(57)【要約】  肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を治療または予防するための医薬組成物であって、式（Ｉ）で表される化合物、或いは薬学的に許容されるその塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体；および薬学的に許容される担体、希釈剤、賦形剤またはそれらのいずれかの組み合わせを含む医薬組成物を提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
疾患または症候群を治療または予防するための医薬組成物であって、
（ａ）治療有効量の、下記式（Ｉ）：
【化１】
2008530085.tif 000022
（式中、
Ｒ１およびＲ２は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、水酸基または炭素数１〜６の低級アルキル基であり、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、各々独立に、水素原子、水酸基、炭素数１〜２０のアルキル、アルケニルまたはアルコキシ基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、アリール基或いはヘテロアリール基であり、Ｒ３〜Ｒ８のうち２つの置換基が一緒になり環状構造を形成していてもよく、
ｎは、０または１であり、
ただし、ｎが０であるとき、ｎの箇所に隣接する炭素原子が直接結合し、環状構造を形成する）
で表される化合物、或いは薬学的に許容されるその塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体；および
（ｂ）薬学的に許容される担体、希釈剤、賦形剤またはそれらのいずれかの組み合わせ
を含む医薬組成物。
【請求項２】
前記式（１）の化合物は、下記式（ＩＩ）および（ＩＩＩ）：
【化２】
2008530085.tif 000023
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、前記式（Ｉ）について定義したものと同義である）
で表される化合物よりなる群から選択されることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
Ｒ１およびＲ２は各々、水素原子であることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項４】
前記式（ＩＩ）の化合物は、Ｒ１、Ｒ２およびＲ４が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩａ）の化合物、またはＲ１、Ｒ２およびＲ６が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩｂ）の化合物：
【化３】
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【化４】
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であることを特徴とする請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項５】
前記式（ＩＩＩ）の化合物は、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩＩａ）：
【化５】
2008530085.tif 000026
の化合物であることを特徴とする請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項６】
前記疾患または症候群は、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を含むことを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項７】
前記メタボリックシンドロームは、肥満、肥満合併症、肝臓疾患、動脈硬化症、脳卒中、心筋梗塞、循環器疾患、虚血性疾患、糖尿病、糖尿病関連合併症または炎症性疾患であることを特徴とする請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
前記糖尿病関連合併症は、高脂血症、高血圧または腎不全であることを特徴とする請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
疾患または症候群を治療または予防するための医薬品の調製における、請求項１に記載の前記式（１）の化合物の用途。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患に伴う種々の疾患を治療および／または予防するための医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
肥満（標準体重に比べ、体脂肪の量が異常に多い状態）とは、カロリー摂取がカロリー消費を上回るときの、体内の脂肪組織における余剰カロリーの蓄積によって生じる疾患をいう。肥満により生じる合併症には、例えば高血圧、心筋梗塞、静脈怒張（ｖａｒｉｃｏｓｉｓ）、肺塞栓症、冠血管・動脈疾患、脳溢血、老年認知症、パーキンソン病、２型糖尿病、高脂血症、脳卒中、各種の癌（子宮癌、乳癌、前立腺癌、大腸癌など）、心疾患、胆嚢疾患、睡眠時無呼吸症候群、関節炎、不妊症、静脈性潰瘍、突然死、脂肪肝、肥大型心筋症（ＨＣＭ）、血栓塞栓症、食道炎、腹壁ヘルニア、尿失禁、循環器疾患、内分泌疾患等が含まれる（非特許文献１）。
【０００３】
糖尿病は、複数の環境および遺伝的因子によって生じる全身性代謝障害であり、体内の絶対的または相対的インスリン欠乏により異常に上昇した血中グルコースレベルによって特徴付けられる状態をいう。糖尿病により生じる合併症には、例えば高血糖、ケトアシドーシス、高浸透圧性昏睡（ｈｙｐｅｒｏｓｍｏｌａｒ  ｃｏｍａ）、大血管性合併症、糖尿病性網膜症、糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症等が含まれる。
【０００４】
メタボリックシンドロームとは、高トリグリセリド血症、高血圧、糖代謝異常、血液凝固異常および肥満のような、健康に対する危険因子（ｈｅａｌｔｈ  ｒｉｓｋ  ｆａｃｔｏｒｓ）を伴う症候群をいう。全米コレステロール教育プログラム（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｈｏｌｅｓｔｅｒｏｌ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍ）（ＮＣＥＰ）のＡＴＰ  ＩＩＩの基準（２００１年公開）によれば、以下のうち３つ以上の要素を有する者は、メタボリックシンドロームと診断される。
１）男性では４０インチ（１０２ｃｍ）以上、女性では３５インチ（８８ｃｍ）以上のウェスト寸法（ウェスト近辺で測定した中心性肥満）
２）１５０ｍｇ／ｄｌを超えるトリグリセリドレベル
３）４０ｍｇ／ｄｌ未満（男性）または５０ｍｇ／ｄｌ未満（女性）の高比重リポ蛋白（ＨＤＬ）レベル
４）１３０／８５ｍｍＨｇ以上の血圧
５）１１０ｍｇ／ｄｌを超える空腹時血中グルコースレベル
【０００５】
インスリン抵抗性とは、体内においてインスリンが正常に分泌されているにもかかわらず、インスリンが行う「細胞に対するグルコース供給」が正常に行われない、という現象をいう。従って、グルコースが細胞に入っていけず、高血糖を引き起こす。またその結果、グルコースの不足により細胞が正常に機能できず、メタボリックシンドロームの発症（ｍａｎｉｆｅｓｔａｔｉｏｎ）に至る。
【０００６】
退行性疾患とは、病理学的所見に由来する用語であり、従って「酸素消費の減少」を伴う状態を意味し、ミトコンドリア（細胞内の酸素を用いてエネルギーを生成するオルガネラ）の機能不全が老化に関与している退行性疾患をいう。退行性疾患の例としては、アルツハイマー病、パーキンソン病、ハンチントン病等の神経変性疾患を挙げることができる（非特許文献２）。
【０００７】
ミトコンドリア機能不全によって起こる疾患には、例えばミトコンドリアの潜在的機能障害によるミトコンドリア膨化、酸化的ストレス（例えば、活性酸素種やフリーラジカルの作用によるもの）による機能障害、遺伝的因子による機能障害およびミトコンドリアのエネルギー生成のための酸化的リン酸化機構の機能不全による疾患が含まれうる。上記の病理学的要因によって進行する疾患の具体的な例には、多発性硬化症、脳脊髄炎、脳神経根炎（ｃｅｒｅｂｒａｌ  ｒａｄｉｃｕｌｉｔｉｓ）、末梢神経障害、ライ症候群、フリードライヒ（Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈ’ｓ）失調症、アルパース症候群、ＭＥＬＡＳ、片頭痛、精神障害、鬱、てんかん（ｓｅｉｚｕｒｅ）、認知症、麻痺性エピソード（ｐａｒａｌｙｔｉｃ  ｅｐｉｓｏｄｅ）、視神経萎縮、視神経症、網膜色素変性症、白内障、高アルドステロン血症（ｈｙｐｅｒａｌｄｏｓｔｅｒｏｎｅｍｉａ）、副甲状腺機能低下症、ミオパチー、筋萎縮症、ミオグロビン尿、筋緊張低下、筋肉痛、運動耐容能の低下、腎細尿管症、腎不全、肝不全、肝機能不全、肝腫大、赤血球貧血（鉄欠乏性貧血）、好中球減少症、血小板減少症、下痢、絨毛萎縮症（ｖｉｌｌｏｕｓ  ａｔｒｏｐｈｙ）、多発性嘔吐（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｖｏｍｉｔｉｎｇ）、嚥下障害、便秘、感音性難聴（ＳＮＨＬ）、てんかん（ｅｐｉｌｅｐｓｙ）、精神遅滞、アルツハイマー病、パーキンソン病およびハンチントン病が含まれうる（例えば、特許文献１、特許文献２、非特許文献３、非特許文献４および非特許文献５を参照）。
