基、又は式−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５で表されるベンジルオキシカルボニル基で表される、請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物。
【請求項２２】
下記一般式（ＩＩ）：
【化６】
2008528455.tif 000034
（式中、Ｒｏは、請求項１６〜２１に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＲ３は、請求項１６〜２１に定義したとおりである）
で表される請求項１６〜２１のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項２３】
下記一般式（ＩＩＩ）：
【化７】
2008528455.tif 000035
（式中、Ｒｏは、請求項１６〜２１に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＹは請求項１６〜２１に定義したとおりである）
で表される請求項１６〜２２のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項２４】
−  Ｒｏが、Ｈ、ハロゲン原子（例えば、Ｃｌ、Ｆ又はＢｒ）、炭素原子１〜１０個のアルコキシ基（例えば、メトキシ基ＯＣＨ３）を表し、
−  Ｒ２が、Ｈ又はＣＨ３を表し、
−  Ｙが、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを表し、及び
−  Ｒ１が、Ｈ、−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５、又は−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５を表す、
請求項２３に記載の式（ＩＩＩ）の化合物。
【請求項２５】
前記化合物が、下記諸式：
【化８】
2008528455.tif 000036
に相当することを特徴とする、請求項１６〜２４のいずれか一項に記載の、一般式（Ｉ）の化合物。
【請求項２６】
ペプチドデホルミラーゼ酵素をスクリーニングする化合物と接触させる工程、及び前記ペプチドデホルミラーゼ酵素に対する前記化合物の阻害活性を測定する工程を含むことを特徴とする、細菌又は原生動物感染症の予防若しくは治療、又は除草剤としての使用、を対象としたインドール構造を含む化合物をスクリーニングする方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、ペプチドデホルミラーゼ阻害物質、それを含む医薬組成物、及び除草剤としてのその使用又は細菌感染症若しくは寄生虫感染症の治療のためのその使用に関する。
【０００２】
ペプチドデホルミラーゼ（ＰＤＦ；ＥＣ３．５．１．８８）は、すべてのグラム陽性細菌及びグラム陰性細菌に見出された必須の酵素活性である。その細胞における役割は、すべての新生タンパク質からＮ−ホルミル基を除去することである。これが、Ｎ−末端メチオニン切出しを引き起こすもう一つの必須の細菌酵素であるメチオニンアミノペプチダーゼの作用を可能にする（総説についてはＧｉｇｌｉｏｎｅ ｅｔ ａｌ．，２００４を参照のこと）。ＰＤＦは、ストレプトミセス種（Streptomyces sp.）が産生する天然抗生物質であるアクチノニンの天然標的である（Ｇｏｒｄｏｎ ｅｔ ａｌ．，１９６２；Ｃｈｅｎ ｅｔ ａｌ．，２０００）。効き目は少し低いが、ストレプトミセス種（Streptomyces sp.）が産生する、ＰＤＦを阻害する他の天然産物についても記述された（Ｃｈｕ ｅｔ ａｌ．，２００１）。
【化１】
2008528455.tif 000003
【０００３】
配列及び構造の両解析に基づき、２つの細菌性ＰＤＦ型（ＰＤＦ１及びＰＤＦ２）が区別されている（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２０００ａ；Ｇｕｉｌｌｏｔｅａｕ  ｅｔ  ａｌ．，２００２）。ＰＤＦ２は、グラム陽性細菌にのみ見出される。高解像度の三次元（３Ｄ）構造及び精密酵素分析法が利用可能であるため、大腸菌（Escherichia coli）のＰＤＦ（ＰＤＦ１Ｂ）及びバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）のＰＤＦ２（ＰＤＦ２）が、いずれかのＰＤＦクラスの代表として選択された（Ｇｕｉｌｌｏｔｅａｕ  ｅｔ  ａｌ．，２００２；Ｒａｇｕｓａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８）。細菌は、ＰＤＦをコード化する１つ又はいくつかの機能的遺伝子を有する可能性がある。例えば、大腸菌（Escherichia coli）は、ｄｅｆシストロンによりコード化される１つのＰＤＦ１遺伝子を有し、ブドウ球菌種及び連鎖球菌種（Staphylo- and Streptococci spp.）などの主要病原体は、ただ１つのＰＤＦ２を有し、並びにバチルス種（Bacillus spp.）は、２つのＰＤＦ遺伝子、すなわちＰＤＦ１をコード化するｄｅｆ遺伝子及びＰＤＦ２をコード化するｙｋｒＢ遺伝子を有する。枯草菌（B.subilis）においては、ＰＤＦ２が主要ＰＤＦである（Ｈａａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。
【０００４】
過去１０年間、ＰＤＦは、最先端技術を結集した薬剤発見法を用いる新規抗生物質選択のための選択目標として選択されてきた（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２０００ａ；Ｍｅｉｎｎｅｌ，２０００；Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ＆  Ｍｅｉｎｎｅｌ，２００１）。過去４年間、アクチノニンによく似た多数のＰＤＦ阻害物質（ＰＤＦＩ）が記述され、そのうちのいくつかが、最近、臨床試験に入った（総説については、Ｂｏｕｌａｒｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，２００４を参照のこと）。従って、ＰＤＦＩは、ゲノミクス戦略から生まれた抗菌性薬剤発見法の最初の成功である（Ｍｉｅｓｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，２００３）。
【０００５】
しかしながら、機能的ＰＤＦ配列が、当初は真正細菌に独特の形態であると考えられたけれども（Ｍａｚｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４）、ごく最近、多くの真核生物のゲノムに検出されている（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２０００ｂ；Ｂｒａｃｃｈｉ−Ｒｉｃａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。これらのＰＤＦは、細胞小器官、ミトコンドリア、及び植物色素体（葉緑体）、並びにマラリア病因である熱帯熱マラリア原虫（Plasmodium falciparum）などのアピコンプレキサン（apicomplexan）寄生虫（アピコプラスト）にターゲッティングされる。更に、ＰＤＦホモログは、キネトプラスチド原生動物でも証明されている（Ｍｅｉｎｎｅｌ，２０００）。
【０００６】
配列又は生化学的分析及び位置指定突然変異誘発データに基づき、すべてのミトコンドリアＰＤＦｓが、独特なサブクラス１型ＰＤＦｓ（ＰＤＦ１Ａ）に属することが示され、それらの活性部位が多数の特異性を示した（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２０００ｂ；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００３）。色素体のＰＤＦｓは、細菌のＰＤＦ１ｓと強く関連しており、ＰＤＦ１Ｂとして分類される（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００４）．
【０００７】
アクチノニンがインビトロでもインビボでも、熱帯熱マラリア原虫（Ｐ．ｆａｌｃｉｐａｒｕｍ）に対しても植物のＰＤＦに対しても阻害作用を示すので、この発見は先ず、細菌のＰＤＦに対して活性なＰＤＦＩを、駆虫剤として、そして除草剤としてさえ使用できるということを示唆した（Ｍｅｉｎｎｅｌ，２０００；Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ＆  Ｍｅｉｎｎｅｌ，２００１；Ｗｉｅｓｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｄｉｒｋ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。
【０００８】
それにもかかわらず、ヒトミトコンドリアにおけるＰＤＦ１Ａ（ＨｓＰＤＦ１）の存在が、前記ＰＤＦＩの毒性に関して多数の問題を引き起こした。その理由は、特に、アクチノニンが、（ｉ）インビトロで効果的にＨｓＰＤＦ１活性をブロックし、（ｉｉ）最も敏感なグラム陽性細菌に対する最良のＰＤＦＩについての最小阻止濃度（ＭＩＣ）と類似した濃度範囲（２〜３μｇ／ｍｌ）において細胞毒性活性を及ぼすからである（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００３；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００３；Ｘｕ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｇｒｕｊｉｃ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ  ２００４）。
【０００９】
ミトコンドリアＰＤＦの役割が不明瞭のままであり、ミトコンドリア膜が一般に多くの化合物に対して極めて不透過性であると考えられてはいるけれども、予防原則は、ＰＤＦ１Ａ及びＰＤＦ１Ｂ又はＰＤＦ２との間の、ＰＤＦＩによるいかなる相互阻害をも回避するために、今や大きな注意をはらうべきであるということを強いる。換言すれば、このことが意味するのは、新世代のＰＤＦＩは、少なくともＨｓＰＤＦを含むミトコンドリアＰＤＦ（ＰＤＦ１Ａ）に対する阻害作用を全く示してはならないということである。
【００１０】
従って、本発明の目的は、細菌、植物色素体、並びにアピココンプレキサン（apicocomplexan）及びキネトプラスチド原生生物などの原生動物のペプチドデホルミラーゼを強く阻害しやすく、しかしミトコンドリア、特に哺乳類のミトコンドリアのペプチドデホルミラーゼを阻害しない新規な化合物を提供することである。
【００１１】
本発明のもう一つの目的は、細菌若しくは寄生虫感染症を有する個体（individuals）を治療するための、又は除草剤としての前記化合物の使用に関する。
【００１２】
本発明は、インドール誘導体が、細菌のペプチドデホルミラーゼを強く阻害することができるのに対して、ヒトミトコンドリアのペプチドデホルミラーゼに対して本質的に不活性であるという、本発明者らによる予想外の発見に基づくものである。
【００１３】
本発明は、
ａ）下記一般式（Ｉ）：
【化２】
2008528455.tif 000004
（式中、
−  互いに独立して、Ｒ２及びＲ３は、Ｈ、炭素原子１〜５個のアルキル基、又は１〜５個のヘテロ原子を含む２〜２０個の原子の金属キレート基を表し；
−  互いに独立して、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、Ｈ、ハロゲン原子、又は１〜１０個の炭素原子を含む基を表し；
−  Ｒ１は、Ｈ、又は１〜５０個の炭素原子を含む基を表し；
但し、Ｒ２及びＲ３のうちの少なくとも１つが、上に定義した金属キレート基を表す）
を有し；並びに
ｂ）大腸菌（Escherichia coli）ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：１）及び／又はバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：２）について約１μＭよりも低いＩＣ５０を有する；化合物又は薬学的に許容可能なその塩の、
細菌感染症若しくは原生動物感染症の予防若しくは治療を対象とした医薬の製造のための使用、又は除草剤の製造のための使用に関する。
【００１４】
上に言及した「金属キレート基」は、金属原子又は金属イオンと配位錯体を形成しやすい基に関するものである（Ｗｈｉｔｔａｋｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９９９；Ｂｏｕｌａｒｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，２００４）。従って、「金属キレート基」は、特に、１つ又はいくつかの非共有電子対を有する基に関するものである。
【００１５】
好ましい実施態様においては、本発明は、Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、
−  ｎ１は、０又は１であり、
−  Ｘは、−Ｏ−、−ＮＨ−、−ＣＨＯＨ−、−ＣＨＦ−、又は−ＣＯ−から選択される基を表し、及び
−  Ｙは、−ＮＨ２（アミン）、−ＮＨＯＨ（ヒドロキシルアミン）、−ＣＨ＝ＮＯＨ（オキシム）、−ＮＨＣＮ（シアナミド），−ＮＨ−Ｃ（ＮＯＨ）ＮＨ２（ヒドロキシグアニジン）、−ＳＣＮ（チオシアネート）、−ＳＨ（チオール）、−Ｂ（ＯＨ）２（ホウ酸）、−ＣＯＯＨ（カルボン酸）、−ＣＯＣＨ２ＯＨ（ヒドロキシメチルケトン）、−ＣＯＣＨ２ＳＨ（チオメチルケトン）、−ＣＯＮＨＯＨ（ヒドロキサム酸）、−ＳＯ２ＮＨＯＨ（スルホヒドロキサム酸）、−ＮＯ−Ｎ＝Ｏ（ＮＯＮＯエート）、−ＮＯＨ−ＣＯＨ（リバースヒドロキサム酸）を含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、上で定義した一般式（Ｉ）の化合物の使用に関する。
【００１６】
その他の好ましい実施態様においては、本発明はまた、Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、及び
−  Ｙは、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、上で定義した一般式（Ｉ）の化合物の使用に関する。
【００１７】
その他の好ましい実施態様においては、本発明は、上に定義した一般式（Ｉ）で表される化合物の使用に関するものであり、前記式中、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、又はアリールオキシカルボニル基を表し、適切な場合には、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基で置換されるものである使用に関する。
【００１８】
本発明は、より詳細には、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、又は炭素原子１〜１０個のアルコキシ基で表される、上で定義した一般式（Ｉ）で表される化合物の使用に関する。
【００１９】
好ましい実施態様によれば、本発明はまた、Ｒ１が、
−  Ｈ、又は
−  ペプチド配列、又は
−  アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アリールスルホニル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基、又はアリールオキシカルボニルアルキル基を表し、適切な場合には、ピリジン基、モルホリン基、チオモルホリン基、ピペリジン基、ピペラジン基、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基で置換されるもので表される、上で定義した一般式（Ｉ）で表される化合物の使用に関する。
【００２０】
その他の好ましい実施態様においては、本発明は、Ｒ１が、Ｈ、式−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５で表されるフェニルスルホニル基、又は式−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５で表されるベンジルオキシカルボニル基で表される、上で定義した、一般式（Ｉ）の化合物の使用に関する。
【００２１】
特に好ましい実施態様によれば、本発明は、次の一般式（ＩＩ）：
【化３】
2008528455.tif 000005
（式中、Ｒｏは、請求項１〜７に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＲ３は上に定義したとおりである）
で表される、上に定義した化合物の使用に関する。
【００２２】
その他の特に好ましい実施態様によれば、本発明は、次の一般式（ＩＩＩ）：
【化４】
2008528455.tif 000006
（式中、Ｒｏは上に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＹは上に定義したとおりである）
で表される、上に定義した化合物の使用に関する。
【００２３】
特に好ましい実施態様においては、本発明は、
−  Ｒｏが、Ｈ、ハロゲン原子（例えば、Ｃｌ、Ｆ又はＢｒ）、炭素原子１〜１０個のアルコキシ基（例えば、メトキシ基ＯＣＨ３）を表し、
−  Ｒ２が、Ｈ又はＣＨ３を表し、
