(57)【要約】第１伝導性材料から構成された第１電極、第１電極から分離されてはいるが、その近くにある、第２伝導性材料から構成された第２電極、および第１と第２電極との間に挿置され、それぞれ高および低質量密度を有する第１および第２誘電体材料を有し、推力を生み出し得る不均一な電場を生成するための装置。さらに、推力を生み出すことができる不均一な電場を生成するためのセルのアレイが提供され、各セルは、第１の伝導性の材料から構成された第１の電極と、第１の電極から分離されているが、第１の電極の近くにある第２の伝導性材料から構成された第２の電極と、第１の電極と第２の電極との間に挿置され、それぞれが高質量密度および低質量密度を有する、第１の誘電体材料および第２の誘電体材料とを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
推力を生み出すことができる不均一な電場を生成するための装置であって、
第１の伝導性材料から構成された第１の電極と、
該第１の電極から分離されてはいるが、該第１の電極の近くにある第２の伝導性材料から構成された第２の電極と、
該第１の電極と該第２の電極との間に挿置され、それぞれ高い質量密度および低い質量密度を有する第１の誘電体材料および第２の誘電体材料と
を含む、装置。
【請求項２】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は実質的に同じ誘電率を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、５０００以上の誘電率を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、１０，０００以上の誘電率を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、５０，０００以上の誘電率を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記第１の伝導性材料および前記第２の伝導性材料は、金属または伝導性のセラミックである、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記金属はアルミニウム、銅、銀または金である、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記装置は、円筒状のコンデンサである、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は約１０％より大きい、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は約１００％より大きい、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は約１０００％より大きい、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記第１の電極と前記第２の電極との間の空間の約半分を高密度材料が満たし、他の約半分を低密度材料が満たす、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
前記高密度材料と前記低密度材料とを分ける基礎平面に対して直角な垂直平面における前記不均一な電場は、非ゼロ、相殺しない場である、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記電極は、前記不均一な電場を生成する電位差で荷電されている、請求項１に記載の装置。
【請求項１５】
前記不均一な電場は、前記誘電体材料の電気的破損強度の近くではあるが、未満である、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
推力を生み出すことができる不均一な電場を生成するためのセルのアレイであって、各該セルは、
第１の伝導性材料から構成された第１の電極と、
該第１の電極から分離されてはいるが、該第１の電極の近くにある第２の伝導性材料から構成された第２の電極と、
該第１の電極と該第２の電極との間に挿置され、それぞれ高質量密度および低質量密度を有する第１の誘電体材料および第２の誘電体材料と
を含む、セルのアレイ。
【請求項１７】
前記アレイは１，０００，０００より多くのセルを含む、請求項１６に記載のセルのアレイ。
【請求項１８】
前記アレイは５，０００，０００より多くのセルを含む、請求項１６に記載のセルのアレイ。
【請求項１９】
前記アレイは１０，０００，０００，０００より多くのセルを含む、請求項１６に記載のセルのアレイ。
【請求項２０】
第１の複数のセルであって、該第１の複数のセルの各セルは、第１の場ベクトルを有する不均一な電場を生成し、該第１の場ベクトルに沿って、該不均一な電場は、最大の大きさを有しており、該第１の複数のセルは、最大の大きさの該第１の場ベクトルのそれぞれが、重力とは反対の方向に共に整列するように方向付けられている、第１の複数のセルと、
第２の複数のセルであって、該第２の複数のセルの各セルは、第２の場ベクトルを有する不均一な電場を生成し、該第２の場ベクトルに沿って、該不均一な電場は、最大の大きさを有しており、該第２の複数のセルは、最大の大きさの該第２の場ベクトルのそれぞれが、重力に対して実質的に直角の方向に共に整列するように方向付けられている、第２の複数のセルとを含み、
該第１の複数のセルおよび該第２の複数のセルの各セルは、
第１の伝導性材料から構成された第１の電極と、
該第１の電極から分離されてはいるが、該第１の電極の近くにある第２の伝導性材料から構成された第２の電極と、
該第１の電極と該第２の電極との間に挿置され、それぞれ高質量密度および低質量密度  を有する第１の誘電体材料および第２の誘電体材料と
を含む、アレイ。
【請求項２１】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、実質的に同じ誘電率を有する、請求項２０に記載のアレイ。
【請求項２２】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、５０００以上の誘電率を有する、請求項２０に記載の装置。
【請求項２３】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は、１０，０００以上の誘電率を有する、請求項２０に記載の装置。
【請求項２４】
前記第１の誘電体材料および前記第２の誘電体材料は５０，０００以上の誘電率を有する、請求項２０に記載の装置。
【請求項２５】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は、約１０％より大きい、請求項２０に記載の装置。