以降、上記の肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を総称して「疾患／症候群」と記載する。
【０００８】
現在、そのような疾患／症候群に伴う状態を改善する、またはこれと戦うための最も有効な方法は、より運動して体重を減少し、食事を制限することであることがわかっている。疾患／症候群と戦う現状の有効な方法はいずれも共通に、エネルギー代謝を促進し、結果として体内における過剰エネルギーの消費を最大化させ、エネルギー蓄積の阻害に至らせるという事実を共有している。そのような過剰エネルギーを効果的に排除することが、疾患／症候群を治療する方法であると考えられる。過剰エネルギーを効果的に排除するためには、エネルギー代謝を促進することが最も重要である。この目的のためには、脂肪合成の阻害、糖新生の阻害、グルコース消費の促進、脂肪酸化の促進、エネルギー代謝における中心的な装置であるミトコンドリアの生合成促進および代謝活性化に関与する因子の全体的な活性化を達成することが必須である。
【０００９】
疾患／症候群を治療するための標的に関して知られていることはまだほとんどないが、個々の疾患を治療するためのものについてならば、標的タンパクまたは遺伝子が数多く知られており、従ってそのような疾患を、対応する上記の標的タンパクまたは遺伝子を利用して予防または治療する方法もいくつか提案されている。しかし、個々の疾患、例えばメタボリックシンドローム（肥満、糖尿病等を含む）の治療においてさえ、未だ更なる有意な改善の余地がある。疾患の治療について多大な研究が行われてきたという事実があるにも関わらず、過剰なエネルギー摂取および加齢に起因する種々の疾患の治療については、利用可能な医薬品が未だ存在しない。
【００１０】
肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を含む多くの疾患、即ち疾患／症候群を含む多数の疾患は、エネルギー代謝と酸化−還元状態の不均衡から生じる。そのため本発明でも、関心ある化合物の、疾患／症候群に対する効果を確認するための最も基本的な一次試験として、ＡＭＰ活性化プロテインキナーゼ（ＡＭＰＫ）に対する活性化作用の有無を確認する方法を採用した。
ところで、ＡＭＰＫが活性化されると、その結果として、その機構の下流側において、様々な生理的事象が影響を受ける。このことに鑑み、制御される因子や発現現象を以下に示す。
【００１１】
１．糖代謝
筋肉および心筋組織においては、ＡＭＰＫが筋収縮を増進してグルコース取り込みを促進する。即ち、ＡＭＰＫがＧＬＵＴ１を活性化し、またはＧＬＵＴ４の細胞膜への遊走を誘起して、インスリンの作用と関係なく、細胞へのグルコース取り込み増加をもたらす（非特許文献６、非特許文献７）。細胞へのグルコース取り込みが増加した後、ＡＭＰＫがヘキソキナーゼを活性化して、糖代謝プロセスの流入を増加させると同時に、グリコーゲン合成を阻害する。虚血状態の心筋組織においては、ＡＭＰＫが６−ホスホフルクト−２−キナーゼ（ＰＦＫ−２）のリン酸化プロセスを活性化して、代謝カスケードの活性化をもたらし、糖代謝の流入増加に至らせることが知られている（非特許文献８）。加えて、肝臓におけるＡＭＰＫの活性化が、肝細胞からのグルコース放出を阻害し、また糖新生の酵素であるホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼ（ＰＥＰＣＫ）およびグルコース−６−ホスファターゼの活性が、ＡＭＰＫにより抑止されることが確かめられている（非特許文献９）。これはＡＭＰＫが、インスリンと関係なく独立に、肝細胞からのグルコース放出阻害を介して、血中グルコースレベルの調節に関与するためである。
【００１２】
２．ミトコンドリア生合成
ミトコンドリアの一つの重要な機能は、グルコース、脂肪酸等の燃料代謝物（ｆｕｅｌ  ｍｅｔａｂｏｌｉｔｅｓ）から生成したエネルギーを、ＡＴＰに変換する酸化的リン酸化を行うことである。ミトコンドリアの機能的変質が生じることは、老化に関連する種々の変性疾患、例えば糖尿病、循環器疾患、パーキンソン病、老年痴呆等の発症機構に関与していることが知られている（非特許文献１０）。Ｐｅｔｅｒｓｏｎらは、年配者では、ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能が約４０％低下していると報告し、ミトコンドリアの低下した機能が、インスリン抵抗性症候群の予想される発症原因である可能性を示唆している（非特許文献１１）。Ｌｅｅらは、糖尿病の進行に先んじて、抹消血におけるミトコンドリア性ＤＮＡ含量の減少が起こることを確認している（非特許文献１２）。筋肉におけるミトコンドリア生合成は、筋細胞における酸化的リン酸化の代謝活性が、継続的なエネルギー欠乏および運動によって増加するという適応反応（ａｄａｐｔｉｖｅ  ｒｅａｃｔｉｏｎ）により増進されることが知られている。Ｚｏｎｇらは、遺伝的にＡＭＰＫが失活しているトランスジェニックマウスを用いて、継続的なエネルギー欠乏が誘発している状態の骨格筋におけるミトコンドリア生合成には、ＡＭＰＫが必要であることを明らかにしている（非特許文献１３）。更に、Ｐｕｔｍａｎらは、継続的な運動と関連したＡＭＰＫが、ミトコンドリア量の増加に関与しているとの仮説を示している（非特許文献１４）。
【００１３】
ところで、ミトコンドリア生合成において重要な役割を果たすペルオキシソーム増殖因子活性化受容体γコアクチベータ１α（ＰＧＣ−１α）の遺伝子発現を、ＡＭＰＫが増加させることが確かめられている（非特許文献１５）。Ｒａｙｎｏｌｄらは、骨格筋における、継続的なエネルギーストレスへの応答としての酸化能の増加において、ミトコンドリア呼吸系に関連するタンパク質の転写や、ミトコンドリアの転写・複製に必須の遺伝子である核呼吸因子（Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｒｅｓｐｉｒａｔｏｒｙ  Ｆａｃｔｏｒ）−１（ＮＲＦ−１）が重要な役割を果たすことを示唆している（非特許文献１６）。従ってＮＲＦ−１は、ミトコンドリア生合成の増加に関与している。加えて、クエン酸シンターゼおよび３−ヒドロキシアシルＣｏＡデヒドロゲナーゼ（ＵＣＰ−３タンパクおよびそのｍＲＮＡの量の増加や、ミトコンドリア体積の増加に関連してこれらが増加することが知られている）の酵素活性が、ＡＭＰＫの活性化により増加されることが知られている（非特許文献１４）。
【００１４】
３．脂肪代謝の制御とＡＭＰＫ
ＡＭＰＫが脂肪代謝に関与している機構を検討すると、ＡＭＰＫがアセチルＣｏＡカルボキシラーゼのリン酸化を誘起し、このことが脂肪酸合成阻害をもたらす。従ってＡＭＰＫは、マロニルＣｏＡ（脂肪酸合成の中間体であり、またカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ１（ＣＰＴ１）の阻害剤でもある）の細胞内濃度を低下させる作用によって、脂肪酸酸化を増進することが知られている。ＣＰＴ１は、脂肪酸がミトコンドリアに入り酸化される脂肪酸酸化プロセスに必須の酵素であり、マロニルＣｏＡによる調節を受けることが知られている。加えて、コレステロールおよびトリアシルグリセロール合成に関与するＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼおよびグリセロールリン酸アシルトランスフェラーゼ（ＧＰＡＴ）の活性を、ＡＭＰＫがリン酸化を通じて阻害することが知られている（非特許文献１７、非特許文献１８）。
【００１５】
ところで、肝臓におけるＡＭＰＫの活性化が、炭水化物応答因子結合タンパク（ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ−ｒｅｓｐｏｎｓｅ−ｅｌｅｍｅｎｔ−ｂｉｎｄｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ）（ＣｈＲＥＢＰ）のリン酸化を通じてピルビン酸キナーゼ、脂肪酸シンターゼおよびＡＣＣの活性を阻害することが見出されている（非特許文献１９）。加えて、脂肪細胞の分化において重要な役割を果たすステロール調節因子結合タンパク−１（ｓｔｅｒｏｌ−ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ−ｅｌｅｍｅｎｔ  ｂｉｎｄｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ−１）（ＳＲＥＢＰ−１）の活性もまた、ＡＭＰＫの作用によって阻害され、このことが脂肪細胞分化の阻害をもたらす。