−  Ｙが、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを表し、及び
−  Ｒ１が、Ｈ、−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５、又は−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５を表す
、上に定義した、式（ＩＩＩ）で表される化合物の使用に関する。
【００２４】
その他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、前記化合物が、下記諸式： 
【化５】
2008528455.tif 000007
に相当することを特徴とする、上に定義した、一般式（Ｉ）で表される化合物の使用に関する。
【００２５】
ペプチドデホルミラーゼ（ＰＤＦ）は、金属酵素である（すなわち、その補欠分子族が金属イオンである）。従って、本明細書の目的どおり、表現「ニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ」は、その金属イオンとして本質的にニッケルのみを含有する酵素に関する。例えば、そのような酵素は、Ｒａｇｕｓａ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）に記述されたように、ニッケル存在下に精製することにより得ることができる。
【００２６】
表現ＩＣ５０は、大腸菌（Escherichia coli）のニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：１）（ＥＭＢＬ／ＧｅｎＢａｎｋ  ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ  Ｐ２７２５１）活性及び／又はバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）のニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：２）（ＥＭＢＬ／ＧｅｎＢａｎｋ  ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ  Ｏ３１４１０）活性の５０％を阻害するのに必要な一般式（Ｉ）で表される化合物の濃度に関するものである。
【００２７】
ペプチドデホルミラーゼに対するＩＣ５０は、Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．（２００３）に記述された一般法に従うことにより測定することができる。
【００２８】
手短に言えば、速度論的解析（Ｌａｚｅｎｎｅｃ  ＆  Ｍｅｉｎｎｅｌ，１９９７に記述されている）の前に、阻害物質を、研究される酵素とともに、規定の最終濃度で２５℃で１５分間インキュベートする。速度論的アッセイは、小容量の基質を添加することにより開始される。基質は、１ｍＭのホルミル−Ｍｅｔ−Ａｌａ−Ｓｅｒである。速度論的解析は、阻害物質不在下に、脱ホルミル化速度０．５μＭ／ｓを与える酵素濃度存在下に行なわれる。ＩＣ５０値は、５０％阻害を与える濃度に相当する。
【００２９】
有利には、一般式（Ｉ）で表される化合物は、細菌のＰＤＦ（すなわちＰＤＦ１及びＰＤＦ２）、並びに葉緑体、アピコプラスト及びキネトプラストのＰＤＦを阻害しやすいが、ミトコンドリアのＰＤＦ（すなわちＰＤＦ１Ａ）を阻害しにくいものである。
【００３０】
その他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、前記原生動物が、アピコプラスト又はキネトプラストを有する原生動物のうちから選択され、特に、下記属の原生動物、すなわちプラスモジウム属（Plasmodium）、トキソプラズマ属（Toxoplasma）、サルコシスティス属（Sarcocystis）、クリプトスポリジウム属（Cryptosporidium）、エイメリア属（Eimera）、タイレリア属（Theileria）、バベシア属（Babesia）、トリパノゾーマ属（Trypanosoma）、リーシュマニア属（Leishmania）を含む群から選択される、上で定義された、一般式（Ｉ）の化合物の使用に関する。
【００３１】
有利には、式（Ｉ）で表される化合物は、アピコプラスト又はキネトプラストのＰＤＦにターゲッティングして阻害し、こうしてそれぞれ、アピコプラストの機能及びキネトプラストの機能を障害し、それが原生動物寄生虫の成長を阻害し、及び／又は原生動物寄生虫を殺す。
【００３２】
更にその他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、前記細菌が、次の属の細菌、すなわち、ブドウ球菌属（Staphylococcus）、連鎖球菌属（Streptococcus）、バチルス属（Bacillus）、エンテロコッカス属（Enterococcus）、シュードモナス属（Pseudomonas）、アシネトバクター属（Acinetobacter）、エンテロバクター属（Enterobacter）、ヘモフィルス属（Haemophilus）を含む群から選択される、上に定義した一般式（Ｉ）の化合物の使用に関する。
【００３３】
有利には、一般式（Ｉ）で表される化合物は、細菌のＰＤＦ１にもＰＤＦ２にもターゲッティングして阻害し、そのことが前記化合物を、グラム陰性細菌に対してもグラム陽性細菌に対しても使用することができる広域スペクトルの抗生物質にする。
【００３４】
本発明はまた、活性物質として、上に定義した式（Ｉ）で表される少なくとも１つの化合物、又は薬学的に許容可能なその塩を、薬学的に許容可能な賦形剤とともに含むことを特徴とする医薬組成物に関する。
【００３５】
好ましい実施態様においては、上に定義した医薬組成物は、一般式（Ｉ）で表される化合物を約２５０ｍｇ〜約５０００ｍｇの単位用量で個体に投与するのに適している。
【００３６】
その他の実施態様においては、上に定義した医薬組成物は、一般式（Ｉ）で表される化合物を約２５０ｍｇ〜約５０００ｍｇの１日用量で個体に投与するのに適している。
【００３７】
その他の実施態様においては、上に定義した医薬組成物は、経口、静脈内、又は腹腔内経路により投与される。
【００３８】
本発明はまた、活性物質として、式（Ｉ）で表される少なくとも１つの化合物を含むことを特徴とする、除草剤組成物に関する。
【００３９】
好ましい実施態様においては、上に定義した除草剤組成物は、式（Ｉ）で表される化合物を約１ｍｇ／ｌ〜約１０００ｍｇ／ｌの用量で、特に約１０ｍｇ／ｌ〜約１００ｍｇ／ｌの用量で、植物に投与するのに適している。
【００４０】
有利には、式（Ｉ）で表される化合物は、葉緑体のＰＤＦにターゲッティングして阻害し、そのことが、例えば植物又は藻類などの、葉緑体を保有する生物の成長を絶つか又は重度に障害する。
【００４１】
本発明はまた、上に定義したような一般式（Ｉ）で表される化合物に関する。
【００４２】
本発明は、より詳細には、一般式（Ｉ）：
【化６】
2008528455.tif 000008
（式中、
−  互いに独立して、Ｒ２及びＲ３は、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は次の式：
−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙ
（式中、
＊ｎは、整数０〜３であり、
＊ｎ１は、０又は１であり、
＊Ｘは、−Ｏ−、−ＮＨ−、−ＣＨＯＨ−、−ＣＨＦ−、又は−ＣＯ−から選択される基を表し、及び
＊Ｙは、−ＮＨ２（アミン）、−ＮＨＯＨ（ヒドロキシルアミン）、−ＣＨ＝ＮＯＨ（オキシム）、−ＮＨＣＮ（シアナミド）、−ＮＨ−Ｃ（ＮＯＨ）ＮＨ２（ヒドロキシグアニジン）、−ＳＣＮ（チオシアネート）、−ＳＨ（チオール）、−Ｂ（ＯＨ）２（ホウ酸）、−ＣＯＯＨ（カルボン酸）、−ＣＯＣＨ２ＯＨ（ヒドロキシメチルケトン）、−ＣＯＣＨ２ＳＨ（チオメチルケトン）、−ＣＯＮＨＯＨ（ヒドロキサム酸）、−ＳＯ２ＮＨＯＨ（スルホヒドロキサム酸）、−ＮＯ−Ｎ＝Ｏ（ＮＯＮＯエート）、−ＮＯＨ−ＣＯＨ（リバースヒドロキサム酸）を含むリストから選択される基を表す）
で表される金属キレート基を表し、
−  互いに独立して、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、Ｈ、ハロゲン原子、又は１〜１０個の炭素原子を含む基を表し；
−  Ｒ１は、Ｈ、又は１〜５０個の炭素原子を含む基を表し；
但し：
＊Ｒ２及びＲ３のうち少なくとも１つは、上に定義した金属キレート基を表し、及び
＊Ｒ３が上に定義した金属キレート基を表すとき、−（ＣＨ２）ｎ−（Ｘ）ｎ１−Ｙは、−（ＣＨ２）２−ＮＨ２又は−（ＣＨ２）２−ＳＨを表すことができない）
で表される化合物に関する。
【００４３】
本発明は、より詳細には、Ｒ２及びＲ３が、互いに独立して、Ｈ、メチル基、エチル基、プロピル基、又は下記式：
−（ＣＨ２）ｎ−Ｙ
（式中、
−  ｎは、整数０〜３であり、及び
−  Ｙは、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを含むリストから選択される基を表す）
の金属キレート基で表される、上で定義した、一般式（Ｉ）の化合物に関する。
【００４４】
本発明の好ましい化合物は、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基又はアリールオキシカルボニル基を表し、適切な場合には、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基により置換されるもので表される、上で定義した、一般式（Ｉ）の化合物である。
【００４５】
その他の好ましい実施態様においては、本発明は、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が、互いに独立して、Ｈ、ハロゲン原子、アルキル基、又は炭素原子１〜１０個のアルコキシ基で表される、上で定義した、一般式（Ｉ）の化合物に関する。
【００４６】
その他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、Ｒ１が、
−  Ｈ、又は
−  ペプチド配列、又は
−  アルキル基、アルコキシ基、アセチル基、アルコキシカルボニル基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アリールスルホニル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基、又はアリールオキシカルボニルアルキル基を表し、適切な場合には、ピリジン基、モルホリン基、チオモルホリン基、ピペリジン基、ピペラジン基、ヒドロキシル基、チオール基、チオアルキル基、チオアリール基、又はアミノ基により置換されるもので表される、上で定義した一般式（Ｉ）で表される化合物に関する。
【００４７】
本発明はまた、より詳細には、Ｒ１が、Ｈ、式−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５で表されるフェニルスルホニル基、又は式−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５で表されるベンジルオキシカルボニル基で表される、請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物に関する。
【００４８】
本発明はまた、より詳細には、次の一般式（ＩＩ）：
【化７】
2008528455.tif 000009
（式中、Ｒｏは、上に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＲ３は上に定義したとおりである）
で表される上に定義した化合物に関する。
【００４９】
その他の好ましい実施態様においては、本発明は、次の一般式（ＩＩＩ）：
【化８】
2008528455.tif 000010
（式中、Ｒｏは、上に定義したＲ４、Ｒ５、Ｒ６、又はＲ７に相当し、並びにＲ１、Ｒ２、及びＹは上に定義したとおりである）
で表される上に定義した化合物に関する。
【００５０】
その他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、
−  Ｒｏが、Ｈ、ハロゲン原子（例えば、Ｃｌ、Ｆ又はＢｒ）、炭素原子１〜１０個のアルコキシ基（例えば、メトキシ基ＯＣＨ３）を表し、
−  Ｒ２が、Ｈ又はＣＨ３を表し、
−  Ｙが、−ＮＨＯＨ、−ＣＯＮＨＯＨ、又は−ＮＯＨ−ＣＯＨを表し、及び
−  Ｒ１が、Ｈ、−ＳＯ２−Ｃ６Ｈ５、又は−ＣＯ−Ｏ−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ５を表す、
上で定義された式（ＩＩＩ）の化合物に関する。
【００５１】
その他の特に好ましい実施態様においては、本発明は、上に定義した一般式（Ｉ）で表される化合物に関するものであり、前記化合物が、次の諸式：
【化９】
2008528455.tif 000011
に相当することを特徴とする化合物に関する。
【００５２】
本発明はまた、ペプチドデホルミラーゼ酵素をスクリーニングする化合物と接触させる工程、及び前記ペプチドデホルミラーゼ酵素に対する前記化合物の阻害活性を測定する工程を含むことを特徴とする、細菌又は原生動物感染症の予防若しくは治療、又は除草剤としての使用、を対象としたインドール構造を含む化合物をスクリーニングする方法に関する。
【００５３】
本明細書の目的どおり、「インドール構造を含む化合物」は、次の構造：
【化１０】
2008528455.tif 000012
（構造中、あいた結合は、Ｈ又は任意の化学結合のいずれかに連結される）
を有する化合物である。
【００５４】
上に定義したスクリーニング方法の好ましい実施態様においては、ペプチドデホルミラーゼ酵素に対するスクリーニング化合物の阻害活性は、前記ペプチドデホルミラーゼ酵素について前記化合物のＩＣ５０を測定することにより評価される。
【００５５】
ＩＣ５０は、前記の方法により測定することができる。
【００５６】
上に定義したスクリーニング方法のその他の好ましい実施態様においては、ＩＣ５０が約１μＭより低いスクリーニング化合物が選択される。
【００５７】
上に定義したスクリーニング方法のその他の好ましい実施態様においては、スクリーニング化合物は、上に定義した式（Ｉ）に相当する。
【００５８】
上に定義したスクリーニング方法のその他の好ましい実施態様においては、ペプチドデホルミラーゼ酵素は、大腸菌（Escherichia coli）のニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：１）及び／又はバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）のニッケル結合ペプチドデホルミラーゼ（配列番号：２）である。
【００５９】
上に定義したスクリーニング方法の特に好ましい実施態様においては、スクリーニング化合物が、ミトコンドリアのペプチドデホルミラーゼ、特にヒトミトコンドリアのペプチドデホルミラーゼに対する阻害特性を本質的に有しないということが更に試験される。
【００６０】
一般式（Ｉ）を有する化合物の合成は、以下の手順に従い、又は実施例に記載するようにして行なうことができる。
【００６１】
アミン、シアナミド及びヒドロキシグアニジンのインドール誘導体は、次の反応工程式１に示すようにして製造することができる。
【化１１】
2008528455.tif 000013
【００６２】
Ｗは、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、チオアルキル基、又はチオアリール基を表す。
【００６３】
手短に言えば、フィルスマイヤー−ハーク反応により相当するインドールから製造されるインドール−３−カルボキサルデヒドは、リン酸水素二アンモニウム、１−ニトロプロパン及び酢酸を用いて処理することにより、インドール−３−カルボニトリルに変換される（Ｊｉａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，２０００）。ニトリルは、ＣｏＣｌ２／ＮａＢＨ４を用いてアミンに還元される（Ｌｅｃｌｅｒｃ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８）。シアナミドは、アミンのＢｒＣＮとの反応によって得られ、酢酸ナトリウム存在下に塩酸ヒドロキシルアミンとの反応によりヒドロキシグアニジンに変換される（Ｌｅｆｅｖｒｅ−Ｇｒｏｂｏｉｌｌｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。
【００６４】
ヒドロキサム酸、ヒドロキシメチルケトン及びチオメチルケトンインドール誘導体は、次の反応工程式２に示すようにして製造することができる。
【化１２】
2008528455.tif 000014
【００６５】
Ｗは、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基又はチオアリール基を表す。
【００６６】