【請求項２６】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は、約１００％より大きい、請求項２０に記載の装置。
【請求項２７】
前記第１の誘電体材料と前記第２の誘電体材料との間の前記質量密度差は、約１０００％より大きい、請求項２０に記載の装置。
【請求項２８】
はずみ車と該はずみ車に取り付けられた複数のセルとの組み合わせであって、該複数のセルの各セルは、場ベクトルを有する不均一な電場を生成し、該場ベクトルに沿って、該不均一な電場は最大の大きさを有しており、該複数のセルは、最大の大きさの該場ベクトルのそれぞれが、はずみ車の外面に対して接線方向であるように方向付けられ、該複数のセルの各セルは、
第１の伝導性材料から構成された第１電極と、
該第１の電極から分離されてはいるが、該第１の電極の近くにある第２の伝導性材料から構成された第２の電極と、
該第１の電極と該第２の電極との間に挿置され、それぞれ高質量密度および低質量密度を有する第１の誘電体材料および第２の誘電体材料と
を含む、組み合わせ。
【請求項２９】
前記複数のセルは、前記はずみ車の放射状の線に沿って取り付けられている、請求項２８に記載の組み合わせ。
【請求項３０】
前記複数のセルは、前記はずみ車のバイアに取り付けられている、請求項２８に記載の組み合わせ。
【請求項３１】
バイアは約５〜１０ミクロン間隔付けられている、請求項３０に記載の組み合わせ。
【請求項３２】
前記はずみ車は約１〜２ｃｍの厚さを有する、請求項３１に記載の組み合わせ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願）
本出願は、２００２年１０月１７日に出願された、シリアル番号第１０／２７１，７８２号の一部継続出願であり、２００１年１０月１８日に出願された、米国仮出願第６０／３２９，７６４の利益を主張する。
【０００２】
（発明の背景）
（１．発明の分野）
本発明は、不均一な電磁場の生成に関し、特に重力推力が生じる場の生成に関する。このようなシステムは、質量の加速または減速および物体の操作の技術における有用性を有する。
【背景技術】
【０００３】
（２．背景技術）
自然におけるすべての相互作用は、歴史的に、４つの基本的な力の観点から記述された。すなわち、強い力、弱い力、電磁気力および重力である。強い力は、原子核をまとめ、核反応によって放出されるエネルギーの原因である。弱い力は、放射性崩壊およびニュートリノと呼ばれる亜原子粒子間での相互作用に関係する。強弱の力の両方は、比較的短い（例えば原子内）距離で作用する。電磁気力は、強いおよび弱い力よりもはるかに長い距離で作用する。例えば、電磁気力は、地球表面全体にわたって、指向性のコンパスを北を指した状態に保つ。電磁気力はまた、荷電粒子の引力と斥力の原因である。最も遠くまでおよぶ力は重力および電磁気力である。重力は、地球を太陽の周囲を軌道を描いて回らせ、かつ銀河的スケール（ｇａｌａｃｔｉｃ  ｓｃａｌｅ）の距離で作用し得る。
【０００４】
物理学における１つの重要な問題は、４つの根本的な力の相互作用である。多くの物理学者たちは、４つの根本的な力は単一の統一された理論によって記述され得ると信じている。例えば、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｗｅａｋ  Ｔｈｅｏｒｙ  は、電磁気力および弱い力がいかに相互作用し、互いに関係し合うかを説明している。Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｗｅａｋ  Ｔｈｅｏｒｙ  は、弱い力および電磁気力を統一する。他の理論は、強い力、弱い力および電磁気力がいかに相互作用するかの説明を提供している。４つの根本的な力すべてを調和させる理論は「Ｓｕｐｅｒ  Ｕｎｉｆｉｃａｔｉｏｎ」理論と呼ばれている。
【０００５】
時間に依存する電磁場および静電気場および磁場のさまざまな組み合わせを含む装置によって生み出される、重力への効果に関する報告がなされている。ＮＡＳＡ，ＤＯＤおよびエネルギー省を含むさまざまな政府機関によって示される興味によって立証されるように、近年、これらの技術を開発する試みがなされている。
【０００６】
２００１年７月、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ａｅｒｏｎａｕｔｉｃｓ  ａｎｄ  Ａｓｔｒｏｎａｕｔｉｃｓ  （ＡＩＡＡ）の３日間にわたる会議が、ユタ州で開かれた。Ｖ．ＲｏｓｃｈｉｎおよびＳ．Ｇｏｄｉｎは非特許文献１を発表した。上記論文は、静止したおよび回転する磁石のアセンブリについて記述しているが、重力の効果を達成したと述べている。著者たちは、観察された重量において３５パーセントまでにわたる減少を報告した。しかしながら、上記論文は、結果に対して何の理論的根拠も与えなかった。
【０００７】
Ｔ．Ｄａｔｔａ他は、電場にテスト質量を置いた実験において、重力への影響を観察したと主張する非特許文献２を発行した。彼等は、１０６において６．４パーツまでの重量変化を報告した。不均一な電場が、円錐および平坦なプレートから構成された電極対によって生み出された。
【０００８】
推力を生み出すことのできる非対称形コンデンサを開示する特許文献１および特許文献２についても参照がなされる。
【０００９】
重力と電磁気場との結合の定量理論的な理解への最初の貢献は、非特許文献３および非特許文献４に、および「Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｇｒａｖｉｔａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｆｉｎｓｌｅｒｉａｎ  Ｔｅｌｅｐａｒａｌｌｅｌｉｓｍ」（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍａｔｈｅｍａｔｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  ２００４ｂに発表予定）に見られ得る。
【００１０】
統一理論は、しばしば複雑な数学的概念を使用する。特に、相対論、微分幾何学、位相時空、テレパラレリズム（ｔｅｌｅｐａｒａｌｌｅｌｉｓｍ）外微分形式、Ｃｌｉｆｆｏｒｄ代数、Ｋａｅｈｌｅｒ微積分学および他の物理学的および数学的な理論を使用して、物理学的理論を展開する試みがなされた。当技術分野で公知のテンソルは、何らかの物理現象を説明する試みの中で現われる。テンソルは、ｎ次微分形式（ここでｎは整数である）、関数または他のテンソルであり得るコンポーネントを有する。テンソルは、当業者によって従来定義されかつ理解されている上付きの添字および下付きの添字を伴う表記を有する。微分幾何学は、根本的な力および時空を研究する際に特に役に立つ。微分幾何学の分野で知られている数学的な概念および技術は、行列、接続、微分形式、積（内部、外部、内、外およびＣｌｉｆｆｏｒｄ）、計量、縮約、反変、共変および場を含む。