【００１６】
４．タンパク質合成の制御とＡＭＰＫ
タンパク質合成プロセスにおいては、ＡＭＰＫは、ＴＳＣの活性化によるｍＴＯＲおよびｐ７０Ｓ６Ｋの阻害を通じてタンパク質の合成を阻害し、または、ＡＭＰＫは、伸長因子−２（ｅＥＦ２）キナーゼの活性化およびリン酸化によるｅＥＦ２の不活性化を通じて翻訳・伸長を阻害する。ｅＥＦ２キナーゼはＡＭＰＫの直接の基質であることが見出されている（非特許文献２０）。
【００１７】
以上述べたように、ＡＭＰＫは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏのグルコース、タンパク質および脂肪のエネルギー代謝において中心的な役割を果たすことが知られている。Ｎｅｉｌらは、ＡＭＰＫおよびマロニルＣｏＡは、メタボリックシンドローム治療の可能性ある標的であると主張し、メタボリックシンドロームに罹患した患者は、インスリン抵抗性、肥満、高血圧、異脂肪血症、膵臓β細胞機能不全、２型糖尿病および動脈硬化症発現によって特徴付けられると述べている（非特許文献２１）。これら複数の異常を結びつける共通の特徴は、ＡＭＰＫ／マロニルＣｏＡエネルギーレベル検知・シグナリング（ｅｎｅｒｇｙ  ｌｅｖｅｌ−ｓｅｎｓｉｎｇ  ａｎｄ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）ネットワークの調節不全であると仮定されている。そのような調節不全が、細胞の脂肪酸代謝を変化させ、次いでこれが、異常な脂肪蓄積、細胞の機能不全、そして最終的には疾患を引き起こすとの提案がなされている。ＡＭＰＫを活性化および／またはマロニルＣｏＡレベルを減少させる因子は、これらの異常および症候群を逆転させるか、その発生を防ぐかもしれないとの証拠も示されている。
【００１８】
Ｒｏｇｅｒらは、ＡＭＰＫは、視床下部ＡＭＰＫの活性低下（これによってマロニルＣｏＡ含量が増加し、食餌摂取に対する欲求が調節される）による肥満抑制の可能性ある標的でありうることを示唆している（非特許文献２２）。
Ｌｅｅらは、α−リポ酸は、視床下部ＡＭＰＫ活性を抑制して食欲を調節することにより抗肥満作用を示しうることを示唆している（非特許文献２３）。彼らはまた、α−リポ酸は、筋肉（視床下部ではなく）において脂肪代謝を促進すること、α−リポ酸は、ＵＣＰ−１の活性化によりエネルギー消費を促進する（特に脂肪細胞において）ので、肥満の治療に有効であることを報告している。
Ｄｉｒａｉｓｏｎらは、膵臓細胞におけるＡＭＰＫの活性化が、食欲調節をもたらす腸管ホルモンペプチド（ｇｕｔ  ｈｏｒｍｏｎｅ  ｐｅｐｔｉｄｅ）ＹＹの発現を４倍に増加させるので、視床下部以外の組織におけるＡＭＰＫの作用によって食欲が調節されうることを報告している（非特許文献２４）。
【００１９】
Ｎａｎｄａｋｕｍａｒらは、虚血性心疾患において、ＡＭＰＫは、脂肪およびグルコース代謝の調節による虚血再灌流傷害治療のための標的となると提案している（非特許文献２５）。
Ｍｉｎらは、ＡＭＰＫがアルコール性脂肪肝の制御に有効であることを報告している（非特許文献２６）。
【００２０】
Ｇｅｎｅｖｉｅｖｅらは、ＡＭＰＫの活性化は、慢性炎症状態またはエンドトキシンショック（肥満に関連した糖尿病を含む）における炎症メディエータであるｉＮＯＳ酵素の活性を阻害し、従ってインスリン感受性を向上しうる機構を有する新たな医薬品の開発に有効であると報告している（非特許文献２７）。加えて彼らは、ｉＮＯＳ活性の阻害はＡＭＰＫの活性化によって生じ、従ってこの発見は、敗血症、多発性硬化症、心筋梗塞、炎症性腸疾患、膵臓β細胞機能不全等の疾患に臨床応用しうると報告している。
【００２１】
Ｚｉｎｇｐｉｎｇらは、ラット筋細胞および心筋細胞において、ＡＭＰＫは、Ｃａ−カルモジュリンの存在下に、リン酸化を通じて内皮ＮＯシンターゼを活性化させると報告している（非特許文献２８）。このことは、狭心症を含む心疾患における、ＡＭＰＫの関与が証明されたことを示している。
Ｊａｖｉｅｒらは、寿命を延ばすことは、エネルギーの利用を制限することにより可能であり、そのような延長された寿命は、ｉｎ  ｖｉｖｏのＡＭＰ／ＡＴＰ比が増加し、その結果ＡＭＰによってＡＭＰＫのα２サブユニットが活性化されるような方法により達成されると報告している（非特許文献２９）。従って彼らは、ＡＭＰＫが、寿命の延長とエネルギーレベルとインスリン様シグナル情報の関係を検出するセンサーとして機能しうることを示唆している。
【００２２】
ところで、丹参（Ｓａｌｖｉａ ｍｉｌｔｉｏｒｒｈｉｚａ）は、古来から北東アジア地域で重要な生薬として広く用いられてきたもので、種々の循環器疾患の予防・治療に著効を示すことが周知である。本発明者らは、そのような丹参の治療効果に注目し、丹参の主成分が、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム等、種々の疾患を治療しうる優れた薬物であることを示唆している。例えば、本願出願人に譲渡されている特許文献３、特許文献４、特許文献５、特許文献６、特許文献７、特許文献８および特許文献９を参照されたい。特に、本発明者らは、クリプトタンシノン、１５，１６−ジヒドロタンシノン、タンシノンＩＩ−ＡおよびタンシノンＩをはじめとする丹参の主たる本体（ｍａｉｎ  ｐｒｉｎｃｉｐｌｅ）が、メタボリックシンドローム疾患を治療しうることを明らかにしている。
【化１】
2008530085.tif 000003
【００２３】
【特許文献１】米国特許第６，１８３，９４８号
【特許文献２】韓国特許出願公開公報第２００４−７００５１０９号
【特許文献３】韓国特許第２００３−００９９５５６号
【特許文献４】韓国特許第２００３−００９９５５７号
【特許文献５】韓国特許第２００３−００９９６５７号
【特許文献６】韓国特許第２００３−００９９６５８号
【特許文献７】韓国特許第２００４−００３６１９５号
【特許文献８】韓国特許第２００４−００３６１９７号
【特許文献９】韓国特許第２００４−００５０２００号
【特許文献１０】米国特許第５，９６９，１６３号
【非特許文献１】Ｏｂｅｓｉｔｙ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｖｏｌ．１２（８），１１９７−１２１１
【非特許文献２】Ｋｏｒｅａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  Ｎｅｗｓ，２００４，１１（２），１６−２２
【非特許文献３】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  １１１，３０３−３１２，２００３
【非特許文献４】Ｍｉｔｏｃｈｏｎｄｒｉａ  ７４，１１８８−１１９９，２００３
【非特許文献５】Ｂｉｏｃｈｉｍｉｃａ  ｅｔ  Ｂｉｏｐｈｙｓｉｃａ  ａｃｔａ  １６５８（２００４）８０−８８
【非特許文献６】Ａｒｃｈ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．３０８，３４７−３５２，２０００
【非特許文献７】Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．９１，１０７３−１０８３，２００１
【非特許文献８】Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．１０，１２４７−１２５５，２０００
【非特許文献９】Ｄｉａｂｅｔｅｓ  ４９，８９６−９０３，２０００
【非特許文献１０】Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１５，７０６−７１６，２００３
【非特許文献１１】Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３００，１１４０−１１４２，２００３
【非特許文献１２】Ｄｉａｂｅｔｅｓ  Ｒｅｓ．Ｃｌｉｎ．Ｐｒａｃ．４２，１６１−１６７，１９９８
【非特許文献１３】Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．  ＵＳＡ  ９９：１５９８３−１５９８７，２００２
【非特許文献１４】Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．５５１，１６９−１７８，２００３
【非特許文献１５】Ｅｎｄｏｃｒ．  Ｒｅｖ．２４，７８−９０，２００３
【非特許文献１６】Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．Ｍｅｔａｂ．２８１，１３４０，２００１
【非特許文献１７】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７，３２５７１−３２５７７，２００２
【非特許文献１８】Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．９２，２４７５−２４８２，２００２
【非特許文献１９】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７，３８２９−３８３５，２００２