手短に言えば、酢酸基は、亜鉛塩を２−ブロモ酢酸エチルエステルと反応させ、そのあとエステルを加水分解することにより、３−インドール位に導入される（Ｄｉｌｌａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６）。ヒドロキシメチルケトンは、Ｗｉｓｓｎｅｒにより記述された手順（Ｗｉｓｓｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９７９）に従い、全くルイス酸触媒を用いないで、室温（ｒ．ｔ．）で、（インドール−３−イル）アセチルクロリドをトリス（トリメチルシリルオキシ）エチレンと反応させ、そのあと中間体を８０℃で加水分解脱炭酸反応させることにより製造される。チオアセチル誘導体は、酸から出発して５ステップで製造され、塩化アシルのジアゾメタンとの反応によりα−ジアゾケトンに変換される（Ｓａｌｉｍ  ＆  Ｃａｐｒｅｔｔａ，２０００）。ＨＣｌ（ｇ）エーテル溶液との処理で、クロロメチルケトンを得る。ＤＭＦ中、室温で塩化物をチオ酢酸カリウムで置換することにより、対応するチオエステルを得、これを厳密な嫌気状態下にメタノール中のＮａ２ＣＯ３を用いて加水分解し、そのあとＨＣｌ（ｇ）エーテル溶液で酸性化することにより脱保護することができる。
【００６７】
対応する酸のインドール誘導体からヒドロキサム酸インドール誘導体を製造する一般手順は、次のとおりである。
【００６８】
ヒドロキシルアミンをエステルと直接反応させることも可能ではあるが、（インドール−３−イル）酢酸誘導体の一部は市販品として入手可能であるので、酸から出発する一般合成手順を以下に記載する。
【００６９】
手短に言えば、インドール酢酸誘導体（０．３ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液１０ｍｌに、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（１．１当量，ｍ＝４４ｍｇ）、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩（１．１当量，ｍ＝６３ｍｇ）及びＮ−メチルモルホリン（１．１当量，３６μＬ）を添加する。この溶液を室温で１時間撹拌する。塩酸ヒドロキシルアミン（１．１当量，ｍ＝２３ｍｇ）を添加後、溶液を撹拌下に一晩放置する。次いでＤＭＦを真空下に蒸発させ、酢酸エチルを残渣に添加する。この酢酸エチル溶液を、順次に、水、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及び飽和ＮａＣｌ水溶液で洗浄する。Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、濾過後、溶媒を蒸発乾固して、ヒドロキサム酸誘導体を収率４０〜６０％で得る。
【００７０】
インドール誘導体の２位置換は、反応工程式３に記載するようにして実施することができる。
【化１３】
2008528455.tif 000015
【００７１】
Ｗは、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、又はチオアリール基を表す。
【００７２】
手短に言えば、２−リチオ−Ｎ−ベンゼンスルホニルインドール（Ｎ−ベンゼンスルホニルインドールをＢｕＬｉと反応させて得る）をシュウ酸ジメチルと反応させ（Ｈａｓａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８１）、そのあと引き続き塩基性加水分解とウォルフ−キシュナー還元を行ない、（インドール−２−イル）酢酸を得る（Ｗｅｌｌｅｒ  ＆  Ｆｏｒｄ，１９８４）。
【００７３】
Ｎ−置換インドールは反応工程式４に記載するようにして製造することができる。
【化１４】
2008528455.tif 000016
【００７４】
Ｗは、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基又はチオアリール基を表す。
【００７５】
手短に言えば、Ｎ−カルボキシメチル化は、リチオ誘導体（−７８℃でＴＨＦ中２当量のリチウムビス（トリメチルシリル）アミドを用いて製造する）のクロロギ酸ベンジルとの反応により達成される（Ｈｏｒｗｅｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７）。
【化１５】
2008528455.tif 000017
【００７６】
本発明によるインドール窒素（Ｒ１）（反応工程式５）の様々な官能基化は、例えばＤｉｌｌａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９６）及びＥｉｓｓｅｎｓｔａｔ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９５）に記述されたようにして製造することができる。
【００７７】
リバースヒドロキサメートインドール誘導体は、反応工程式６に示すようにして製造することができる。
【化１６】
2008528455.tif 000018
【００７８】
Ｗは、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、チオアルキル基、又はチオアリール基を表す。
【００７９】
手短に言えば、ルートＡに従い、アルデヒドのピリジン中塩酸ヒドロキシルアミンとの縮合で、ケトキシムを得、これを更にＢｏｒｃｈ条件下に還元する（Ｂｏｒｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，１９７１）。ルートＢに従い、アルデヒドの還元後、ヒドロキシメチル誘導体を、Ｍｉｔｓｕｎｏｂｕ反応にかける（Ｋｏｌｏｓｓａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７）か又は臭素化するかいずれかしてから、Ｎ，Ｏ−ビス（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）ヒドロキシルアミンを用いる求核置換反応にかける。いったんトリフルオロ酢酸で脱保護すると、ヒドロキシルアミンはホルミル化され、リバースヒドロキサメートを与える。選択的Ｎ−ホルミル化反応は、特にＨｉｌｌ  ｅｔ  ａｌ．（２００２）に記述されている。
【００８０】
本発明による式（Ｉ）で表される化合物をすべて合成するためにこれらの手順にもたらし得る諸適合は、当業者の通常の技術の範囲内にある。
【００８１】
《材料及び方法》
すべての溶媒及び化学薬品は、それぞれＳＤＳ及びＡｌｄｒｉｃｈから購入した。ＤＭＦ、ＴＨＦ及びＣＨ２Ｃｌ２は、標準的手順を用いて乾燥し、アルゴン雰囲気下に４Åモレキュラーシーブ上保存した。１ＨＮＭＲスペクトルはＢｒｕｋｅｒ  ＡＲＸ−２５０スペクトロメーターで記録し、化学シフトはＴＭＳから低磁場側でのｐｐｍ単位で報告した。ＩＲスペクトルは、ＭＩＲａｃｌｅＴＭ  単反射水平ＡＴＲユニット（ジルコニウム−セレン結晶）を備えた、Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｏｎｅ  ＦＴ−ＩＲスペクトロメーターを用いて得た。ＦＡＢ及びＣＩ質量スペクトルは、ＰａｒｉｓのＥＮＳで記録した。元素分析は、Ｐａｒｉｓ  ＶＩ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ（Ｆｒａｎｃｅ）又はＧｉｆ−ｓｕｒ−Ｙｖｅｔｔｅ（ＣＮＲＳ、Ｆｒａｎｃｅ）の微量分析サービスにより実施した。アルゴン下に行われる実験は、真空ラインで実施した。
【化１７】
2008528455.tif 000019
【００８２】
《３−カルボキシメチル−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（１ｃ）》
新しく蒸留したＴＨＦ（１０ｍＬ）中の２−（インドール−３−イル）酢酸（５００ｍｇ，Ｍ＝１７５．１９，２．８５．ｍｍｏｌ）及びリチウムビス（トリメチルシリル）アミド（１Ｍ／ＴＨＦ，６．２７ｍｍｏｌ，２．２当量，６，２７ｍＬ）の溶液を、アルゴン下に、−７８℃で１時間撹拌した。次いでクロロギ酸ベンジル（５０５μＬ，Ｍ＝１７０．６０，ｄ＝１．１９５，３．４２．ｍｍｏｌ，１．２当量）を添加した。反応混合物を、−７８℃で２時間撹拌し、次いで溶媒を真空下に蒸発させた。残渣を水に溶解して、ジエチルエーテルで抽出した。水層をＨＣｌ水溶液（０．１Ｎ）でｐＨ３まで酸性化して、結果として３−カルボキシメチル−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（１ｃ）を白色沈殿として得、これを濾別して、ペンタンで洗浄した（７９５ｍｇ，収率９０％）。Ｒｆ（シリカゲルＭｅｒｃｋＦ２５４，ＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨ９／１ｖ：ｖ混合物）＝０．４．Ｔｆ＝１５２℃．ＩＲ（ｃｍ−１）：１７２８及び１６９４（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ３．７７（ｓ，２Ｈ）；５．５３（ｓ，２Ｈ）；７．２９−７．６６（ｍ，８Ｈ）；７．７４（ｓ，１Ｈ）；８，１４（ｄ，Ｊ＝８．１，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝３２７，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，１００％．元素分析．Ｃ１８Ｈ１５ＮＯ４に対する計算値：Ｃ，６９．８９；Ｈ，４．８９；Ｎ，４．５３．実測値：Ｃ，６９．７８；Ｈ，５．００；Ｎ，４．５５．
【００８３】
《３−カルボキシメチル−５−ブロモ−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（１ｄ）》
２−（５−ブロモ−インドール−３−イル）酢酸（２００ｍｇ，Ｍ＝２５４．０９，０．７８７ｍｍｏｌ）に同じ手順を適用して、（１ｄ）（２８０ｍｇ，収率：９２％）を得た。Ｒｆ（シリカゲルＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨ９／１ｖ：ｖ混合物）＝０．５，Ｔｆ＝８８℃，ＩＲ（ｃｍ−１）：１７２９及び１６９２（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．８０（ｓ，２Ｈ）；５．５１（ｓ，２Ｈ）；７．１５（ｓ，１Ｈ）；７．２４−７．８２（ｍ，７Ｈ）；８．１２（ｄ，Ｊ＝８，１，１Ｈ）；１１，１６（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝４０５，４０７，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，４０％；３８８，３９０［Ｍ＋］，３０％．元素分析．Ｃ１８Ｈ１４ＢｒＮＯ４．０．５Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ，５４．５３；Ｈ，３．８７；Ｎ，３．５３．実測値：Ｃ，５４．６７；Ｈ，３．７２；Ｎ，３．４４．
【００８４】
《１−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−３−ヒドロキシプロパン−２−オン（２）》
塩化オキサリル（１０４μｌ，Ｍ＝１２６．９３，ｄ＝１．４５５，１．１８ｍｍｏｌ，１．５当量）を、アルゴン下に０℃で、ＤＭＦ数滴を含むＴＨＦ（１０ｍＬ）中の２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）酢酸（２００ｍｇ，Ｍ＝２５４．０９，０．７８８ｍｍｏＬ）の溶液に添加した。混合物を室温で２時間撹拌し、次いで真空下に蒸発させた。残渣をジオキサン１０ｍｌに溶解し、これに、アルゴン下に、トリス（トリメチルシリルオキシ）エチレン（６７５μＬ，Ｍ＝２９２．５９，ｄ＝０．８８５，１．９４ｍｍｏｌ，２．３当量）を添加した。室温で１０時間撹拌後、ＨＣｌ水溶液（０．１Ｎ）１０ｍＬを添加し、次いで溶液を８０℃で３０分間加熱した。ＮａＣｌを添加後、溶液をジエチルエーテルで抽出した。有機層をブラインで洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥して、真空下に蒸発乾固した。カラムクロマトグラフィー（シリカゲル，溶離ＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨ９５／５ｖ：ｖ混合物）で精製後、１−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−３−ヒドロキシプロパン−２−オン（２）を得た（４５ｍｇ，収率＝２１％）。Ｒｆ（シリカゲル，ＣＨ２Ｃｌ２／ＣＨ３ＯＨ９／１ｖ：ｖ混合物）＝０．５．Ｔｆ＝８８℃．ＩＲ（ｃｍ−１）：１７０２（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ：（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ３．００（ｓ，１Ｈ）；３．８１（ｓ，２Ｈ）；４．３１（ｓ，２Ｈ）；７．１５（ｓ，１Ｈ）；７．１９−７．３２（ｍ，２Ｈ）；７．６４（ｓ，１Ｈ）；８．２１（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２８５，２８７，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，８０％；２６８，２７０［Ｍ＋］，１００％．元素分析．Ｃ１１Ｈ１０ＢｒＮＯ２に対する計算値：Ｃ，４９．２８；Ｈ，３．７６；Ｎ，５．２２．実測値：Ｃ，４９．１０；Ｈ，３．７５；Ｎ，５．１７．
【００８５】
《チオ酢酸Ｓ−［３−（インドール−３−イル）−２−オキソ−プロピル］エステル（５ａ）》
塩化チオニル（１５０μｌ，Ｍ＝１１８．９７，ｄ＝１．６３，２．０６ｍｍｏｌ，１．２当量）を、アルゴン下に、２−（インドール−３−イル）酢酸（３００ｍｇ，Ｍ＝１７５．１９，１．７２ｍｍｏｌ）／ＣＨ２Ｃｌ２溶液（１０ｍＬ）に添加した。混合物を４０℃で３時間加熱し、次いで減圧下に蒸発させた。ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）に溶解した残渣を、アルゴン下に、新しく調製したジアゾメタン／ジエチルエーテル（１０．４ｍＬ，Ｃ＝０．６６Ｍ，６．８８ｍｍｏｌ，４当量）溶液中にカニューレで挿入した。０℃で４時間撹拌後、溶液を減圧下に蒸発させて、収率９５％でジアゾ化合物（３ａ）を黄色油状物として得、これを更に精製することなく使用した。（３ａ）：Ｒｆ（酢酸エチル／シクロヘキサン１／１ｖ：ｖ混合物）＝０．６５．ＩＲ（ｃｍ−１）：２１００（νＣＮ）；１７２６（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ３．７６（ｓ，２Ｈ）；５．２８（ｓ，１Ｈ）；７．１４−７．２８（ｍ，３Ｈ）；７．３９（ｄ，Ｊ＝７．８，１Ｈ）；７．４８（ｄ，Ｊ＝７．７，１Ｈ）；８．１２（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２１７，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，５０％；２００，（［Ｍ＋Ｈ］＋），３０％．ＨＣｌ（ｇ）エーテル溶液（６３０μＬ，Ｃ＝６Ｎ，３．７８ｍｍｏｌ，２．２当量）を、（３ａ）／ジエチルエーテル（１０ｍＬ）溶液に添加した。ＤＭＦ５ｍＬを添加して、ジエチルエーテルを注意深く蒸発させた。次いでＫＳＡｃ（４３２ｍｇ，Ｍ＝１１４．２０，３．７８ｍｍｏｌ，２．２当量）／ＤＭＦ溶液（５ｍＬ）を、アルゴン下に、カニューレにより移送した。室温で一晩撹拌後、溶媒を真空下に蒸発させて、（５ａ）を得、これを更にカラムクロマトグラフィー上、酢酸エチル／シクロヘキサン８／２ｖ：ｖ混合物で溶離して精製した（２２０ｍｇ，収率：５２％）。Ｒｆ（シリカゲル酢酸エチル／シクロヘキサン１／１ｖ：ｖ混合物）＝０．６．ＩＲ（ｃｍ−１）：１７８８（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ２，３４（ｓ，３Ｈ）；３，７８（ｓ，２Ｈ）；３，９５（ｓ，２Ｈ）；７．０９−７．５７（ｍ，５Ｈ）；８．１９（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ１３Ｈ１４ＮＯ２Ｓ＋（［Ｍ＋Ｈ］＋）に対する計算値，２４８．０４４５；実測値，２４８．０４４８．
【００８６】
《チオ酢酸Ｓ−［３−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−２−オキソ−プロピル］エステル（５ｂ）》
（５−ブロモ−インドール−３−イル）酢酸（３００ｍｇ，Ｍ＝２５４．０９，１，１８ｍｍｏｌ）に同じ手順を適用して、チオ酢酸５−［３−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−２−オキソ−プロピル］エステル（５ｂ）２２７ｍｇを収率５９％で得た。Ｒｆ（シリカゲル，酢酸エチル／シクロヘキサン１／１ｖ：ｖ混合物）＝０．５．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ２．３６（ｓ，３Ｈ）；３．７８（ｓ，２Ｈ）；３．９２（ｓ，２Ｈ）；７．１３−７．２９（ｍ，３Ｈ）；７．７２（ｓ，１Ｈ）；７．４８（ｄ，Ｊ＝７．７，１Ｈ）；８．１８（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ１３Ｈ１３ＢｒＮＯ２Ｓ＋（［Ｍ＋Ｈ］＋）に対する計算値，３２５．９８５０，３２７．９８３０；実測値３２５．９８４３，３２７．９８３７．
ジアゾ化合物（３ｂ）を収率９５％で単離した：Ｒｆ（シリカゲル，シクロヘキサン／酢酸エチル３／７ｖ：ｖ混合物）＝０．５．ＩＲ（ｃｍ−１）：２１０１（νＣＮ）；１７１５（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ３．７５（ｓ，２Ｈ）；５．６８（ｓ，１Ｈ）；７．２２（ｄｄ，Ｊ３＝８．５，４Ｊ＝１．５，１Ｈ）；７．３４（ｓ，１Ｈ）；７，３７（ｄ，３Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７，７５（ｄ，４Ｊ＝１．５，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２７８，２８０，［Ｍ＋］，６０％；２５０，２５２，［Ｍ−Ｎ２］＋，１００％．