【特許文献１】米国特許第６，３１７，３１０号明細書
【特許文献２】米国特許第６，４１１，４９３号明細書
【非特許文献１】Ｖ．ＲｏｓｃｈｉｎおよびＳ．Ｇｏｄｉｎ、「Ａｎ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｉｎ  ａ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｓｙｓｔｅｍ」、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ａｅｒｏｎａｕｔｉｃｓ  ａｎｄ  Ａｓｔｒｏｎａｕｔｉｃｓ  ２００１  Ｍｅｅｔｉｎｇ，ＡＩＡＡ−２００１−３６６０
【非特許文献２】Ｔ．Ｄａｔｔａ他、「Ａ  ｇｒａｖｉｔａｔｉｏｎａｌ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔ  Ｉｎｖｏｌｖｉｎｇ  Ｉｎｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｆｉｅｌｄｓ」、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃｃｓ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＳＴＡＩＦ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ、  Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ、  Ｎｅｗ  Ｍｅｘｉｃｏ、  ｖｏｌ．６９９、  Ｅｄ．  Ｍｏｈａｍｅｄ  Ｓ．Ｅｌ−Ｇｅｎｋ、  Ｆｅｂｒｕａｒｙ  ２００４
【非特許文献３】Ｊ．Ｇ．Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｄ．Ｇ．  Ｔｏｒｒ、「Ｔｈｅ  Ｃａｒｔａｎ−Ｅｉｎｓｔｅｉｎ  Ｕｎｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｔｅｌｅｐａｒａｌｌｅｌｉｓｍ  ａｎｄ  ｔｈｅ  Ｄｉｓｃｒｅｐａｎｔ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｎｅｗｔｏｎ’ｓ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ｇ」、  Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃｓ、  ２９、１９９９、  ｐｐ．１４５−２００
【非特許文献４】Ｊ．Ｇ．Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｄ．Ｇ．  Ｔｏｒｒ、「Ｉｓ  ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｏｆ  Ｇｒａｖｉｔｙ  Ｐｏｓｓｉｂｌｅ」、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＳＴＡＩＦ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ、  Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ、  Ｎｅｗ  Ｍｅｘｉｃｏ、  ｖｏｌ．６９９、  Ｅｄ．Ｍｏｈａｍｅｄ  Ｓ．Ｅｌ−Ｇｅｎｋ，  ２００４ａ
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（発明の概要）
電場生成システムの装置および方法が開示されている。特に、推力を生じる不均一な電場を生み出す実施形態が開示されている。
【００１２】
本発明の他の例示的な実施形態および利点が、本開示および添付の図面を検討することによって確かめられ得る。
【００１３】
本発明は、本発明の非限定的な特定の実施形態を例として、記載された複数の図面を参照して、以下の詳細な説明でさらに記述されるが、複数の図面のうちいくつかの図にわたって、同様の数字は同様の要素を表す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（例示的な実施形態の詳細な説明）
（１．理論の説明）
以下は、根底をなす理論の端的な概要である。等式とそれらの関係は、開示された現象の現在の理解を反映する。しかしながら、当業者は、本発明を、その理論的基盤を完全に理解しないでも実行し得る。すなわち、当業者は、本発明を作成、使用、実行するために、本発明の基礎となる物理学的理論を把握することは必要ではない。
【００１５】
端的に述べると、不均一な電場を生む電荷分布は、重力場の源として振舞う。理論的関係が以下に述べられている。
【００１６】
電磁（ＥＭ）場のコンポーネントを時空の曲率にも影響を及ぼす捩れと呼ばれる幾何学的な対象に結びつける結合定数を提供する中心となる関係は、
【００１７】
【数１】
2008514178.tif 000002
であり、ここでＦμνはＥＭ場テンソルであり、Ｒλμν項（一般的相対論においてはゼロに設定される）は、λ＝０，．．．３の捩れ率テンソルのコンポーネントであり、Ｃは、ガウスシステムにおいて、
【００１８】
【数２】
2008514178.tif 000003
によって与えられる結合定数である。捩れ率テンソルのＲλμνコンポーネントは、ベクトル値の２次微分形式であり、ここでλはベクトルインデックス（時空の次元）およびμ、νは微分形式のインデックスである。参照することによって、その全体が本明細書に採用されているＪ．Ｇ．Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｄ．Ｇ．Ｔｏｒｒ（１９９９ａ）も参照のこと。Ｇは万有引力定数であり、ｃは光の速度である。上記関係は、ゼロでない捩れの項を、一般相対論に追加すること、またはなお正確には、出現（ｅｍｅｒｇｅｎｃｅ）から生じる。ただし、通常の接束よりむしろフィンスラー束においてである。そうでない場合、ブーストのもとでこれらの等式は不変ではないと述べられているので、等式（１）の有効性は疑われ得る（しかしながら、一部の人が、フィンスラー前のコンテクトにおいてさえも我々の等式を正当化することに留意されたい。なぜならば、彼らは、ブーストが、捩れの下付きの添字のみに関係して、上付きの添字には関係しない関数であることを主張し得るからである）。
【００１９】
テレパラレリズムのコンテクストにおける捩れの項は、空間の曲率をエネルギーおよび運動量に関係付けるアインシュタインの有名な等式の右辺に、新しい導関数を許す。新しいアインシュタインの等式は通常の形式を保ち、
【００２０】
【数３】
2008514178.tif 000004