【非特許文献２０】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７８，４１９７０−４１９７６，２００３
【非特許文献２１】Ｎａｔｕｒｅ  ｄｒｕｇ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ３（Ａｐｒｉｌ），３４０，２００４
【非特許文献２２】Ｃｅｌｌ  １１７，１４５−１５１，２００４
【非特許文献２３】Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １３（Ｊｕｎｅ），２００４
【非特許文献２４】Ｄｉａｂｅｔｅｓ  ５３，Ｓ８４−９１，２００４
【非特許文献２５】Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  Ｌｉｐｉｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ４２，２３８−２５６，２００３
【非特許文献２６】Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔ．Ｌｉｖｅｒ  Ｐｈｙｓｉｏｌ．２８７，Ｇ１−６，２００４
【非特許文献２７】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７９，２０７６７−７４，２００４
【非特許文献２８】ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４４３，２８５−２８９，１９９９
【非特許文献２９】Ｇｅｎｅｓ  ＆  Ｄｅｖｅｌｏｐ，２００４
【非特許文献３０】Ｒｅｍｉｎｔｏｎ‘ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｍａｒｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，ＰＡ，１８ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９０
【非特許文献３１】Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，４９（１９２７），８５７
【非特許文献３２】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，４２（２００１），４５４９−４５５１
【非特許文献３３】Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（Ｃ），（１９６８），４８−５２
【非特許文献３４】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２８（１９８７），３４２７−３４３０
【非特許文献３５】Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．５５（１９９０），４９９５−５００８
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００２４】
上記の事実に基づき種々の研究・実験を鋭意行った結果、本発明者らは、β−ラパコン（７，８−ジヒドロ−２，２−ジメチル−２Ｈ−ナフト（２，３−ｂ）ジヒドロピラン−７，８−ジオン）、ダンニオン（２，３，３−トリメチル−２，３，４，５−テトラヒドロ−ナフト（２，３−ｂ）ジヒドロフラン−６，７−ジオン）、α−ダンニオン（２，３，３−トリメチル−２，３，４，５−テトラヒドロ−ナフト（２，３−ｂ）ジヒドロフラン−６，７−ジオン）、ノカルジオンＡ、ノカルジオンＢ、ランタルクラチンＡ、ランタルクラチンＢ、ランタルクラチンＣ等のナフトキノン系化合物もまた、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患、ミトコンドリア機能不全関連疾患等の種々の疾患の予防または治療に使用しうることを新たに確認した。
【００２５】
β−ラパコンは、南米産ラパチョ樹（Ｔａｂｅｂｕｉａ ａｖｅｌｌａｎｅｄａｅ）から得られるラパコール（一種のナフトキノン）に由来する植物天然産物である。ダンニオンおよびα−ダンニオンもまた、南米産Ｓｔｒｅｐｔｏｃａｒｐｕｓ ｄｕｎｎｉｉの葉から得られる。これらの天然三環性ナフトキノン誘導体は、南米では古来から抗癌薬として、また典型的には南米の風土病であるシャーガス病の治療に広く用いられ、優れた治療効果を示すことでも知られている。特に、抗癌薬としてのそれらの薬理作用が西洋諸国一般に知られるにつれて、これらの天然三環性ナフトキノン誘導体は最近、人々から注目されるようになった。実際、特許文献１０に開示されているように、現在、多くの研究グループや研究所により、そのような三環性ナフトキノン誘導体化合物の種々の抗癌薬としての開発が行われている。
【化２】
2008530085.tif 000004
【００２６】
しかし、種々の調査・研究にもかかわらず、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患の治療または予防に関し、そのようなナフトキノン化合物が治療効果を示す事実は、未だ知られていない。
【００２７】
β−ラパコン、ダンニオン、α−ダンニオン、ノカルジオンＡ、ノカルジオンＢ、ランタルクラチンＡ、ランタルクラチンＢ、ランタルクラチンＣ等の上記ナフトキノン化合物の基本的な化学構造が、丹参から抽出されるタンシノン誘導体のそれと類似しているという事実に基づき、本発明者らは、メタボリックシンドロームの治療・予防薬としてのそれらの薬理作用を検討した。即ち本発明者らは、本発明において開示するナフトキノン化合物が細胞および組織中のＡＭＰＫを活性化するか否かを試験することに努力した。そして得られた結果を元に、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を含む「疾患／症候群」に対する高い治療効果を試験するために、本発明者らは、ｏｂ／ｏｂマウス（レプチン分泌の減少による肥満のモデル）を用いた種々の実験を通じて、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患を含む疾患／症候群を治療および／または予防する治療効果を試験した。その結果本発明者らは、本発明のナフトキノン化合物が、疾患／症候群の治療および／または予防において優れた効果を示すことを確認した。これらの発見に基づき、本発明を完成させた。
【００２８】
従って、本発明の１つの目的は、有効成分として、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患、ミトコンドリア機能不全関連疾患等の疾患／症候群の治療および予防に有効なナフトキノン化合物を含む医薬組成物を提供することにある。
本発明の上記およびその他の諸目的、特徴並びに他の有利さに関しては、以下の詳細な説明および添付の図面より、より明確に理解される。図面は後述の通りである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
本発明の一つの態様によれば、上記およびその他の諸目的は、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患、ミトコンドリア機能不全関連疾患等の疾患／症候群を治療および／または予防するための医薬組成物であって、
（ａ）治療有効量の、下記式（Ｉ）：
【化３】
2008530085.tif 000005
（式中、
Ｒ１およびＲ２は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、水酸基または炭素数１〜６の低級アルキル基であり、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、各々独立に、水素原子、水酸基、炭素数１〜２０のアルキル、アルケニルまたはアルコキシ基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、アリール基或いはヘテロアリール基であり、Ｒ３〜Ｒ８のうち２つの置換基が一緒になり環状構造（飽和であってもよく、部分的又は完全に不飽和であっても良い）を形成していてもよく、
ｎは、０または１であり、
ただし、ｎが０であるとき、ｎの箇所に隣接する炭素原子が直接結合し、環状構造を形成する）
で表される化合物、或いは薬学的に許容されるその塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体；および
（ｂ）薬学的に許容される担体、希釈剤、賦形剤またはそれらのいずれかの組み合わせ
を含む医薬組成物を提供することにより達成しうる。
【００３０】
疾患／症候群に対する式（Ｉ）の化合物の治療および予防効果を確認するため、本発明者らは、後述の実験例に示すように、筋芽細胞（Ｃ２Ｃ１２）におけるＡＭＰＫ活性および前脂肪細胞（３Ｔ３−Ｌ１およびＦ４４２Ａ細胞）の細胞分化抑制に対する式（Ｉ）の化合物の活性を測定し、その結果、そのような化合物が、優れたＡＭＰＫ活性化作用および脂肪細胞分化抑制作用を示すことを確認した。
【００３１】