【００８７】
《３−（３−アセチルスルファニル−２−オキソ−プロピル）−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（５ｃ）》
３−カルボキシメチル−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（２００ｍｇ，Ｍ＝３０９．３２，０．６４７ｍｍｏｌ）に同じ手順を適用して、（５ｃ）１７８ｍｇを収率７２％で得た。Ｒｆ（酢酸エチル／シクロヘキサン１／１ｖ：ｖ混合物）＝０．６．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ２．３４（ｓ，３Ｈ）；３．９８（ｓ，２Ｈ）；４．０７（ｓ，２Ｈ）；５，５０（ｓ，２Ｈ）；７．１５−７．８０（ｍ，９Ｈ）；８．１５（ｄ，４Ｊ＝１．５，１Ｈ）．ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ２１Ｈ２３ＮＯ４Ｓ＋［Ｍ＋ＮＨ４＋］に対する計算値，３９９．１３７９；実測値，３９９．１３７５．
ジアゾ化合物（３ｃ）を収率９１％で単離して、キャラクタリゼーションを行なった：Ｒｆ（酢酸エチル／シクロヘキサン１／１ｖ：ｖ混合物）＝０．５．ＩＲ（ｃｍ−１）：２１０２（νＣＮ）；１７３０及び１６３６（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．７８（ｓ，２Ｈ）；５．５０（ｓ，２Ｈ）；５，８２（ｓ，１Ｈ）；７．２６−７．６９（ｍ，８Ｈ）；７．７０（ｓ，１Ｈ）；８．１７（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝３５１，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，１００％．
【００８８】
《２−（インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ａ）．》
２−（インドール−３−イル）酢酸（５００ｍｇ，Ｍ＝１７５．１９，２．８５ｍｍｏｌ）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢＴ）（４２５ｍｇ，Ｍ＝１３５．１３，３．１４ｍｍｏｌ，１．１当量）及び１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボキシルイミン塩酸塩、ＥＤＣＩ（６０２ｍｇ，Ｍ＝１９１．７１，３．１４ｍｍｏｌ，１．１当量）のＤＭＦ溶液（１０ｍＬ）を、アルゴン下に５分間撹拌した。次いでＮ−メチルモルホリン（ＮＭＭ）（３４５μｌ，Ｍ＝１０１．１５，ｄ＝０．９２，３．１４ｍｍｏｌ，１．１当量）を添加した。反応混合物を室温で２時間撹拌して、塩酸ヒドロキシルアミン（２１８ｍｇ，Ｍ＝６９．５，３．１４ｍｍｏｌ，１，１当量）を添加した。溶液を撹拌下に一晩放置し、次いでＤＭＦを真空下に蒸発させて、黄色油状物を得、これを酢酸エチルに溶解した。この溶液を、順次に、水及びＮａＨＣＯ３水溶液で洗浄した。通常の処理後、溶媒を蒸発させて、（６ａ）を白色固体として得た（ｍ＝２６０ｍｇ，収率＝６０％）。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６３８（νＣＯ）．１ＨＲＭＮ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ３．４４（ｓ，２Ｈ）；７．０２（ｔ，Ｊ＝７．１，１Ｈ）；７．１２（ｔ，Ｊ＝７．１，１Ｈ）；７．１９（ｓ，１Ｈ）；７．３９（ｄ，Ｊ＝７．８，１Ｈ）；７，６２（ｄ，Ｊ＝７．６，１Ｈ）；８，７４（ｓ，１Ｈ）；１０．６５（ｓ，１Ｈ）；１１．８５（ｓ，１Ｈ）．元素分析．Ｃ１０Ｈ１０Ｎ２Ｏ２に対する計算値：Ｃ，６３．１５；Ｈ，５．３０；Ｎ，１４．７３．実測値：Ｃ，６２．９６，Ｈ，５．３１，Ｎ，１４．６３．
【００８９】
《２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｂ）》
（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）酢酸（２００ｍｇ；Ｍ＝２５４．０９，０．７８７ｍｍｏｌ）から出発して、（６ｂ）１１６ｍｇを収率５５％で得た。Ｒｆ（Ｃ１８シリカゲル，酢酸エチル／メタノール  １／１ｖ：ｖ混合物）＝０．８．Ｔｆ＝１４５℃．ＩＲ（ｃｍ−１）：３４１７（νＯＨ）３２１３（νＮＨ），１６３３（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ３．４９（ｓ，１Ｈ）；７．２０−７．４４（ｍ，３Ｈ）；７．８７（ｓ，１Ｈ）；８．８６（ｓ，１Ｈ）；１０．５９（ｓ，１Ｈ）；１１．１４（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２７０，２７２，［Ｍ＋Ｈ］＋，１００％．元素分析．Ｃ１０Ｈ９ＢｒＮ２Ｏ２に対する計算値：Ｃ，４４．６３；Ｈ，３．３７；Ｎ，１０．４１．実測値：Ｃ，４４．５２，Ｈ，３．５２；Ｎ，１０．４５．
【００９０】
《５−ブロモ−３−ヒドロキシカルバモイルメチル−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（６ｄ）》
Ｈｏｒｗｅｌｌ  ｅｔ  ａｌ．（１９９７）に記述されたカルボキシメチル化手順に従い、２−（５−ブロモ−インドール−３−イル）酢酸（２００ｍｇ，Ｍ＝２５４，０９，０．７８７ｍｍｏＬ）から３−カルボキシメチル−５−ブロモ−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステルを得た（２８０ｍｇ，収率：９２％）。５−ブロモ−３−カルボキシメチル−インドール−１−カルボン酸ベンジルエステル（１２０ｍｇ，Ｍ＝３８８．２１，０．３０９ｍｍｏｌ）から出発して、（６ｄ）５０ｍｇを収率４０％で得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６５０及び１６９０（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ３．４０（ｓ，２Ｈ）；５．５６（ｓ，２Ｈ）；７．４５−８．１０（ｍ，９Ｈ）；８．９５（ｓ，１Ｈ）；１０．７５（ｓ，１Ｈ）．元素分析．Ｃ１８Ｈ１５ＢｒＮ２Ｏ４に対する計算値：Ｃ，５３．６２；Ｈ，３．７５；Ｎ，６．９５．実測値：Ｃ，５３．７３；Ｈ，３．５４；Ｎ，７．１１．
【００９１】
《（４−フルオロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−酢酸エチルエステル（８ｅ）》
冷却した４−フルオロ−１Ｈ−インドール７ｅ（Ｍ＝１３５．０５，３００ｍｇ，２．２２ｍｍｏｌ）／ＴＨＦ３．３ｍＬ溶液に、溶液を氷浴で０℃未満に保持しながら、１．６Ｍのｎ−ＢｕＬｉ／ヘキサン  １．３９ｍＬ（２．２２ｍｍｏｌ）を添加した。１５分後、１ＮのＺｎＣｌ２／Ｅｔ２Ｏ  ２．２２ｍＬを添加した。冷却浴を取り外し、混合物を２４時間撹拌し、次いで真空下に蒸発させて、ロウ状物を得、これを更に無水トルエン（３．３ｍＬ）に溶解した。エチル−２−ブロモアセテート（２４６μＬ，２．２２ｍｍｏｌ）を添加後、溶液を２４時間撹拌した。次いで混合物を１ＮＨＣｌで酸性にして、酢酸エチルに注ぎ入れた。有機層をブラインで洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。エステルを、シリカゲル上１０％ＡｃＯＥｔ／シクロヘキサンで溶離するクロマトグラフを行ない、（８ｅ）１５８ｍｇ（３２％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．２４（ｔ，Ｊ＝７，３Ｈ）；３．８８（ｓ，２Ｈ）；４．１６（ｑ，Ｊ＝７，２Ｈ）；６．７１（ｄｄ，３ＪＨＦ＝１１，３ＪＨＨ＝８，１Ｈ）；７．０６（ｔｄ，３ＪＨＨ＝８，４ＪＨＦ＝５．４，１Ｈ）；７．２３（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）；７．２８（ｄ，５ＪＨＦ＝１．９，１Ｈ）；１０．３４（ｓ，１Ｈ）．
【００９２】
《２−（４−フルオロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｅ）》
ＮＨ２ＯＨ．ＨＣｌ（４９７ｍｇ，７．１５ｍｍｏｌ）を粉末のまま、１ＭのＥｔＯＮａ／ＥｔＯＨ溶液６．４ｍＬに添加した。この溶液を、エステル（８ｅ）（１５８ｍｇ，０．７１５ｍｍｏｌ，Ｍ＝２２１．０３）／エタノール溶液（１０ｍＬ）に添加した。混合物をアルゴン下に８０℃で２４時間撹拌した。次いで冷却及び真空下に蒸発後、残渣をＡｃＯＥｔに溶解した。この有機層をブライン、ＮａＨＣＯ３水溶液、０．１ＮＨＣｌ、ブラインで洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。真空下に蒸発後、ヒドロキサム酸（６ｅ）をアセトン／シクロヘキサンの１：１混合物に溶解した。減圧下にアセトンをゆっくり蒸発させて、（６ｅ）７５ｍｇを白色固体として得た（５１％）。ＩＲ（ｃｍ−１）：３３５４（νＮＨ），３２８０（νＯＨ），１６３１（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．７２（ｓ，２Ｈ）；６．７０（ｄｄ，３ＪＨＦ＝１１，３ＪＨＨ＝８，１Ｈ）；７．０５（ｔｄ，３ＪＨＨ＝８，４ＪＨＦ＝５．４，１Ｈ）；７．２２（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）；７．２８（ｓ，１Ｈ）；１０．００（ｓ，１Ｈ），１０．４３（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ１０Ｈ１３Ｎ３Ｏ２Ｆ（［Ｍ＋ＮＨ４＋］）に対する計算値，２２６．０９９２；実測値２２６．０９９１．
【００９３】
《（５−フルオロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−酢酸エチルエステル（８ｆ）》
５−フルオロ−１Ｈ−インドール（７ｆ）１２５ｍｇ（Ｍ＝１３５．０５，０．９２６ｍｍｏｌ）からエステル（８ｆ）９１ｍｇ（収率＝４４％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．２４（ｔ，Ｊ＝７．２，３Ｈ）；３．７４（ｓ，２Ｈ）；４．１３（ｑ，Ｊ＝７．２，２Ｈ）；６．９２（ｔ，Ｊ＝９，１Ｈ）；７．３０（ｄ，Ｊ＝９，１Ｈ）；７．３８（ｍ，２Ｈ）；１０．２１（ｓ，１Ｈ）．
【００９４】
《２−（５−フルオロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｆ）》
エステル（８ｆ）９１ｍｇ（Ｍ＝２２１．２３，０．４１ｍｍｏｌ）から出発して、ヒドロキサム酸（６ｆ）（Ｍ＝２０８．１９）２１ｍｇ（収率＝２５％）を得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：３３６０（νＮＨ），３１７５（νＯＨ），１６２５（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．５７（ｓ，２Ｈ）；６．９１（ｔｄ，３ＪＨＦ＝３ＪＨＨ＝９．３，４ＪＨＨ＝２．３，１Ｈ）；７．３３−７．４１（ｍ，３Ｈ）；８．００（ｓ，１Ｈ）；１０．０８（ｓ，１Ｈ）；１０．２２（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２２６．２，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，２０％．
【００９５】
《（５−クロロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−酢酸エチルエステル（８ｇ）》
５−クロロ−１Ｈ−インドール（７ｇ）３００ｍｇ（Ｍ＝１５１．６０，１．９８ｍｍｏｌ）からエステル（８ｇ）１９８ｍｇ（収率＝４３％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．２４（ｔ，Ｊ＝７，３Ｈ）；３．７７（ｓ，２Ｈ）；４．１４（ｑ，Ｊ＝７，２Ｈ）；７．２４（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７．３５−７．４０（ｍ，２Ｈ）；７．７９（ｓ，１Ｈ）；１０．３３（ｓ，１Ｈ）．
【００９６】
《２−（５−クロロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｇ）》
エステル（８ｇ）１９８ｍｇ（Ｍ＝２３３．２６，０．８５ｍｍｏｌ）から出発して、ヒドロキサム酸（６ｇ）（Ｍ＝２２４．６４）１９４ｍｇ（収率＝９５％）を得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：３３４８（νＮＨ），３１９０（νＯＨ），１６２５（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．５９（ｓ，２Ｈ）；７．１０（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７．３５（ｓ，１Ｈ）；７．４１（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７．６７（ｓ，１Ｈ）；１０．００（ｓ，１Ｈ）；１０．２９（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＨＲＭＳ：に対する計算値Ｃ１０Ｈ１０Ｎ２０２Ｃｌ（［Ｍ＋ＮＨ４＋］），２２５．０４３３１（１００％），２２７．０４６１（３３％）；実測値２２５．０４３２（１００％），２２７．０４１３（３２．４％）．
【００９７】
《（５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）−酢酸エチルエステル（８ｈ）》
５−メトキシ−１Ｈ−インドール（７ｈ）３００ｍｇ（Ｍ＝１４７．１８，２．０４ｍｍｏｌ）からエステル（８ｈ）２１９ｍｇ（収率＝４６％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．２３（ｔ，Ｊ＝７，３Ｈ）；３．７３（ｓ，２Ｈ）；３．８２（ｓ，３Ｈ）；４．１５（ｑ，Ｊ＝７，２Ｈ）；６．７９（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７．１１（ｓ，１Ｈ）；７．２６−７．３２（ｍ，２Ｈ）；９．９７（ｓ，１Ｈ）．
【００９８】
《２−（５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｈ）》
エステル（８ｇ）２１９ｍｇ（Ｍ＝２３３．２６，０．９４ｍｍｏｌ）から出発して、ヒドロキサム酸（６ｈ）（Ｍ＝２２０．２２）９０ｍｇ（収率＝４３％）を得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：３３０７（νＮＨ），３１６０（νＯＨ），１６２０（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．５７（ｓ，２Ｈ）；３．８１（ｓ，３Ｈ）；６．７７（ｄｄ，３Ｊ＝８．８，４Ｊ＝２．３，１Ｈ）；７．１５（ｄ，Ｊ＝２．３，１Ｈ）；７．２２（ｓ，１Ｈ）；７．２８（ｄ，Ｊ＝８．８，１Ｈ）；７．９３（ｓ，１Ｈ）；１０．０４（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２３８，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，３５％．
【００９９】
《（６−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−酢酸エチルエステル（８ｉ）》
６−ブロモ−１Ｈ−インドール（７ｉ）３００ｍｇ（Ｍ＝１９６．０５，１．５３ｍｍｏｌ）からエステル（８ｉ）１９２ｍｇ（収率＝４５％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ１．２３（ｔ，Ｊ＝７．２，３Ｈ）；３．７６（ｓ，２Ｈ）；４．１３（ｑ，Ｊ＝７．２，２Ｈ）；７．１９（ｄｄ，３Ｊ＝８．５，４Ｊ＝１．５，１Ｈ）；７．３４（ｓ，１Ｈ）；７．５５（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ）；７．６２（ｄ，Ｊ＝１．５，１Ｈ）；１０．２８（ｓ，１Ｈ）．
【０１００】
《２−（６−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｉ）》
エステル（８ｉ）１９２ｍｇ（Ｍ＝２８２．１６，０．６８ｍｍｏｌ）から出発して、ヒドロキサム酸（６ｉ）（Ｍ＝２６９．０９）１３６ｍｇ（収率＝７４％）を得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：３３３５（νＮＨ），３２３０（νＯＨ），１６１５（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．６０（ｓ，２Ｈ）；７．１７（ｄｄ，３Ｊ＝８．５，４Ｊ＝１．５，１Ｈ）；７．３０（ｓ，１Ｈ）；７．６（ｍ，２Ｈ）；８．０（ｓ，１Ｈ）；１０．０（ｓ，１Ｈ）；１０．２７（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２７０，２７２，［Ｍ＋Ｈ］＋，５０％．
【０１０１】
