(57)【要約】  一対の光変調器（Ｍ１、Ｍ２）に光を送信し、且つ一対の光変調器（Ｍ１、Ｍ２）から光を受信するための一対の結合レンズ（C１、C２）を含む装置及びシステム。
2008517347.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の光変調器が第１の結合レンズを通じて光を受信及び送信すること、及び
続いて、第２の光変調器が第２の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信すること
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２】
続いて前記第２の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信する前に、折曲鏡において該光を受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信する前に、照明中継手段において該光を受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記照明中継手段において前記光を受信する前に、集光バーにおいて該光を受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
続いて前記第２の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信した後に、投影レンズにおいて該光を受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記投影レンズからの前記光をスクリーンにおいて受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
第３の光変調器が前記第１の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信すること、及び
続いて、第４の光変調器が前記第２の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信すること
をさらに含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
第１の結合レンズにおいて光源からの光を受信すること、
前記第１の結合レンズからの前記光を第１の光変調器において受信すること、
該第１の光変調器からの前記光を第２の結合レンズにおいて受信すること、
該第２の結合レンズからの前記光を第２の光変調器において受信すること、及び
前記第２の結合レンズからの前記光を投影レンズにおいて受信すること
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項９】
前記光源からの前記光を集光バーにおいて受信すること、及び
該集光バーからの前記光を照明中継手段において受信すること
をさらに含むことを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記照明中継手段からの前記光を前記第１の結合レンズにおいて受信することをさらに含むことを特徴とする、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１の光変調器からの前記光を折曲鏡において受信すること、及び
該折曲鏡からの前記光を前記第２の光変調器に伝送すること
をさらに含むことを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記光が前記第１の結合レンズまで従う第１の光路は、該光が前記第２の結合レンズまで従う第２の光路に対して概ね平行でないことを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１３】
前記光が前記第１の結合レンズまで従う第１の光路は、該光が前記第２の結合レンズまで従う第２の光路に対して概ね平行であることを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１４】
関連する情報を有する機械アクセス可能媒体を含む製品であって、該情報がアクセスされる結果として、機械において、
第１の光変調器が第１の結合レンズを通じて光を受信及び送信すること、及び
続いて、第２の光変調器が第２の結合レンズを通じて前記光を受信及び送信すること
を実行することを特徴とする、製品。
【請求項１５】
前記情報がアクセスされる結果として、前記機械は、投影レンズを介して、スクリーンにおいて前記第２の光変調器からの前記光を受信することを実行することを特徴とする、請求項１４に記載の製品。