加えて、本発明者らは更に、ｏｂ／ｏｂマウス（肥満のモデル）、ｄｂ／ｄｂマウス（肥満／糖尿病のモデル）、ＤＩＯ（食餌誘導肥満）マウス（高脂肪食条件により生じる）およびＺｕｃｋｅｒ  ｆａ／ｆａラット（肥満／糖尿病のモデル）を用いるｉｎ  ｖｉｖｏ実験を通じて、式（Ｉ）の化合物による、疾患／症候群に対する治療および予防効果を検討し、その結果、式（Ｉ）の化合物が治療において大いに有効であることを確認した。
従って、有効成分として式（Ｉ）の化合物を含む本発明の医薬組成物は、本発明において定義する種々の疾患／症候群を、ＡＭＰＫの活性化を通じて治療および予防しうると期待される。
【００３２】
本明細書で用いる用語「薬学的に許容される塩」とは、ある化合物の処方であって、それを投与した生物に対し有意な刺激を生じず、またその化合物の生物活性や特性を損なう（ａｂｒｏｇａｔｅ）ことのない処方を意味する。薬学的な（ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ）塩の例には、薬学的に許容される陰イオンを含む非毒性酸付加塩を形成しうる酸（例えば、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸等の無機酸；酒石酸、ギ酸、クエン酸、酢酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、グルコン酸、安息香酸、乳酸、フマル酸、マレイン酸、サリチル酸等の有機カルボン（ｃａｒｂｏｎｉｃ）酸；およびメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等のスルホン酸）との、式（Ｉ）の化合物の酸付加塩が含まれうる。具体的には、薬学的に許容されるカルボン酸塩の例には、アルカリ金属またはアルカリ土類金属（リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム等）との塩、アミノ酸（アルギニン、リジン、グアニジン等）との塩、および有機塩基（ジシクロヘキシルアミン、Ｎ−メチル−Ｄ−グルコサミン、トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミン、ジエタノールアミン（ｄｉｅｔｈａｎｏａｍｉｎｅ）、コリン、トリエチルアミン等）との塩が含まれる。本発明の式（Ｉ）の化合物は、当該分野において公知の従来法により、その塩に変換しうる。
【００３３】
本明細書で用いる用語「プロドラッグ」とは、ｉｎ  ｖｉｖｏで親薬物に変換される物質を意味する。プロドラッグは、ある状況下においては親薬物に比して投与が容易な場合があるので、プロドラッグが有用であることがしばしばある。例えば、（親薬物はそうではないが）プロドラッグは生物学的に利用される（ｂｉｏａｖａｉｌａｂｌｅ）場合がある。またプロドラッグは、医薬組成物における溶解性が親薬物に比して向上している場合がある。プロドラッグの一例は、細胞膜（ここでは、水溶性は移動度に対し有害である）を通しての輸送を容易にするために、エステル（「プロドラッグ」）として投与され、その後細胞内（ここでは、水溶性は有益である）に入ってしまえば、代謝により加水分解されて、活性の本体であるカルボン酸となる本発明の化合物であるが、これに限定されない。プロドラッグの更なる一例は、酸性基に短いペプチド（ポリアミノ酸）が結合したものでありうる。この場合、ペプチドが代謝されて活性部位が現れる。
【００３４】
本明細書で用いる用語「溶媒和物」とは、化学量論量または非化学量論量の、非共有結合性の分子間力により結合した溶媒を更に含む本発明の化合物またはその塩を意味する。好ましい溶媒は、揮発性であり、また無毒である、および／またはヒトへの投与が許容されるものである。溶媒が水ならば、溶媒和物は水和物と呼ばれる。
本明細書で用いる用語「異性体」とは、本発明の化合物またはその塩であって、化学式または分子式は同一であるが、光学的または立体的に異なっているものを意味する。
別途特定しない限り、用語「本発明の化合物」は、化合物それ自体、並びにその塩、プロドラッグ、溶媒和物および異性体を包含することを意図するものである。
【００３５】
本明細書で用いる用語「アルキル」とは、脂肪族の炭化水素基を意味する。アルキル部位は「飽和アルキル基」であってよく、これはアルケンまたはアルキン部位を含まないことを意味する。或いは、アルキル部位は「不飽和アルキル」部位であってもよく、これは少なくとも１つのアルケンまたはアルキン部位を含むことを意味する。用語「アルケン」部位とは、少なくとも２個の炭素原子が、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を形成している基をいい、用語「アルキン」部位とは、少なくとも２個の炭素原子が、少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を形成している基をいう。アルキル部位は、置換されているか否かを問わず、分岐状であっても、直鎖状であっても、環状であってもよい。
【００３６】
本明細書で用いる用語「ヘテロシクロアルキル」とは、１つ以上の炭素原子が酸素、窒素または硫黄原子で置換された炭素環状基を意味し、例えばフラン、チオフェン、ピロール、ピロリン、ピロリジン、オキサゾール、チアゾール、イミダゾール、イミダゾリン、イミダゾリジン、ピラゾール、ピラゾリン、ピラゾリジン、イソチアゾール、トリアゾール、チアジアゾール、ピラン、ピリジン、ピペリジン、モルホリン、チオモルホリン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、ピペラジンおよびトリアジンを含むが、これらに限定されない。
【００３７】
本明細書で用いる用語「アリール」とは、共役π（パイ）電子系を有する少なくとも１つの環を有する芳香族置換基を指し、炭素環アリール（例えばフェニル）とヘテロ環アリール（例えばピリジン）の両者を含む。この用語は、単環および縮合（即ち、隣接する炭素原子の対を共有する）複環基を含む。
本明細書で用いる用語「ヘテロアリール」とは、少なくとも１つのヘテロ環を含む芳香族基を指す。
アリールおよびヘテロアリールの例には、フェニル、フラン、ピラン、ピリジル、ピリミジルおよびトリアジルが含まれるが、これらに限定されない。
【００３８】
本発明における式（Ｉ）中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、任意に置換されていてもよい。置換されている場合、置換基は各々独立に、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、ヘテロ脂環式基、水酸基、アルコキシ基、アリーロキシ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、シアノ基、ハロゲン原子、カルボニル基、チオカルボニル基、Ｏ−カルバミル基、Ｎ−カルバミル基、Ｏ−チオカルバミル基、Ｎ−チオカルバミル基、Ｃ−アミド基、Ｎ−アミド基、Ｓ−スルホンアミド基、Ｎ−スルホンアミド基、Ｃ−カルボキシ基、Ｏ−カルボキシ基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、ニトロ基、シリル基、トリハロメタンスルホニル基、アミノ基（一置換および二置換アミノ基を含む）およびそれらの保護誘導体よりなる群から選択される。
【００３９】
式（Ｉ）の化合物のうち、下記式（ＩＩ）〜（ＩＶ）の化合物が好ましい。
式（ＩＩ）の化合物は、ｎが０であり、隣接する炭素原子が、それらの間の直接結合を介して環状構造（フラン環）を形成している化合物であり、以降しばしば「フラン化合物」または「フラノ−ｏ−ナフトキノン」と称される。
【００４０】
【化４】
2008530085.tif 000006
【００４１】
式（ＩＩＩ）の化合物は、ｎが１である化合物であり、以降しばしば「ピラン化合物」または「ピラノ−ｏ−ナフトキノン」と称される。
【化５】
2008530085.tif 000007
【００４２】
特に好ましくは、式（Ｉ）において、Ｒ１およびＲ２は各々水素原子である。
式（ＩＩ）のフラン化合物のうち、Ｒ１、Ｒ２およびＲ４が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩａ）の化合物、またはＲ１、Ｒ２およびＲ６が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩｂ）の化合物が特に好ましい。
【００４３】
【化６】
2008530085.tif 000008
【００４４】
更に、式（ＩＩＩ）のピラン化合物のうち、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が各々独立に水素原子である下記式（ＩＩＩａ）の化合物が特に好ましい。
【００４５】
【化７】
2008530085.tif 000009
【００４６】
