(57)【要約】式（Ｉ）の生成物〔Ｒ１はＲ２、ＮＨＣＯ（Ｒ２）、ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）およびＮＨ−Ｒ４を表し（Ｒ２はアルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキルおよびヘテロアリールアルキルを表す。）；Ｒ３はアルキル、アルキル−アリール、アルキル−ヘテロアリール、−アリール、−ヘテロアリールを表し；Ｒ４はアリール、ヘテロアリール、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを表し、これらの全ては場合により置換されている。〕；あらゆる異性体およびこれらの塩形態である前記の生成物；これらの調製；キナーゼタンパク質の阻害剤として作用する薬剤として；縮合複素環で置換されたヒドロキサメートの調製、これらの調製のための方法、これらを含有する組成物、ならびに薬剤としての、特に抗癌剤としてのこれらの使用。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）
【化１】
2008521781.tif 000020
〔式中：
（ｉ）Ｒ１は独立してＲ２、ＮＨＣＯ（Ｒ２）、−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）、ＮＨ−Ｒ４からなる群から選択され、Ｒ２は独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され；
（ｉｉ）Ｒ３は独立して−（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルアリール、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルヘテロアリール、−アリール、−ヘテロアリールからなる群から選択され；
（ｉｉｉ）Ｒ４はアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを表し、
基Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、同一または異なっていてよく、ハロゲン原子および以下の基：ヒドロキシル、アルコキシ、シクロアルキル、ＮＨ２、ＮＨＡｌｋ、Ｎ（Ａｌｋ）２、アルキル、ヒドロキシアルキル、ヘテロシクロアルキルおよびフェニルから選択される１個以上の基（この基は、同一または異なっていてよく、それ自体、ハロゲン原子およびヒドロキシル、ＮＨ２、アルコキシ、アルキルおよびヒドロキシアルキル基から選択される１個以上の基で場合により置換される。）で場合により置換され；
但し、Ｒ３が−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルの場合、Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールまたは−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）ではなく、この場合のＲ２はアリールおよびヘテロアリールからなる群から選択される。〕に相当することを特徴とし、前記式（Ｉ）の生成物は、任意の可能なラセミ体、鏡像異性体またはジアステレオ異性体の形態であり、無機酸および有機酸との、または無機塩基および有機塩基との前記式（Ｉ）の生成物の付加塩でもある、生成物。
【請求項２】
（ｉ）Ｒ１が独立してＲ２、ＮＨＣＯ（Ｒ２）／−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）からなる群から選択され、Ｒ２は独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され；
（ｉｉ）Ｒ３が独立して−（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルアリール、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルヘテロアリール、−アリール、−ヘテロアリールからなる群から選択され；
但し、Ｒ３が−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルの場合、Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールまたは−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）ではなく、この場合のＲ２はアリールおよびヘテロアリールからなる群から選択される、
一般式（Ｉ）に相当することを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項３】
Ｒ１が、アリール、ヘテロアリール、ＮＨＣＯ（Ｒ２）およびＮＨ−Ｒ４から選択され、Ｒ２が独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され、Ｒ４がアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキルおよびヘテロシクロアルキルを表すことを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項４】
Ｒ１がＮＨ−Ｒ４を表し、Ｒ４がアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキルおよびヘテロシクロアルキルを表すことを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項５】
Ｒ１が、アリールおよびヘテロアリールから選択されることを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項６】
Ｒ１が−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）であり、Ｒ２はアリールおよびヘテロアリールから選択されることを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項７】
Ｒ１がＮＨＣＯ（Ｒ２）であることを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項８】
Ｒ３がアリールまたはヘテロアリールであることを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項９】
アリールおよびヘテロアリールが各々独立してフェニル、ピリジル、インドリル、ベンズイミダゾリル、ピラゾリルおよびピロリルから選択されることを特徴とする、請求項１から８のいずれか一項に記載の生成物。
【請求項１０】
３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）、
３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）、および
３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）
から選択されることを特徴とする、請求項１に記載の生成物。
【請求項１１】
１）アキラル形態、または
２）ラセミ形態、または
３）１種類の立体異性体が富化された形態、または
４）１種類の鏡像異性体が富化された形態；
であり、場合により塩にされていることを特徴とする、前記請求項のいずれか一項に記載の生成物。
【請求項１２】
下記一般式（Ｉ）の生成物を調製するための方法であって、
【化２】
2008521781.tif 000021
〔式中、Ｒ１はＮＨＣＯ（Ｒ２）であり、Ｒ２およびＲ３は、上に定義されているとおりである。〕、
（ｉ）カップリング剤またはカルボン酸誘導体（酸塩化物もしくは酸無水物など）の存在下、三級アミンまたはアルカリ金属炭酸塩などの塩基の存在下、
（ｉ−ａ）下記一般式（Ｘ）
【化３】
2008521781.tif 000022
〔式中、Ｒ３は上に定義されているとおりであり、ＰＧはチエノ［２，３−ｃ］ピラゾール核の環内の遊離ＮＨ官能基の保護基である。〕のアミンと、
（ｉ−ｂ）カルボン酸Ｒ２−ＣＯＯＨとの結合；および、次いで、
（ｉｉ）ＰＧの切断
によって得られることを特徴とする、前記方法。
【請求項１３】
一般式（Ｘ）のアミンが、一般式（ＩＸ）
【化４】
2008521781.tif 000023
〔式中、Ｒ３は上に定義されているとおりである。〕の生成物のピラゾール核のＮＨ官能基の保護により得られることを特徴とする、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
一般式（ＩＸ）の生成物が、
（ｉ）トリアルキルアルミニウム、例えばトリメチルアルミニウムの存在下、Ｒ３ＯＮＨ２〔式中、Ｒ３は上記と同じ意味を有する。〕と、
（ｉｉ）一般式（ＸＩＶ）の生成物
【化５】
2008521781.tif 000024
〔式中、アルキルは（Ｃ１−Ｃ６）アルキルである。〕
との反応により得られることを特徴とする、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
下記一般式（Ｉａ）または（ＩＩＩａ）
【化６】
2008521781.tif 000025
〔式中、Ｒ２およびＲ３は上に定義されているとおりであり、アルキルは（Ｃ１−Ｃ６）アルキルである。〕の生成物を調製するための方法であって、
（ｉ）銅（Ｉ）ヨウ化物などの触媒、
トランス−１，２−ジアミノシクロヘキサン、トランス−１，２−ビス（メチルアミノ）シクロヘキサンまたはＮ，Ｎ’−ジメチル−１，２−ジアミノエタンなどのアミン、および
リン酸三カリウムまたは炭酸セシウムなどの塩基の存在下、
（ｉ−ａ）下記一般式（Ｖ）または（ＩＩａ）
【化７】
2008521781.tif 000026
〔式中、Ｒ３およびアルキルは上に定義されているとおりであり、ＰＧはチエノ［２，３−ｃ］ピラゾール核の環内の遊離ＮＨ官能基の保護基である。〕の生成物と
（ｉ−ｂ）一般式（Ｒ２）ＣＯＮＨ２の生成物との
結合の段階、および
（ｉｉ）ＰＧの切断の段階、
の段階を含むことを特徴とする前記方法。
【請求項１６】
前記アミンがＮ，Ｎ’−ジメチル−１，２−ジアミノエタンであることを特徴とする、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
下記の一般式（ＩＩａ）
【化８】
2008521781.tif 000027
〔式中、アルキルおよびＰＧは上に定義されているとおりである。〕の生成物を調製するための方法であって、一般式（ＶＩＩＩａ）
【化９】
2008521781.tif 000028
の生成物を、炭酸ナトリウムなどの塩基の存在下、メルカプト酢酸アルキル：アルキル−ＯＣＯＣＨ２−ＳＨにより環化させる段階を含むことを特徴とする、方法。
【請求項１８】
一般式（ＶＩＩＩａ）の生成物が、
（ｉ）３，５−ジブロモ−４−ホルミルピラゾール（ＶＩＩＩ）が得られる、３，４，５−トリブロモピラゾールのホルミル化、次いで、
（ｉｉ）（ＶＩＩＩ）の環内のアミン官能基の保護
によって得られることを特徴とする、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
保護反応が、エチルビニルエーテルおよび触媒量の酸（例えば塩酸）の存在下に行われることを特徴とする、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
薬剤としての、請求項１から１１に記載の式（Ｉ）の生成物、ならびにまた、医薬的に許容される無機酸および有機酸とのまたは医薬的に許容される無機塩基および有機塩基との前記式（Ｉ）の生成物の付加塩。
【請求項２１】
医薬的に許容される賦形剤と組み合わせた、請求項１から１１のいずれか一項に記載の生成物を含む医薬組成物。
【請求項２２】
請求項１から９のいずれか一項に記載の生成物の、プロテインキナーゼ阻害剤としての使用。
【請求項２３】
前記キナーゼが、Ａｕｒｏｒａ２、ＣＤＫ１、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＦＡＫ、ＫＤＲ、ＰＬＫ１およびＴｉｅ２から選択されることを特徴とする、請求項２２に記載の使用。
【請求項２４】
前記キナーゼが、Ａｕｒｏｒａ２、ＣＤＫ１、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＦＡＫ、ＫＤＲおよびＴｉｅ２から選択されることを特徴とする、請求項２２に記載の使用。
【請求項２５】
前記キナーゼが、Ａｕｒｏｒａ２であることを特徴とする、請求項２４に記載の使用。
【請求項２６】
病態、特に癌の治療に有用である薬剤の製造のための、請求項１から１１のいずれか一項に記載の生成物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に、置換チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール類、これらを調製するための方法、これらを含有する組成物、およびこれらの薬剤としての使用に関する。
【０００２】
より詳細には、また第１の態様によれば、本発明は、抗癌剤として有用な置換チエノ［２，３−ｃ］ピラゾールに関する。
【背景技術】
【０００３】
１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾールは、ＷＯ  ０４／０１３  １４６およびＷＯ  ０３／１０１  ９６８から公知である。これらの生成物は多数のプロテインキナーゼの阻害剤として提示されている。しかし、このような生成物の患者への投与は、これらの広範囲な作用のために相当な副作用を生じさせる可能性がある。従って、選択されたタンパク質、特にキナーゼの特定の阻害剤の製造が望ましい。
【発明の開示】
【０００４】
予想に反して、置換１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾールにより、キナーゼＡｕｒｏｒａ２（ＡｕｒｏｒａＡ）の、および腫瘍学において有用な特定の他のキナーゼの阻害剤を得ることが可能であることが見出された。