《２−（５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドリル）−酢酸エチルエステル（８ｊ）》
５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール（７ｊ）３００ｍｇ（Ｍ＝２１０．０６，１．４３ｍｍｏｌ）からエステル（８ｊ）２０１ｍｇ（収率＝４８％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．１８（ｔ，Ｊ＝７，３Ｈ）；２．３３（Ｓ，３Ｈ）；３．６６（ｓ，２Ｈ）；４．０６（ｑ，Ｊ＝７，２Ｈ）；７．１０（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）；７．２２（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）；７．５６（ｓ，１Ｈ）；１０．１１（ｓ，１Ｈ）．
【０１０２】
《２−（５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドリル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（６ｊ）》
エステル（８ｊ）２０１ｍｇ（Ｍ＝２９６．１６，０．６８ｍｍｏｌ）から出発して、ヒドロキサム酸（６ｊ）（Ｍ＝２８３．１２）１６０ｍｇ（収率＝８３％）を得た。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６９０（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ２．４４（ｓ，３Ｈ）；３．６９（ｓ，２Ｈ）；７．１４（ｄ，Ｊ＝８．４，１Ｈ）；７．２６（ｄ，Ｊ＝８．４，１Ｈ）；７．６７（ｓ，１Ｈ）；１０．２０（ｓ，１Ｈ）．
【化１８】
2008528455.tif 000020
【０１０３】
《５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルバルデヒド（９）》
ＰＯＣｌ３（２６７μＬ，２．８６ｍｍｏＬ，ｄ＝１．６４）を、アルゴン下に０℃で、５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール（７ｊ）（５００ｍｇ，２．３８ｍｍｏｌ）／ＤＭＦ５ｍＬ溶液に添加した。室温で一晩撹拌後、２ＮＮａＯＨ水溶液２ｍＬを添加し、溶液を更に２時間撹拌し、次いで酢酸エチルに注ぎ入れた。水で洗浄し、乾燥し、蒸発乾固した後、（９）５２６ｍｇを収率９５％で白色固体として単離した（収率＝９３％）。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６２８（νＣ＝Ｏ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ２．７８（ｓ，３Ｈ）；７．３３（ｄ，３Ｊ＝８．４５，１Ｈ），７．３６（ｄ，３Ｊ＝８．４５，１Ｈ），８．３３（ｓ，１Ｈ），１０．１５（ｓ，１Ｈ），１１．０４（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２５５，２５７［Ｍ＋ＮＨ４＋］，８５％；２３８−２４０，［Ｍ＋］，１００％．元素分析．Ｃ１０Ｈ８ＢｒＮＯに対する計算値：Ｃ，５０．４５；Ｈ，３．３９；Ｎ，５．８８．実測値：Ｃ，５０．４２，Ｈ，３．４９；Ｎ，５．８７．
【０１０４】
《５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルバルデヒド−オキシム（１０）》
ＮＨ２ＯＨ，ＨＣｌ（７０ｍｇ，１．０１ｍｍｏｌ）を、（９）（２００ｍｇ，０．８４ｍｍｏＬ）／ピリジン５ｍＬ溶液に添加した。室温で５時間撹拌後、溶液を蒸発乾固した。残渣を酢酸エチルに溶解後、溶液を順次、１ＮＨＣｌ、ブラインで洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。溶媒を蒸発後、（１０）２１０ｍｇを黄色油状物として定量的収率で単離した。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６２２（νＣ＝Ｎ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［ｄ６］アセトン）：δ２．５３（ｓ，３Ｈ）；７．２−７．３５（ｍ，２Ｈ）；７．８０（ｓ，１Ｈ）；８．３２（ｓ，１Ｈ）；９．６９（ｓ，１Ｈ）；１０．４９（ｓ，１Ｈ）．元素分析．Ｃ１０Ｈ９ＢｒＮ２Ｏ．０．２５Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ，４６．６３；Ｈ，３．７２；Ｎ，１０．８７．実測値：Ｃ，４６．６９；Ｈ，３．６６；Ｎ，１０．５８．
【０１０５】
《Ｎ−［２−（５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）メチル］−ヒドロキシルアミン（１１）》
（１０）（１１０ｍｇ，０．４３ｍｍｏｌ）／メタノール１０ｍＬ溶液に、メチルオレンジ結晶を数個添加し、次いでＨＣｌ（ｇ）（２Ｎ）エタノール溶液を数滴添加した。溶液は赤紫色に変化した。ＨＣｌを添加してそのあとも溶液の赤色を保持しながら、２当量のＮａＢＨ３ＣＮ（５５ｍｇ，０．８６ｍｍｏｌ）／ＴＨＦ５ｍＬを添加して、溶液を撹拌した。数時間後、赤色が安定してから、溶液を撹拌下に一晩放置した。蒸発後、残渣をメタノール５ｍＬに溶解し、次いで水５ｍＬを添加した。１ＮＮａＯＨ水溶液でｐＨを９まで調整した。この溶液をＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。通常の処理後、（１１）（１１０ｍｇ）を黄色油状物として定量的収率で単離し、更に精製することなくキャラクタリゼーションを行なった。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ２．５１（ｓ，３Ｈ）；５．１６（ｓ，２Ｈ）；７．１−７．３（ｍ，２Ｈ）；８．１０（ｓ，１Ｈ）；１０．３４（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝２５５，２５７［Ｍ＋］，３０％；２２４，２２６（［Ｍ−ＮＨＯＨ］＋），１００％．元素分析．Ｃ１０Ｈ１１ＢｒＮ２Ｏに対する計算値：Ｃ，４７．０８；Ｈ，４．３５；Ｎ，１０．９８．実測値：Ｃ，４６．９７；Ｈ，４．５１；Ｎ，１１．１３．
【０１０６】
《５−ブロモ−２−メチル−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−インドール−３−カルバルデヒド（１２）》
５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルバルデヒド（９）（５００ｍｇ，２．１０ｍｍｏｌ）の溶液を、０℃でアルゴン下に、ＮａＨ（１１０ｍｇ，４．６２ｍｍｏｌ，２．２当量）／ＴＨＦ１０ｍＬ懸濁液に添加した。１時間撹拌後、ベンゼンスルホニルクロリド（３２０μＬ，２．５２ｍｍｏｌ，１．２当量）の溶液を添加した。混合物を室温で一晩撹拌した。次いで水５０ｍＬを添加し、この溶液を酢酸エチルで抽出し、有機層を、順次、０．１ＮＨＣｌ、ＮａＨＣＯ３水溶液、ブラインで洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。セライトを通して濾過し、蒸発させて、ペンタン／アセトン混合物から再結晶後、（１２）７００ｍｇ（９５％収率）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ３．０５（ｓ，３Ｈ）；７．５７（ｄｄ，３Ｊ＝８．９，４Ｊ＝２．１，１Ｈ）；７．６−８．０（ｍ，５Ｈ），８．１９（ｄ，Ｊ＝８．９，１Ｈ），８．４１（ｄ，Ｊ＝２．１，１Ｈ），１０．３２（ｓ，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝３７８，３８０［Ｍ＋］，１００％．
【０１０７】
《２−（５−ブロモ−２−メチル−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノール（１３）》
（１２）（７００ｍｇ，１．８５ｍｍｏｌ）／メタノール１０ｍＬ溶液に、ＮａＢＨ４（８４ｍｇ，２．２２ｍｍｏｌ）／メタノール１０ｍＬ溶液を添加した。室温で６時間撹拌後、溶液を酢酸エチルに注ぎ入れて、ブラインで洗浄した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥して、真空下に蒸発させた。アルコールをシリカゲル上シクロヘキサン／酢酸エチル７０／３０で溶離するクロマトグラフを行ない、（１３）７００ｍｇを定量的収率で淡黄色粉末として得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ２．６４（ｓ，３Ｈ）；４．０２（ｓ，１Ｈ）；４．７２（ｓ２Ｈ）；７．４５（ｄｄ，３Ｊ＝８．９，４Ｊ＝２，１Ｈ）；７．８３（ｄ，Ｊ＝２，１Ｈ）；７．６−８．０（ｍ，５Ｈ）；８．１３（ｄ，Ｊ＝８．９，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝３８０，３８２［Ｍ＋］，１００％．
【０１０８】
《Ｔｅｒｔ−ブチル−２−（５−ブロモ−２−メチル−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−インドール−３−イル）メチル−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルオキシ）−カルバメート（１４）》
（１３）（２２０ｍｇ，０．５８ｍｍｏｌ）／ＴＨＦ１０ｍＬ溶液に、室温でアルゴン下に、連続してＰＰｈ３（１．１当量，１６７ｍｇ，０．６４ｍｍｏｌ）を添加し、１５分間撹拌後Ｎ−ブロモスクシンイミド（１．１当量，１１３ｍｇ，０．６４ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を室温で一晩撹拌した。ブロモ誘導体を単離せず、更にこの溶液で使用した。Ｎ，Ｏ−ビス−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）ヒドロキシルアミン（１３５ｍｇ，０．５８ｍｍｏｌ）／ＤＭＦ５ｍＬ溶液をＮａＨ（１．１当量，１５ｍｇ）とともに予め１５分間撹拌しておき、これを前記ブロモ誘導体に添加した。得られた溶液を２時間撹拌した。ＣＨ２ＣＬ２添加後、溶液を、水、ＮＨ４Ｃｌ水溶液、ブラインで洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。溶媒蒸発後、残渣を、シリカゲル上ＣＨ２Ｃｌ２／Ｃ６Ｈ１２７０／３０及び８０／２０で溶離するクロマトグラフを行ない、（１４）１５０ｍｇを得た（収率４４％）。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ１．３５（ｓ，９Ｈ）；１．４９（ｓ，９Ｈ）；２．６７（ｓ，３Ｈ）；４．８７（ｓ，２Ｈ，）；７．４７（ｄｄ，３Ｊ＝８．８，４Ｊ＝１．８，１Ｈ）；７．６３（ｍ，３Ｈ）；７．７８（ｄ，Ｊ＝１．８，１Ｈ）；７．９（ｄ，Ｊ＝７．５，２Ｈ）；８．１３（ｄ，Ｊ＝８．８，１Ｈ）．ＣＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ＝６１２，６１４［Ｍ＋］，１００％．
【０１０９】
《Ｎ−（（５−ブロモ−２−メチル−１（フェニルスルホニル）−１Ｈ−インドール−３−イル）メチル）ヒドロキシルアミン（１５）》
トリフルオロ酢酸７７５μＬ（４０当量）を、（１４）（１５０ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）／ＣＨ２Ｃｌ２１０ｍＬ溶液に添加した。溶液を０℃でアルゴン下に２時間撹拌し、次いで水、ＮａＨＣＯ３水溶液で洗浄して、ＭｇＳＯ４で乾燥した。濾過し、減圧下に蒸発させて、（１５）８０ｍｇを得た。シリカゲルによる精製において不安定であるため、これを更に精製することなく試験した。ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ１６Ｈ１４０３Ｎ２ＢｒＳ［Ｍ−Ｈ］＋に対する計算値，３９２．９９０９（９６％），３９４．９８８９（１００％）；実測値３９２．９９１１（２４．７％），３９４．９８９５（２４．２％）．
【０１１０】
《Ｎ−（１−ベンゼンスルホニル−５−ブロモ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イルメチル）−Ｎ−ヒドロキシホルムアミド（１６）．》
ギ酸（３．７７ｍＬ，０．１ｍｏｌ）を、０℃で、無水酢酸（９．４５ｍＬ，０．１ｍｏｌ）に滴下した。次いで混合物を５０℃に２時間加熱し、室温まで放置した。ＣＨ２Ｃｌ２１０ｍＬに溶解した（１５）（８０ｍｇ，０．２ｍｍｏｌ）を、室温で前の溶液に滴下した。一晩撹拌後、真空下に蒸発させて、油状物を得、これを、シリカゲル上で数滴の酢酸存在下にＣＨ２Ｃｌ２／Ｃ６Ｈ１２９９．５／０．５（ｖｖ混合物）で溶離するクロマトグラフを行なった。蒸発後、エーテル溶液からペンタン中に沈殿させて（１６）５０ｍｇ（収率６０％）を得た。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］アセトン）：δ□２７２□３□；４．８１（ｓ，２Ｈ）；７．４７（ｄｄ，３Ｊ＝８．８，４Ｊ＝１．９，１Ｈ）；７．６３（ｔ，Ｊ＝７．５，２Ｈ）；７．７３（ｄ，Ｊ＝７．５，１Ｈ）；７．８（ｄ，Ｊ＝１．９，１Ｈ）；７．９４（ｄ，Ｊ＝７．５，２Ｈ）；８．１３（ｄ，Ｊ＝８．８，１Ｈ）；８．３５（ｓ，１Ｈ）；９．１０（ｓ，１Ｈ）．ＦＡＢ＋−ＭＳ：４２３，４２５，［Ｍ＋Ｈ］＋，１０％；４６１，４６３，［Ｍ＋ＮＨ４＋］，１０％．ＣＩ−ＨＲＭＳ：Ｃ１７Ｈ１９Ｏ４Ｎ３ＢｒＳ［Ｍ＋ＮＨ４＋］に対する計算値，４４０．０２８０（９５．６％），４４２．０２６０（１００％）；実測値４４０．０２９２（８６．４％），４４２．０２４７（９２．９％）．
【化１９】
2008528455.tif 000021
【０１１１】
《（１−ヒドロキシカルバモイルメチル−２−フェニル−エチル）−カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（１８）》
ヒドロキサム酸合成の通常の手順に従い、３−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ−４−フェニル−酪酸（１７）（０．３０８ｍｍｏＬ，Ｍ＝２７９．３３，ｍ＝８６ｍｇ）から出発して、（１８）５０ｍｇを収率５５％で製造した。１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，［Ｄ６］ＤＭＳＯ）：δ１．３６（ｓ，９Ｈ）；２．１６（ｍ，２Ｈ）；２．７２（ｍ，２Ｈ）；３．９９（ｍ，１Ｈ），６．７１（ｄ，Ｊ＝８．６，１Ｈ）；７．１９−７．３５（ｍ，５Ｈ）；８．８３（ｓ，１Ｈ）；１０．４０（ｓ，１Ｈ）．元素分析．Ｃ１４Ｈ２０Ｎ２Ｏ４．０．２５Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ，６０．２９；Ｈ，７．５９；Ｎ，９．３７．実測値：Ｃ，６０．１９；Ｈ，７．３８；Ｎ，９．５８．
【０１１２】
《（１−ヒドロキシカルバモイルメチル−２−フェニル−エチル）−カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（２０）》
Ｘｉａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．により記述されたようにして［Ｘｉａｎｇ，２００２＃１００７］、（１−ホルミル−２−フェニル−エチル）−カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（１９）から化合物（２０）を合成した。ＩＲ（ｃｍ−１）：１６８２（νＣＯ）．１ＨＮＭＲ（２５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１．３８（ｓ，１Ｈ）；２．８３（ｄ，Ｊ＝６．７，２Ｈ）；３．０８−４．０１（ｍ，２Ｈ）；４．１９（ｍ，１Ｈ）；４．６１（ｄ，Ｊ＝３．９，１Ｈ）；７．１５−７．８０（ｍ，５Ｈ）；８．３２（ｓ，１Ｈ）；８．８５（ｓ，１Ｈ）．元素分析．Ｃ１５Ｈ２２Ｎ２Ｏ４．０．２Ｈ２Ｏに対する計算値：Ｃ，６０．４７；Ｈ，７．５８；Ｎ，９．４０．実測値：Ｃ，６０．６７；Ｈ，７．５７；Ｎ，９．３１．
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１Ａ】１５Ｎ−標識した大腸菌（E.coli）ペプチドデホルミラーゼ（１ｍＭ）上の２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（挿入図）のＨＳＱＣ（異核種単量子相関（Heteronuclear Single Quantum Correlation））フットプリント。リファレンススペクトルは黒色輪郭線で示され、化学量論的量の化合物存在下のスペクトルは灰色でオーバーレイされる。著しく摂動されるアミド基がラベルされる。
【図１Ｂ】大腸菌（E.coli）ペプチドデホルミラーゼの３Ｄ構造。アミノ酸残基のアミド基ＮＭＲシフトが２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミドの結合により摂動されるアミノ酸残基は、赤色で示される（図１Ａでラベルされた残基）。触媒の金属イオンは球体として示される。