【請求項１６】
前記スクリーンはリアプロジェクションテレビ画面を含むことを特徴とする、請求項１５に記載の製品。
【請求項１７】
前記情報がアクセスされる結果として、前記機械は、前記第１の光変調器において、画像信号源から画像信号を受信することを実行することを特徴とする、請求項１５に記載の製品。
【請求項１８】
前記画像信号源は、デジタルビデオディスクプレーヤ、無線テレビチューナ、有線テレビチューナ、及び無線コンピューティングデバイスのうちの１つを含むことを特徴とする、請求項１６に記載の製品。
【請求項１９】
前記情報がアクセスされる結果として、前記機械は、照明中継手段を介して、前記第１の結合レンズにおいて光源からの前記光を受信することを実行することを特徴とする、請求項１４に記載の製品。
【請求項２０】
装置であって、
一対の結合レンズと、
該一対の結合レンズを介して、光源からの光を順次に受信するための第１の光変調器対と
を備え、前記一対の結合レンズはそれぞれ、前記光を第１の方向において受信し、該光を第２の方向に伝送することを特徴とする、装置。
【請求項２１】
前記光源から前記光を受信し、該光を前記第１の光変調器対のうちの一方に伝送するための照明中継手段をさらに備えることを特徴とする、請求項２０に記載の装置。
【請求項２２】
前記照明中継手段は視野絞りを含むことを特徴とする、請求項２１に記載の装置。
【請求項２３】
前記第１の光変調器対のうちの一方から前記光を受信し、該光を前記第１の光変調器対のうちの他方に伝送するための折曲鏡をさらに備えることを特徴とする、請求項２０に記載の装置。
【請求項２４】
前記第１の光変調器対のうちの一方から前記光を受信するための投影レンズをさらに備えることを特徴とする、請求項２０に記載の装置。
【請求項２５】
前記一対の結合レンズのうちの一方から前記光を受信し、該光を前記第１の光変調器対のうちの一方に伝送するためのプリズムをさらに備えることを特徴とする、請求項２０に記載の装置。
【請求項２６】
前記一対の結合レンズを介して、前記光源からの前記光を順次に受信するための第２の光変調器対を備えることを特徴とする、請求項２０に記載の装置。
【請求項２７】
システムであって、
一対の結合レンズと、
該一対の結合レンズを介して、光源からの光を順次に受信するための光変調器対であって、前記一対の結合レンズはそれぞれ、前記光を第１の方向において受信し、該光を第２の方向に伝送する、光変調器対と、
該光変調器対のうちの一方から前記光を受信するためのスクリーンと
を備えることを特徴とする、システム。
【請求項２８】
前記光変調器対のうちの前記一方から前記光を受信し、該光を前記スクリーンに伝送するための手段をさらに備えることを特徴とする、請求項２７に記載のシステム。
【請求項２９】
前記光源から前記光を受信し、該光を前記光変調器対のうちの他方に伝送するための照明中継手段をさらに備えることを特徴とする、請求項２７に記載のシステム。
【請求項３０】
前記光変調器対に結合するための画像信号源をさらに備えることを特徴とする、請求項２７に記載のシステム。
【請求項３１】
装置であって、
光源から光を受信するための第１の結合レンズと、
該第１の結合レンズから前記光を受信するための第１の光変調器と、
前記第１の結合レンズから前記光を受信するための第２の結合レンズと、
該第２の結合レンズから前記光を受信するための第２の光変調器と、
前記第２の結合レンズから前記光を受信するための投影レンズと
を備えることを特徴とする、装置。
【請求項３２】
前記光は、２つの異なる方向において、前記第１の結合レンズによって受信されることを特徴とする、請求項３１に記載の装置。
【請求項３３】
前記第１の光変調器から前記光を受信し、該光を前記第２の光変調器に伝送するための折曲鏡をさらに備えることを特徴とする、請求項３１に記載の装置。
【請求項３４】
前記第１の結合レンズから前記光を受信するための第３の光変調器と、
前記第２の結合レンズから前記光を受信するための第４の光変調器と
をさらに備えることを特徴とする、請求項３１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
［背景情報］
いくつかの照明システムの場合に、光変調器の数を増やすほど、明暗コントラストを高くできることが確認されている。しかしながら、使用する光変調器の数が増える結果として、光を光源から所望の行先まで伝送するために用いられるレンズ及び他の光学部品の数も法外に多くなることがある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００２】