【０００５】
従って本発明の一対象は、下記一般式（Ｉ）：
【０００６】
【化１０】
2008521781.tif 000002
〔式中：
（ｉ）Ｒ１は独立してＲ２、ＮＨＣＯ（Ｒ２）、−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）、ＮＨ−Ｒ４からなる群から選択され、Ｒ２は独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され；
（ｉｉ）Ｒ３は独立して−（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルアリール、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルヘテロアリール、−アリール、−ヘテロアリールからなる群から選択され；
（ｉｉｉ）Ｒ４はアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキルを表し、
基Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、同一または異なっていてよく、ハロゲン原子および以下の基：ヒドロキシル、アルコキシ、シクロアルキル、ＮＨ２、ＮＨＡｌｋ、Ｎ（Ａｌｋ）２、アルキル、ヒドロキシアルキル、ヘテロシクロアルキルおよびフェニルから選択される１個以上の基（この基は、同一または異なっていてよく、それ自体、ハロゲン原子およびヒドロキシル、ＮＨ２、アルコキシ、アルキルおよびヒドロキシアルキル基から選択される１個以上の基で場合により置換される。）で場合により置換され；
但し、Ｒ３が−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルの場合、Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールまたは−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）ではなく、この場合のＲ２はアリールおよびヘテロアリールからなる群から選択される。〕に相当することを特徴とし、前記式（Ｉ）の生成物は、任意の可能なラセミ体、鏡像異性体またはジアステレオ異性体の形態であり、無機酸および有機酸との、または無機塩基および有機塩基との前記式（Ｉ）の生成物の付加塩でもある、生成物である。
【０００７】
これらの生成物は、下記一般式（Ｉ）：
【０００８】
【化１１】
2008521781.tif 000003
〔式中、
（ｉ）Ｒ１は独立してＲ２、ＮＨＣＯ（Ｒ２）／−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）からなる群から選択され、Ｒ２は独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され；
（ｉｉ）Ｒ３は独立して−（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルアリール、−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルヘテロアリール、−アリール、−ヘテロアリールからなる群から選択され；
但し、Ｒ３が−（Ｃ１−Ｃ６）アルキルの場合、Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールまたは−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）ではなく、この場合のＲ２はアリールおよびヘテロアリールからなる群から選択される。〕に相当する。
【０００９】
従って、本発明の対象は、上に定義されているように、Ｒ１がアリール、ヘテロアリール、ＮＨＣＯ（Ｒ２）およびＮＨ−Ｒ４から選択され、Ｒ２が独立して−（Ｃ１−Ｃ２４）アルキル、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルキレン、アリール、ヘテロアリール、アリールアルキル、ヘテロアリールアルキルからなる群から選択され、Ｒ４がアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキルおよびヘテロシクロアルキルを表すことを特徴とする、式（Ｉ）の生成物である。
【００１０】
従って、本発明の対象は、上に定義されているように、Ｒ１がＮＨ−Ｒ４を表し、Ｒ４がアリール、ヘテロアリール、−（Ｃ３−Ｃ９）シクロアルキルおよびヘテロシクロアルキルを表すことを特徴とする、式（Ｉ）の生成物である。
【００１１】
式（Ｉ）の生成物および下記において、
用語「アルキル基」とは、１２個までの炭素原子を含有する直鎖および分枝鎖基、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ヘキシル、イソヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニルおよびデシル基を意味し、さらにこれらの直鎖または分枝鎖の位置異性体も意味する；
用語「ハロゲン原子」とは、塩素、臭素、ヨウ素またはフッ素原子を意味し、好ましくは、塩素、臭素またはフッ素原子を意味する；
用語「シクロアルキル基」とは、３から１０個の炭素原子を含有する飽和炭素環基を意味し、従って、特にシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルおよびシクロヘキシル基ならびに最も特にシクロペンチルおよびシクロヘキシル基を意味する；
従って、用語「ヘテロシクロアルキル基」は、１以上のヘテロ原子（これは同一であっても異なっていてもよく、酸素、窒素および硫黄原子から選択される。）で遮られている単環式または二環式の炭素環基を意味し、言及され得る例としては、モルホリニル、チオモルホリニル、アジリジル、アゼチジル、ピペラジニル、ピペリジル、ホモピペラジニル、ピロリジニル、イミダゾリジニル、ピラゾリジニル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロチエニル、ヘキサヒドロピランおよびオキソジヒドロピリダジニル基が挙げられ、これらの基は全て場合により置換されている；
用語「アリール」および「ヘテロアリール」とは、不飽和または部分的に不飽和の炭素環式または、それぞれ、複素環式、単環式もしくは二環式基を意味し、これらは最大１２員であり、場合により−Ｃ（Ｏ）環員を含み、複素環式基はＯ、ＮおよびＳから選択される１以上の同一または異なるヘテロ原子を含み、Ｎは、適切な場合、場合により置換されている；
従って用語「アリール基」とは４から１２員の単環式または二環式基、例えば、フェニル、ナフチル、ビフェニル、インデニル、フルオレニルおよびアントラセニル基、より特にフェニルおよびナフチル基、さらにより特にフェニル基を意味する。注意されるべきは、−Ｃ（Ｏ）環員を含む炭素環基は、例えば、テトラロン基である；
従って、用語「ヘテロアリール基」とは、４から１２員の単環式または二環式基を意味し、単環式ヘテロアリール基は、例えば、ジオキソラン、ジオキサン、ジチオラン、チオキソラン、チオオキサン（ｔｈｉｏｏｘａｎｅ）、チエニル（例えば２−チエニルおよび３−チエニル）、フリル（例えば２−フリルもしくは３−フリル）、ピラニル、ピロリル、ピロリニル、ピラゾリニル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル（例えば２−ピリジル、３−ピリジルおよび４−ピリジル）、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、オキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、ジアゾリル、チアジアゾリル、チアトリアゾリル、オキサジアゾリル、イソキサゾリル（例えば３−もしくは４−イソキサゾリル）、フラザニルおよび遊離のテトラゾリル基またはテトラゾリル基の塩（これらの基は場合により置換されている。）であり、これらの中でもより特に、チエニル（例えば２−チエニルおよび３−チエニル）、フリル（例えば２−フリル）、ピロリル、ピロリニル、ピラゾリニル、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、ピリジルおよびピリダジニル基（これらの全ての基は場合により置換されている。）である；二環式ヘテロアリール基は、例えば、ベンゾチエニル、例えば３−ベンゾチエニル、ベンゾチアゾリル、キノリル、イソキノリル、ジヒドロキノリル、キノロン、テトラロン、アダマンチル、ベンゾフリル、イソベンゾフリル、ジヒドロベンゾフラン、エチレンジオキシフェニル、チアントレニル、ベンゾピロリル、ベンズイミダゾリル、ベンゾキサゾリル、チオナフチル、インドリル、アザインドリル、インダゾリル、プリニル、チエノピラゾリル、テトラヒドロインダゾリル、テトラヒドロシクロペンタピラゾリル、ジヒドロフロピラゾリル、テトラヒドロピロロピラゾリル、オキソテトラヒドロピロロピラゾリル、テトラヒドロピラノピラゾリル、テトラヒドロピリジノピラゾリルまたはオキソジヒドロピリジノピラゾリル基（これらの全ての基は場合により置換されている。）である。
【００１２】
式（Ｉ）の生成物のカルボキシル基は、当業者に公知の種々の基で塩にしてよくまたはエステル化してよく、この中でも、言及され得るものは、例えば、
塩にされた化合物の中では、例えば、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、マグネシウムまたはアンモニウムなどの無機塩基、または、例えば、メチルアミン、プロピルアミン、トリメチルアミン、ジエチルアミン、トリエチル−アミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、トリス（ヒドロキシメチル）−アミノメタン、エタノールアミン、ピリジン、ピコリン、ジシクロヘキシルアミン、モルホリン、ベンジルアミン、プロカイン、リシン、アルギニン、ヒスチジンまたはＮ−メチルグルカミンなどの有機塩基であり、
エステル化化合物の中では、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルまたはベンジルオキシカルボニルなどのアルコキシカルボニル基を形成するアルキル基（これらのアルキル基は、例えば、ハロゲン原子およびヒドロキシル、アルコキシ、アシル、アシルオキシ、アルキルチオ、アミノまたはアリール基から選択される基で、例えばクロロメチル、ヒドロキシプロピル、メトキシメチル、プロピオニルオキシメチル、メチルチオメチル、ジメチルアミノ−エチル、ベンジルおよびフェネチル基から選択される基で、場合により置換されていてよい。）である。
【００１３】
式（Ｉ）の生成物の無機酸または有機酸での付加塩は、例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硝酸、硫酸、リン酸、プロピオン酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ギ酸、安息香酸、マレイン酸、フマル酸、コハク酸、酒石酸、クエン酸、シュウ酸、グリオキシル酸、アスパラギン酸、アスコルビン酸、アルキルモノスルホン酸（例えば、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸またはプロパンスルホン酸）、アルキルジスルホン酸（例えば、メタンジスルホン酸またはα，β−エタンジスルホン酸）、アリールモノスルホン酸（例えばベンゼンスルホン酸）およびアリールジスルホン酸を用いて形成された塩であってよい。
【００１４】
立体異性は、その広い意味において、同一の構造式を有するが、特にこの置換基がアキシアル位またはエクアトリアル位にあり得る一置換のシクロヘキサンにおいてなど、およびエタン誘導体の種々の可能性のある回転構造においてなど、この種々の基が空間中で異なって配置されている化合物の異性として定義され得ることが想起され得る。しかし、二重結合上でも、環上でも、固定された置換基の種々の空間的な配置に起因する別の種類の立体異性があり、これは多くの場合幾何異性またはシス−トランス異性と呼ばれる。用語「立体異性体」は、本特許出願書においてこの最も広い意味で用いられ、従って上に示した全ての化合物に関係する。アリールおよびヘテロアリール基は特に、フェニル、ピリジル、インドリル、ベンズイミダゾリル、ピラゾリルおよびピロリルを表す。
【００１５】
好ましいＲ１は、アリール；ヘテロアリール；−ＣＨ＝ＣＨ−（Ｒ２）（式中、Ｒ２はアリールおよびヘテロアリールから選択される）；およびＮＨＣＯ（Ｒ２）から選択され得る。
【００１６】
好ましいＲ３は、有利にはアリールおよびヘテロアリールから選択され、好ましくは、フェニル、ピリジル、インドリル、ベンズイミダゾリル、ピラゾリルおよびピロリルから選択される。
【００１７】
本発明の第１の態様に従う本発明の実例となる生成物は、以下から選択され得る：
３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）、
３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）、および
３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）。
【００１８】
本発明に従う生成物は、アキラル形態、またはラセミ形態、または１種類の立体異性体が富化された形態、または１種類の鏡像異性体が富化された形態でありおよび場合により塩されている。
【００１９】
第２の態様によれば、本発明の目的は、本発明の第１の態様に従う生成物を調製するための方法である。
【００２０】
特に、本発明は、下記一般式（Ｉ）：
【００２１】
【化１２】
2008521781.tif 000004
〔式中、Ｒ１はＮＨＣＯ（Ｒ２）であり、Ｒ２およびＲ３は、上に定義されているとおりである。〕の生成物を調製するための方法に関し、一般式（Ｉ）の前記生成物は、