【図１Ｃ】大腸菌（E.coli）のＰＤＦ（１００μＭ）から２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（１ｍＭ）への磁化移動を示すＮＭＲ飽和移動差スペクトル実験（ＳＴＤ）。上の図：混合物のリファレンススペクトル。星印でラベルしたピークは、緩衝液のシグナルに相当する。番号を付したピークは、図１Ａでラベルした２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミドに由来するシグナルに相当する。下の図：ＳＴＤシグナル。矢印は、照射されたスペクトル領域を示す。正規化したＳＴＤ強度が示される。
【図２】本発明による２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド化合物が緑膿菌（Pseudomonas aeruginosa）ペプチドデホルミラーゼ酵素のＳ’１ポケットに結合している三次元モデルの三つの異なる視点から見た図であり、アクチノニンの構造及びベンザチオジオン−ヒドロキサム酸誘導体（benzathiozinone-hydroxamic derivative）の構造と重ね合わせてある。
【図３Ａ】ｄｅｆ遺伝子がＰＢＡＤプロモーターの制御下にある大腸菌（Escherichiacoli）株について、アラビノース濃度（横軸，％）に関して、それぞれ、アクチノニン及び２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミドのＭＩＣ（縦軸，μｇ／ｍｌ）を表す図である。
【図３Ｂ】ｄｅｆ遺伝子がＰＢＡＤプロモーターの制御下にある大腸菌（Escherichiacoli）株について、アラビノース濃度（横軸，％）に関して、それぞれ、アクチノニン及び２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミドのＭＩＣ（縦軸，μｇ／ｍｌ）を表す図である。
【図３Ｃ】ｙｋｒＢ遺伝子もｄｅｆ遺伝子も不活性化されてしまっており、且つ２つの遺伝子のうち１つがＰｘｙｌＡプロモーターの制御下にあった枯草菌（Bacillus subilis）株について、キシロース濃度（横軸，％）に関して、菌株に対するアクチノニン（黒丸）及び２−（５−ブロモ−１Ｈ−インドール−３−イル）−Ｎ−ヒドロキシアセトアミド（黒四角）のＭＩＣ（縦軸，μｇ／ｍｌ）を表す図である。
【０１１４】
[実施例]
《使用した略語》
枯草菌（Bacillus subtilis），Ｂｓ；大腸菌（Escherichia coli），Ｅｃ；Ｎ−ホルミル，Ｆｏ；Ｍｅｔ−ｔＲＮＡｆＭｅｔトランスホルミラーゼ，ＦＭＴ；擬似結合定数，ＩＣ５０；インドール誘導体，ＩＤ；ノックアウト，ＫＯ；最小阻止濃度，ＭＩＣ；メタロプロテアーゼ，ＭＰ；阻害定数又は解離定数，Ｋｄ；マトリックスメタロプロテアーゼ，ＭＭＰｓ；ペプチドデホルミラーゼ，ＰＤＦ；ペプチドデホルミラーゼ阻害物質，ＰＤＦＩ；プロテイン・データ・バンク，ＰＤＢ；構造活性相関，ＳＡＲ；飽和移動差スペクトル，ＳＴＤ；三次元，３Ｄ．
【実施例１】
【０１１５】
ＮＭＲによるメディアムスループットＰＤＦＩスクリーニングは、インドール誘導体をＰＤＦの低親和性リガンドとして明らかにする
《材料及び方法》
１５Ｎ−標識Ｎｉ−ＥｃＰＤＦ１を、記述されたようにして得て（Ｄａｒｄｅｌｅｔ  ａｌ．，１９９８）、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ−ＨＣｌ（ｐＨ７．０）に溶解し、最終濃度を１ｍＭとした。ＮＭＲ実験は、３ｍｍ三重共鳴フローインジェクション・プローブを備えたＢｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ  ６００ＭＨｚ  ＮＭＲスペクトロメーター上に記録された。プローブは、ＮＭＲコンソール（Ｂｒｕｋｅｒ  ＢＥＳＴ（登録商標）システム）により制御されるＧｉｌｓｏｎリキッドハンドラーに連結される。インジェクション・プロトコルは、前に記述されたとおりである（Ｔｉｓｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００２）。化学シフト摂動実験のために、１ｍＭ  １５Ｎ−標識ＥｃＰＤＦ１（ＰＤＦ１Ｂ）９０μｌを、９６ウェルプレート中で同じ緩衝液に溶解した等容量の試験リガンド（３ｍＭ）と混合し、インジェクションの前に、Ｇｉｌｓｏｎ  ２４２  Ｐｅｌｔｉｅｒラック上、４℃で冷却した。飽和移動差スペクトル（ＳＴＤ，Ｍａｙｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）実験のために、標識しないＥｃＰＤＦ１（ＰＤＦ１Ｂ）又はＢｓＰＤＦ２（ＰＤＦ２）を使用した。タンパク質及びリガンドの最終濃度をそれぞれ２０μＭ及び１ｍＭとした以外は、類似した緩衝液及びインジェクション容量を使用した。ＳＴＤ照射は、磁場の強さγＢ１／２π＝１００Ｈｚを用いて、プロテイン・メチル・マッシーフ（０．５ｐｐｍ）上のキャリヤセットで、１秒又は２秒間照射することにより行なった。
【０１１６】
《結果》
ＰＤＦに関して、ペプチドデホルミラーゼ阻害物質（ＰＤＦＩ）の結合能力は、本質的に２つの化学基により引き起こされる：
（ｉ）金属結合基、及び
（ｉｉ）ＰＤＦのＳ１’ポケットに結合するＰ１’基（Ｂｏｕｌａｒｏｔｅｔ  ａｌ．，２００４）。
いずれかの低親和性基の結合によるエントロピー増大は、ナノモル範囲の阻害定数を有する強力なＰＤＦＩを作り出す。
細菌ＰＤＦｓ（ＰＤＦ１Ｂｓ及びＰＤＦ２ｓ）のＳ１’ポケットは、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−フェニル基（Ｒａｇｕｓａ  ｅｔ    ａｌ．，１９９９；Ｍｏｌｔｅｎｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００４）及び他の環状側鎖（Ｂｏｕｌａｒｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，２００４の引用文献を参照のこと）を、低選択性で受け入れることが知られている。以前の解析では、ミトコンドリアのＰＤＦ（ＰＤＦ１Ａ）は、例えばフェニル誘導体などの環状化合物を許容できない修正Ｓ１’ポケットを表示することが示された（Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００３；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。選択的ＰＤＦＩ（すなわちミトコンドリアのＰＤＦをターゲッティングしないＰＤＦＩ）を実証するために、環状Ｐ１’基を有する環状化合物を同定するという研究方法が、最も適当であると思われた。従って、本発明者らは、低結合定数でさえも細菌のＰＤＦに結合するような環状化合物を同定するよう努力した。
従って、ＮＭＲによりそのような化学基を同定するために、そのような化合物のメディアムスケール・スクリーニングを設定した。フローインジェクションＮＭＲプローブと連結されたピペッティング・ロボットを使用して、化合物ライブラリーを、連続して１５Ｎ−標識ＥｃＰＤＦと混合し、インジェクションを行なった。化学シフト摂動は、ＨＳＱＣ−スペクトルを記録することによりモニターして、これを既に記述された非結合酵素で得られた対照データ（Ｍｅｉｎｎｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６；Ｍｅｉｎｎｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９９９）と比較した。化合物を添加して｛１Ｈ−１５Ｎ｝ＨＳＱＣタンパク質スペクトルの共鳴広がり及びシフトを引き起こすような化合物が同定された。影響されたアミド基を同定し、ＥｃＰＤＦの３Ｄ構造のバックボーンに位置決めした（例えば図１Ａ参照）。
このスクリーニングから、インドール誘導体が酵素のＳ１’ポケットに対応する化学変化パターンを示したので、インドール誘導体が最も興味あるものとして浮上してきた（図１Ｂ）。相互に、これらのインドール誘導体のＥｃＰＤＦ１又はＢｓＰＤＦいずれかに結合する様式の情報を得るために、リガンド観察飽和移動鎖スペクトル（ＳＴＤ）実験（Ｍａｙｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）を行なった（図１Ｃ）。
例えば、化合物６ｂについて両方の場合に類似した結果が観察され（下の実施例２参照）、それは、インドール部分の４位について最も強いＳＴＤ効果が観察されたこと、及び３位に結合したメチレン基について最も弱いＳＴＤ効果が観察されたことを示した（図１Ｃ）。このことは、インドール基がＰＤＦ１Ｂ酵素にもＰＤＦ２酵素にも結合したことを確証したものであり、４位がタンパク質からの最も強い飽和移動を示したので、４位が最も深く埋め込まれていることを示唆したものである。
インドール及び５−ブロモインドールは、ＮＭＲ滴定により調べられたようにミリモル範囲の結合定数を示した。この弱い結合定数は、細菌ＰＤＦ（ＥｃＰＤＦ１Ｂ及びＢｓＰＤＦ２）並びにミトコンドリアＰＤＦ（ＡｔＰＤＦ１Ａ）に対する阻害アッセイによって確認された（手順については実施例４を参照のこと）。
【０１１７】
インドール誘導体（ＩＤ）の効力を改良するために、本発明者らは、インドール誘導体の構造活性相関の研究に着手した。従って、下にラベルしたように位置１（Ｒ１）、２（Ｒ２）、３（Ｒ３）、４（Ｒ４）、５（Ｒ５）、６（Ｒ６）及び７（Ｒ７）のインドリル複素環に置換基を導入した。
【化２０】
2008528455.tif 000022
Ｐ１’（Ｒ５）側鎖に対応する４、５及び６位を、Ｓ１’ポケット中への適合性を改良するために、特にブロモ基などの親油基により置換した。２位及び３位においては、任意に短いＣＨ２スペーサを介してインドール環に結合するいくつかの金属結合基を探索した。これには、カルボン酸、オキシム及びヒドロキシルアミンなどの単座官能基、並びにヒドロキシメチルケトン、チオメチルケトン及びヒドロキサム酸などの二座官能基が含まれた。最後に、１位は、あいたままにしたか又はベンジルオキシカルボニル残基などの諸残基により保護したが、これはＰ２’及び／又はＰ３’アミノ−酸基を模倣することを期待したものである（様々な酵素サブ部位の命名法についてはＢｏｕｌａｒｏｔ  ｅｔ  ａｌ．，２００４；Ｓｃｈｅｃｈｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９６７を参照のこと）。
ヒドロキサム酸金属キレート基を３位に、臭素原子を５位に有する、そのようなインドール誘導体の２例を下に示し、それらのＰＤＦに対する阻害作用及びそれらの抗菌特性も下に示した。
【実施例２】
【０１１８】
《インドール−ヒドロキサム酸誘導体のインビトロアッセイ》
様々な起源のＰＤＦに対する本発明の化合物６ｂ及び６ｄのインビトロ阻害プロファイルを評価して、アクチノニン並びに２つの合成ＰＤＦ阻害物質であるＲＡＳ２７０及びＲＡＳ２３８のインビトロ阻害プロファイルと比較した。ＲＡＳ３５８は、前に記述されたとおりに合成した（ＷＯ０２／０７０６５３）。化合物ＲＡＳ３５８は、リバースヒドロキサム酸化合物である。ＲＡＳ２７０は、ＲＡＳ３５８のヒドロキサメート誘導体に相当する。
３−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ−４−フェニル−酪酸（市販品として入手可能）（０．３０８ｍｍｏＬ，Ｍ＝２７９．３３，ｍ＝８６ｍｇ）から出発して、通常のヒドロキサム酸合成手順に従い、ＲＡＳ２７０を５０ｍｇ、収率５５％で製造した。
【化２１】
2008528455.tif 000023
【０１１９】
《材料及び方法》
タンパク質分析のためのすべての化学薬品及び酵素はＳｉｇｍａから購入した。ペプチドはＢａｃｈｅｍ  ＡＧからのものであった。ＤＮＡ操作のための酵素はＮｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｂｉｏｌａｂｓから購入した。オリゴヌクレオチドはＭＷＧ−ＡＧ  Ｂｉｏｔｅｃｈで合成された。
大腸菌（Escherichia coli）ＰＤＦ（ＥｃＰＤＦ１Ｂ）及びバチルスステアロサーモフィラス（Bacillus stearothermophilus）ＰＤＦ２（ＢｓＰＤＦ２）は、いずれかの細菌ＰＤＦクラスの代表として使用し、ニッケルイオン存在下に記述されたとおりに精製した（Ｒａｇｕｓａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８）。シロイヌナズナ（Arabidospis thaliana）ミトコンドリアＰＤＦ（ＡｔＰＤＦ１Ａ）及びヒトミトコンドリアＰＤＦ（ＨｓＰＤＦ１）は、記述されたとおりに精製した（Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００３）。ＰＤＦ活性を評価するために、ＰＤＦ活性とギ酸脱水素酵素活性を共役させるアッセイを用いた。ＮＡＤＨの３４０ｎｍでの吸光度（εＭ＝６，３００Ｍ−１．ｃｍ−１）を、３７℃で、本質的に前に記述されたとおりにしてモニターした（Ｌａｚｅｎｎｅｃ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７）。反応は、精製した酵素５〜１５μｌを添加して開始した。それぞれの場合、速度論的パラメーターは、前に記述されたとおりにして（Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）、実験データを用いて、Ｍｉｃｈａｅｌｉｓ−Ｍｅｎｔｅｎ式の逐次非線形最小二乗法から得た（Ｄａｒｄｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４）。阻害物質はすべてジメチルスルホキシドで希釈し、最終アッセイ緩衝液はこの溶媒１０％を含有した。
【０１２０】
《結果》
結果を次の表１に示す：
【表１】
2008528455.tif 000024
ＤＦ１Ｂに関する６ｂ及び６ｄのＩＣ５０値は、アクチノニンの値より約１桁大きく、ＲＡＳ２７０及びＲＡＳ３５８と同程度の大きさである。ＰＤＦ２については、６ｂ及び６ｄのＩＣ５０値は、アクチノニンの値と同程度であり、ＲＡＳ２７０及びＲＡＳ３５８の値より１桁を超えて小さい。ミトコンドリアＰＤＦｓについては、アクチノニンが強力な阻害作用を示すのに対して、６ｂ及び６ｄの阻害作用は特に低く、その結果前記化合物は全く阻害作用を欠いているということができる。
更に、６ｂが両方のＰＤＦ型に遅い結合様式を示すという事実は、酵素の阻害物質誘導適合コンホメーション変化を示していることに注意すべきである。
【実施例３】
【０１２１】
《インドール−ヒドロキサム酸誘導体のインビボアッセイ》
本発明の化合物６ｂ及び６ｄのインビボ阻害プロファイルを評価し、アクチノニンのそれと比較した。
【０１２２】
《材料及び方法》
すべての細菌株は、Ｌｕｒｉａ−Ｂｅｒｔａｎｉ（ＬＢ）培地（１％バクトトリプトン，０．５％酵母エキス，０．５％ＮａＣｌ）で培養した。
株：２つの野生型又は擬似野生型枯草菌（B.subtilis）株を使用した。ＭＯ３４８２、すなわち、ＪＨ６４２の原栄養株ｓｋｉｎプロファージ展覧誘導株（Ｐ．Ｓｔｒａｇｉｅｒ，ＩＢＰＣ，Ｆｒａｎｃｅの親切な供与）及び１６８（ｔｒｐＣ２）（Ａｎａｇｎｏｓｔｏｐｏｕｌｏｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９６１）である。ＭＨＹ１０１株（ΔｙｋｒＢ：：ｎｍ，ｔｒｐＣ２）及びＭＨＤ１０１株（Δｄｅｆ：：ｎｍ，ｔｒｐＣ２）は、１６８株から得られ、前に記述されたものである（Ｈａａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。更に２つの枯草菌（B.subtilis）株では、両方のデホルミラーゼの野生型遺伝子座（ｄｅｆ及びｙｋｒＢ）が欠失しており、１つのデホルミラーゼバージョンがキシロース制御下に条件付で発現されるのであるが、そのような２つの枯草菌も使用した（Ｈａａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）：ＭＨＹ１０３（Δｄｅｆ：：ｎｍ；ΔｙｋｒＢ：：ｅｒｍ；ΔｔｈｒＣ：：ｘｙｌＲ−ＰｘｙｌＡ−ｙｋｒＢ−ｓｐｃ，ｔｒｐＣ２）及びＭＨＤ１０３（Δｄｅｆ：：ｅｒｍ；ΔｙｋｒＢ：：ｎｍ；ΔｔｈｒＣ：：ｘｙｌＲ−ＰｘｙｌＡ−ｄｅｆ−ｓｐｃ，ｔｒｐＣ２）である。１３８株及びその誘導株は、Ｃ．Ｆｒｅｉｂｅｒｇ（Ｂａｙｅｒ  ＡＧ，Ｇｅｒｍａｎｙ）の親切な供与であった。大腸菌（E.coli）株ＪＭ１０１Ｔｒ（ｇａｌＫ，ｒｐｓＬ，ｒｅｃＡ５６，ｓｒｌ−３００：：Ｔｎ１０）及びＣＡＧ１２８４（λ−，ｔｏｌＣ２１０：：Ｔｎ１０，ｒｐｈ−）は、他のところで記述されている（Ｈｉｒｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８；Ｓｉｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９）．