ここで、項Ｇμν（テンソルインデックスを含む）は、リッチテンソルを介してリーマンテンソルから導かれるアインシュタインの幾何学的なテンソルであり、Ｔμνは、上に参照された捩れに依存する一般相対論からのエネルギー−運動量テンソルである。
等式、
【００２１】
【数４】
2008514178.tif 000005
はまた、
【００２２】
【数５】
2008514178.tif 000006
として書かれるが、異なる物理学的な場、特に電磁気場を表す他の幾何学的な量の関数としての、時空の計量曲率の式である。
【００２３】
等式（４）のアインシュタイン縮約は、（３）の幾何学的なバージョンであるが、そのような縮約は、計量曲率の微分形式ΩμνとアインシュタインテンソルＧμνとの間の関係によって規定される。非重力相互作用のエネルギー・運動量は、この縮約された等式の右辺に見出され得るが、この縮約された等式は、等式（３）と違って、物理学における他のあらゆるところから持って来られる必要がないので、等式（３）よりも好まれる。記号「∧」は外積を示す。β項は回旋である。βのコンポーネントは捩れのコンポーネントの線形の組み合わせであり、従ってＥＭ場に関係している。すなわちβ項は、Ｒλμνの言葉で表現され得、従って等式（１）によって、（３）の右辺へのＥＭ寄与を含む。等式（３）はここで、等式（４）の縮約バージョンで特定され得る。幾何学的量の、物理的量としての適切な特定のあと、この幾何学的なＴμνは、何らかの追加的な項を加えた標準的な電気力学の、標準的なエネルギー・運動量の項を含む。ｄβμν項は、電磁気場および他の根本的な場の導関数であるけれども、本発明の実施形態は通常、電磁場に関係する。しかしながら、本発明は、本明細書に開示された理論を理解することなく、作成、使用かつ実行され得る。
【００２４】
公式（３）と（４）との間の関係は、次の通りである。一方は、捩れコンポーネントＲλμνの言葉で、等式（４）の右辺を表現し、かつ各μおよびνに対するＴμνに対応する項を寄せ集める。一方は、第１ビアンキ恒等式を使用し、等式（４ｂ）の右辺の縮約において、部分積分する。電気力学の理論から、上記縮約において、Ｔμνをμ＝ν＝０として（すなわち、Ｔ００）Ｔ００と同一視することによって（１）における定数Ｃが決定され得る。
【００２５】
等式（４）における括弧において、項のアインシュタイン縮約は、アインシュタインのもともとの等式には現れなかった。これらの項のうち最初のものは、重力の電磁気的源であり、一方、最後の２つの項は慣性源に関係する。本発明の理解のためには必要でない理由で、新しい項ｄβμνのみを考えるだけで充分である。それは、時空の計量構造を変化させ得、このことは計量曲率Ωμνによって記述されている。それは、捩れの導関数であり、従ってＥＭ場の導関数である。
【００２６】
項ｄβμνは、重力への影響を導く理論的な鍵である。βの導関数は、捩れの導関数の線形結合であるから、等式（１）は、不均一および／または時間依存の電磁気場を介して制御が行われることを示している。従って、不均一な電場は、体で経験される重力（例えば重さ）に変化を起こす。
【００２７】
そのような理論に対する計算は、クーロンの場に対して可能性がある。地球は、１メートル当たり約１００ボルトの放射形対称な電場（Ｅ）を有する。我々は、クーロン場によって球状に対称な地球の場を表し、電離層の影響を無視する、Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｔｏｒｒ  （２００４ｂ）。この電場における不均一性は、物体の重さに、５×１０１０において１パートより少ない変化を生み出す。地球の電場の強さは比較的小さく、このことが、重力への影響は以前は認識されなかった事実を説明している。また、場の導関数はＥ／Ｒとして変化するが、ここでＲは地球の中心からの距離であり、Ｅは電場である。Ｒは、地球の表面では比較的大きな数字であり、このことが場の不均一性の大きさを大いに減じている。
【００２８】
技術の持続的発展は、時空のアフィン接続はテレパラレルであるという仮定に基づいている。換言すれば、この仮定は、時空のアフィン接続は、比較のために使用された経路から独立して、異なる時空の点で接ベクトルの等しい関係を考慮に入れなければならないという制限である。テレパラレリズム（ＴＰ）は、２０世紀末に、Ａ．Ｅｉｎｓｔｅｉｎによって、論文「Ｌａ  Ｔｈｅ’ｏｒｉｅ  ｕｎｉｔａｉｒｅ  ｄｕ  Ｃｈａｍｐ」（Ａｎｎ．Ｉｎｓｔ．Ｈｅｎｒｉ  Ｐｏｉｎｃａｒｅ’，１，１−２４  １９３０）のなかで仮定されたが、物理学に対するその将来性を発見し始めたのは、偉大な数学者Ｅ．Ｃａｒｔａｎだけであった。Ｅｌｉｅ  Ｃａｒｔａｎ−Ａｌｂｅｒｔ  Ｅｉｎｓｔｅｉｎ，  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ｏｎ  Ａｂｓｏｌｕｔｅ  Ｐａｒａｌｌｅｌｉｓｍ  １９２９−１９３２  （Ｒ．Ｄｅｂｅｖｅｒ，Ｅｄｉｔｏｒ，Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ，１９７９）を参照のこと。
【００２９】
Ｃａｒｔａｎが、Ｅｉｎｓｔｅｉｎとの上記往復書簡において次の等式を書いたとき、ＴＰの仮定それ自身から、幾何学的な重力のアインシュタイン場の方程式を完全に得るためにたどられるプロセスのタイプは、実際は、既にＣａｒｔａｎによってたどられていたに違いない。
【００３０】
【数６】
2008514178.tif 000007
ここで、「；」は共変微分を示し、Ｒαβはリッチテンソル、ｇαβは計量であり、かつ他のすべての量は、捩れ（Λβαρ）のコンポーネントそれ自身かあるいは、Ｅｉｎｓｔｅｉｎ自身によって、それらの点から定義された他の量かいずれかである。ＴＰ（ゼロアフィン曲率）のステートメントのリッチ縮約のわずらわしさは、Ｅｉｎｓｔｅｉｎが格闘していた数学的言語および概念をＣａｒｔａｎが使用していた事実が原因であり、Ｃａｒｔａｎは、Ｅｉｎｓｔｅｉｎのレベルまで（説明の問題に関して）降りようとする極めて明白な意図を有していた。それでもやはり、Ｈ．Ｉ．Ｒｉｎｇｅｒｍａｃｈｅｒによって、彼の論文「Ａｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｙｎａｍｉｃ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ」（Ｃｌａｓｓｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｇｒａｖｉｔｙ，１１，２３８３−２３９２，１９９４）の中で、およびＪ．Ｇ．Ｖａｒｇａｓによって、「Ｏｎ  ｔｈｅ  Ｇｅｏｍｅｔｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｙｎａｍｉｃｓ」（Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，２１，３７９−４０１，１９９１）の中で独立的に発見された、電磁場と捩れとの間の関係は、まだ欠けていた。もし、Ｃａｒｔａｎがこの問題を調べ、かつこの解決を発見していたとすれば、たとえ計量が実際のところリーマンのままであったとしても、幾何学はフィンスラーでなくてはならないということが、直ちに彼に思い浮かんだであろう。