（ｉ）カップリング剤または酸塩化物もしくは無水物などのカルボン酸誘導体の存在下、三級アミンまたはアルカリ金属炭酸塩などの塩基の存在下、
（ｉ−ａ）下記一般式（Ｘ）
【００２２】
【化１３】
2008521781.tif 000005
〔式中、Ｒ３は上に定義されているとおりであり、ＰＧはチエノ［２，３−ｃ］ピラゾール核の環内の遊離ＮＨ官能基の保護基である。〕のアミンと、
（ｉ−ｂ）カルボン酸Ｒ２−ＣＯＯＨとの結合；および、次いで、
（ｉｉ）ＰＧの切断
によって得られる。
【００２３】
好ましい一実施形態によれば、一般式（Ｘ）のアミンは、一般式（ＩＸ）
【００２４】
【化１４】
2008521781.tif 000006
〔式中、Ｒ３は上に定義されるとおりである。〕の生成物のピラゾール核のＮＨ官能基の保護により得られ、一般式（ＩＸ）の生成物は、
（ｉ）トリアルキルアルミニウム、例えばトリメチルアルミニウムの存在下でＲ３ＯＮＨ２と、
（ｉｉ）一般式（ＸＩＶ）の生成物：
【００２５】
【化１５】
2008521781.tif 000007
〔式中、アルキルは（Ｃ１−Ｃ６）アルキルである。〕
との反応によって得られる。
【００２６】
本発明の第２の態様によれば、本発明は、下記一般式（Ｉａ）または（ＩＩＩａ）：
【００２７】
【化１６】
2008521781.tif 000008
〔式中、Ｒ２およびＲ３は上に定義されているとおりであり、アルキルは（Ｃ１−Ｃ６）アルキルである。〕の生成物を調製する方法にも関し、一般式（Ｉａ）または（ＩＩＩａ）の前記生成物は、以下の段階：
（ｉ）  銅（Ｉ）ヨウ化物などの触媒、
トランス−１，２−ジアミノシクロヘキサン、トランス−１，２−ビス（メチルアミノ）シクロヘキサン、または、好ましくはＮ，Ｎ’−ジメチル−１，２−ジアミノエタンなどのアミン、および
リン酸三カリウムまたは炭酸セシウムなどの塩基の存在下、
（ｉ−ａ）下記一般式（Ｖ）または（ＩＩａ）：
【００２８】
【化１７】
2008521781.tif 000009
〔式中、Ｒ３およびアルキルは上に定義されているとおりであり、ＰＧはチエノ［２，３−ｃ］ピラゾール核の環内の遊離ＮＨ官能基の保護基である。〕の生成物と、
（ｉ−ｂ）一般式（Ｒ２）ＣＯＮＨ２の生成物との結合、ならびに
（ｉｉ）ＰＧの切断、
によって得られる。
【００２９】
本発明の第２の態様によれば、本発明はまた、下記の一般式（ＩＩａ）：
【００３０】
【化１８】
2008521781.tif 000010
〔式中、アルキルおよびＰＧは上に定義されているとおりである。〕の生成物を調製するための方法であり、一般式（ＶＩＩＩａ）：
【００３１】
【化１９】
2008521781.tif 000011
の生成物を、炭酸ナトリウムなどの塩基の存在下、メルカプト酢酸アルキルであるアルキル−ＯＣＯ−ＣＨ２−ＳＨにより環化させる段階を含む方法にも関する。
【００３２】
一般式（ＶＩＩＩａ）の生成物は、有利に、（ｉ）３，５−ジブロモ−４−ホルミルピラゾール（ＶＩＩＩ）が得られる、３，４，５−トリブロモピラゾールのホルミル化次いで（ｉｉ）（ＶＩＩＩ）の環内のアミン官能基の保護によって得られる。
【００３３】
好ましい保護反応は、エチルビニルエーテルおよび触媒量の酸（例えば塩酸）の存在下で行われ得る。
【００３４】
また、本発明の対象は、薬剤としての、上記に定義されている式（Ｉ）の生成物、ならびに、医薬的に許容される無機酸および有機酸とのまたは医薬的に許容される無機塩基および有機塩基との前記式（Ｉ）の生成物の付加塩でもある。
【００３５】
第３の態様によれば、本発明は、本発明の第１の態様の生成物を、医薬的に許容される賦形剤とともに含む医薬組成物に関する。
【００３６】
第４の態様によれば、本発明の対象は、第１の態様の生成物の、好ましくは、Ａｕｒｏｒａ２、ＣＤＫ１、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＦＡＫ、ＫＤＲ、ＰＬＫ１およびＴｉｅ２から選択されるプロテインキナーゼの阻害剤としての使用である。
【００３７】
従って、本発明の目的は、本発明の第１の態様の生成物の、好ましくは、Ａｕｒｏｒａ２、ＣＤＫ１、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＦＡＫ、ＫＤＲおよびＴｉｅ２から選択されるプロテインキナーゼの阻害剤としての使用である。
【００３８】
特に好ましいキナーゼは、Ａｕｒｏｒａ２である。
【００３９】
特に好ましいキナーゼは、ＰＬＫ１である。
【００４０】
第５の態様によれば、本発明の対象は、本発明の第１の態様の生成物の、病態、特に癌の治療に有用である薬剤の製造のための使用である。
【００４１】
式（Ｉ）の化合物は、以下の一般的合成スキーム：
【００４２】
【化２０】
2008521781.tif 000012
に従って一般式（ＩＩ）の化合物から調製され得る。
【００４３】
反応（ａ）および（ｄ）は、不活性溶媒（トルエン、アルコール（好ましくはエタノール）および水の混合物などまたはジメチルホルムアミドなど）中、Ｒ１Ｂ（ＯＲ’）２の種類のボロン酸の誘導体（Ｒ１は上記と同じ意味を有する。）、パラジウム（０）誘導体（テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）または１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンジクロロパラジウム（ＩＩ）など）、塩基（炭酸ナトリウムまたは炭酸セシウムなど）の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、Ａ．Ｓｕｚｕｋｉ，Ｐｕｒｅ  Ａｐｐｌ．Ｃｈｅｍ．，１９９１，６３，４１９に記載の一般法により、あるいは、不活性溶媒（ジメチルホルムアミドまたはジオキサンなど）中、Ｓｎ（Ｒ１）４の種類の誘導体（Ｒ１は上記と同じ意味を有する。）、パラジウム誘導体（ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）など）の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、Ｊ．Ｓｔｉｌｌｅ，Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．，１９８６，２５，５０８に記載の一般法により行うことができる。あるいは、Ｒ１がＮＨＣＯ（Ｒ２）（Ｒ２は上記と同じ意味を有する。）を表す場合、この反応は、ジオキサンなどの不活性溶媒中、（Ｒ２）ＣＯＮＨ２の種類のアミド、銅（Ｉ）ヨウ化物、アミン（トランス１，２−ジアミノシクロヘキサン、トランス−１，２−ビス（メチルアミノ）シクロヘキサンまたは−これも本発明の一態様である−Ｎ，Ｎ’−ジメチル−１，２−ジアミノエタンなど）および塩基（リン酸三カリウムまたは炭酸セシウムなど）の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、Ｓ．Ｌ．Ｂｕｃｈｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ，２００２，１２４，７４２１；Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ，２００１，１２３，７７２７に記載の一般法に従って行うことができる。
【００４４】
または、Ｒ１がＮＨＲ４（Ｒ４は上記と同じ意味を有する。）を表す場合、反応（ａ）および（ｄ）は、不活性溶媒、例えばジオキサン中、Ｒ４ＮＨ２の種類のアミン、銅（Ｉ）ヨウ化物および塩基（例えば炭酸セシウム）の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、当業者に公知の一般的な方法に従って行うことができる。
【００４５】
または、Ｒ１がＮＨＲ４（Ｒ４は上記と同じ意味を有する。）を表す場合、反応（ａ）および（ｄ）は、通常の芳香族求核置換（ＡｒＮＳ）法に従って行ってもよい。
【００４６】
反応（ｂ）および（ｃ）は、トルエンなどの溶媒中、Ｒ３ＯＮＨ２の種類の誘導体（Ｒ３は上記と同じ意味を有する。）およびトリメチルアルミニウムの存在下、０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００４７】
反応（ｅ）は、一般に、残りの分子に影響を及ぼさない一般的な方法に従って、特にＴ．Ｗ．ＧｒｅｅｎｅおよびＰ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ（２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ），Ａ．Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ（１９９１），ｏｒ  ｂｙ  ＭｃＯｍｉｅ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ（１９７３）に記載の方法またはＢｒａｄｆｏｒｄ  Ｐ．ＭｕｎｄｙおよびＭｉｃｈａｅｌ  Ｇ．Ｅｌｌｅｒｄ，Ｎａｍｅ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ａ．Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ（１９８８）に記載の方法を適用して行うことができる。反応（ｅ）は、例えば、塩基性媒質中で、テトラヒドロフランと、水およびアルコール（好ましくは、エタノールもしくはメタノール）との混合物、またはアルコール単独（好ましくは、エタノールもしくはメタノール）との混合物などの不活性溶媒中、水酸化カリウムまたは水酸化ナトリウムの存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、好ましくは、反応媒質の環流温度にて行うことができる。
【００４８】
反応（ｆ）は、好ましくは、Ｒ３ＯＮＨ２の種類の誘導体（Ｒ３は上記と同じ意味を有する。）およびＯ−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロホウ酸（ＴＢＴＵ）などの種類の活性化剤の存在下、不活性溶媒（例えばアセトニトリルまたはジメチルホルムアミド）中、塩基（例えばトリエチルアミンまたはジイソプロピルエチルアミン）の存在下、０℃から媒質の沸点の間の温度にて行うことができ、または、周知のペプチド化学の合成手法（Ｍ．Ｂｏｄａｎｓｚｋｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ，１９８４，９−５８）またはアミドの形成のための方法に従って行うことができる。または、反応（ｆ）は、一般に、残りの分子に影響を及ぼさない一般的な方法に従って、特にＢｒａｄｆｏｒｄ  Ｐ．ＭｕｎｄｙおよびＭｉｃｈａｅｌ  Ｇ．Ｅｌｌｅｒｄ，Ｎａｍｅ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ａ．Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ（１９８８）に記載の方法を適用して行うことができる。例えば、反応（ｆ）は、不活性雰囲気下（例えば窒素下またはアルゴン下）、ジクロロメタンなどの不活性溶媒中、塩化オキサリルの存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、好ましくは２０℃前後の温度にて、または、クロロホルムなどの不活性溶媒中、塩化スルフィニルの存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、好ましくは反応媒質の還流温度にて行い、その後、ジメチルホルムアミドなどの不活性溶媒中、Ｒ３ＯＮＨ２の種類の誘導体（Ｒ３は上記と同じ意味を有する。）の存在下およびトリエチルアミンまたはピリジンなどの塩基の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度での反応により、行うことができる。
【００４９】
脱保護反応（ｇ）は、テトラヒドロフランまたは水などの溶媒中、塩酸などの鉱酸の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００５０】
一般式（ＩＩ）の化合物は、３，４，５−トリブロモピラゾールから、以下の一般的合成スキーム：
【００５１】
【化２１】
2008521781.tif 000013
に従って調製することができる。
【００５２】
反応（ａ）は、ｎ−ブチルリチウムなどの有機リチウム試薬の存在下、ジエチルエーテルまたはテトラヒドロフランなどの不化性溶媒中、ジメチルホルムアミドの存在下で、−７８℃から室温の間の温度にて行うことができる。
【００５３】
保護反応（ｂ）は、エチルビニルエーテルの存在下、トルエンなどの不活性溶媒中、触媒量の酸（例えば塩酸）の存在下で、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うか、またはアミン官能基を保護するための周知の方法（Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９９，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ）に従って行うことができる。
【００５４】
反応（ｃ）は、メルカプト酢酸エチルの存在下、アルコール（好ましくは、エタノール）などの不活性溶媒中、炭酸ナトリウムなどの塩基の存在下で、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００５５】
または、Ｒ１がＮＨＣＯ（Ｒ２）（Ｒ２は上記と同じ意味を有する。）を表す場合、式（Ｉ）の化合物は、一般式（ＩＸ）の化合物から、以下の一般的合成スキーム：
【００５６】
【化２２】
2008521781.tif 000014
に従って調製することができる。
【００５７】