大腸菌（E.coli）ＣＡＧ１２８４感受性試験：ｔｏｌＣ株ＣＡＧ１２８４の薬剤感受性を測定するために感受性試験を計画した。ＥｃＰＤＦ１のオープンリーディングフレームを、６−Ｈｉｓタグ付きのフレームのＣ末端を有するｐＢＡＤベクター（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）中にクローニングした。このクローニングは、ＥｃＰＤＦ１の合成をアラビノース濃度依存性にする（Ｇｕｚｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５）。ＣＡＧ１２８４株は、クロラムフェニコールを含むいくつかの抗生物質に対して感受性が高い（Ｓｕｌａｖｉｋ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）が、最初にｐＢＡＤコンストラクトで形質転換されて、５０μｇ／ｍｌアンピシリン、３．４μｇ／ｍｌクロラムフェニコール及び０．５％グルコースを補給したＬＢ培地で選択された。細菌を、この培地中３７℃で一晩培養し、次いで培養液を１：１００に希釈して、培地３ｍｌを接種するために使用した。ＯＤ６００が０．９に達した時、懸濁液を適当に希釈して、１００μｌ中２ｘ１０４個の細菌を、ペトリ皿中、５０μｇ／ｍｌアンピシリン、アクチノニン（０．１〜３μＭ）及びグルコース（０．５％）又はアラビノース（０．０００２〜０．２％）を補給した３０ｍｌの固体ＬＢ上に層状に重ねた。最小阻止濃度は、３７℃で１８時間インキュベーション後、全く増殖しなくなるアクチノニンの最低濃度として定義された。
【０１２３】
《結果》
１．グラム陰性細菌の阻害
２つの大腸菌（E.coli）誘導株（ＪＭ１０１Ｔｒ及びＣＡＧ１２８４）は、まず最初に化合物６ｂの最小阻止濃度（ＭＩＣ）値への洞察を得るために並びにその値を天然の強力なＰＤＦＩアクチノニンの値（Ｃｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，２０００）及びＲＡＳ２７０の値と比較するために使用した。
ＷＴ株（ＪＭ１０１Ｔｒ）については、アクチノニン及び６ｂ両方のＭＩＣは類似しており、３０〜４０μｇ／ｍｌの範囲にあったのに対して、ＲＡＳ２７０のＭＩＣは３００μｇ／ｍｌを超えていた（表２）。
アクチノニンはＡｃｒＡＢ−ｔｏｌＣ排出ポンプにより強く解毒されるので、ｔｏｌＣ変異株（ＣＡＧ１２８４株）を用いて、これが６ｂについても同じであるかどうかを調べた。アクチノニンの値が３００倍低下したのに対して、６ｂのＭＩＣの値が唯の５．５倍だけわずかに低下したことが観察された（表２）。このことは、本発明のＰＤＦ阻害物質では細菌の排出系による解毒が不十分であることを示している。
【表２】
2008528455.tif 000025
ＭＩＣはまた、ｄｅｆ遺伝子の発現がＰＢＡＤプロモーターの制御下にあるというｔｏｌＣコンテクストにおいても測定された。従って、ＰＤＦ濃度増大のＭＩＣに対する影響力は、このプロモーターがアラビノース濃度増加により誘導されるおかげで、調べられた（Ｇｕｚｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５；Ｃｈｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，２０００）。アクチノニンの場合には、アクチノニン濃度についてほとんど直線的なＭＩＣ増加が存在する（図３Ａ）。これは、（ｉ）ＰＤＦが、アクチノニンの一次標的であること、及び（ｉｉ）ＰＤＦ濃度が、排出ポンプ不在下にＭＩＣを限定する主要因子であることを示している。６ｂが同じ遺伝的背景において吟味されたとき、２種類のＭＩＣ曲線が観察された（図３Ｂ）。曲線の最初の部分は直線的であり、ＰＤＦが６ｂの標的であることを示す。６５μｇ／ｍｌを超えると飽和曲線が観察された。この値は、ＷＴのＭＩＣ値と類似しており、膜透過性が６ｂの作用の律速段階であることを示す。
【０１２４】
２．グラム陽性細菌の阻害
第２系列の実験において、ＰＤＦ１ＢもＰＤＦ２も発現するグラム陽性モデル生物である枯草菌（B.subtilis）を試験した。この場合もまたアクチノニンのＭＩＣを６ｂ及び６ｄのＭＩＣと比較した。
ＷＴコンテクスト（１６８株及びＭＯ３４８２株）において、６ｂ及び６ｄのＭＩＣ（２０μｇ／ｍｌ）は、アクチノニンのＭＩＣよりも１桁高い大きさであった。これに対して、ＰＤＦ２に対する低い結合能力から予想されるように、両フェニル誘導体ＲＡＳ２７０及びＲＡＳ３５８は枯草菌に対して全く抗菌特性を有しなかった（表３）。
次いで、いずれかのＰＤＦを発現する２つの枯草菌株誘導株（ＭＨＤ１０１及びＭＨＹ１０１）に対する６ｂ及び６ｄの影響力も研究した（表３）。
アクチノニン、６ｂ及び６ｄのＭＩＣが、ｙｋｒＢ遺伝子不活性化コンテクストにおける減少値と、同じ傾向に従うことが見出された。これは、ｄｅｆ遺伝子産物が、ｙｋｒＢよりも少なく発現されたことを確証し（Ｈａａｓｅｔａｌ．，２００１）、６ｂ及び６ｄが、実際にＰＤＦ１ＢをもＰＤＦ２をもターゲッティングしたことを示唆した。
【表３】
2008528455.tif 000026
６ｂ及び６ｄが枯草菌のＰＤＦｓを特異的にターゲッティングすることを証明するために、ｙｋｒＢ及びｄｅｆの両遺伝子が既に不活性化されており、且つ２つの遺伝子のうち１つがＸｙｌＲプロモーターＰｘｙｌＡの制御下に置かれている株を使用した。これらの条件下に、ＰＤＦ１Ｂ又はＰＤＦ２発現は、Ｌ−キシロースに依存している（Ｈａａｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１）。アクチノニンも６ｂもＭＩＣが、ＭＨＤ１０３株かＭＹＤ１０３株かいずれかにおいて、Ｌ−キシロース濃度に依存することが観察された（図３Ｃ）。
【０１２５】
最後に、枯草菌における６ｂ及びアクチノニンに対する耐性の出現を測定し、比較した。類似した値（５．１０−７対６．１０−７）が観察されたが、この結果は、他人の以前の測定値及びバチルス種（Bacillus spp）におけるトランスホルミラーゼ遺伝子不活性化により誘導されるホルミル化−脱ホルミル化経路のバイパス（Ｇｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００１に総説がある）と一致している。このデータは、６ｂの標的がＰＤＦであることを示すもう１つの強い論拠であった。
【実施例４】
【０１２６】
ヒドロキサム酸インドール誘導体のＰＤＦへの結合の三次元モデリング
《材料及び方法》
三次元（３Ｄ）モデリングは、ＩｎｓｉｇｈｔＩＩソフトウェア（Ａｃｃｅｌｒｙｓ）を用いて行なった。ベンザチオジオン−ヒドロキサム酸誘導体（benzathiozinone-hydroxamic derivative）（ＢＴＨ）に結合された緑膿菌（Pseudomonas aeruginosa）ＰＤＦ（ＰａＰＤＦ１）の３Ｄ構造（ＰＤＢ  ｅｎｔｒｙ  １Ｓ１７，Ｍｏｌｔｅｎｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００４）及びアクチノニンに結合されたＰａＰＤＦ１の３Ｄ構造（ＰＤＢ  ｅｎｔｒｙ  １ＬＲＹ，Ｇｕｉｌｌｏｔｅａｕ  ｅｔ  ａｌ．，２００２）を並べた。化合物６ｂをＳｋｅｔｃｈｅｒモジュールで組み立て、固定アンカーとしてヒドロキサメート基を用いて、アクチノニン及び化合物ＢＴＨの両方の構造上に並べ、そして３Ｄ構造において、いずれの化合物も置き換えるように使用した。ＰａＰＤＦ１にドッキングした６ｂの構造は、ＣｈａｒｍＭ力場を用いて更に最小化し、最低エネルギー構造を選択した。
【０１２７】
《結果》
ＰＤＦ１の活性部位における化合物６ｂの３Ｄモデリングは、それがＳ１’ポケットに完全に適合すること、そして臭化物基がｎ−ブチル基又はメチオニン側鎖、すなわち、Ｓ１’ポケットに受け入れられる最適側鎖、のＣ４メチル基を模倣することを明らかにした（図２）。更に、このモデルは、インドール部分の４位をＳ１’ポケットの内側深くに収納し、Ｈｉｓ１３２側鎖の下に埋め込まれた状態にした。これは実施例１で議論したＳＴＤデータと一致している。
同時に、これらのデータは、インドール誘導体が抗菌活性を表すが、しかし動物のミトコンドリアＰＤＦｓを阻害しないことをも示している。
【実施例５】
【０１２８】
《シロイヌナズナの成長阻害》
シロイヌナズナ（生態型ＷＳ４）成長阻害は、６ｂ又は６ｄについて５０μＭより高濃度で観察される。その上、ＡｔＰＤＦ１ＢのＩＣ５０値は、化合物６ｂ及び６ｄの場合にＥｃＰＤＦ１Ｂで観察される値と類似している。実験手法の詳細は、Ｓｅｒｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．（２００１）及びＧｉｇｌｉｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．（２００３）に出ている。
【０１２９】
従って、本発明者らは、２つの実施例（６ｂ及び６ｄ）により、本発明のインドール化合物が：
（ｉ）特にグラム陰性細菌及びグラム陽性細菌において、特異的にＰＤＦ１及びＰＤＦ２をターゲッティングすること、
（ｉｉ）ミトコンドリアＰＤＦｓに対して本質的に全く阻害活性を示さないこと
を証明した。
化合物６ａ、６ｇ、６ｆ、６ｉ、６ｅ、６ｈ、６ｊ、１１、１５、及び１６で得た結果を、次の表４に示す。
【表４】
2008528455.tif 000027
2008528455.tif 000028
【０１３０】
《引用文献》
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Ｇｒｕｊｉｃ，Ｍ．，ａｎｄ  Ｍ．Ｒｅｎｋｏ．２００２．Ａｍｉｎｏｐｅｐｔｉｄａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｂｅｓｔａｔｉｎ  ａｎｄ  ａｃｔｉｎｏｎｉｎ  ｉｎｈｉｂｉｔ  ｃｅｌｌ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｍｙｅｌｏｍａ  ｃｅｌｌｓ  ｐｒｅｄｏｍｉｎａｎｔｌｙ  ｂｙ  ｉｎｔｒａｃｅｌｌｕｌａｒ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｌｅｔｔ１８２：１１３−９．
Ｇｕｉｌｌｏｔｅａｕ，Ｊ．Ｐ．，Ｍ．Ｍａｔｈｉｅｕ，Ｃ．Ｇｉｇｌｉｏｎｅ，Ｖ．Ｂｌａｎｃ，Ａ．Ｄｕｐｕｙ，Ｍ．Ｃｈｅｖｒｉｅｒ，Ｐ．Ｇｉｌ，Ａ．Ｆａｍｅｃｈｏｎ，Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ，ａｎｄ  Ｖ．Ｍｉｋｏｌ．２００２．Ｔｈｅ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ｏｆ  ｆｏｕｒ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅｓ  ｂｏｕｎｄ  ｔｏ  ｔｈｅ  ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ  ａｃｔｉｎｏｎｉｎ  ｒｅｖｅａｌ  ｔｗｏ  ｄｉｓｔｉｎｃｔ  ｔｙｐｅｓ：ａ  ｐｌａｔｆｏｒｍ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−ｂａｓｅｄ  ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  ａｎｔｉｂａｃｔｅｒｉａｌ  ａｇｅｎｔｓ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３２０：９５１−９６２．
Ｇｕｚｍａｎ，Ｌ．Ｍ．，Ｄ．Ｂｅｌｉｎ，Ｍ．Ｊ．Ｃａｒｓｏｎ，ａｎｄ  Ｊ．Ｂｅｃｋｗｉｔｈ．１９９５．Ｔｉｇｈｔ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ，ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ，ａｎｄ  ｈｉｇｈ−ｌｅｖｅｌ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｂｙ  ｖｅｃｔｏｒｓ  ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ｔｈｅ  ａｒａｂｉｎｏｓｅ  ＰＢＡＤ  ｐｒｏｍｏｔｅｒ．Ｊ．Ｂａｃｔｅｒｉｏｌ．１７７：４１２１−４１３０．
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Ｈａｓａｎ，Ｉ．，Ｅ．Ｒ．Ｍａｒｉｎｅｌｌｉ，Ｌ．Ｃ．ＣｈａｎｇＬｉｎ，Ｆ．Ｗ．Ｆｏｗｌｅｒ，ａｎｄ  Ａ．Ｂ．Ｌｅｖｙ．１９８１．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｎ−ｐｒｏｔｅｃｔｅｄ  ２−ｌｉｔｈｉａｔｅｄ  ｐｙｒｒｏｌｅｓ  ａｎｄ  ｉｎｄｏｌｅｓ．Ｔｈｅ  ｔｅｒｔ−Ｂｕｔｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ  ｓｕｂｓｔｉｔｕｅｎｔ  ａｓ  ａ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  ｇｒｏｕｐ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６：１５７−１６４．
Ｈｉｌｌ，Ｄ．Ｒ．，Ｃ．Ｎ．Ｈｓｉａｏ，Ｒ．Ｋｕｒｕｋｕｌａｓｕｒｉｙａ，ａｎｄ  Ｓ．Ｊ．Ｗｉｔｔｅｎｂｅｒｇｅｒ．２００２．２，２，２−ｔｒｉｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌ  ｆｏｒｍａｔｅ：ａ  ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  ａｎｄ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｒｅａｇｅｎｔ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｆｏｒｍｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｌｃｏｈｏｌｓ，ａｍｉｎｅｓ，ａｎｄ  Ｎ−ｈｙｄｒｏｘｙｌａｍｉｎｅｓ．Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．４：１１１−３．
Ｈｉｒｅｌ，Ｐ．−Ｈ．，Ｆ．Ｌeｖeｑｕｅ，Ｐ．Ｍｅｌｌｏｔ，Ｆ．Ｄａｒｄｅｌ，Ｍ．Ｐａｎｖｅｒｔ，Ｙ．Ｍｅｃｈｕｌａｍ，ａｎｄ  Ｇ．Ｆａｙａｔ．１９８８．Ｇｅｎｅｔｉｃ  ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ｏｆ  ｍｅｔｈｉｏｎｙｌ−ｔＲＮＡ  ｓｙｎｔｈｅｔａｓｅ：ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ｒｅｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎ  ａｃｔｉｖｅ  ｓｙｎｔｈｅｔａｓｅ  ｂｙ  ｐｒｏｔｅｏｌｙｔｉｃ  ｃｌｅａｖａｇｅ  ｏｆ  ａ  ｍｅｔｈｉｏｎｙｌ−ｔＲＮＡ  ｓｙｎｔｈｅｔａｓｅ−βｇａｌａｃｔｏｓｉｄａｓｅ  ｃｈｉｍｅｒｉｃ  ｐｒｏｔｅｉｎ．Ｂｉｏｃｈｉｍｉｅ  ７０：７７３−７８２．
Ｈｏｒｗｅｌｌ，Ｄ．Ｃ．，Ｄ．Ｎａｙｌｏｒ，ａｎｄ  Ｈ．Ｍ．Ｇ．Ｗｉｌｅｍｓ．１９９７．２，３−ｄｉｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ２−ａｚａｎｏｒｂｏｒｎａｎｅｓ  ａｓ  ｐｏｌａｒ  β−ｔｕｒｎ  ｍｉｍｅｔｉｃｓ．Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．７：３１−３６．
Ｊｉａｎｇ，Ｂ．，ａｎｄ  Ｘ．Ｈ．Ｇｕ．２０００．Ｓｙｎｔｈｅｓｅｓ  ａｎｄ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂｉｓ（ｉｎｄｏｌｙｌ）ｔｈｉａｚｏｌｅ，ｂｉｓ（ｉｎｄｏｌｙｌ）ｐｙｒａｚｉｎｏｎｅ  ａｎｄ  ｂｉｓ（ｉｎｄｏｌｙｌ）ｐｙｒａｚｉｎｅ：ａｎａｌｏｇｕｅｓ  ｏｆ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  ｍａｒｉｎｅ  ｂｉｓ（ｉｎｄｏｌｅ）ａｌｋａｌｏｉｄ．Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．８：３６３−７１．
Ｋｏｌｏｓｓａ，Ｔ．，Ｂｒｏｏｋｓ  Ｃ．Ｄ．Ｗ．，Ｒｏｄｒｉｇｕｅｓ  Ｋ．Ｅ．，Ｓｕｍｍｅｒｓ  Ｊ．Ｂ．，Ｄｅｌｌａｒｉａ  Ｊ．Ｆ．，Ｈｕｌｋｏｗｅｒ，Ｋ．Ｉ．，Ｂｏｕｓｋａ，Ｊ．，Ｂｅｌｌ，Ｒ．Ｌ．ａｎｄ  Ｃａｒｔｅｒ  Ｇ．Ｗ．１９９７．Ｎｏｎ−ｓｔｅｒｏiｄａｌ  ａｎｔｉ−ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｄｒｕｇｓ  ａｓ  ｓｃａｆｆｏｌｄｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｚｓｉｇｎ  ｏｆ  ５−ｌｉｐｏｘｙｇｅｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４０，８１９−８２４．
Ｌａｚｅｎｎｅｃ，Ｃ．，ａｎｄ  Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ．１９９７．Ｆｏｒｍａｔｅ  ｄｅｈｙｄｒｏｇｅｎａｓｅ−ｃｏｕｐｌｅｄ  ｓｐｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｍｅｔｒｉｃ  ａｓｓａｙ  ｏｆ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ．Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２４４：１８０−１８２．