【００３１】
我々の以前の特許以来、計算が磨きをかけられ、理論がさらに複雑な問題および場面に取り組むことができるようにするために、テーラーメードの強力なカルーツァ・クラインのフォーマリズムが開発された。計算に関して、我々は、荷電した球状の物体の重力場のライスナー−ノルドストローム解には最も重要な項が欠けているということを、（Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｔｏｒｒ，２００４ｂ）に示した。これは、ライスナー・ノルドストローム計量を計算する際に、我々がＴＰを介して発見する電磁気エネルギー−運動量への寄与を物理学者が見落としているという事実が原因である。この見落とされた項は、電気力学に結果を有しない。なぜならば、空間全体にわたるその積分はゼロとなるからである。しかしながら、この種のいかなる項も、Ｒ．Ｐ．Ｆｅｙｎｍａｎ等によって、「Ｌｅｃｔｕｒｅｓ  ｏｎ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，」（Ａｄｄｉｓｏｎ−Ｗｅｓｌｅｙ，Ｒｅａｄｉｎｇ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ，１９６３）の第２巻の２７章に明確に指摘されているように、重力への結果を有する。我々は、ＳＴＡＩＦ（Ｖａｒｇａｓ  ＆  Ｔｏｒｒ，２００４ａ）の議事録の中でこの問題を議論した。同じ議事録の中で、電磁気学的手段による重力の生成について、Ｄａｔｔａ等（２００４）によって得られた肯定的なデータが発表された。
【００３２】
フォーマリズムに関しては、電気力学のカルーツァ・クラインの粒子場幾何学（ｐａｒｔｉｃｌｅ−ｉｎ−ｆｉｅｌｄｓ）バージョンで、電磁気エネルギー−運動量に対する、普通の項と隠された（追加的で、いかなる電磁気的な結果もない）項との間の関係に関係のある問題を整理することが可能となる。Ｖａｒｇａｓ  ａｎｄ  Ｔｏｒｒ  （Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍａｔｎｅｍａｔｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ、２００４ｃ出版予定）による論文「Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎａｌ  Ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ａ  Ｃｌａｓｓｉｃａｌ  Ｇｅｏｍｅｔｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｙｎａｍｉｃｓ，」を参照のこと。第１ビアンキ恒等式は、二次項を（電磁気の）場において、かつ線形項を同じ導関数に絡ませるので、これは大変大きな達成である。電磁気エネルギーの問題を解決したこの達成は、さらに遠くまで踏み込んで、統一とより整合する方法で、幾何学的なアインシュタイン等式におけるすべての項を見ることができる。つまり、幾何学的ではあるがいかなるエネルギー・運動量も表さない項（アインシュタインテンソル）、および幾何学的ではないがエネルギー・運動量を表す他の項を我々が不思議にも有する現在の見解とは対照的に、すべての項は、エネルギー・運動量の分配への寄与を表す。上記の新しい見解においては、すべての項は幾何学的で、それらのすべてはエネルギー−運動量を表す。このようにして、長いこと求められていた重力のエネルギー−運動量項は明示的となり、テンソル的である（Ｖａｒｇａｓ  ａｎｄ  Ｔｏｒｒ，２００４ｃ）。  
【００３３】
（２．実施形態）
本明細書に示された詳細は、一例として、本発明の実施形態の議論を示すことのみを目的としており、本明細の原理および概念局面について最も役に立ちかつ容易に理解できる記載と信じられるものを提供する方針で提示されている。この点、本発明の基本的な理解のために必要である以上に詳細に、本明細書の構造的な詳細を示すいかなる試みもなされず、図面と共になされた記載は、本発明の多くの形式が、実際にはいかに具体化され得るかを当業者に明らかにしている。
【００３４】
本開示は、制御可能な方法で重力推力（ｇｒａｖｉｔａｔｉｏｎａｌ  ｔｈｒｕｓｔ）を生成する不均一な電場を引き起こす好ましい電極構成を示す。
【００３５】
不均一さの生成、すなわち電場ラインの発散あるいは収束は、例えば球状、円筒状、楕円状、放物線状、その他の表面への曲率を有する電極のシステムで達成できるが、それらのすべては、さまざまな形状の非対称的および不均一な電場を生成するために使用され得る不均一なコンデンサのさまざまなクラスを構成する。円筒状の左右対称形は、その簡素さおよび自己推進装置の例示のための適切さのために、現在好まれている。しかしながら、参照することによって本明細書に明示的に採用される２００２年１０月１７日に提出された親出願であるシリアル番号第１０／２７１，７８２号、およびそれに対応するＰＣＴ出願である２００３年４月２４日に公開された国際公開第ＷＯ０３／０３４５８０号に開示されている任意の電極構成は、本発明の教示に従って使用され得ることを理解されたい。これは、平坦なシートもしくはプレート、または平坦もしくは湾曲したグリッドセルばかりではなく、円錐、円筒状の電極対のセル、およびミラーセルを含む。
【００３６】
（ＦＣ推進力エンジン）
図１は、円筒状の自己推進エンジンのための、異なる密度の材料の２つの半球から構成される単一誘電体を用いた円筒状のフィールドコンバータ（ＦＣ）のセル構成を図示する。一般的に、図１に示される装置は重力推力を生み出す不均一なコンデンサの例示的な例である。コンデンサは、例えば金属（例えばアルミニウム、銅、銀、金その他）またはドープ半導体またはドープセラミック材料等のようなより高い抵抗率の他の伝導性の材料のような伝導性の材料から構成されている２つの電極を有することが好ましい。電極は、互いに近くに存在し、その間に装置された誘電性の材料を有する。図１に示される限定されない例は、円筒状のコンデンサである。我々は円筒状の構成に焦点を当てることを選んだ。なぜならば、これが、現時点ではデザイン目的で定量的な技術計算がなされた唯一の構成であるからである。引用された円筒状の例に対しては、伝導体は、電気等方性が望まれる場合、好ましくは同じ値の伝導率（ｋ）を有する、高いおよび低い質量密度の少なくとも２つの材料から構成されることである。あるいは、高い密度の材料は、できる限り最も高いｋを有し、低い密度の材料はできる限り最も低いｋを有することが望ましい。この時点での電気等方性の利点は、技術設計に対する定量的な予測の選択を可能にすることである。この能力は、将来異方性の誘電体に対して開発されることが期待されている。