保護反応（ａ）は、（Ｐがｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル基を表す場合）二炭酸ジ−ｔｅｒｔ−ブチルを用いて、トリエチルアミンもしくはピリジンなどの塩基の存在下、および不活性溶媒（例えばジクロロメタン）中、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノピリジンの場合により存在下、−１０℃から反応媒質の沸点の温度にて行うか、または（Ｐが１−エトキシエチル基を表す場合）エチルビニルエーテルの存在下、トルエンなどの不活性溶媒中、触媒量の酸、例えば塩酸の存在下に、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うか、またはアミン官能基を保護するための周知の方法（Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９９，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ）に従って行うことができる。
【００５８】
反応（ｂ）は、
酸塩化物（Ｒ２）Ｃ（Ｏ）Ｃｌ（Ｒ２は上記と同じ意味を有する。）を用いて、不活性溶媒（例えばジメチルホルムアミドもしくはテトラヒドロフラン）または有機塩基自体中、塩基（例えばトリエチルアミン、ピリジン、ジイソプロピルエチルアミン、炭酸カリウムまたは炭酸ナトリウム）の存在下、０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて（Ｇ．Ｄａｉｄｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅｓ，１９９６，４３（１１），２３８５）；
無水物（（Ｒ２）ＣＯ）２Ｏ（Ｒ２は上記と同じ意味を有する。）を用いて、不活性溶媒（例えばジメチルホルムアミド、テトラヒドロフランもしくはジクロロメタン）中または無水物自体中、０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて（Ｆ．Ａｌｂｅｒｉｃｉｏ，Ｓｙｎｔｈ．Ｃｏｍｍｕｎ．，２００１，３１（２），２２５，Ｇ．Ｐｒｏｃｔｅｒ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，１９９５，５１（４７），１２８３７）；
酸（Ｒ２）Ｃ（Ｏ）ＯＨ（Ｒ２は上記と同じ意味を有する。）を用いて、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロリン酸塩（ＨＡＴＵ）などの活性化剤の存在下、不活性溶媒（例えばジメチルホルムアミド）中、塩基（例えば、ピリジン、ジイソプロピルエチルアミンまたはトリエチルアミン）の存在下、０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、または、周知のペプチド化学の合成手法（Ｍ．Ｂｏｄａｎｓｚｋｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ，１９８４，９−５８）またはアミドの形成のための方法に従って、
行うことができる。
【００５９】
脱保護反応（ｃ）は、（Ｐがｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル基を表す場合）ヨードトリメチルシランの存在下、または酸性媒質（例えば、トリフルオロ酢酸または塩酸（ジクロロメタンもしくはジオキサンなどの溶媒中の））中、または塩基性媒質（アルコール（好ましくはメタノール）などの溶媒中の炭酸カリウム）中、０℃から反応媒質の沸点の間の温度および場合によりマイクロ波照射にて、あるいは（Ｐが１−エトキシエチル基を表す場合）テトラヒドロフランまたは水などの溶媒中、塩酸などの無機酸の存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて、あるいはアミン官能基を脱保護するための周知の方法（Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９９，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ）にて、従って行うことができる。
【００６０】
一般式（ＩＸ）の化合物は、３−アミノ−４−シアノ−５−メチルスルファニルチオフェン−２−カルボン酸エチルから、以下の一般的合成スキーム：
【００６１】
【化２３】
2008521781.tif 000015
に従って調製することができる。
【００６２】
反応（ａ）は、ジメチルホルムアミドなどの不活性溶媒中、亜硝酸イソペンチルの存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００６３】
酸化反応（ｂ）は、ジクロロメタンなどの不活性溶媒中、３−クロロペルオキシ安息香酸の存在下、−２０℃から室温の間の温度にて行うことができる。
【００６４】
反応（ｃ）は、アルコール（好ましくはエタノール）などの不活性溶媒中、ヒドラジンの存在下、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００６５】
環化反応（ｄ）は、アルコール（好ましくはエタノール）などの不活性溶媒中、濃塩酸または濃硫酸などの無機酸の存在下に、２０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００６６】
反応（ｅ）は、Ｒ３ＯＮＨ２の種類の生成物（Ｒ３は上記と同じ意味を有する。）の存在下およびトリメチルアルミニウムの存在下、トルエンなどの溶媒中、０℃から反応媒質の沸点の間の温度にて行うことができる。
【００６７】
当業者には、既に説明した本発明の方法を行うためには、副反応を避けるためにアミンおよびカルボキシル官能基の保護基を導入することが必要であり得ることが当然理解される。これらの基は、残りの分子に影響を及ぼすことなく除去できる基である。言及し得るアミン官能基の保護基の例としては、塩酸などの無鉱酸（例えばテトラヒドロフランまたは水などの溶媒中の）の存在下に再生することができる１−エトキシエチル、ヨードトリメチルシランを用いるかまたは酸性媒質（例えばトリフルオロ酢酸または塩酸（ジクロロメタンもしくはジオキサンなどの溶媒中の））中で再生することができるｔｅｒｔ−ブチルカルバミン酸塩、水素の存在下またはチオール（例えばベンゼンチオール）とルイス酸（例えば三フッ化ホウ素エーテラート）の混合物の存在下で再生することができるカルバミン酸ベンジル、酸性媒質（例えば塩酸）中で再生することができるアセチル、酸性媒質（例えば塩酸）中で再生することができるベンゾイル、例えばテトラブチルフッ化アンモニウムの存在下または酸性媒質（例えば塩酸）中で再生することができる２−トリメチルシラニルエトキシメチルが挙げられる。言及され得るカルボキシル官能基の保護基としては、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ｅｔ  ａｌ．ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９９，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅに記載の方法によって再生することができるエステル（例えばメトキシメチルエステル、ベンジルエステルまたはメチルエステル）が挙げられる。
【００６８】
式（Ｉ）の化合物を単離し、通常の公知の方法、例えば結晶化、クロマトグラフィーまたは抽出によって精製することができる。
【００６９】
式（Ｉ）の化合物の鏡像異性体およびジアステレオ異性体も、本発明の一部を成す。
【００７０】
塩基性残渣を含む式（Ｉ）の化合物は、アルコール、ケトン、エーテルまたは塩素系溶剤などの有機溶媒中、例えば酸の作用によって、無機酸または有機酸との付加塩に場合により変換してよい。
【００７１】
酸性残基を含む式（Ｉ）の化合物は、それ自体公知の方法に従って、金属塩または窒素含有塩基との付加塩に場合により変換してよい。これらの塩は、溶媒中の式（Ｉ）の化合物での金属塩基（例えば、アルカリ金属またはアルカリ土類金属塩基）、アンモニア、アミンまたはアミン塩の作用によって得ることができる。形成された塩は、通常の方法で分離される。
【００７２】
これらの塩もまた、本発明の一部である。
【００７３】
本発明の生成物が少なくとも１つの遊離塩基性官能基を含む場合、前記生成物と無機酸または有機酸との間の反応により医薬的に許容される塩を調製することができる。医薬的に許容される塩としては、塩化物、硝酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、亜硫酸水素塩、リン酸塩、リン酸一水素塩、リン酸二水素塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、アクリル酸塩、４−ヒドロキシ酪酸塩、カプリル酸塩、カプロン酸塩、デカン酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、グルタル酸塩、アジピン酸塩、ピメリン酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、乳酸塩、フェニル酢酸塩、マンデル酸塩、セバシン酸塩、スベリン酸塩、安息香酸塩、フタル酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、サリチル酸塩、桂皮酸塩、グルタミン酸塩、アスパラギン酸塩、グルクロン酸塩およびガラクツロン酸塩が挙げられる。
【００７４】
本発明の生成物が少なくとも１つの遊離酸性官能基を含む場合、前記生成物と無機塩基または有機塩基との間の反応により医薬的に許容される塩を調製することができる。医薬的に許容される塩基としては、アルカリ金属またはアルカリ土類金属、例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ、ＭｇまたはＣａの陽イオンの水酸化物、および塩基性アミン化合物、例えばアンモニア、アルギニン、ヒスチジン、ピペリジン、モルホリン、ピペラジンまたはトリエチルアミンが挙げられる。
【００７５】
本発明は、以下の実施例でも説明され、この実施例は本発明の例示として示される。
【００７６】
ＬＣ／ＭＳ分析を、ＨＰ  １１００機と接続されたＬＣＴモデルＭｉｃｒｏｍａｓｓ機で行った。生成物の存在度を、波長範囲２００から６００ｎｍの間でＨＰ  Ｇ１３１５Ａダイオードアレイ検出器、およびＳｅｄｅｘ  ６５光散乱検出器を用いて測定した。１８０から８００の範囲で質量スペクトルを得た。Ｍｉｃｒｏｍａｓｓ  ＭａｓｓＬｙｎｘソフトウェアを用いてデータを解析した。分離は、０．０５％（ｖ／ｖ）のトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）を含有する水中、０．０５％（ｖ／ｖ）のＴＦＡを含有する５％から９０％のアセトニトリルの直線勾配で流速１ｍｌ／分で３．５分間にわたって溶出するＨｙｐｅｒｓｉｌ  ＢＤＳ  Ｃ１８、３μｍ（５０×４．６ｍｍ）カラムで行った。合計解析時間はカラムの再平衡化時間を含めて７分である。
【００７７】
分取ＬＣ−ＭＳ精製は、一般に、Ｗａｔｅｒｓモデル６００勾配ポンプ、Ｗａｔｅｒｓモデル５１５再生ポンプ、Ｗａｔｅｒｓ  Ｒｅａｇｅｎｔ  Ｍａｎａｇｅｒ希釈ポンプ、Ｗａｔｅｒｓモデル２７００自動注入装置、２個のＲｈｅｏｄｙｎｅモデルＬａｂＰｒｏバルブ、Ｗａｔｅｒｓモデル９９６ダイオードアレイ検出器、ＷａｔｅｒｓモデルＺＭＤ質量分析計およびＧｉｌｓｏｎモデル２０４フラクションコレクターからなるＷａｔｅｒｓ  ＦｒａｃｔｉｏｎｓＬｙｎｘシステムを用いて行った。このシステムをＷａｔｅｒｓ  ＦｒａｃｔｉｏｎＬｙｎｘソフトウェアで制御した。２つのＷａｔｅｒｓ  Ｓｙｍｍｅｔｒｙカラム（Ｃ１８、５μＭ、１９×５０ｍｍ、カタログ参照番号１８６０００２１０）で交互に分離を行い、一方のカラムは０．０７％（ｖ／ｖ）のトリフルオロ酢酸を含有する９５／５（ｖ／ｖ）水／アセトニトリル混合物で再生し、もう一方のカラムで分離を行った。０．０７％（ｖ／ｖ）のトリフルオロ酢酸を含有する水中、０．０７％（ｖ／ｖ）のトリフルオロ酢酸を含有する５％から９５％のアセトニトリルの直線勾配を用いて流速１０ｍｌ／分でカラムの溶出を行った。分離カラム出口にて、溶出物の１０００分の１を、流速０．５ｍｌ／分にてメチルアルコールで希釈するＬＣ  Ｐａｃｋｉｎｇ  Ａｃｃｕｒａｔｅにより分離し、７５％をダイオードアレイ検出器、さらに残りの２５％を質量分析計という割合で検出器に送った。残りの溶出物（９９９／１０００）はフラクションコレクターへ送り、そこで予期された生成物がＦｒａｃｔｉｏｎＬｙｎｘソフトウェアで検出されないならば、溶剤を廃棄した。予期された生成物の分子式はＦｒａｃｔｉｏｎＬｙｎｘソフトウェアへ供給され、このソフトウェアは、検出された質量シグナルがイオン［Ｍ＋Ｈ］＋および／または［Ｍ＋Ｎａ］＋に該当した場合に、生成物の回収を引き起こす。特定の場合において、ＬＣ／ＭＳ分析結果に応じて、［Ｍ＋２Ｈ］＋＋に該当する強いイオンが検出された場合、計算された分子量の半分（ＭＷ／２）に該当する値もＦｒａｃｔｉｏｎＬｙｎｘソフトウェアに供給される。これらの条件下では、イオンの質量シグナル［Ｍ＋２Ｈ］＋＋および／または［Ｍ＋Ｎａ＋Ｈ］＋＋が検出された場合も回収が引き起こされる。
【実施例１】
【００７８】
３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）：
【００７９】
【化２４】
2008521781.tif 000016
【００８０】