［詳細な説明］
本明細書を説明する上で、「光変調器」は、光を受信し、１つ又は複数の印加される電気信号の影響に応じて、受信した光の種々の部分を再送する、任意の装置を含むことができる。光変調器の例には、テキサス州オースティンのTyRex Servicesから市販されているデジタル光処理（ＤＬＰ）Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ１１００  ０．７ＸＧＡデジタルマイクロミラーデバイス（ＤＭＤ）と同じような装置、又は全く同じ装置が含まれる。（光の種々の強度及び波長を選択するために光学干渉を利用できるように）上側リフレクタ及び下側リフレクタを有し、そのリフレクタ間に光学空洞が画定される、ピクセル化した可変吸収デバイスも用いることができる。そのようなデバイスは、本明細書に開示される実施形態の譲受人、すなわちHewlett-Packard Development Company, L.P.に譲渡され、参照によりその全体が本明細書に援用される、２００３年４月３０日に出願の「Optical Interference Pixel Display With Charge Control」と題する係属中の米国特許出願第１０／４２８，２６１号明細書にさらに記述されている。
【０００３】
複数の変調器を含む設計を実現する際に用いられる光学部品の数を減らすという課題に取り組むために、いくつかの実施形態は２つの役割を果たすレンズを利用し、場合によっては分割瞳機構を利用して、光を２つの方向において同時に送受信する。したがって、いくつかの実施形態では、光源からの光が、第１の結合レンズを通って、第１の光変調器まで進むことができ、そこで、その光は変調され、第１の結合レンズを通って逆方向に送り返される。その後、その光は、第２の結合レンズを介して、第２の変調器において受信されることができる。今度は、第２の変調器が、受信した光を変調して、その光を第２の結合レンズを通じて送り返すように動作し、その光は投影レンズまで進むことができる。投影レンズを用いて、変調器に結合される画像源によって与えられる画像を、壁面にある映写幕、又はリアプロジェクションテレビセットの一部を構成するスクリーンのようなスクリーン上に投影することができる。いくつかの実施形態では、非直線光路に沿って第２の結合レンズまで伝送するための折曲鏡において、第１の結合レンズからの光を受信することができる。
【０００４】
図１Ａ及び図１Ｂは、それぞれ上記のようにして動作することができる、種々の例示的な実施形態による装置１００及びシステム１１０のブロック図である。たとえば、装置１００は、一対の結合レンズ１１４（たとえば、結合レンズＣ１及びＣ２）と、１つ又は複数の光変調器１１８の対（たとえば、図１Ａ及び図１Ｂには２つの変調器対Ｍ１、Ｍ２が示される）とを備えることができる。結合レンズ１１４のうちのいくつかは、凸レンズを含む、色消しレンズ及びテレセントリックレンズのような複数のレンズ素子を備えることができる。以下の説明では便宜上、「変調器対Ｍ１、Ｍ２」が参照されるが、所望により、代わりに、「複数の変調器対Ｍ１、Ｍ２」という言い回しが用いられることもあることに留意されたい。
【０００５】
光変調器１１８を用いて、光源１２６から、一対の結合レンズ１１４を介して、光１２２を順次に受信することができる。光源１２６は、水銀灯のようなアークランプを含む、任意の数の照明素子を含むことができる。光源１２６は、集光バー１２８に光１２２を与えることができ、集光バー１２８は、その光１２２を拡散した後に、装置１００の他の素子に伝送することができる。いくつかの実施形態では、一対の結合レンズ１１４のそれぞれを用いて、場合によっては結合レンズ１１４の各レンズの瞳を分割して、第１の方向１３０において光を受信し、且つ第２の方向１３４に光を伝送することができる。
【０００６】
いくつかの実施形態では、装置１００は、光源１２６及び／又は集光バー１２８からの光１２２を受信し、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２のうちの一方（たとえばＭ１）に光１２２を伝送するための照明中継手段１３８をさらに備えることができる。照明中継手段１３８は、第１群の拡大レンズ及び第２群のコリメーティングレンズを含む、任意の数のレンズ素子を備えることができる。また装置１００は、光変調器１１８の対のうちの一方から光１２２を受信し、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２のうちの他方（たとえばＭ２）に光を伝送するための折曲鏡１４０も備えることができる。図１Ａ及び図１Ｂでは、光１２２が従う光路は、概ね垂直であるように示されるが、他の配列も可能であり（たとえば、概ね平行、概ね非平行）、開示される実施形態がそのように限定されるべきでないことに留意されたい。