【００３７】
高密度材料は、電極間のスペースの半分を満たし、低密度材料は他の半分を満たすことが望ましい。誘電率はできるだけ高く、好ましくは５０００、さらに好ましくは１０，０００、そして最も好ましくは５０，０００よりも高くあり得る。定量的な技術設計計算が必要とされる場合、２つの材料に対してｋがほぼ同じであれば、高密度材料の質量密度は、できるだけ高く、低密度材料のそれはできるだけ低いことが好ましい。本発明の第１のバージョンは、上記の記述に最適に適合する材料の可用性によって制限され得る。しかしながら、装置のより優れた性能に対する要求が強まるにつれて、より優れた材料が開発され得る。実際、電気自動車の到来で、高誘電体材料への重要な研究が生じた。質量密度差は好ましくは、およそ１０パーセントより大きく、より好ましくは１００パーセントより大きく、最も好ましくは１０００パーセントより大きくあり得る。材料の正確な密度は重要な要素ではないが、より密度の高い材料は、エンジンの所望の推力を達成するために、より少ないセルを必要とする。電極に使用される材料は、装置が重力の引き寄せに対抗して有効積載量を持ち上げるために使用される場合、技術が許す限り軽くあるべきである。
【００３８】
円筒状および他のコンデンサ構成、および例えば印加される電圧等のような好ましいパラメータの他の局面は、２００２年１０月１７日に提出された親出願であるシリアル番号第１０／２７１，７８２号に見られ得る。特に、図１ａ、１ｂ、７、８ａ、８ｂおよび８ｃは、最も関連のある場合であり、また上記図中に記載されたセルが現れる親特許出願に記載されたアレイ構成のすべてである。これらの構成においては、第２の低い質量密度誘導体は必要ない。最大の力を達成するために、誘電体に関して必要とされるすべては、親特許出願に記載されているような、電極間の誘電体の質量密度および誘電率の最大化である。
【００３９】
（ＦＣ推力の基礎）
図２は、円筒状のＦＣセル内で生じた重力場ベクトルを示す。高／低密度の半球にもかかわらず、一様な誘電率のために、完全な放射状の左右対称が、加速度場に対して実現される。エンジンを構成するセルのアレイ。コンデンサ全体にわたって、誘電率が均一（一定）であるために、この左右対称が起きる。示された円筒状のセルに対する一次重力場は、内部伝導体（Ｖａｒｇａｓ  ａｎｄ  Ｔｏｒｒ，２００４ｂ）の表面において、２００Ｖ／ｍｍの電場に対しておよそ１マイクログラムであると理論的には計算された断面の円筒対称（ｃｒｏｓｓ−ｓｅｃｔｉｏｎａｌ  ｃｙｌｉｎｄｒｉｃａｌ  ｓｙｍｍｅｔｒｙ）を示す。場は、誘電率および印加された電場と共に、線形に比例増大することが、理論的根拠に基づいて期待されている。
【００４０】
図２に示される場の特性を調べると、中心電極から放射し、かつ外側の電極で途切れる放射状の線に沿って生成される場は、その経路にある誘電体材料すべてに対して力を及ぼすことが示されている。システムの質量の中心に作用する正味の力は、
【００４１】
【数７】
2008514178.tif 000008
で与えられるが、ここでＭは、差Ｍ１−Ｍ０であり、Ｍ１およびＭ０はそれぞれ、高および低密度誘電材料の合計質量であり、ｇ’は、高および低質量それぞれの質量の中心に作用する重力場の定数ｋに対する加重平均である。この力が重力に反対するように整列する場合は、高および低密度の半分を取り囲む質量すべてはそれぞれ、以下のように考慮されなければならない。
【００４２】
高／低質量を分ける平面、すなわちその半球の基礎平面に対して直角な重力場のコンポーネントは、Ｍ０＜Ｍ１の場合、高／低質量を分ける平面に対して垂直な方向に、非ゼロ、非相殺加速場および正味の力、Ｆを生じるように重なることに留意されたい。高／低質量を分ける平面に対して平行な方向の場のコンポーネントはすべて、相殺し、ゼロの正味合力を生じる。
【００４３】
推力の基礎は、相互作用を支えるエネルギーは周囲の環境および真空に由来するという理論的な期待（論理的代替の不在と相俟って）である。ＰＳＴの定式化は、重力源を、環境と真空な物質を形成する背景との双方に結びつけ、双方は等式（４）におけるｄλ項を介する。いずれの場合においても、ｄβ項のためのニュートンの第３の法則の反作用効果は、エネルギー源に対するものであり、セル自身に対するものではないことが期待れ、誘電体にも作用する静電気力が存在する場合とは異なる。
【００４４】
（円筒状の場合に対するセルパラメータの最適化）
円筒状の電極間の電場Ｅによって生成される、電気的に誘導される重力（ＥＩＧ）場によって生み出される、単位質量当たりの力は、（Ｖａｒｇａｓ  ａｎｄ  Ｔｏｒｒ，  ２００４ｂ）における等式（６３）から推定できる。中心軸からの距離ｒの関数として、
【００４５】
【数８】
2008514178.tif 000009
が与えられているが、ここでＧは万有引力定数であり、Ｅ０は内部電極の外側半径であるｒ０でのＥの値である。等式（７）は従って、
【００４６】
【数９】
2008514178.tif 000010
として書かれ得るが、ここで
【００４７】
【数１０】
2008514178.tif 000011
であり、かつｇ’は半径方向に整列している。この力の源は、電磁気エネルギーの式において（以前は未知の）項であるので、この力が誘電率ｋに比例することを理解することは重要である。
【００４８】
２つの半分（すなわち２つの半円筒形）は、同じ電気的特性（同じ定数ｋを意味する）を有するが、異なる質量密度を有する。電気的特性が同じなので、２つの半円筒形のシステムの場は、あたかも与えられた定数ｋのただ１つの材料のみから作成された１つの円筒形を我々が有するかのように、同じである。ここで、半分のうちの１つにおける誘電体を、誘電率ｋは同じであるが質量密度の異なる、異なる誘電体で置き換える。ｊを、半円筒形の基礎平面に直角な２つの単位ベクトルのうちの１つとする。この方向を垂直と称する。すでに述べられたように、半分のうちの１つの誘電体の質量に対するＥＩＧ力の水平なコンポーネントは、対称性によって相殺される。垂直なコンポーネントのみが残る。１つの半円筒形の体積Ｖにおける誘電体の質量に対して作用するｇ’によって生成される力の大きさは、等式（７）および（８）から、
【００４９】
【数１１】
2008514178.tif 000012
であり、ここでρは半円筒形の質量密度であり、θは垂直方向から測定された角度である。積分は、内部電極の外側半径ｒ０と外側電極の内側半径Ｒとの間で実行されなければならない。もちろんこれらは、それぞれの半ケーブル各々における誘電体を構成する２つの材料の半径である。