０．１６５ｇ（０．３７ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）を、攪拌しながら２０℃前後の温度にて２０ｃｍ３のテトラヒドロフランに溶かし、これに１８ｃｍ３（１．８ｍｍｏｌ）の０．１Ｎ塩酸溶液を２０℃にて滴下する。反応混合物を２０℃前後の温度にて１５時間攪拌し、その後、２０℃前後の温度にて１．８ｃｍ３（１．８ｍｍｏｌ）の１Ｎ塩酸溶液を滴下する。反応混合物を２０℃前後の温度にて１５時間攪拌し、次に４０℃にて４時間維持する。２ｃｍ３（２ｍｍｏｌ）の１Ｎ塩酸溶液を次に２０℃前後の温度にて流し入れ、反応混合物を４０℃前後の温度にて１５時間攪拌する。反応媒質を、減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固して残渣を得、これを３０ｃｍ３の水に溶かし、２ｃｍ３（２ｍｍｏｌ）の０．１Ｎ水酸化ナトリウム溶液で塩基性化した。不溶性物質が生じ、これを５０ｃｍ３のジクロロメタンに溶かす。不溶性物質を濾紙で濾去した後、０．０７９ｇの黄色の個体が得られ、これをシリカゲルカラムでのフラッシュクロマトグラフィーにより精製する［（０．０４から０．０６ｍｍ）、溶出剤：９５／５  ジクロロメタン／メタノール（容量比）］。予期された生成物を含有する画分を減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固した後、０．０２６ｇの３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が黄色の固体の形態で得られ（ＤＡＤ−ＴＩＣ分析によるＬＣ／ＭＳ純度：４０％）、これを分取ＬＣ／ＭＳにより精製する。予期された生成物を含有する画分を減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固した後、０．００３ｇの３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が、１７１℃で溶ける黄色の固体の形態で得られる（ＤＡＤ−ＴＩＣ分析によるＬＣ／ＭＳ純度：７７％）。ＬＣ／ＭＳ分析：質量：Ｍ＋＝３７４、ｔ（保持時間）＝３．６７分。
【００８１】
１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）は、以下の方法で調製することができる。
【００８２】
０．３５ｇ（０．９１４ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸を、アルゴン下、２０℃前後の温度にて、１５ｃｍ３のアセトニトリルに攪拌しながら溶かし、これに０．２６６ｇ（１．８３ｍｍｏｌ）のＯ−フェニルヒドロキシルアミン塩酸塩および０．７７ｃｍ３（５．５ｍｍｏｌ）のトリエチルアミンを添加する。反応混合物を２０℃前後の温度にて３０分間攪拌し、０．２９ｇ（０．９ｍｍｏｌ）のＯ−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロホウ酸（ＴＢＴＵ）を次に添加し、混合物を２０℃前後の温度にて１５時間攪拌する。次に、３ｃｍ３のジメチルホルムアミドおよび１ｃｍ３（７．１３ｍｍｏｌ）のトリエチルアミンを流し入れ、反応混合物を２０℃前後の温度にて１５時間攪拌し、次に１００ｃｍ３のジクロロメタンおよび５０ｃｍ３の水に溶かす。相を沈降させて有機層を析出し、飽和炭酸水素カリウム溶液で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、次に減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。０．４７ｇの糊状の褐色の油状物質が、このようにして得られ、これをシリカゲルカラムでのフラッシュクロマトグラフィーにより精製する［（０．０４から０．０６ｍｍ）、溶出剤：９８／２  ジクロロメタン／メタノール（容量比）］。予期された生成物を含有する画分を減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固した後、０．１６５ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が、９５℃で溶ける黄色の泡沫の形態で得られる。
【００８３】
１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸は、以下の方法で調製することができる。
【００８４】
０．５３ｇ（１．３８ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルを、２０℃前後の温度にて４０ｃｍ３のエタノールに攪拌しながら溶かす。２．８ｃｍ３（２．８ｍｍｏｌ）の１Ｎ水酸化ナトリウム溶液を次に流し入れ、得られる溶液を次に２時間還流する。反応媒質を次に減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固し、残渣を３０ｃｍ３の水に溶かし、これに０．１７ｇのクエン酸を添加する。混合物を５０ｃｍ３のジクロロメタンで２回抽出し、ｐＨ２になるまでクエン酸を添加して水相の酸性化を継続し、次に５０ｃｍ３のジクロロメタンで２回の抽出を続ける。種々の有機相を合わせ、乾燥させ、次に減圧下（２．７ｋＰａ）で蒸発乾固させる。０．４６ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸が、このようにして２０４℃で溶ける黄色の固体の形態で得られる。
【００８５】
１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、以下の方法で調製することができる。
【００８６】
１ｇ（２．８８ｍｍｏｌ）の３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルを、２０℃前後の温度にて、２０ｃｍ３のジメチルホルムアミドに攪拌しながら溶かし、これをアルゴンで散布することにより脱気する。１ｇ（３．８３ｍｍｏｌ）のＮ−Ｂｏｃ−インドール−２−ボロン酸、０．９４ｇ（２．８８ｍｍｏｌ）の炭酸セシウムおよび０．２ｇ（０．２７ｍｍｏｌ）の１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−フェロセンジクロロパラジウム（ＩＩ）を、次に添加し、脱気を５分間継続し、次に混合物を１５時間還流する。反応媒質を次に減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固し、残渣を１００ｃｍ３の水および２００ｃｍ３のジクロロメタンに溶かす。混合物をセライト（登録商標）で濾過し、静置して相を分離する。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固すると１．８ｇの黒色の油状物質が得られ、これをシリカゲルカラムでのフラッシュクロマトグラフィーにより精製する［（２０から４５μｍ）、溶出剤：９０／１０  シクロヘキサン／酢酸エチル（容量比）］。予期された生成物を含有する画分を減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固した後、０．１４７ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（１Ｈ−インドール−２−イル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルが、糊状の黄色の生成物の形態で得られる。１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ，（ＣＤ３）２ＳＯ−ｄ６，δ（ｐｐｍ））：１．１６（ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ：３Ｈ）；１．３７（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ：３Ｈ）；１．６８（ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ：３Ｈ）；３．４４（ｍｔ：１Ｈ）；３．６４（ｍｔ：１Ｈ）；４．３８（ｑ，Ｊ＝７．５Ｈｚ：２Ｈ）；５．８５（ｑ，Ｊ＝６．５Ｈｚ：１Ｈ）；７．０４（分解されたｔ，Ｊ＝７．５および１Ｈｚ：１Ｈ）；７．１５（分解されたｔ，Ｊ＝７．５および１．５Ｈｚ：１Ｈ）；７．２０（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ：１Ｈ）；７．４７（幅広い  ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ：１Ｈ）；７．５９（幅広い  ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ：１Ｈ）；８．３８（ｓ：１Ｈ）；１１．５７（幅広い  ｓ：１Ｈ）。
【００８７】
３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、以下の方法で調製することができる。
【００８８】
１．１９ｇ（３．８１ｍｍｏｌ）の３，５−ジブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒドを、２０℃前後の温度にて、アルゴン雰囲気下、５０ｃｍ３のエタノールに攪拌しながら導入し、その後０．４ｇ（３．８１ｍｍｏｌ）の炭酸ナトリウムおよび０．４２ｃｍ３（３．８１ｍｍｏｌ）の２−メルカプト酢酸エチルを添加する。次に反応混合物を２時間還流し、減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を６０ｃｍ３の水および６０ｃｍ３のジクロロメタンに溶かし、静置して相を分離する。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、次に減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。１．１７ｇの３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルが、このようにして結晶化すると、６９℃で溶けるクリーム色の結晶となる、透明な黄色の油状物質の形態で得られる。
【００８９】
３，５−ジブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒドは、以下の方法で調製することができる。
【００９０】
１ｇ（３．９４ｍｍｏｌ）の３，５−ジブロモ−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒド、１．５ｃｍ３（１６ｍｍｏｌ）のエチルビニルエーテルおよび３滴の１２Ｎ濃塩酸を、２０℃前後の温度にて、３０ｃｍ３のトルエンに攪拌しながら導入する。反応混合物を２０℃前後の温度にて１５時間攪拌し、１．５ｃｍ３（１６ｍｍｏｌ）のエチルビニルエーテルを次に流し入れ、２０℃前後の温度にて攪拌を１５時間継続する。次に反応混合物を２０ｃｍ３のトルエンで希釈し、３０ｃｍ３の飽和炭酸水素ナトリウム溶液で２回洗浄する。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固すると１．１９ｇの３，５−ジブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒドが黄色の油状物質の形態で得られる。１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ，（ＣＤ３）２ＳＯ−ｄ６，δ（ｐｐｍ））：１．１０（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ：３Ｈ）；１．６４（ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ：３Ｈ）；３．３１（ｍｔ：１Ｈ）；３．５１（ｍｔ：１Ｈ）；５．８８（ｑ，Ｊ＝６．５Ｈｚ：１Ｈ）；９．７３（ｓ：１Ｈ）。
【００９１】
３，５−ジブロモ−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒドは、以下の方法で調製することができる。
【００９２】
８１．７ｇ（０．２６８ｍｏｌ）の３，４，５−トリブロモピラゾールを、２０℃前後の温度にておよびアルゴン雰囲気下で１５００ｃｍ３のジエチルエーテルに攪拌しながら導入する。混合物を−７８℃前後の温度まで冷却し、１．６ｍｏｌ／ｌの３３５ｃｍ３（０．５３６ｍｏｌ）のｎ−ブチルリチウムを、次に３時間１５分にわたり滴下する。反応混合物を−７５℃前後の温度にて１．５時間攪拌し、その後、温度を−７０℃より低く保ちながら１００ｃｍ３（１．３４ｍｏｌ）のジメチルホルムアミドを滴下する。攪拌を−７５℃前後の温度にて２時間継続し、次に２０℃前後の温度にて１５時間継続する。次に反応媒質を氷浴中で冷却し、１０００ｃｍ３の水を添加する。静置により相を分離した後、水相を５００ｃｍ３のジエチルエーテルおよび３回の５００ｃｍ３の酢酸エチルで抽出する。次に水相をクエン酸溶液でｐＨ３（沈殿の形成が観察される）まで酸性化し、１０００ｃｍ３のジエチルエーテルで２回抽出する。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固し、得られた黄色の固体を３００ｃｍ３の水に溶かし、２０℃前後の温度にて２時間攪拌する。次に、混合物を濾過し、固体を５０ｃｍ３の水で２回洗浄し、４０℃前後の温度にて換気フード下で乾燥させた後、減圧下（２．７ｋＰａ）で乾燥させる。５１．３ｇの３，５−ジブロモ−１Ｈ−ピラゾール−４−カルボキシアルデヒドが、このようにして、１７３℃で溶ける黄色の粉末の形態で得られる。
【実施例２】
【００９３】
３−（（Ｅ）−スチリル−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド：
【００９４】
【化２５】
2008521781.tif 000017
【００９５】
１．５ｃｍ３（３．０ｍｍｏｌ）の２Ｎ塩酸溶液を、０．０８３ｇ（０．１９１ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）のテトラヒドロフラン５ｃｍ３溶液に添加し、このようにして得られた溶液を２５℃前後の温度にて４８時間攪拌する。次に、反応媒質を４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固し、このようにして得られた残渣を分取ＬＣ−ＭＳで精製する。予期された生成物を含有する画分を合わせ、４０℃前後の温度にて減圧下（２ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を２０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で乾燥させる。０．０３０ｇの３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が、このようにして１４２℃で溶ける灰白色の固体の形態で得られる。質量スペクトル（ＥＩ）：ｍ／ｚ  ３６１［Ｍ＋］、ｍ／ｚ  ３１８およびｍ／ｚ  ９４（ベースピーク）。