【０００７】
投影レンズ１４２を用いて、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２のうちの一方の変調器（たとえばＭ２）から光１２２を受信することができる。投影レンズ１４２は、クックトリプレットから派生した一群のレンズ、及び集束レンズのような、任意の数の別個のレンズ素子又はレンズ群を含むことができる。投影レンズ１４２は、交互に並ぶ正のレンズ及び負のレンズを含み、可変焦点調整のためのいくつかの自由度を与えることができる。
【０００８】
いくつかの実施形態では、装置１００は、場合によっては照明中継手段１３８の一部を形成する、視野絞り１４６を備えることができる。視野絞り１４６を用いて、光路内の光源１２６の中間像が存在する点において、光源１２６の拡大像（たとえば、４Ｘ倍率）を受信することができる。視野絞り１４６を用いて、変調器１１８への過大な注入を防ぐことができる。
【０００９】
また装置１００は、一対の結合レンズ１１４のうちの１つ又は複数（たとえば、Ｃ１）から光１２２を受信し、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２のうちの１つ又は複数（たとえば、Ｍ１）に光１２２を伝送するための１つ又は複数のプリズム１５０も備える。プリズム１５０は、複数の変調器１１８に光学的に結合される、ダイクロイックプリズム又はトリクロイックプリズムを含むことができ、場合によっては、各プリズム１５０において、光路内で処理されるべき色毎に１つの変調器１１８が用いられる。他の実施形態を実現することもできる。
【００１０】
たとえば、装置１００は、光源１２６から光１２２を受信するための第１の結合レンズＣ１と、第１の結合レンズＣ１から光１２２を受信するための１つ又は複数の第１の光変調器Ｍ１と、第１の結合レンズＣ１から光１２２を受信するための第２の結合レンズＣ２とを備えることができる。装置１００は、第２の結合レンズＣ２から光１２２を受信するための１つ又は複数の第２の光変調器Ｍ２と、第２の結合レンズＣ２から光１２２を受信するための投影レンズ１４２とを備えることができる。
【００１１】
装置１００のいくつかの実施形態では、光１２２は、第１の結合レンズＣ１及び／又は第２の結合レンズＣ２によって、２つの異なる方向１３０、１３４において受信されることができる。上記のように、装置１００は、第１の光変調器（複数可）Ｍ１から光１２２を受信し、第２の光変調器（複数可）Ｍ２に光１２２を伝送するための折曲鏡１４０を備えることができる（図１Ａを参照）。いくつかの実施形態では、装置１００は、照明中継手段１３８から光１２２を受信し、第１の光変調器Ｍ１及び第２の光変調器Ｍ２に光１２２を伝送するための折曲鏡１４０を備えることができる（図１Ｂを参照）。
【００１２】
たとえば、システム１１０は、上記の装置１００と概ね同じ、又は全く同じ１つ又は複数の装置を備えることができる。またシステム１１０は、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２の１つ又は複数（たとえば、Ｍ１又はＭ２）から光１２２を受信するための１つ又は複数のスクリーン１５４も備えることができる。システム１１０は、光変調器１１８の対Ｍ１、Ｍ２の１つ又は複数（たとえば、Ｍ１又はＭ２）から光１２２を受信し、スクリーン（複数可）１５４に光１２２を伝送するための手段（たとえば、投影レンズ１４２内に含まれる１つ又は複数のレンズ素子）を備えることができる。
【００１３】
いくつかの実施形態では、システム１１０は、光源１２６から光１２２を受信し、光変調器１１８の対のうちの１つ又は複数に光１２２を伝送するための手段（たとえば、集光バー１２８、及び／又は照明中継手段１３８の一部を形成する１つ又は複数のレンズ素子、及び／又は視野絞り１４６）を備えることができる。
【００１４】