本明細書で用いる用語「医薬組成物」とは、式（Ｉ）の化合物と他の化学成分（希釈剤、担体等）の混合物を意味する。医薬組成物は、化合物の生物への投与を容易にする。化合物を投与する種々の手法が当該技術において知られており、これには経口投与、注射、エアロゾル、非経口投与、局所投与が含まれるが、これらに限定されない。医薬組成物は、関心ある化合物を酸（塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸等）と反応させることによって得ることもできる。
【００４７】
本明細書で用いる用語「治療有効量」とは、その化合物を投与すると、治療を要する疾患の１つ以上の症状をある程度緩和または減少するのに有効である、或いは予防を要する疾患の臨床マーカーまたは症状の出現を遅らせるのに有効である有効成分の量を意味する。よって治療有効量とは、（ｉ）疾患の進行の速度を逆転させ；（ｉｉ）疾患の更なる進行をある程度阻害し；および／または（ｉｉｉ）疾患に伴う１つ以上の症状をある程度緩和する（好ましくは除去する）作用を示す有効成分の量をいう。治療有効量は、治療を要する疾患の既知のｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏモデル系に関連して、その化合物を用いて実験することにより、経験的に測定しうる。
【００４８】
本明細書で用いる用語「担体」とは、化合物を細胞または組織に取り込ませることを容易にする化学物質を意味する。例えば、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）は、多くの有機化合物の、生物の細胞または組織への取り込みを容易にするので、一般に用いられる担体である。
本明細書で用いる用語「希釈剤」とは、関心ある化合物を溶解させ、且つその化合物の活性型を安定化させる、水で希釈された化学物質を定義するものである。緩衝溶液に溶解した塩は、当該技術において希釈剤として用いられる。一般に用いられる緩衝溶液の一つは、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）である。これはこのものが、ヒトの体液におけるイオン強度条件を模倣することによる。緩衝塩は低濃度溶液のｐＨを制御できるので、緩衝希釈剤が化合物の生物活性を変えることは稀である。
【００４９】
本明細書に記載の化合物は、ヒト患者に対し、そのまま投与してもよく、他の有効成分（併用療法においてそうするように）或いは適切な担体または賦形剤と混合された医薬組成物の形で投与してもよい。化合物を処方および投与する技術は、非特許文献３０に見出しうる。
【００５０】
本発明の医薬組成物において、式（Ｉ）の化合物は、後述するように、当該技術における従来の方法および／または有機化学合成の分野における一般的な技術および慣習に基づく種々の方法により調製することができる。以下に記載する調製方法は説明のためのものに過ぎず、他の方法を採用することもできる。よって、本発明は以下の方法に限定されない。
【００５１】
調製方法１：ラパコール誘導体の合成および酸触媒環化反応
ラパチョ樹から得られるβ−ラパコンは比較的少量であるが、β−ラパコンの合成原料として用いるラパコールは、ラパチョ樹からかなり多量に得られる。従って、ラパコールを用いてβ−ラパコンを合成する方法は、ずっと以前に既に開発されている。即ち、Ｌ．Ｆ．Ｆｉｅｓｅｒが非特許文献３１において教示するように、ラパコールと硫酸を混合し、得られた混合物を室温で激しく攪拌することにより、β−ラパコンが比較的高収率で得られる。よって、比較的単純な化学構造を有する三環性ナフトキノン（ピラノ−ｏ−ナフトキノンおよびフラノ−ｏ−ナフトキノン）誘導体は一般に、下記の反応スキームに示すように、硫酸を触媒として用いる環化反応により比較的高収率で合成される。この方法に基づき、式（Ｉ）の化合物を種々合成することができる。
【００５２】
【化８】
2008530085.tif 000010
【００５３】
より具体的には、上記の合成方法は、次のように要約しうる。
【化９】
2008530085.tif 000011
【００５４】
即ち、２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを塩基の存在下に種々のアリルブロミドまたはその等価体と反応させると、Ｃ−アルキル化生成物とＯ−アルキル化生成物が同時に得られる。反応条件のみに依存して、２つの誘導体のいずれかを合成することも可能である。Ｏ−アルキル化誘導体をトルエン、キシレン等の溶媒を用いて還流することにより、Ｏ−アルキル化誘導体は、クライゼン転移により他の形式のＣ−アルキル化誘導体に変換されるので、種々の３位置換２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン誘導体を得ることができる。得られた種々のＣ−アルキル化誘導体を、硫酸を触媒として用いる環化反応に付してもよく、そうすることにより、式（Ｉ）の化合物のうちの、ピラノ−ｏ−ナフトキノンまたはフラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を合成することが可能となる。
【００５５】
調製方法２：３−メチレン−１，２，４−［３Ｈ］ナフタレントリオンを用いるディールズ−アルダー反応
Ｖ．Ｎａｉｒらが非特許文献３２において教示するように、２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンをホルムアルデヒドと共に加熱して合成される３−メチレン−１，２，４−［３Ｈ］ナフタレントリオンを、種々のオレフィン化合物とのディールズ−アルダー反応に付すことにより、種々のピラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を比較的容易に合成することができることが報告されている。硫酸を触媒として用いるラパコール誘導体の環化反応誘発に比べ、この方法は、種々の形のピラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を、比較的単純な様式で合成することができる点において有利である。
【００５６】
【化１０】
2008530085.tif 000012
【００５７】
調製方法３：ラジカル反応によるハロアルキル化および環化反応
クリプトタンシノンおよび１５，１６−ジヒドロタンシノンの合成に用いたものと同じ方法を、フラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体の合成にも都合よく用いることができる。即ち、Ａ．Ｃ．Ｂａｉｌｌｉｅらが教示するように（非特許文献３３）、３−ハロプロピオン酸または４−ハロ酪酸誘導体由来の２−ハロエチルまたは３−ハロエチルラジカル化学種を、２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンと反応させて、３−（２−ハロエチルまたは３−ハロプロピル）−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを合成し、次いでこれを、適当な酸触媒条件下における環化反応に付すことにより、種々のピラノ−ｏ−ナフトキノンまたはフラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を合成することができる。
【００５８】
【化１１】
2008530085.tif 000013
【００５９】
調製方法４：ディールズ−アルダー反応による４，５−ベンゾフランジオンの環化反応
クリプトタンシノンおよび１５，１６−ジヒドロタンシノンの合成に用いた他の方法は、Ｊ．Ｋ．Ｓｎｙｄｅｒらが教示する方法（非特許文献３４）であってもよい。この方法によれば、４，５−ベンゾフランジオン誘導体と種々のジエン誘導体の間の、ディールズ−アルダー反応を介する環化反応により、フラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を合成することができる。
【００６０】
【化１２】
2008530085.tif 000014
【００６１】
加えて、上記の調製方法に基づき、置換基の種類に応じて等価の合成方法を用いて、種々の誘導体を合成しうる。得られた誘導体および方法を、下記表１−ａ〜１−ｄに例示する。具体的な調製方法を、下記実施例に記載する。
【表１−ａ】
2008530085.tif 000015
【表１−ｂ】
2008530085.tif 000016
【表１−ｃ】
2008530085.tif 000017
【表１−ｄ】
2008530085.tif 000018
【００６２】
本発明の医薬組成物は、それ自体既知の方法、例えば従来の混合、溶解、造粒、糖衣（ｄｒａｇｅｅ  ｍａｋｉｎｇ）、微粒子化（ｌｅｖｉｇａｔｉｎｇ）、乳化、カプセル化、封入（ｅｎｔｒａｐｐｉｎｇ）または凍結乾燥工程により製造しうる。
【００６３】
よって、本発明に従って用いる医薬組成物は、活性化合物を処理して薬学的に使用可能な処方物にすることを容易にする賦形剤および助剤からなる１種以上の薬学的に許容される担体を用いて、従来の方法により処方しうる。適切な処方は、選択した投与経路に依存する。公知の手法、担体および賦形剤はいずれも、適切且つ当該分野（例えば、前記非特許文献３０）において理解されているように用いてよい。本発明においては、意図する目的に応じて、式（Ｉ）の化合物を注射用および非経口投与用の処方物に処方しうる。