【００９６】
１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）は、以下の方法で調製することができる。
【００９７】
０．１１８ｇ（１．１７ｍｍｏｌ）のトリエチルアミン、０．０８９ｇ（０．６１ｍｍｏｌ）のＯ−フェニルヒドロキシルアミン塩酸塩、および次に０．１９７ｇ（０．６１ｍｍｏｌ）のＯ−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロホウ酸を、１０ｃｍ３のアセトニトリル中の０．２０ｇ（０．５８ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸を含有する溶液に連続して添加し、２５℃前後の温度にてアルゴン下で攪拌する。反応媒質を２０℃前後の温度にて２４時間攪拌し、次に８０℃前後の温度にて３．５時間加熱する。次に、反応媒質を２０℃前後の温度まで冷却し、４０ｃｍ３のブラインおよび４０ｃｍ３の酢酸エチルを含有する混合物に投入し、静置して相を分離する。水相を４０ｃｍ３の酢酸エチルで２回抽出し、有機抽出物を合わせ、５０ｃｍ３の５Ｎ塩酸水溶液、５０ｃｍ３の水、４０ｃｍ３の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液および次に５０ｃｍ３の水で連続して洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。このようにして得られた残渣を、シクロヘキサン／酢酸エチル混合物（容量比７５／２５）で溶出する、４０ｇのシリカゲル（２０μｍ  球形）を含有するカートリッジでのフラッシュクロマトグラフィーにより精製する。予期された生成物を含有する画分を合わせ、４０℃前後の温度にて減圧下（２ｋＰａ）で濃縮乾固する。０．０９４ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が、このようにして赤色の固体の形態で得られる。質量スペクトル：ＥＩ：ｍ／ｚ  ４３３［Ｍ＋］、ｍ／ｚ  ３３９：４３３−ＰｈＯ  ｍ／ｚ  ２６７（ベースピーク）：３３９−Ｃ２Ｈ５−ＯＣＨ−ＣＨ３  ｍ／ｚ  ９４：ＰｈＯ＋。
【００９８】
１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸は、以下の方法で調製することができる。
【００９９】
２ｃｍ３のエタノール、２ｃｍ３の水および０．６０ｇ（１０．８ｍｍｏｌ）の水酸化カリウムを、連続して、２．０ｇ（５．４ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルのテトラヒドロフラン１５ｃｍ３溶液に攪拌しながら添加する。反応媒質を８５℃前後の温度にて５時間加熱し、次に２５℃前後の温度まで冷却し、４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固した。残渣を１５０ｃｍ３の水に溶かし、１００ｃｍ３のジエチルエーテルで２回抽出する。固体のクエン酸を添加することにより水相を約５のｐＨに酸性化し、次に１００ｃｍ３の酢酸エチルで３回抽出する。有機相を合わせ、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。１．８ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸が、このようにして１６０℃で溶ける淡黄色の固体の形態で得られる。質量スペクトル（ＥＩ）：ｍ／ｚ  ３４２  ［Ｍ＋］、２７０（ベースピーク）：［Ｍ＋］−Ｃ２Ｈ５−Ｏ−ＣＨ−ＣＨ３。
【０１００】
１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、以下の方法で調製することができる。
【０１０１】
１．７ｇ（１．４ｍｍｏｌ）のテトラキス（トリフェニルホスフィン）−パラジウム［０］、６．６ｇ（４３．２ｍｍｏｌ）のトランス−β−スチレンボロン酸のエタノール４０ｃｍ３溶液、および次に９．２ｇ（８６．４ｍｍｏｌ）の炭酸ナトリウムの水４０ｃｍ３溶液を、連続して１０．０ｇ（２８．８ｍｍｏｌ）の３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルのトルエン３００ｃｍ３溶液に添加する。反応混合物を８２℃前後の温度にて２．５時間加熱し、次に２５℃前後の温度まで冷却し、５００ｃｍ３の水および３００ｃｍ３の酢酸エチルで希釈する。静置により相を分離した後、有機相を、３００ｃｍ３の水で２回、および次に３００ｃｍ３の飽和ブラインで連続して洗浄する。有機相を次に硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を、アルゴンの圧力下（８０ｋＰａ）、シクロヘキサン／酢酸エチル混合物（容量比９０／１０）で溶出する、３３０ｇのシリカゲル（粒径３２から６３μｍ）を含有するカートリッジでのクロマトグラフィーにより精製する。予期された生成物を含有する画分を合わせ、４０℃前後の温度にて減圧下（２ｋＰａ）で濃縮乾固する。９．３ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−（（Ｅ）−スチリル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルが、このようにして黄色の固体の形態で得られる。（Ｒｆ＝０．７０、シリカゲルでの薄層クロマトグラフィー、溶出剤：ジクロロメタン／メタノール（容量比９８／２）。
【０１０２】
３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、実施例１に説明される。
【実施例３】
【０１０３】
３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）塩酸塩：
【０１０４】
【化２６】
2008521781.tif 000018
【０１０５】
０．６６ｃｍ３（１．３２ｍｍｏｌ）の２Ｎ塩酸を、０．０３７ｇ（０．０８１ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）のテトラヒドロフラン１．７ｃｍ３溶液に添加する。反応混合物を２５℃前後の温度にて１８時間攪拌し、次に０．２ｃｍ３の２Ｎ塩酸を添加する。１．５時間後、反応混合物を、４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固し、次にＴＨＦに溶かし、再び濃縮乾固する（操作を２回繰り返す）。残渣を２０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で乾燥させる。３４ｍｇの３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）塩酸塩が、このようにして緑色がかった非晶質固体の形態で得られる。（Ｒｆ＝０．３７、シリカゲルでの薄層クロマトグラフィー、溶出剤：ジクロロメタン／メタノール（容量比９０／１０））。質量スペクトル（ＥＩ）：ｍ／ｚ  ３８４  ［Ｍ＋］、ｍ／ｚ  ３４１、ｍ／ｚ  １１１（ベースピーク）、およびｍ／ｚ  ９４。
【０１０６】
１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）は、以下の方法で調製することができる。
【０１０７】
０．１１９ｇ（１．１８ｍｍｏｌ）のトリエチルアミン、０．０９０ｇ（０．６２ｍｍｏｌ）のＯ−フェニルヒドロキシルアミン塩酸塩および次に０．１９８ｇ（０．６２ｍｍｏｌ）のＯ−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロホウ酸を連続して０．２２ｇ（０．５９ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸を１１ｃｍ３のアセトニトリルに含有する溶液に添加し、アルゴン下２５℃前後の温度にて攪拌する。反応媒質を８０℃前後の温度にて３０分間、次に２０℃前後の温度にて３０分間、最後に８０℃前後の温度にて３０分間攪拌する。次に、反応媒質を２０℃前後の温度まで冷却し、４０ｃｍ３のブラインおよび４０ｃｍ３の酢酸エチルを含有する混合物に投入し、静置して相を分離する。水相を４０ｃｍ３の酢酸エチルで２回抽出し、有機抽出物を合わせ、５０ｃｍ３の２Ｎ塩酸水溶液、５０ｃｍ３の水、４０ｃｍ３の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、さらに次に４０ｃｍ３の水で連続して洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。このようにして得られた残渣を、ジクロロメタン／メタノール混合物（容量比９８／２）で溶出する、３０ｇのシリカゲル（４０から６３μｍ）を含有するカラムで、さらに次にシクロヘキサン／酢酸エチル混合物（容量比７０／３０）で溶出する、３０ｇのシリカゲル（４０から６３μｍ）を含有するカラムでのフラッシュクロマトグラフィーにより精製する。予期された生成物を含有する画分を合わせ、４０℃前後の温度にて減圧下（２ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を分取プレートでのクロマトグラフィーにより精製する。０．０４０ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−（Ｎ−フェノキシカルボキサミド）が、このようにして黄色の固体の形態で得られる。（Ｒｆ＝０．５６、シリカゲルでの薄層クロマトグラフィー、溶出剤：シクロヘキサン／酢酸エチル（容量比５０／５０））。
【０１０８】
１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸は、以下の方法で調製することができる：バッチＰ−３２０７９−１５８−１。
【０１０９】
１ｃｍ３のエタノール、１ｃｍ３の水および０．２９ｇ（５．１ｍｍｏｌ）の水酸化カリウムを、１．０ｇ（２．３ｍｍｏｌ）の１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルのテトラヒドロフラン８ｃｍ３溶液に攪拌しながら連続して添加した。反応媒質を８５℃前後の温度にて２時間加熱し、次に２５℃前後の温度まで冷却し、４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を水に溶かし、ジエチルエーテルで抽出する。固体クエン酸を添加して水相を約５から６のｐＨに酸性化し、次に酢酸エチルで３回抽出する。有機相を合わせ、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、次に４０℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。０．２５ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸がこのようにして、黄色がかった固体の形態で得られる。約３から４のｐＨに水相を酸性化し、続いて同じ処理を行うと、０．２５ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸の第２の画分が、黄色がかった固体の形態で得られる。（Ｒｆ＝０．１５、シリカゲルでの薄層クロマトグラフィー、溶出剤：ジクロロメタン／メタノール（容量比９０／１０））。
【０１１０】
１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）−アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、以下の方法で調製することができる。
【０１１１】
１．１ｇ（５．８ｍｍｏｌ）の銅（Ｉ）ヨウ化物、０．６９ｃｍ３（５．８ｍｍｏｌ）のトランス−１，２−ジアミノシクロヘキサン、４．４ｇ（３４．６ｍｍｏｌ）の２−チオフェンカルボキサミド、さらに次に１２．２ｇ（５７．６ｍｍｏｌ）のリン酸三カリウムを、１０．０ｇ（２８．８ｍｍｏｌ）の３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルのジオキサン１６７ｃｍ３溶液に連続して添加し、アルゴン下、２５℃前後の温度にて攪拌する。反応混合物を２０時間還流し、次に２５℃前後の温度まで冷却し、Ｃｌａｒｃｅｌ（登録商標）で濾過する。固体を１７０ｃｍ３の酢酸エチルで２回洗浄する。濾液を１７０ｃｍ３の飽和ブラインで３回抽出し、次に有機相を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、次に３５℃前後の温度にて減圧下（２．７ｋＰａ）で濃縮乾固する。残渣を、シクロヘキサン／酢酸エチル混合物（容量比９０／１０、その後８５／１５）で溶出する約３００ｇのシリカゲル（粒径４０から６３μｍ）のカラムでのクロマトグラフィーにより精製する。予期された生成物を含有する画分を合わせ、４０℃前後の温度にて減圧下（２ｋＰａ）で濃縮乾固する。２．９ｇの１−（１−エトキシエチル）−３−［（チオフェン−２−カルボニル）アミノ］−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルが、このようにして黄色の固体の形態で得られる。（Ｒｆ＝０．１８、シリカゲルでの薄層クロマトグラフィー、溶出剤：シクロヘキサン／酢酸エチル（容量比８０／２０））。
【０１１２】
３−ブロモ−１−（１−エトキシエチル）−１Ｈ−チエノ［２，３−ｃ］ピラゾール−５−カルボン酸エチルは、実施例１に説明されている。
【０１１３】