我々は、ｄＶ＝Ｌｄｒ  ｒｄθを有し、従って、
【００５０】
【数１２】
2008514178.tif 000013
となるので、我々は、
【００５１】
【数１３】
2008514178.tif 000014
を有する。ここで、π（Ｒ＋ｒ０）によって乗除し、かつ同軸半ケーブルにおける誘電体の質量が、（ρπ／２）（Ｒ２−ｒ０２）Ｌであることを使用する。このようにして、
【００５２】
【数１４】
2008514178.tif 000015
が得られるが、ここでｇ’’は、（１３）において暗に定義されている。
【００５３】
セル当たりに生み出される正味の力を最適化するために、印加された電場は、誘電体材料の電気的破損強度（ｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｂｒｅａｋｄｏｗｎ  ｓｔｒｅｎｇｔｈ）の近くまで強められなければならない。誘電率は、現在の最新技術によって入手可能な定数まで増加されなければならない。現時点で、セラミック誘電体およびさまざまなチタン石（ｔｉｔｉｎａｔｅｓ）は、約数千から数万の誘電率で製造され得る材料である。そのような誘電体が、Ｆｅｒｒｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎによって製造され、ＴＣＩによって鋳造されている。例えば、誘電率を１（理論的計算において使用される値）から１０，０００まで上げると、ＥＩＧ場の強さは、１ｘ１０−６ｇから１０ミリｇまで増加する。電場の強さを、２００ボルト／ｍｍからミリメータ当たり２００，０００ボルトまで強めると、ＥＩＧ場の強さは、１０ミリｇから１０ｇまで強まる。これは大きな重力場であるけれども、一次重力場は電気的に遮蔽された領域から逃れないことに留意されたい。なぜならば、一次電気的および重力ポテンシャルは、電場およびＥＩＧ場と形が同じであるからである。このように、一次の重力場は、電場の挙動を支配するのと同じ法則に、少なくとも球状および円筒状の構成について支配される。高次の場は、電場と非線形に関連し、それらの法則に支配されず、源領域から逃れる。しかしながら、実験結果は、これらの場は、計算された一次の場よりも大きさが数次小さいことを示し、このことは、二次の場の大きさ測定の理論的次数と整合している。
【００５４】
次の特性を有する単一ケーブルは、ケーブル当たり〜１ｇｍの力を生み出す。Ｅ＝２００，０００Ｖ／ｍｍ、誘電率ｋ＝２０，０００、内部電極半径＝５０ミクロン、誘電体厚さ２０ミクロン、ケーブル長さ６．５ｃｍ、印加された電圧４０００ボルト、ｇ’＝１０ｇ、４のファクターの質量差でのケーブル重量〜０．１４ｇｍ。任意の数のケーブルが、所望の正味の力を生み出すために、互いにグループ分けされる。ケーブルの重さは、生み出される正味の力よりも軽いので、持ち上げの目的で使用され得るケーブルの数に、本質的に制限はない。各ケーブルは、それが及ぼす力の方向が、結果として生じる力の所望の方向を指すように方向付けられなければならない。上で選択されたパラメータは、現在の技術の限界に近い値を表しているが、おそらく、将来の技術の限界のはるか下であろう。
【００５５】
この技術には多数のアプリケーションがある。持ち上げまたは重量削減は、充分なケーブルを、そのアプリケーションに最も適切な構成に単に置くことによって達成され得るが、それに対するパラメータの例が以下に与えられている。重量削減は任意の範囲をカバーできるが、好ましくは１トン、より好ましくは５０トン、または最も好ましいのは５００トンより重いことである。これは、より多くのケーブルを持ち上げシステムに追加することによって達成できる。ケーブルの数は、ケーブル当たりの特定なパラメータに依存する。しかしながら、一般的に、システムは最も好ましくは１０００万のケーブル、より好ましくは５０００万のケーブル、かつ非常に大きな荷重に対しては、最も好ましくは１０億よりも多くのケーブルを含み得る。
【００５６】
この時点で、我々は、内部の電極間の電気的特性における非対称性の影響を計算することはできず、従って、高質量密度、高誘電率の対を低質量密度、低誘電率の組み合わせに組み合わせることの影響を定量化し得ない。これは、低密度の半分において生み出された正味の重力場を大いに減じ得、それによって、生み出される正味の力をさらに増す可能性がある。
【００５７】
（アプリケーション）
（一般的推進力システムのための構成：持ち上げおよび推力）
図３は、ＦＣ持ち上げおよび推進力エンジンの原理を模式的に図示する。エンジンの左側における円筒状のセルの配列は、重力を中和するために、かつ上向きの推力を提供するために使用される。右側のセルのアレイは、前向きまたは逆向きの推力を提供する。電圧が、すべてのセルの内部電極および外部電極に印加される。接続が、セルのアレイの端末でなされる。１つのアプローチは、一方で内部ワイヤを、他方で外部ワイヤをすべて相互接続する鋳造ボードに電極をはんだ付け、またはエポキシ樹脂で接着することである。（安全と信頼性の問題は、独立的に接続された多くのエリアを要求し得る冗長度を要求し、それぞれはそれ自体の電源を有することに留意されたい。）ミクロのスケールでは、ミクロ作成技術が使用される。外部遮蔽は一般に、安全性の理由からアースされ、高電圧が中心ワイヤに印加される。重力場の方向が、内部電極の極性を逆にすることによって逆にされる。
【００５８】
示されるエンジンの２つのコンポーネントは、任意の所望の方向に正味の力を生み出すために使用され得るスキームの基礎を形成する。ケーブルがどのように構成されるかについて制限はない。例えば、平床式のフォーマットにおかれた場合、ケーブル当たりの結果として生じるベクトルすべては上向きとなり、コントロールパラメータの適切な選択に対する重量削減または持ち上げのために使用される正味の上向きの力が生じる。上に言及されたケーブルの体積に整合するケーブルパラメータ（上記の電気的パラメータとともに採用される）の例が、次に挙げられる。
内部伝導体半径：５ミクロン
誘電体厚さ：１０ミクロン
外部遮蔽の厚さ：５ミクロン
電場の強さ：２００，０００ボルト／ｍｍ
ケーブル間の間隔：５〜１０ミクロン
誘電率：１０，０００
ケーブルの長さ：０．０１〜０．１ｍ（より長い長さは切片で形成され得る）
質量密度差ファクター：４
（ロータリーモータまたは電力ジェネレータの構成）
図４ａおよび４ｂは、下記のように、セラミックまたは合成ホイール内部でケーブルが統合され、かつレーザが合成されるロータリーモータの基礎を示す。
【００５９】
図４ａは、下記の図４ｂに図示されたバイア（ｖｉａ）で構成されたはずみ車の図示である。実際は、バイアの密度は、ここに模式的に図示されているよりも、はるかに多くのはずみ車の部分をまたは表面エリアを占める。各バイアによって生み出される力の方向は、ホイールの外面に対して接線方向であり、それによって、生み出されるトルクを最大にするように完全に作用する。バイア間の間隔は５〜１０ミクロンである。はずみ車の厚さは、１〜２ｃｍである。複数のはずみ車が単一軸に取り付けられ得る。