またシステム１１０は、光変調器１１８の対に結合するための画像信号源１５８も備えることができる。画像信号源１５８は、変調器１１８のうちの１つ又は複数の変調器の光伝送状態に影響を及ぼすことができるように、画像に関連付けられる情報を伝送することができる任意の電子信号源を含むことができる。したがって、画像信号源１５８は、数ある中でも、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）プレーヤ、（たとえば、局所信号又は衛星信号を受信する）無線テレビチューナ、（たとえば、電気信号又は光信号の受信を利用する）有線テレビチューナ、及び無線コンピューティングデバイス（たとえば、ラップトップコンピュータ、個人情報端末（ＰＤＡ）及びタブレットコンピュータ）のうちの１つ又は複数を含むことができる。したがって、画像信号源１５８は、当業者に知られているように、画像データ又は信号を、変調器１１８の光伝送状態を変更することができる電気信号に変換するための回路を備えることができる。
【００１５】
装置１００；システム１１０；結合レンズ１１４、Ｃ１、Ｃ２；光変調器１１８；光変調器対Ｍ１、Ｍ２；光１２２；光源１２６；集光バー１２８；照明中継手段１３８；折曲鏡１４０；投影レンズ１４２；視野絞り１４６；プリズム１５０；スクリーン１５４；及び画像信号源１５８は全て、本明細書では「モジュール」と見なすことができる。そのようなモジュールは、装置１００及びシステム１１０の設計者の希望により、且つ種々の実施形態の特定の実施態様に相応しいように、ハードウエア回路、並びに／又は１つ若しくは複数のプロセッサ並びに／又はメモリ回路、オブジェクト及びオブジェクトの集まりを含むソフトウエアプログラムモジュール、並びに／又はファームウエア、並びにそれらの組み合わせを含むことができる。結合レンズ１１４、照明中継手段１３８及び投影レンズ１４２は、単一のレンズ、互いに結合されて一体のレンズを構成する複数のレンズ、又は（たとえば、図１Ａ及び図１Ｂに示されるような）いくつかの物理的に分離したレンズを含むことができる。
【００１６】
種々の実施形態の装置及びシステムは、リアプロジェクションテレビ及びビデオプロジェクタ以外の用途において用いることができ、それゆえ、本明細書に記述される種々の実施形態は、そのように限定されるべきでないことにも留意されたい。装置１００及びシステム１１０の例示は、種々の実施形態の構造を概ね理解できるようにすることを意図しており、本明細書において記述される構造を利用することがある装置及びシステムの全ての構成要素及び特徴を完全に記述することは意図していない。したがって、種々の実施形態の装置１００及びシステム１１０はさらには、数ある中でも、テレビ、携帯電話、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡ、ワークステーション、ラジオ、ビデオプレーヤ、自動車、航空機、パーソナルビデオプロジェクションシステム等の種々の製品の中にサブコンポーネントとして収容されることがある。
【００１７】
図２は、種々の例示的な実施形態による、いくつかの方法２１１を示す流れ図を含む。いくつかの実施形態では、方法２１１は、（オプションで）ブロック２２１において光源を配設することから開始することができる。方法２１１は、ブロック２２５において集光バーで光源からの光を受信することを含むことができ、それは場合によっては、照明中継手段において光を受信する前に集光バーにおいて光を受信することを含む。したがって、方法２１１は、ブロック２２９において、照明中継手段において集光バーからの光を受信することを含むことができる。
【００１８】
いくつかの実施形態では、方法２１１は、ブロック２３３において、第１の結合レンズにおいて光源からの光を受信することを含むことができ、それは第１の結合レンズにおいて照明中継手段からの光を受信することを含む。したがって、方法２１１は、ブロック２３３において第１の結合レンズを通じて光を受信（及び送信、以下を参照されたい）する前に、ブロック２２９において、照明中継手段において光を受信することを含むことができる。方法２１１は、ブロック２３３において、第１の結合レンズにおいて、照明中継手段を介して、光源からの光を受信することを含むこともできる。
【００１９】
いくつかの実施形態では、方法２１１は、ブロック２３７において、第１の光変調器において、第１の結合レンズからの光を受信することを含むことができる。したがって、いくつかの実施形態では、方法２１１は、場合によっては、第１の結合レンズの瞳を分割することによって、第１の光変調器を介して、第１の結合レンズを通じて光を受信及び送信することを含むことができる。
【００２０】
また方法２１１は、場合によってはブロック２４５において、折曲鏡において第１の光変調器からの光を受信し、その後、折曲鏡から第２の結合レンズまで光を伝送することによって、ブロック２４１において、第２の結合レンズにおいて第１の光変調器からの光を受信することを含むことができる。したがって、方法２１１は、ブロック２４５において、第２の結合レンズを通じて光を受信（及び送信）する前に、折曲鏡において光を受信することを含むことができる。