本発明に従う生成物は、アキラル形態、またはラセミ形態、または１種類の立体異性体が富化された形態、または１種類の鏡像異性体が富化された形態であり、および場合により塩にされていてよい。
【０１１４】
本発明に従う生成物は、病態、特に癌の治療に有用である薬剤の製造に用いてよい。
【０１１５】
また、本発明は、本発明に従う化合物を、選択される投与様式に従う医薬的に許容される賦形剤を組み合わせて含む治療用組成物に関する。この医薬組成物は、固体または液体の形態またはリポソームの形態であってよい。
【０１１６】
固体組成物の中で言及され得るものは、粉剤、ゲルカプセル剤および錠剤である。経口形態の中で含まれ得るものは、酸性媒質に関して胃を保護する固体形態である。固体形態に用いられる支持体は、特に、鉱物支持体、例えばリン酸塩または炭酸塩、または有機支持体、例えばラクトース、セルロース、デンプンまたはポリマーからなる。液体形態は、溶液、懸濁液または分散系からなる。これらには分散支持体として水か有機溶媒（エタノール、ＮＭＰなど）、または、界面活性剤の混合物および溶媒の混合物、または錯化剤の混合物および溶媒の混合物が含まれる。
【０１１７】
液体形態は、好ましくは注射可能物質であり、結果として、このような使用に許容される式を有する。
【０１１８】
注射に許容される投与経路としては、静脈内、腹腔内、筋肉内および皮下経路が挙げられ、静脈内経路が好ましい。
【０１１９】
本発明の化合物の投薬量は、患者への投与経路および患者の状態に応じて施術者が適合させる。
【０１２０】
本発明の化合物は、単独で投与してもよいし、または他の抗癌剤との混合物として投与してもよい。可能性のある組合せの中で言及され得るものは、
アルキル化剤および特にシクロホスファミド、メルファラン、イフォスファミド、クロラムブシル、ブスルファン、チオテパ、プレドニムスチン、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、ストレプトゾトシン、デカルバジン（ｄｅｃａｒｂａｚｉｎｅ）、テモゾロミド、プロカルバジンおよびヘキサメチルメラミン
白金誘導体、例えば、特に、シスプラチン、カルボプラチンまたはオキサリプラチン
抗生物質、例えば、特に、ブレオマイシン、マイトマイシンまたはダクチノマイシン
微小管阻害剤、例えば、特に、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビンおよびタキソイド類（パクリタキセルおよびドセタキセル）
アントラサイクリン類、例えば、特に、ドキソルビシン、ダウノルビシン、イダルビシン、エピルビシン、ミトキサントロンおよびロソキサントロン
ＩおよびＩＩ群のトポイソメラーゼ阻害剤、例えばエトポシド、テニポシド、アムサクリン、イリノテカン、トポテカンおよびトミュデックス
フルオロピリミジン類、例えば５−フルオロウラシル、ＵＦＴおよびフロクスウリジン
シチジン類似体、例えば５−アザシチジン、シタラビン、ゲムシタビン、６−メルカプトムリン（ｍｅｒｃａｐｔｏｍｕｒｉｎｅ）および６−チオグアニン
アデノシン類似体、例えばペントスタチン、シタラビンまたはリン酸フルダラビン
メトトレキサートおよびフォリン酸
種々の酵素および化合物、例えばＬ−アスパラギナーゼ、ヒドロキシ尿素、トランス−レチノイン酸、スラミン、デクスラゾキサン、アミフォスチンおよびヘルセプチン、およびまたエストロゲンに基づくホルモンおよびアンドロゲンホルモン
抗血管薬（ａｎｔｉｖａｓｃｕｌａｒ  ａｇｅｎｔｓ）、例えばコンブレタスタチン誘導体またはコルヒチン誘導体、およびこれらのプロドラッグ
である。
【０１２１】
また、本発明の化合物を放射線治療と組み合わせることもできる。これらの治療は、同時に、別々に、または連続して投与してよい。治療は、治療する患者に応じて施術者が適合させる。
【０１２２】
細胞周期の進行は、サイクリン依存性キナーゼ（ＣＤＫ）に支配されることが多く、サイクリン依存性キナーゼはサイクリンファミリーに属するタンパク質との相互作用により活性化され、この活性化の結果、基質のリン酸化、および最終的に細胞分裂となる。さらに、活性化したＣＤＫの内因性阻害剤（ＩＮＫ４およびＫＩＰ／ＣＩＰのファミリー）は、ＣＤＫの活性を負に調節する。正常細胞の増殖はＣＤＫアクチベーター（サイクリン類）とＣＤＫの内因性阻害剤との間のバランスに起因する。数種類の癌において、これらの細胞周期制御因子の異常発現または活性がいくつか記載されている。
【０１２３】
サイクリンＥはキナーゼＣｄｋ２を活性化させ、これが次にタンパク質ｐＲｂ（網膜芽細胞腫タンパク質）をリン酸化するために働いて、この結果細胞分裂およびＳ期への移行への不可逆的な関与となる（ＰＬ  Ｔｏｏｇｏｏｄ，Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｒｅｖｉｅｗｓ（２００１），２１（６）；４８７−４９８。キナーゼＣＤＫ２および場合によりＣＤＫ３は、Ｇ１期への進行およびＳ期への移入に必要である。サイクリンＥとの複合体の形成の間、これらはｐＲｂの過剰リン酸化を維持してＧ１期からＳ期への進行を助ける。サイクリンＡとの複合体では、ＣＤＫ２はＥ２Ｆを不活性化する役割を果たし、Ｓ期を達成するために必要である（ＴＤ．Ｄａｖｉｅｓ  ｅｔ  ａｌ．（２００１）Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ９，３８９−３）。
【０１２４】
ＣＤＫ１／サイクリンＢ複合体は、Ｇ２期とＭ期の間の細胞周期の進行を調節する。ＣＤＫ／サイクリンＢ複合体の負の調節により、Ｇ２期が正確に、かつ、完全に終結する前に正常細胞がＳ期に入るのを妨げられる（Ｋ．Ｋ．Ｒｏｙ  ａｎｄ  Ｅ．Ａ．Ｓａｕｓｖｉｌｌｅ，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｅｓｉｇｎ，２００１，７，１６６９−１６８７）。
【０１２５】
ＣＤＫの活性の調節レベルが存在する。キナーゼのサイクリン依存性アクチベーター（ＣＡＫ）は、ＣＤＫの調節にプラスの効果を有する。ＣＡＫはＣＤＫをトレオニン残基でリン酸化して標的酵素を完全に活性化する。
【０１２６】
細胞周期に関わる分子に欠点が存在すると、ＣＤＫの活性化および周期の進行がもたらされる；当然、癌細胞の細胞増殖を阻害するためにＣＤＫ酵素の活性を阻害することが望まれる。
【０１２７】
染色体分離および紡錘体集合に関与する多くのタンパク質が酵母およびショウジョウバエにおいて同定されている。これらのタンパク質の組織崩壊が、染色体の非分離、および単極のまたは組織の崩壊した紡錘体を引き起こす。これらのタンパク質の中で、それぞれショウジョウバエおよびＳ．セレビシエに由来する、ＡｕｒｏｒａおよびＩｐｌ１をはじめとする、特定のキナーゼが染色体隔離および中心体の分離に必要である。酵母Ｉｐｌ１のヒト類似体は、近年、種々の研究室でクローン化され、特性決定されている。このキナーゼは、ａｕｒｏｒａ２、ＳＴＫ１５またはＢＴＡＫとして知られ、セリン／トレオニンキナーゼファミリーに属する。ＢｉｓｃｈｏｆｆらはＡｕｒｏｒａ２が発癌性であり、ヒト結腸直腸癌において増殖することを示している（ＥＭＢＯ  Ｊ，１９９８，１７，３０５２−３０６５）。このことは、乳癌などの上皮腫瘍に関する癌においても明らかにされている。
【０１２８】
本発明は新規なベンゾチアゾール誘導体に関する。従って本発明は、ベンゾチアゾール誘導体の、キナーゼを阻害するための薬剤としての、またより特には抗癌剤としての使用に関する。これらの中で、本発明は優先的にベンゾチアゾールのスルホン酸エステルに関する。また、本発明は、前記誘導体の、ヒトを治療するための薬剤の調製のための使用に関する。
【０１２９】
ＰＬＫ
「Ｐｏｌｏ様キナーゼ」または「ＰＬＫ」は、セリン／トレオニンキナーゼのファミリーに属し、細胞周期の調節に、特に有糸分裂に入る期および有糸分裂を終える期において、重要な役割を果たしている。ＰＬＫには、ＰＬＫ１、ＰＬＫ２、ＰＬＫ３およびＰＬＫ４が含まれる。
【０１３０】
ＰＬＫは、多くの種（例えば、細菌、ショウジョウバエおよびアフリカツメガエル）において、有糸分裂における重要な役割で知られている。ショウジョウバエでのＲＮＡｉ実験により、ｐｏｌｏの抑制がＧ２／Ｍ期での細胞停止、およびアポトーシスを引き起こすことが実証されている。ＰＬＫ１はヒトｐｏｌｏ同族体である。有糸分裂の間、ＰＬＫ１が中心体の成熟および紡錘体の形成に関わる微小管の動力学に役割を果たすことが実証されている。また、ＰＬＫ１は細胞の有糸分裂の終了にも関与している。ＰＬＫ１もおそらく細胞質分裂に役割を有する。
【０１３１】
ＰＬＫ１の過剰発現が癌の場合には予後不良の因子であることも実証されている。
【０１３２】
これら全ての研究から、ＰＬＫ１のキナーゼ活性の阻害剤が腫瘍学の分野において無秩序な細胞増殖の阻害を可能にすると示唆される。
【０１３３】
従って、本特許出願は、特に、とりわけ腫瘍学において、細胞の異常増殖を治療するために用いられ得るＰＬＫ１受容体の新規な阻害剤に関する。
【０１３４】
Ｔｉｅ−２（ＴＥＫ）は、内皮細胞に特異的なチロシンキナーゼ受容体のファミリーメンバーである。Ｔｉｅ２は、チロシンキナーゼ活性を持つ最初の受容体であり、受容体の自己リン酸化および細胞のシグナル伝達を刺激するアゴニスト（アンジオポエチン１またはＡｎｇ１）［Ｓ．Ｄａｖｉｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｃｅｌｌ  ８７，１１６１−１１６９］、およびアンタゴニスト（アンジオポエチン２またはＡｎｇ２）［Ｐ．Ｃ．Ｍａｉｓｏｎｐｉｅｒｒｅ  ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７，５５−６０］の双方にチロシンキナーゼ活性を有することが知られている。アンジオポエチン１は、血管新生の最終段階においてＶＥＧＦと協同して作用することができる［Ａｓａｈａｒａ  Ｔ．Ｃｉｒｃ．Ｒｅｓ．（１９９８）２３３−２４０］。Ｔｉｅ２発現またはＡｎｇ１発現のノックアウト実験およびトランスジェニック操作は、血管新生化の欠陥を提示する動物をもたらす［Ｄ．Ｊ．Ｄｕｍｏｎｔ  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．８，１８９７−１９０９およびＣ．Ｓｕｒｉ（１９９６）Ｃｅｌｌ  ８７，１１７１−１１８０］。Ａｎｇ１とこの受容体との結合は、新血管新生にも、また血管の補充および血管と周皮細胞および平滑筋細胞との相互作用に必須の、Ｔｉｅ２のキナーゼドメインの自己リン酸化を引き起こす；これらの現象は、新しく形成された血管の成熟および安定性に貢献する［Ｐ．Ｃ．Ｍａｉｓｏｎｐｉｅｒｒｅ  ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７７，５５−６０］。Ｌｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１００，８：２０７２−２０７８およびＬｉｎ  Ｐ．（１９９８）ＰＮＡＳ  ９５，８８２９−８８３４は、黒色腫および乳房腫瘍異種移植片のモデルへのＴｉｅ−２（Ｔｅｋ）の細胞外ドメインのアデノウイルス感染または注射の間に、腫瘍増殖および血管新生化の阻害、ならびにまた肺転移の減少をも示した。
【０１３５】
Ｔｉｅ２阻害剤は、新血管新生が不適切に起こる状況（すなわち、糖尿病性網膜症、慢性炎症、乾癬、カポジ肉腫、黄斑変性症に起因する慢性新血管新生、慢性関節リウマチ、小児血管腫および癌において）で用いることができる。
【０１３６】
ＦＡＫは、ヘテロ二量体性の細胞接着受容体のファミリーであるインテグリンによって伝達されるシグナルの変換に重要な役割を果たす細胞質チロシンキナーゼである。ＦＡＫおよびインテグリンは、接着斑として知られる膜周囲の構造に共在する。ＦＡＫの活性化およびチロシン残基でのこのリン酸化、特にチロシン３９７でのこの自己リン酸化が、インテグリンとこれらの細胞外リガンドとの結合に依存し、従って細胞接着中に誘導されることが多くの細胞種で示されている［Ｋｏｒｎｂｅｒｇ  Ｌ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６７（３３）：２３４３９−４４２（１９９２）］。ＦＡＫのチロシン３９７での自己リン酸化は、別のチロシンキナーゼであるＳｒｃの、このＳＨ２ドメインを介する結合部位を表す［Ｓｃｈａｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１４：１６８０−１６８８．１９９４；Ｘｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．５：４１３−４２１．１９９４］。Ｓｒｃは次にチロシン９２５でＦＡＫをリン酸化する、従ってアダプタータンパク質Ｇｒｂ２を補充し、特定の細胞において細胞増殖の制御に関与するｒａｓおよびＭＡＰキナーゼ経路の活性化を誘導する［Ｓｃｈｌａｅｐｆｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔｕｒｅ；３７２：７８６−７９１．１９９４；Ｓｃｈｌａｅｐｆｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｏｇ．Ｂｉｏｐｈｙ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．７１：４３５−４７８．１９９９；Ｓｃｈｌａｅｐｆｅｒ  ａｎｄ  Ｈｕｎｔｅｒ，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１３１８９−１３１９５．１９９７］。ＦＡＫの活性化もまた、ｊｕｎ  ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）シグナル伝達経路を誘導し、細胞周期のＧ１期への細胞の進行をもたらす［Ｏｋｔａｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１４５：１４６１−１４６９．１９９９］。ホスファチジルイノシトール−３−ＯＨキナーゼ（ＰＩ３−キナーゼ）もチロシン３９７においてＦＡＫと結合する。この相互作用はＰＩ３−キナーゼの活性化に必要であると思われる［Ｃｈｅｎ  ａｎｄ  Ｇｕａｎ，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ．９１：１０１４８−１０１５２．１９９４；Ｌｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．７３：５３３−５４４．１９９９］。ＦＡＫ／Ｓｒｃ複合体は、種々の基質、例えば、線維芽細胞のパキシリンおよびｐ１３０ＣＡＳをリン酸化する［Ｖｕｏｒｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１６：２６０６−２６１３．１９９６］。