【００６４】
注射用には、本発明のものを水溶液中、好ましくは生理的に適合性のある緩衝液（ハンク液、リンゲル液等）中、または生理食塩水中に処方しうる。経粘膜投与用には、浸透させるべき障壁に適する浸透剤を処方中に用いる。そのような浸透剤は、当該技術において一般に知られている。
【００６５】
経口投与用には、当該技術においてよく知られている薬学的に許容される担体を用いて活性化合物を結合させることにより、化合物を容易に処方することができる。そのような担体により、本発明の化合物を、患者による経口摂取用の錠剤、丸薬、散剤、顆粒、糖衣錠（ｄｒａｇｅｅ）、カプセル、液剤、ゲル、シロップ、スラリー、分散液等として処方することが可能となる。カプセル、錠剤、丸薬、散剤および顆粒が好ましく、カプセルおよび錠剤が特に有用である。錠剤および丸薬は、腸溶性コーティングで調製することが好ましい。経口用の医薬組成物は、１種以上の賦形剤を、１種以上本発明の化合物と混合し；任意に、得られた混合物を磨砕し；所望であれば適切な助剤を添加した後、顆粒の混合物を処理して錠剤または糖衣錠を得ることにより得ることができる。適切な賦形剤は、乳糖、ショ糖、マンニトール、ソルビトール等の糖類；トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、バレイショデンプン、ゼラチン、トラガントガム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム等のセルロース物質；および／またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）等の充填剤でありうる。所望であれば、架橋ポリビニルピロリドン、寒天、アルギン酸およびその塩（アルギン酸ナトリウム等）等の崩壊剤、ステアリン酸マグネシウム等の滑沢剤並びに結合剤等の担体（ｃａｒｒｉｅｓ）を添加してもよい。
【００６６】
経口で使用可能な医薬組成物は、ゼラチンでできた押し込み式（ｐｕｓｈ−ｆｉｔ）カプセルや、ゼラチンおよび可塑剤（グリセロール、ソルビトール等）でできた密封軟カプセル（ｓｏｆｔ，ｓｅａｌｅｄ  ｃａｐｓｕｌｅｓ）を含みうる。押し込み式カプセルは、乳糖等の充填剤、デンプン等の結合剤および／またはタルク、ステアリン酸マグネシウム等の滑沢剤との混合物として活性成分を含むことができる。軟カプセルでは、活性化合物は脂肪酸、流動パラフィン、液状ポリエチレングリコール等の適切な溶媒に溶解または分散していてよい。加えて、安定剤も添加されていてよい。経口投与用の処方はいずれも、そのような投与に適する投与形状とすべきである。
【００６７】
化合物を注射（ボーラス注射、持続点滴等）による非経口投与用に処方してもよい。注射用処方物は、単位投与量の形態、例えばアンプルで提供してもよく、保存料を添加して多数回投与用の容器で提供してもよい。組成物は、油性または水性媒体中の分散液、溶液、乳液等の形態であってよく、また懸濁化剤、安定剤、分散剤等の調剤用試薬（ｆｏｒｍｕｌａｔｏｒｙ  ａｇｅｎｔｓ）含んでいてよい。
或いは、活性成分を粉末とし、使用前に適切な溶媒（滅菌・無パイロジェン水等）を用いて構築するようにしてもよい。
【００６８】
本発明において用いるのに適する医薬組成物は、意図する目的を達成するのに有効な量の活性成分を含有する組成を含む。より具体的には、治療有効量とは、疾患の症状を予防、緩和または改善する、或いは治療対象の生存を延長するのに有効である化合物の量を意味する。治療有効量の測定は、特に本明細書に提供される詳細な開示に照らして、十分に当業者の能力の範囲内である。
【００６９】
本発明の医薬組成物を単位投与量の形態に処方する場合、有効成分としての式（Ｉ）の化合物は、好ましくは単位投与量約０．１〜１０００ｍｇで含まれる。式（Ｉ）の化合物の投与量は、治療される患者の体重や年齢、特徴的な性質、疾患の重篤度に応じて、担当医（ａｔｔｅｎｄｉｎｇ  ｐｈｙｓｉｃｉａｎ）により決められる。しかし、成人患者の場合、患者に投与される有効成分の投与量は、投与の頻度や強度（ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ）にもよるが、典型的には体重１ｋｇあたり約１〜１０００ｍｇ／日である。成人患者に筋肉または静脈内投与する場合、単回投与で１日あたり合計で約１〜５００ｍｇ／で十分であるが、患者によっては、１日あたりの投与量をより多くして用いることが好ましいこともある。
【００７０】
本発明の他の１つの態様によれば、疾患／症候群を治療および予防するための医薬品の調製における式（Ｉ）の化合物の用途が提供される。疾患／症候群とは、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患およびミトコンドリア機能不全関連疾患をいう。疾患／症候群の「治療」という用語は、発病の症状を示している対象において医薬品を用いたときの、疾患の進行の停止または遅延をいう。「予防」という用語は、発病の症状を示していないが発病の危険性が高い対象において医薬品を用いたときの、発病の症状の停止または遅延をいう。
【００７１】
以下の実施例および実験例を参照して、本発明をより詳細に記載する。これらの例は本発明の例示のみを目的として提供されるものであり、本発明の範囲および精神を限定すると解釈すべきものではない。
【実施例】
【００７２】
実施例１：β−ラパコン（化合物１）の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯに溶解し、これに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。水素が放出されるので、これは注意して行うべきである。反応溶液を攪拌し、水素がもはや生成しないことを確認した後、更に３０分間攪拌した。次いでこれに、１５．９ｇ（０．１０Ｍ）のプレニルブロミド（１−ブロモ−３−メチル−２−ブテン）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃に加熱し、その後この温度で１２時間激しく攪拌した。反応溶液を１０℃に冷却し、始めに７６ｇの氷、次いで２５０ｍｌの水を添加した。その後、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加し、得られる溶液をｐＨ＞１の酸性に維持した。反応混合物に２００ｍｌのＥｔＯＡｃを添加し、次いでこれを激しく攪拌したところ、ＥｔＯＡｃに溶解しない白色固体が生成した。この固体を濾取し、ＥｔＯＡｃ層を分離した。水層を再び１００ｍｌのＥｔＯＡｃで抽出し、先に抽出した有機層と合わせた。有機層を１５０ｍｌの５％ＮａＨＣＯ３で洗浄し、濃縮した。得られた濃縮物を２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２に溶解し、７０ｍｌのＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）を添加して激しく振とうし、２層に分離させた。ＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）での処理（７０ｍｌ、２回）により、ＣＨ２Ｃｌ２層を更に２度得た。分離された水溶液を合わせてｐＨ＞２の酸性に調節したところ、固体が形成された。得られた固体を濾取・分離し、ラパコールを得た。得られたラパコールを７５％エタノールから再結晶させた。得られたラパコールを８０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに２００ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮したところ、不純なβ−ラパコンが得られた。得られたβ−ラパコンをイソプロパノールから再結晶させて、８．３７ｇの純粋なβ−ラパコンを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１および８Ｈｚ）、７．８２（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１および８Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１および８Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１および８Ｈｚ）、２．５７（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝６．５Ｈｚ）、１．８６（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝６．５Ｈｚ）、１．４７（６Ｈ、ｓ）
【００７３】
実施例２：ダンニオン（化合物２）の合成