【００２１】
いくつかの実施形態では、方法２１１は、場合によっては折曲鏡から第２の光変調器まで光を伝送することによって、ブロック２４９において、第２の光変調器において第２の結合レンズからの光を受信することを含むことができる。それゆえ、方法２１１は、場合によっては第２の結合レンズの瞳を分割することによって、第２の光変調器を介して、第２の結合レンズを通じて光を受信及び送信することを含むことができる。さらに、実施形態によっては、複数の変調器対を用いることがあるので、方法２１１は、第３の光変調器を介して、第１の結合レンズを通じて光を受信及び送信すること、並びに、続いて、第４の光変調器を介して、第２の結合レンズを通じて光を受信及び送信することを含むことができる。また、上記のように、方法２１１は、（たとえば図１Ｂ、並びに図２のブロック２２９、２４５、２３７及び２４９に示されるような）照明中継手段から光を受信すること、並びにその光を第１の光変調器及び第２の光変調器に伝送することを含むことができる。
【００２２】
こうして、光路は数多くの態様で折り返すことができ、それは、たとえば、光が第１の結合レンズまで従う第１の光路が、光が第２の結合レンズまで従う第２の光路に対して概ね垂直になるようにすることを含む（図１Ａに示される）。さらに、折曲鏡の配置に応じて、且つ光路内にミラーが追加されるか、又は別のミラーが用いられるかのいずれかに応じて、光が第１の結合レンズまで従う第１の光路が、光が第２の結合レンズまで従う第２の光路に対して概ね平行にならないように、光路を折り返すことができる（同じく図１Ａに示される）。たとえば、光が第１の結合レンズまで従う第１の光路が、光が第２の結合レンズまで従う第２の光路に対して概ね平行になることがあることも図１Ｂから明らかである。
【００２３】
図２に示されるように、方法２１１は、ブロック２５３において、投影レンズにおいて、第２の結合レンズからの光を受信することを含むことができる。したがって、方法２１１は、ブロック２５３において、第２の結合レンズを通じて光を受信及び送信した後に、投影レンズにおいて光を受信することを含むことができる。方法２１１は、ブロック２５７において、１つ又は複数のスクリーンにおいて投影レンズからの光を受信することを含むことができる。したがって、方法２１１は、ブロック２５７において、投影レンズを介して、スクリーンにおいて第２の光変調器からの光を受信することを含むことができる。先に言及されたように、スクリーンは、数ある中でも、リアプロジェクションテレビ画面を含むことができる。
【００２４】
いくつかの実施形態では、方法２１１は、（オプションで）ブロック２６１において、光変調器のうちの１つ又は複数において画像信号源から画像信号を受信することで終了できる。先に言及されたように、画像信号源は、数ある中でも、デジタルビデオディスクプレーヤ、無線テレビチューナ、有線テレビチューナ及び無線コンピューティングデバイスのうちの１つ又は複数を含むことができる。
【００２５】
本明細書において記述される方法は、上記の順序で、又は任意の特定の順序で実行される必要はないことに留意されたい。「後に」、「前に」という単語、及び同じような用語はそれぞれ、特定の動作が別の動作の後に行われるか、又は前に行われることがあることを明確にするために用いられる。さらに、本明細書において特定される方法に関して記述される種々の動作は、同時に、且つ／又は順次に、又は並行して実行することができる。本明細書では便宜上、用語「情報」及び「データ」は、交換可能に用いることができる。パラメータ、コマンド、オペランド、命令及び他のデータを含む情報は、１つ又は複数の搬送波の形で送信及び受信することができる。
【００２６】
本開示の内容を読んで、理解したなら、ソフトウエアプログラムが、コンピュータベースのシステム内にあるコンピュータ読取り可能媒体から導入され、ソフトウエアプログラムにおいて定義される関数を実行することができる態様が、当業者には理解されよう。さらに、当業者は、本明細書において開示される方法を実現し、実行するために設計される１つ又は複数のソフトウエアプログラムを作成するために用いることができる種々のプログラミング言語を理解するであろう。そのプログラムは、Ｊａｖａ（登録商標）又はＣ＋＋のようなオブジェクト指向言語を用いて、オブジェクト指向形式で構成することができる。別法では、そのプログラムは、アセンブリ又はＣのような手続き型言語を用いて、手続き指向形式で構成することができる。ソフトウエアコンポーネントは、セマフォ及び遠隔手続き呼出しを含む、アプリケーションプログラムインターフェース、又はプロセス間通信技法のような、当業者に既知の多数の仕組みのいずれかを用いて通信することができる。種々の実施形態の教示は、任意の特定のプログラミング言語又は環境には限定されない。したがって、図３に示されるような、他の実施形態も実現可能である。