Ｌｅｃｌｅｒｃ，Ｖ．，Ｅ．Ｆｏｕｒｍａｉｎｔｒａｕｘ，Ｐ．Ｄｅｐｒｅｕｘ，Ｄ．Ｌｅｓｉｅｕｒ，Ｐ．Ｍｏｒｇａｎ，Ｈ．Ｅ．Ｈｏｗｅｌｌ，Ｐ．Ｒｅｎａｒｄ，Ｄ．Ｈ．Ｃａｉｇｎａｒｄ，Ｂ．Ｐｆｅｉｆｆｅｒ，Ｐ．Ｄｅｌａｇｒａｎｇｅ，Ｂ．Ｇｕａｒｄｉｏｌａ−Ｌｅｍａｉｔｒｅ，ａｎｄ  Ｊ．Ａｎｄｒｉｅｕｘ．１９９８．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐｓ  ｏｆ  ｎｏｖｅｌ  ｎａｐｈｔｈａｌｅｎｉｃ  ａｎｄ  ｂｉｏｉｓｏｓｔｅｒｉｃ  ｒｅｌａｔｅｄ  ａｍｉｄｉｃ  ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ  ａｓ  ｍｅｌａｔｏｎｉｎ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ｌｉｇａｎｄｓ．Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．６：１８７５−８７．
Ｌｅｅ，Ｍ．Ｄ．，Ｃ．Ａｎｔｃｚａｋ，Ｙ．Ｌｉ，Ｆ．Ｍ．Ｓｉｒｏｔｎａｋ，Ｗ．Ｇ．Ｂｏｒｎｍａｎｎ，ａｎｄ  Ｄ．Ａ．Ｓｃｈｅｉｎｂｅｒｇ．２００３．Ａ  ｎｅｗ  ｈｕｍａｎ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔａｂｌｅ  ｂｙ  ａｃｔｉｎｏｎｉｎ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．３１２：３０９−１５．
Ｌｅｅ  ＭＤ，Ｓｈｅ  Ｙ，Ｓｏｓｋｉｓ  ＭＪ，Ｂｏｒｅｌｌａ  ＣＰ，Ｇａｒｄｎｅｒ  ＪＲ，Ｈａｙｅｓ  ＰＡ，Ｄｙ  ＢＭ，Ｈｅａｎｅｙ  ＭＬ，Ｐｈｉｌｉｐｓ  ＭＲ，Ｂｏｒｎｍａｎｎ  ＷＧ，Ｓｉｒｏｔｎａｋ  ＦＭ，Ｓｃｈｅｉｎｂｅｒｇ  ＤＡ（２００４）Ｈｕｍａｎ  ｍｉｔｏｃｈｏｎｄｒｉａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ，ａ  ｎｅｗ  ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  ｔａｒｇｅｔ  ｏｆ  ａｃｔｉｎｏｎｉｎ−ｂａｓｅｄ  ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ．Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ  １１４：１１０７−１１１６
Ｌｅｆｅｖｒｅ−Ｇｒｏｂｏｉｌｌｏｔ，Ｄ．，Ｓ．Ｄｉｊｏｌｓ，Ｊ．Ｌ．Ｂｏｕｃｈｅｒ，Ｊ．Ｐ．Ｍａｈｙ，Ｒ．Ｒｉｃｏｕｘ，Ａ．Ｄｅｓｂｏｉｓ，Ｊ．Ｌ．Ｚｉｍｍｅｒｍａｎｎ，ａｎｄ  Ｄ．Ｍａｎｓｕｙ．２００１．Ｎ−ｈｙｄｒｏｘｙｇｕａｎｉｄｉｎｅｓ  ａｓ  ｎｅｗ  ｈｅｍｅ  ｌｉｇａｎｄｓ：ＵＶ−ｖｉｓｉｂｌｅ，ＥＰＲ，ａｎｄ  ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｒａｍａｎ  ｓｔｕｄｉｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｖａｒｉｏｕｓ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｂｅａｒｉｎｇ  ａ  Ｃ＝ＮＯＨｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  ｍｉｃｒｏｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ−８．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ４０：９９０９−１７．
Ｍａｙｅｒ，Ｍ．，ａｎｄ  Ｂ．Ｍｅｙｅｒ．２００１．Ｇｒｏｕｐ  ｅｐｉｔｏｐｅ  ｍａｐｐｉｎｇ  ｂｙ  ｓａｔｕｒａｔｉｏｎ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅ  ＮＭＲ  ｔｏ  ｉｄｅｎｔｉｆｙ  ｓｅｇｍｅｎｔｓ  ｏｆ  ａ  ｌｉｇａｎｄ  ｉｎ  ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｎｔａｃｔ  ｗｉｔｈ  ａ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ．Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１２３：６１０８−１７．
Ｍａｚｅｌ，Ｄ．，Ｓ．Ｐｏｃｈｅｔ，ａｎｄ  Ｐ．Ｍａｒｌｉｅｒｅ．１９９４．Ｇｅｎｅｔｉｃ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ，ａ  ｄｉｓｔｉｎｃｔｉｖｅ  ｅｎｚｙｍｅ  ｏｆ  ｅｕｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ．ＥＭＢＯ  Ｊ．１３：９１４−９２３．
Ｍｅｉｎｎｅｌ，Ｔ．２０００．Ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ  ｏｆ  ｅｕｋａｒｙｏｔｉｃ  ｐｒｏｔｉｓｔｓ：ａ  ｔａｒｇｅｔ  ｆｏｒ  ｎｅｗ  ａｎｔｉｐａｒａｓｉｔｉｃ  ａｇｅｎｔｓ？Ｐａｒａｓｉｔｏｌ．Ｔｏｄａｙ１６：１６５−１６８．
Ｍｅｉｎｎｅｌ，Ｔ．，Ｓ．Ｂｌａｎｑｕｅｔ，ａｎｄ  Ｆ．Ｄａｒｄｅｌ．１９９６．Ａ  ｎｅｗ  ｓｕｂｃｌａｓｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｚｉｎｃ  ｍｅｔａｌｌｏｐｒｏｔｅａｓｅｓ  ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ  ｒｅｖｅａｌｅｄ  ｂｙ  ｔｈｅ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｏｆ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２６２：３７５−３８６．
Ｍｅｉｎｎｅｌ，Ｔ．，Ｌ．Ｐａｔｉｎｙ，Ｓ．Ｒａｇｕｓａ，ａｎｄ  Ｓ．Ｂｌａｎｑｕｅｔ．１９９９．Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  ａｎａｌｏｇｕｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ３８：４２８７−４２９５．
Ｍｉｅｓｅｌ，Ｌ．，Ｊ．Ｇｒｅｅｎｅ，ａｎｄ  Ｔ．Ａ．Ｂｌａｃｋ．２００３．Ｇｅｎｅｔｉｃ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ｆｏｒ  ａｎｔｉｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｄｒｕｇ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ．Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｇｅｎｅｔ  ４：４４２−５６．
Ｍｏｌｔｅｎｉ，Ｖ．，Ｘ．Ｈｅ，Ｊ．Ｎａｂａｋｋａ，Ｋ．Ｙａｎｇ，Ａ．Ｋｒｅｕｓｃｈ，Ｐ．Ｇｏｒｄｏｎ，Ｂ．Ｂｕｒｓｕｌａｙａ，Ｉ．Ｗａｒｎｅｒ，Ｔ．Ｓｈｉｎ，Ｔ．Ｂｉｏｒａｃ，Ｎ．Ｓ．Ｒｙｄｅｒ，Ｒ．Ｇｏｌｄｂｅｒｇ，Ｊ．Ｄｏｕｇｈｔｙ，ａｎｄ  Ｙ．Ｈｅ．２００４．Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｔｅｎｔ  ｂｉｃｙｃｌｉｃ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．１４：１４７７−８１．
Ｒａｇｕｓａ，Ｓ．，Ｓ．Ｂｌａｎｑｕｅｔ，ａｎｄ  Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ．１９９８．Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｂｙ  ｍｅｔａｌ  ｃａｔｉｏｎｓ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２８０：５１５−５２３．
Ｒａｇｕｓａ，Ｓ．，Ｐ．Ｍｏｕｃｈｅｔ，Ｃ．Ｌａｚｅｎｎｅｃ，Ｖ．Ｄｉｖｅ，ａｎｄ  Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ．１９９９．Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ．Ｓｉｍｉｌａｒｉｔｉｅｓ  ａｎｄ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  ｗｉｔｈ  ｍｅｔｚｉｎｃｉｎｓ  ａｎｄ  ｔｈｅｒｍｏｌｙｓｉｎ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２８９：１４４５−１４５７．
Ｓａｌｉｍ，Ｍ．，ａｎｄ  Ａ．Ｃａｐｒｅｔｔａ．２０００．Ｉｎｔｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｃａｒｂｅｎｏｉｄ  ｉｎｓｅｒｔｉｏｎｓ：ｔｈｅ  ｒｅａｃｔｉｏｎ  ｏｆ  α−ｄｉａｚｏｋｅｔｏｎｅｓ  ｄｅｒｉｖｅｄ  ｆｒｏｍ  ｐｙｒｒｏｌｙｌ  ａｎｄ  ｉｎｄｏｌｙｌ  ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄｓ  ｗｉｔｈ  ｒｈｏｄｉｕｍ（ＩＩ）  ａｃｅｔａｔｅ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ５６：８０６３−８０６９．４１．
Ｓｃｈｅｃｈｔｅｒ，Ｉ．，ａｎｄ  Ａ．Ｂｅｒｇｅｒ．１９６７．Ｏｎ  ｔｈｅ  ｓｉｚｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ａｃｔｉｖｅ  ｓｉｔｅ  ｉｎ  ｐｒｏｔｅａｓｅｓ．Ｉ．Ｐａｐａｉｎ．Ｂｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．２７：１５７−１６２．
Ｓｅｒｅｒｏ，Ａ．，Ｃ．Ｇｉｇｌｉｏｎｅ，ａｎｄ  Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ．２００１．Ｄｉｓｔｉｎｃｔｉｖｅ  ｆｅａｔｕｒｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｗｏ  ｃｌａｓｓｅｓ  ｏｆ  ｅｕｋａｒｙｏｔｉｃ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅｓ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ  ３１４：６９５−７０８．
Ｓｅｒｅｒｏ，Ａ．，Ｃ．Ｇｉｇｌｉｏｎｅ，Ａ．Ｓａｒｄｉｎｉ，Ｊ．ＭａｒｔｉｎｅｚＳａｎｚ，ａｎｄ  Ｔ．Ｍｅｉｎｎｅｌ．２００３．Ａｎ  ｕｎｕｓｕａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｄｅｆｏｒｍｙｌａｓｅ  ｆｅａｔｕｒｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｈｕｍａｎ  ｍｉｔｏｃｈｏｎｄｒｉａｌ  Ｎ−ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｍｅｔｈｉｏｎｉｎｅ  ｅｘｃｉｓｉｏｎ  ｐａｔｈｗａｙ．Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７８：５２９５３−５２９６３．
Ｓｉｎｇｅｒ，Ｍ．，Ｔ．Ａ．Ｂａｋｅｒ，Ｇ．Ｓｃｈｎｉｔｚｌｅｒ，Ｓ．Ｍ．Ｄｅｉｓｃｈｅｌ，Ｍ．Ｇｏｅｌ，Ｗ．Ｄｏｖｅ，Ｋ．Ｊ．Ｊａａｃｋｓ，Ａ．Ｄ．Ｇｒｏｓｓｍａｎ，Ｊ．Ｗ．Ｅｒｉｃｋｓｏｎ，ａｎｄ  Ｃ．Ａ．Ｇｒｏｓｓ．１９８９．Ａ  ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｔｒａｉｎｓ  ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ｇｅｎｅｔｉｃａｌｌｙ  ｌｉｎｋｅｄ  ａｌｔｅｒｎａｔｉｎｇ  ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ  ｆｏｒ  ｇｅｎｅｔｉｃ  ｍａｐｐｉｎｇ  ｏｆ  Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ．Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．Ｒｅｖ．５３：１−２４．
Ｓｕｌａｖｉｋ，Ｍ．Ｃ．，Ｃ．Ｈｏｕｓｅｗｅａｒｔ，Ｃ．Ｃｒａｍｅｒ，Ｎ．Ｊｉｗａｎｉ，Ｎ．Ｍｕｒｇｏｌｏ，Ｊ．Ｇｒｅｅｎｅ，Ｂ．ＤｉＤｏｍｅｎｉｃｏ，Ｋ．Ｊ．Ｓｈａｗ，Ｇ．Ｈ．Ｍｉｌｌｅｒ，Ｒ．Ｈａｒｅ，ａｎｄ  Ｇ．Ｓｈｉｍｅｒ．２００１．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ  ｓｕｓｃｅｐｔｉｂｉｌｉｔｙ  ｐｒｏｆｉｌｅｓ  ｏｆ  Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ  ｓｔｒａｉｎｓ  ｌａｃｋｉｎｇ  ｍｕｌｔｉｄｒｕｇ  ｅｆｆｌｕｘ  ｐｕｍｐ  ｇｅｎｅｓ．Ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂ．ＡｇｅｎｔｓＣｈｅｍｏｔｈｅｒ．４５：１１２６−３６．
Ｔｉｓｎｅ，Ｃ．，ａｎｄ  Ｆ．Ｄａｒｄｅｌ．２００２．Ｏｐｔｉｍｉｓａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  ｐｅｐｔｉｄｅ  ｌｉｂｒａｒｙ  ｆｏｒ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ＲＮＡ  ｌｉｇａｎｄｓ  ｂｙ  ｆｌｏｗ−ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  ＮＭＲ．Ｃｏｍｂ．Ｃｈｅｍ．Ｈｉｇｈ  Ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ  Ｓｃｒｅｅｎ．５：５２３−９．
Ｗｅｌｌｅｒ，Ｄ．Ｄ．，ａｎｄ  Ｄ．Ｗ．Ｆｏｒｄ．１９８４．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ｅｌｌｉｐｔｉｃｉｎｅ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．２５：２１０５−２１０８．
Ｗｈｉｔｔａｋｅｒ，Ｍ．，Ｃ．Ｄ．Ｆｌｏｙｄ，Ｐ．Ｂｒｏｗｎ，ａｎｄ  Ａ．Ｊ．Ｈ．Ｇｅａｒｉｎｇ．１９９９．Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｍａｔｒｉｘ  ｍｅｔａｌｌｏｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ．９９：２７３５−２７７６．
Ｗｉｅｓｎｅｒ，Ｊ．，Ｓ．Ｓａｎｄｅｒｂｒａｎｄ，Ｅ．Ｂｅｃｋ，ａｎｄ  Ｈ．Ｊｏｍａａ．２００１．Ｓｅｅｋｉｎｇ  ｎｅｗ  ｔａｒｇｅｔｓ  ｆｏｒ  ａｎｔｉｐａｒａｓｉｔｉｃ  ａｇｅｎｔｓ．Ｔｒｅｎｄｓ  Ｐａｒａｓｉｔｏｌ．１７：７．
Ｗｉｓｓｎｅｒ，Ａ．１９７９．２−ｈｅｔｅｒｏ  ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｓｉｌｙｌａｔｅｄ  ｋｅｔｅｎｅ  ａｃｅｔａｌｓ：ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  α−ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚｅｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｋｅｔｏｎｅｓ  ｆｒｏｍ  ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄ  ｃｈｌｏｒｉｄｅｓ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４４：４７１７−４６２２．
Ｘｕ，Ｙ．，Ｌ．Ｔ．Ｌａｉ，Ｊ．Ｌ．Ｇａｂｒｉｌｏｖｅ，ａｎｄ  Ｄ．Ａ．Ｓｃｈｅｉｎｂｅｒｇ．１９９８．Ａｎｔｉｔｕｍｏｒ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ａｃｔｉｎｏｎｉｎ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ．Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．４：１７１−１７６．
【図１Ａ】
2008528455.tif 000038
【図１Ｂ】
2008528455.tif 000039
【図１Ｃ】
2008528455.tif 000040
【図２】
2008528455.tif 000041
【図３Ａ】
2008528455.tif 000042
【図３Ｂ】
2008528455.tif 000043
【図３Ｃ】
2008528455.tif 000044
【配列表】
2008528455000001.xml
【手続補正書】
【提出日】平成19年12月21日(2007.12.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】配列表
【補正方法】追加
【補正の内容】
【配列表】
2008528455000001.app
【国際調査報告】
2008528455.tif 000047
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