【００６０】
図４ｂは、図１の電極概念に基づき、単一バイアの寸法を図示する。内部伝導体半径：５ミクロン；厚さ：１０ミクロン；外部遮蔽の厚さ：５ミクロン。
【００６１】
この作成技術は、上に引用された例においても使用され得る。この場合、ＦＣ円筒はモータを駆動するトルクを提供するために、ホイールの円形表面に対して垂直に構成される一方、ＦＣ推進力ベクトルはホイールの半径に対して接線方向に整列されている。モータのトルク能力は、ホイールの厚さ（ＦＣシリンダーの長さを調節することになる）、誘電体の厚さ、印加される電圧、誘電体の誘電率、ホイール内に構成される円筒形の数およびホイールの直径を調節することによって特定のアプリケーションに対して調節され得る。ホイールの速度は、ＦＣに対する印加電圧を調節することによって制御され得る。
【００６２】
ＦＣセルはセラミックまたは合成ホイール内で、レーザおよび超小型電子技術の構成方法を使用して、構成される。ＦＣの、考えられる１つの構成プロセスに対する簡略化された記述は、次の通りである。レーザが、セラミックまたは合成材料に穴（バイア）を「開ける」ために使用される。あるいは、セラミックまたは金属のはずみ車が、円筒のための穴を含むように鋳造され得る。伝導体が、めっきもしくはレーザ合成、または他の超小型電子技術の方法を使用して、バイアの内部表面上に形成される。２つの異なる伝導体が円筒の各半分に形成されるように、マスキングまたはレーザプロセスを使用して、誘電体がバイア内に成長される。成長段階中において、誘電体は、誘電体材料に異なる質量を確立するために、適切な金属ガスでドープされる。あるいは、円筒の各半分に誘電体を堆積させるために、マスキング操作を使用して異なる質量の誘電体で円筒を満たすために、ゾルゲルまたは未加工の状態（ｉｎ  ｔｈｅ  ｇｒｅｅｎ  ｓｔａｔｅ）のドープセラミックが使用され得る。誘電体は、内部伝導体の領域を形成するためにレーザで「穴を開け」られ得る。内部伝導体は、超小型電子技術またはレーザプロセスを使用して形成され得る。内部ＦＣ伝導体と外部ＦＣ伝導体とを並列に接続するために、ＦＣ円筒は、超小型電子技術の金属化を使用して互いに接続される。この場合もまた、シムテムの信頼性を向上させるために、ＦＣの接続は、グループ分けされ、個別電源から駆動され、その結果、ＦＣの１つにおける短絡障害がすべてのＦＣを機能不能にしなくなる。
【００６３】
ＦＣは１つ以上の高電圧、電流が制限された電源で駆動される。これらの電圧源は、ホイールの中心部分に位置し得、または別法として、ブラシまたはリングで提供される電気的接続によって、ホイールから離れて位置し得る。電圧源が、ホイールに位置する場合、ソース電圧が電圧源すべてに、ブラシまたはリングで印加され得、または好ましくは、ホイールに隣接した固定場所に位置する磁石またはコイルを使用して、供給源内の変圧器への磁気結合によって印加され得る。いったんモータが特定の速度に達すれば、電源は、バイアに対して漏洩電流を維持する必要のみがある。ＦＣは高品質の誘電体を使用するので、キャパシタンスは、ＦＣに対する電荷を維持するために必要なナノアンペアまたはミクロアンペアのみを用いて、円筒全体にわたって電圧を維持する。
【００６４】
電気ジェネレータを駆動するためにモータを使用することによって、モータは電気エネルギーを生成するための動力源になる。ＰＳＴの理論によると、重力場のエネルギー源は（端的に表現すれば）背景エネルギーであるので、このモータは、本質的に循環コストゼロを有する再生可能なエネルギー源から、クリーンな電力を提供し得る。アプリケーションは、大規模な電力ジェネレータ、家庭電力ジェネレータ、電気的に駆動される車に対する電力、ならびに図３に図示された概念を使用した車に対する直接推進力および制動を含む。
【００６５】
上記方法は、例えばラップトップコンピュータ、携帯電話、パーソナルデジタルアシスタントおよび挿入生物医学装置を含む携帯用消費者電子機器のような多くの分野のアプリケーションのバッテリーに対する置換、向上、または代替としての非常に寿命の長い小電力源を提供するために使用され得る。このモータは、例えば宇宙ミッションおよび第３世界のエネルギー生産のような遠隔のアプリケーションにおいて独立して作動し得、または使用点での分配電力を提供するために、電気的エネルギーグリッド以内で操作され得る。電気的グリッド内に分配電力を提供するためにＦＣモータを統合することは、例えば風車のような他の再生可能な源に対して開発された技術を使用し得るが、ＦＣモータから考えられるさらに早い回転速度を利用するために変更される。電気車両におけるジェネレータとして使用される場合、電気車両に対して無制限の範囲を提供するために、上記ジェネレータはバッテリーに対する充電源、または充電動力を提供するための動力はずみ車であり得る。あるいは、より小型のモータジェネレータは、車両のパーセント稼働率に基づいて、所望の範囲を提供するために最適化され得る。低コスト電力を生産する能力は、石油に対する我々の依存とそれに関連した環境に対する結果とをなくし、淡水化のための電力を提供し、発展途上国に電気エネルギーを供給し、かつさらに効率的な輸送システムを可能にすることによって、世界をより良き方向に変化させ得る。
【００６６】
図４の約５００万のバイアおよび上記のパラメータを用いて製造された、わずか４センチメートルの有効厚さを有する、直径１メートルの１つのはずみ車は、約４００キロワットの電力を持続的に生み出すと推測される。あるいは、図４の、約１０万のバイアおよび上記のパラメータを用いて製造された、わずか１センチメートルの有効厚さを有する、直径１２’’のはずみ車は、２キロワットの電力、すなわち平均的な世帯に電力を送るに充分な電力を持続的に生み出すと推測されている。携帯用電力ジェネレータは、５０ワットまでの持続的な電力レベルを提供するためには、直径２インチ未満のホイールで構成され得る。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】異なる密度の材料の２つの半円筒から構成された誘電体を有する円筒状の場変換装置（「ＦＣ」）セルを図示する。
【図２】図１の場変換装置に存在する力を図示する。
【図３】さまざまなアプリケーションに対する、セルのアレイの例を図示する。
【図４ａ】場変換装置セルのアレイによって駆動されるはずみ車を図示する。
【図４ｂ】場変換装置セルのアレイによって駆動されるはずみ車を図示する。
【図１】
2008514178.tif 000016
【図２】
2008514178.tif 000017
【図３】
2008514178.tif 000018
【図４ａ】
2008514178.tif 000019
【図４ｂ】
2008514178.tif 000020