【００２７】
図３は、コンピュータ、メモリシステム、磁気ディスク又は光ディスク、いくつかの他の記憶デバイス、及び／又は任意のタイプの電子デバイス又はシステムのような、種々の例示的な実施形態による製品３８５のブロック図である。製品３８５は、関連する情報３９１（たとえば、コンピュータプログラム命令及び／又は他のデータ）を有するメモリ３８９（たとえば、電気的、光学的、又は電磁的な伝導体を含むメモリ）のような機械アクセス可能媒体に接続されるプロセッサ３８７を含むことができ、それらの情報がアクセスされるとき、結果として、機械（たとえば、プロセッサ３８７）は、第１の光変調器を介して第１の結合レンズを通じて光を受信及び送信するような動作を実行し、続いて、第２の光変調器を介して第２の結合レンズを通じて光を受信及び送信するような動作を実行する。他の動作は、照明中継手段を介して、第１の結合レンズにおいて光源からの光を受信すること、第１の光変調器及び／又は第２の光変調器において画像信号源から画像信号を受信すること、並びに、投影レンズを介して、スクリーンにおいて第２の光変調器からの光を受信することを含むことができる。
【００２８】
本明細書において記述される装置、システム及び方法を実現する結果として、直列に用いられる多数の変調器間で光を伝送するために用いられる、レンズのような光学デバイスの数を減らすことができる。そのような実施態様によれば、テレビ及びプロジェクタのような種々の消費者向け商品を、低コストで製造できるようになる。
【００２９】
本明細書の一部を構成する添付の図面は、主題を実施することができる具体的な実施形態を例示として示しており、限定するものではない。例示される実施形態は、当業者が本明細書に開示される教示を実施できるようにするために十分に詳細に記述される。本開示の範囲から逸脱することなく、構造的及び論理的な代替及び変更を行うことができるように、他の実施形態を利用し、例示される実施形態から他の実施形態を導き出すこともできる。それゆえ、この詳細な説明は、限定する意味に解釈されるべきではなく、種々の実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲、及びそのような特許請求の範囲が権利を与えられる均等物の最大限の範囲によってのみ規定される。
【００３０】
したがって、本明細書において、本発明の具体的な実施形態が図示及び説明されてきたが、同じ目的を達成するように適合される任意の装置を、図示される具体的な実施形態の代わりに用いることができることは理解されたい。本開示は、種々の実施形態のありとあらゆる改変又は変更を網羅するように意図されている。上記の記述を検討し直すことによって、上記の実施形態の組み合わせ、及び本明細書において具体的には記述されない他の実施形態が当業者には明らかになるであろう。
【００３１】
本開示の要約書は、技術的な開示の性質を読者が迅速に確認できるようにする要約を要求する、米国特許法施行規則第１．７２条第（ｂ）項に準拠するために提供される。それは、特許請求の範囲又は意味を解釈又は限定するために用いられないという了解の下で提出される。さらに、上記の詳細な説明では、本開示を簡素化するために、種々の特徴が１つの実施形態に一纏めにされることは理解されよう。本開示の方法は、本発明の特許請求される実施形態が、各請求項に明らかに列挙される特徴よりも多くの特徴を必要とするという旨を反映するものと解釈されるべきではない。むしろ、添付の特許請求の範囲が反映するように、本発明の主題は、ただ１つの開示される実施形態の全ての特徴よりも少ないものの中にある。このように、添付の特許請求の範囲は、詳細な説明に援用されており、各請求項はそのままで別個の実施形態として成り立つ。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１Ａ】種々の例示的な実施形態による装置及びシステムのブロック図である。
【図１Ｂ】種々の例示的な実施形態による装置及びシステムのブロック図である。
【図２】種々の例示的な実施形態による、いくつかの方法を示す流れ図を含む図である。
【図３】種々の例示的な実施形態による製品のブロック図である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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