【０１３７】
多数の研究の結果は、ＦＡＫ阻害剤が癌の治療に有用であるであろうとの仮説を支持する。研究により、ＦＡＫがインビトロでの細胞増殖および／または生存に重要な役割を果たすであろうことが示唆されている。例えば、ＣＨＯ細胞において、何人かの筆者がｐ１２５ＦＡＫの過剰発現がＧ１からＳへの移行の加速を引き起こすことを実証しており、ｐ１２５ＦＡＫが細胞増殖を促進することが示唆される［Ｚｈａｏ  Ｊ．−Ｈ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．１４３：１９９７−２００８．１９９８］。他の筆者は、ＦＡＫアンチセンスオリゴヌクレオチドで処理した腫瘍細胞がこれらの接着を失ってアポトーシスに入ることを示している（Ｘｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｄｉｆｆｅｒ．４：４１３−４１８．１９９６）。また、ＦＡＫがインビトロで細胞の遊走を促進することも実証されている。従って、ＦＡＫ発現の不十分な線維芽細胞（ＦＡＫ「ノックアウト」マウス）は丸い形態および走化性シグナルに応答する細胞遊走の欠乏を示し、これらの欠点はＦＡＫの再発現により排除される［ＤＪ．Ｓｉｅｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ．１１２：２６７７−９１．１９９９］。ＦＡＫ（ＦＲＮＫ）のＣ−末端ドメインの過剰発現は、接着細胞の伸展を阻害し、インビトロでの細胞遊走を減少させる［Ｒｉｃｈａｒｄｓｏｎ  Ａ．ａｎｄ  Ｐａｒｓｏｎｓ  Ｊ．Ｔ．Ｎａｔｕｒｅ．３８０：５３８−５４０．１９９６］。ＣＨＯもしくはＣＯＳ細胞またはヒト星状細胞腫細胞でのＦＡＫの過剰発現は細胞の遊走を促進する。多くの細胞種におけるインビトロでの細胞の増殖および遊走の促進へのＦＡＫの関与は、腫瘍形成過程におけるＦＡＫの潜在的役割を示唆する。近年の研究は、ヒト星状細胞腫細胞におけるＦＡＫ発現誘導後のインビボでの腫瘍細胞増殖の増加を効果的に実証している［Ｃａｒｙ  Ｌ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉ．１０９：１７８７−９４．１９９６；Ｗａｎｇ  Ｄ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉ．１１３：４２２１−４２３０．２０００］。さらに、ヒト生検の免疫組織化学的研究から、ＦＡＫの発現レベルが直接に最も攻撃的な表現型を示す腫瘍と相関する、前立腺癌、乳癌、甲状腺癌、結腸癌、黒色腫、脳腫瘍および肺癌においてＦＡＫが過剰発現したことが実証された［Ｗｅｉｎｅｒ  ＴＭ，ｅｔ  ａｌ．Ｌａｎｃｅｔ．３４２（８８７８）：１０２４−１０２５．１９９３；Ｏｗｅｎｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ．５５：２７５２−２７５５．１９９５；Ｍａｕｎｇ  Ｋ．ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ．１８：６８２４−６８２８．１９９９；Ｗａｎｇ  Ｄ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉ．１１３：４２２１−４２３０．２０００］。
【０１３８】
ＶＥＧＦ−Ｒ２（血管内皮増殖因子受容体２）としても知られているＫＤＲ（キナーゼ挿入ドメイン受容体）は、内皮細胞において単独で発現する。この受容体は脈管形成増殖因子ＶＥＧＦと結合し、従ってこの細胞内キナーゼドメインの活性化を介して形質導入シグナルメディエーターとして働く。ＶＥＧＦ−Ｒ２のキナーゼ活性の直接阻害は、外因性ＶＥＧＦ（血管内皮増殖因子）の存在下で脈管形成の現象を低下させることを可能にする（Ｓｔｒａｗｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１９９６，ｖｏｌ．５６，ｐ．３５４０−３５４５）。このプロセスは、特にＶＥＧＦ−Ｒ２変異株を用いて実証されている（Ｍｉｌｌａｕｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１９９６，ｖｏｌ．５６，ｐ．１６１５−１６２０）。ＶＥＧＦ−Ｒ２受容体は、成人においてＶＥＧＦの脈管形成活性に関連する機能以外に他の機能を有していないように思われる。従って、ＶＥＧＦ−Ｒ２のキナーゼ活性の選択的阻害剤は僅かな毒性しか示さないはずである。
【０１３９】
動的脈管形成過程におけるこの中心的役割に加えて、最近の結果から、ＶＥＧＦの発現は化学療法および放射線療法後の腫瘍細胞の生存に寄与すること、ＫＤＲ阻害剤と他の薬剤との潜在的な相乗効果がにあることを示唆している（Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２０００，ｖｏｌ．６０，ｐ．５５６５−５５７０）。
【０１４０】
生化学的試験の実験プロトコール
１．Ａｕｒｏｒａ２
キナーゼＡｕｒｏｒａ２に関する化合物の阻害効果を、ニッケルキレートを用いる放射能シンチレーション試験により測定する。
【０１４１】
Ｎ末端をヒスチジン標識した完全な組換え型Ａｕｒｏｒａ２酵素を、大腸菌で発現させ、均質に近い品質まで精製した。
【０１４２】
大腸菌で発現されたＮｕＭＡ（分裂装置に関連する核タンパク質）のＣ末端断片（Ｑ１６８７−Ｈ２１０１）、およびヒスチジン標識したＮ末端を、ニッケルキレートクロマトグラフィーにより精製し、Ａｕｒｏｒａ２キナーゼ試験の基質として用いた。
【０１４３】
キナーゼ活性を測定するため、１０％（ｖ／ｖ）のグリセロールおよび０．０５％（ｗ／ｖ）のＮＰ４０を補給したバッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ７．５、５０ｍＭ  ＮａＣｌ、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２）でのＰＤ１０  Ｐｈａｒｍａｃｉａカラムでのクロマトグラフィーにより基質ＮｕＭＡを平衡させる。
【０１４４】
Ａｕｒｏｒａ２のキナーゼ活性は、ニッケルキレートを用いるシンチレーションにより測定する（Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｎｕｃｌｅａｒ，ＳＭＰ１０７モデル）。各ウェルには次の溶液１００μｌが含まれる：Ａｕｒｏｒａ２  ０．０２μＭ；ＮｕＭＡ基質  ０．５μＭ；０．５μＣｉのＡＴＰ−［３３Ｐ］を補給したＡＴＰ  １μＭ。この溶液を３７℃にて３０分間インキュベートする。次に、試験バッファーを除去し、３００μｌのキナーゼバッファーでウェルを２回すすぐ。Ｐａｃｋａｒｄ  Ｍｏｄｅｌ  Ｔｏｐ  Ｃｏｕｎｔ  ＮＸＴ機を用いて各ウェルの放射能を測定する。
【０１４５】
他のサンプルと同じに処理された緩衝化されたキナーゼを含有する放射性ＡＴＰのみを含有するウェル中において、２通り測定された放射能を測定することにより、バックグラウンドノイズを推定する。
【０１４６】
試験化合物の不在下での完全な試験混合物（ＡＴＰ、Ａｕｒｏｒａ２および基質ＮｕＭＡ）における放射能を２通り測定することにより、対照の活性を測定する。
【０１４７】
本発明の化合物とともにＡｕｒｏｒａ２の活性の阻害を、試験化合物の不在下での対照活性の阻害パーセントとして表す。スタウロスポリンを各プレートに阻害対照として添加する。
【０１４８】
２．ＣＤＫ２／サイクリンＥ：
ＩＭＡＣ（固定化金属アフィニティークロマトグラフィー）によるＣＤＫ２／サイクリンＥ−（Ｈｉｓ）６複合体の精製；
ＣＤＫ２およびサイクリンＥ（後者はＣ末端ヘキサヒスチジンタグを有する）をそれぞれコードするヒト配列を有する２種類の組換え型バキュロウイルスを用いてＳｆ２１昆虫細胞を共感染させる。共感染の開始から２から３日後、細胞を遠心分離により回収し、次に、使用する時まで−４０℃で保存する。細胞を融かし、機械的に溶解した後、溶解上清に存在する複合体をニッケルでのアフィニティークロマトグラフィー（ＩＭＡＣ）により精製し、−８０℃で保存する。
【０１４９】
９６ウェルフォーマットでのＣＤＫ２／サイクリンＥフラッシュプレート試験
ストレプトアビジンコートされた９６ウェルプレートのフォーマットを用いて、ＣＤＫ２／サイクリンＥのキナーゼ活性に関する化合物の活性を試験する。
【０１５０】
この試験を実施するため、タンパク質ｐＲｂ（ビオチニル−ＳＡＣＰＬＮＬＰＬＱＮＮＨＴＡＡＤＭＹＬＳＰＶＲＳＰＫＫＫＧＳＴＴＲ−ＯＨ）断片であるビオチン化ペプチド基質を、１１０μＬアリコートの形態で、−２０℃で保存される保存溶液を構成するために、キナーゼバッファー（ＨＥＰＥＳ／ＮａＯＨ  ５０ｍＭ、ＮａＣｌ  １ｍＭ、ＭｇＣｌ２  ５ｍＭ、ｐＨ７．５）に濃度１ｍＭで溶かす。実験当日、この溶液のアリコートを融かし、濃度１４．３μＭを得るために、その場でバッファーに加えられた１ｍＭのジチオトレイトールを含有するキナーゼバッファーに希釈する。反応媒質の最終量１００μＬで行われる酵素反応中の最終基質濃度を１０μＭとするために、この溶液７０μＬをフラッシュプレートの各ウェルに加える（下記参照）。
【０１５１】
阻害剤（本発明の生成物）の種々の濃度での中間希釈液を、１０ｍＭの保存溶液からＤＭＳＯで別個の管に調製する。１０００μＭ、３３３．３μＭ、１１１．１μＭ、３７．０３μＭ、１２．３５μＭ、４．１１μＭおよび１．３７μＭの希釈液をこのようにして調製する。これらの溶液の各々のうちの１μＬ（または対照用のＤＭＳＯの１μＬ）を試験プレートのウェルへ移す。
【０１５２】
キナーゼ緩衝液中のＡＴＰの合計濃度５．２６μＭおよび３３Ｐの５２．６μＣｉ／ｍｌの、アデノシン三リン酸（ＡＴＰ）およびＡＴＰγ３３Ｐの混合物の溶液１９μｌを、次いで、各ウェルに添加する。１ｍＭのジチオトレイトールを含有するキナーゼ緩衝液中のＣＤＫ２／サイクリンＥの２００ｎＭ溶液を１ウェルにつき１０μＬ添加して（または反応ブランク用に、１ｍＭのジチオトレイトールを含有する１０μＬのキナーゼ緩衝液）、酵素反応を開始させる。
【０１５３】
試薬の各々を添加した後の、各ウェルの最終容量は１００μＬ、基質の終濃度は１０μＭ、阻害剤の最終濃度は（中間希釈液の濃度に従って）１０μＭ、３．３３μＭ、１．１１μＭ、０．３７μＭ、０．１２３μＭ、０．０４１μＭおよび０．０１４μＭ、最終ＡＴＰ濃度は１μＭ、３３Ｐの最終量は１μＣｉ／ウェル、およびＣＤＫ２／サイクリンＥ複合体の終濃度は２０ｎＭである。
【０１５４】
全ての試薬を添加した後、試験プレートを、６５０ｒｐｍで軌道振盪しながら３０℃にて温置する。
【０１５５】
温置が完了すると、プレートを１ウェルあたり３００μＬのＰＢＳ（リン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ＝７．４、カルシウムまたはマグネシウムを含まない、参照番号１００１０−０１５、Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ）で３回洗浄する。３３Ｐのペプチドへの取り込みをＰａｃｋａｒｄ  Ｔｏｐｃｏｕｎｔ．ＮＸＴ機でシンチレーション計数により定量する。酵素活性の５０％減少を可能にする阻害濃度（ＩＣ５０）を測定することにより、本発明の生成物の阻害活性を評価する。
【０１５６】
３．Ｔｉｅ２
細胞内ドメイン７７６−１１２４のアミノ酸に相当するヒトＴｉｅ２のコード配列を、モデルとしてヒト胎盤から単離したｃＤＮＡを用いるＰＣＲにより作成した。この配列をＧＳＴ融合タンパク質の形態でｐＦａｓｔＢａｃＧＴバキュロウイルス発現ベクターに導入した。
【０１５７】
分子の阻害効果を、約８０％の均一性に精製されたＧＳＴ−Ｔｉｅ２の存在下で、Ｔｉｅ２とＰＬＣのリン酸化試験において測定する。
【０１５８】
基質はＧＳＴ融合タンパク質の形態で発現したＰＬＣのＳＨ２−ＳＨ３断片からなる。
【０１５９】
Ｔｉｅ２のキナーゼ活性を、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１０ｍＭ  ＭｎＣｌ２、１ｍＭ  ＤＴＴ、１０ｍＭグリセロリン酸塩を含有するＭＯＰＳ  ２０ｍＭ  ｐＨ７．２バッファー中で測定する。氷上で維持されている９６ウェルのフラッシュプレート（Ｆｌａｓｈ  Ｐｌａｔｅ）のプレート中で、１ウェルあたり１００ｎｇの酵素ＧＳＴ−Ｔｉｅ２を含有するキナーゼバッファー７０μＬからなる反応混合物を沈着させる。次に、最大濃度１０％までＤＭＳＯに希釈した試験分子１０μＬを添加する。所与の濃度について各測定は４回行う。２μｇのＧＳＴ−ＰＬＣ、２μｍのコールドＡＴＰおよび１μＣｉの３３Ｐ［ＡＴＰ］を含有する溶液２０μＬを添加して反応を開始させる。３７℃にて１時間の温置の後、１容量（１００μｌ）の２００ｍＭ  ＥＤＴＡを添加して反応を停止させる。温置用緩衝液を除去した後、ウェルを３００μＬのＰＢＳで３回洗浄する。ＭｉｃｒｏＢｅｔａ１４５０  Ｗａｌｌａｃで放射能を測定する。
【０１６０】
Ｔｉｅ２活性の阻害を計算し、化合物の不在下で測定された対照活性に対する阻害パーセンテージとして表す。
【０１６１】
調製された生成物の活性：
Ａｕｒｏｒａ２活性の阻害を測定することにより、生成物の活性を判定する。結果を下の表１に示す（ＩＣ５０、ｎＭ）。
【０１６２】
【表１】
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【国際調査報告】
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