実施例１においてラパコールを得た工程で、ＥｔＯＡｃに溶解せずに分離された固体は２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノンであった。Ｃ−アルキル化生成物であるラパコールとは異なり、こちらはＯ−アルキル化生成物である。まず、分離された２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノンを、ＥｔＯＡｃから再び再結晶させた。３．６５ｇ（０．０１５Ｍ）の精製した固体をトルエンに溶解し、トルエンを５時間還流してクライゼン転移を誘発した。減圧下での蒸留によりトルエンを濃縮し、それ以上の精製をせずに、１５ｍｌの硫酸と混合した。得られた混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１００ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、２．３２ｇの純粋なダンニオンを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．５６（１Ｈ、ｍ）、４．６７（１Ｈ、ｑ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４７（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４５（３Ｈ、ｓ）、１．２７（３Ｈ、ｓ）
【００７４】
実施例３：α−ダンニオン（化合物３）の合成
４．８ｇ（０．０２０Ｍ）の実施例２において精製した２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノンをキシレンに溶解し、キシレンを１５時間還流して、実施例２に比して有意に高温且つ長時間の反応条件下でクライゼン転移を誘発した。この反応工程により、クライゼン転移を起こし、２つのメチル基のうちの１つがシフトしたラパコール誘導体と共に、環化反応が進行したα−ダンニオンが得られた。減圧下での蒸留によりキシレンを濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、１．６５ｇの純粋なα−ダンニオンを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０６（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ、ｍ）、７．５７（１Ｈ、ｍ）、３．２１（１Ｈ、ｑ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．５３（３Ｈ、ｓ）、１．５１（３Ｈ、ｓ）、１．２８（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝７Ｈｚ）
【００７５】
実施例４：化合物４の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯに溶解し、これに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。水素が放出されるので、これは注意して行うべきである。反応溶液を攪拌し、水素がもはや生成しないことを確認した後、更に３０分間攪拌した。次いでこれに、１４．８ｇ（０．１１Ｍ）のメタリルブロミド（１−ブロモ−２−メチルプロペン）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃に加熱し、その後この温度で１２時間激しく攪拌した。反応溶液を１０℃に冷却し、始めに８０ｇの氷、次いで２５０ｍｌの水を添加した。その後、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加し、得られる溶液をｐＨ＞１の酸性に維持した。反応混合物に２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加して激しく振とうし、２層に分離させた。水層を再び７０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、先に抽出した有機層と合わせた。２種の物質が新たに生成したことがＴＬＣにより確認され、特段の分離工程なしに以降の工程に用いた。減圧下での蒸留により有機層を濃縮し、キシレンに再溶解し、８時間還流した。この工程によりＴＬＣ上の２つの物質が１つに合一し、比較的純粋なラパコール誘導体が得られた。得られたラパコール誘導体を８０ｍｌの硫酸と混合し、室温で１０分間激しく攪拌し、これに２００ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に８０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮したところ、不純なβ−ラパコン誘導体（化合物４）が得られた。得られたβ−ラパコン誘導体をイソプロパノールから再結晶させて、１２．２１ｇの純粋な化合物４を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ、ｍ）、７．５７（１Ｈ、ｍ）、２．９５（２Ｈ、ｓ）、１．６１（３Ｈ、ｓ）
【００７６】
実施例５：化合物５の合成
メタリルブロミドに替えてアリルブロミドを用いた以外は実施例４と同様にして、化合物５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０７（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７Ｈｚ）、７．６５（２Ｈ、ｍ）、７．５８（１Ｈ、ｍ）、５．２７（１Ｈ、ｍ）、３．２９（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１０および１５Ｈｚ）、２．７５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝７および１５Ｈｚ）、１．５９（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６Ｈｚ）
【００７７】
実施例６：化合物６の合成
５．０８ｇ（４０ｍＭ）の塩化３−クロロプロピオニルを２０ｍｌのエーテルに溶解し、−７８℃に冷却した。得られた溶液に、その温度で激しく攪拌しながら１．９５ｇ（２５ｍＭ）の過酸化ナトリウム（Ｎａ２Ｏ２）を徐々に添加し、次いで更に３０分間激しく攪拌した。反応溶液を０℃に加温し、これに７ｇの氷を添加し、次いで更に１０分間激しく攪拌した。有機層を分離し、１０ｍｌの冷水（０℃）で再び洗浄し、その後５％ＮａＨＣＯ３（０℃）で洗浄した。有機層を分離してＭｇＳＯ４で乾燥し、減圧下、０℃未満での蒸留により濃縮して、３−クロロ過プロピオン酸を調製した。
【００７８】
１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを２０ｍｌの酢酸に溶解し、室温においてこれに先に調製した３−クロロ過プロピオン酸を徐々に添加した。反応混合物を攪拌下に２時間還流し、次いで減圧下に蒸留して酢酸を除去した。得られた濃縮物を２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２に溶解し、２０ｍｌの５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮して、２−（２−クロロエチル）−３−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンとの混合物として化合物６を得た。得られた混合物をシリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、０．１７２ｇの純粋なラパコン誘導体（化合物６）を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０７（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．５６〜７．６８（３Ｈ、ｍ）、４．８９（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝９．２Ｈｚ）、３．１７（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝９．２Ｈｚ）
【００７９】
実施例７：化合物７の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯに溶解し、これに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。水素が放出されるので、これは注意して行うべきである。反応溶液を攪拌し、水素がもはや生成しないことを確認した後、更に３０分間攪拌した。次いでこれに、１９．７ｇ（０．１０Ｍ）のシンナミルブロミド（３−フェニルアリルブロミド）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃に加熱し、その後この温度で１２時間激しく攪拌した。反応溶液を１０℃に冷却し、始めに８０ｇの氷、次いで２５０ｍｌの水を添加した。その後、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加し、得られる溶液をｐＨ＞１の酸性に維持した。２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加して反応混合物を溶解し、これを激しく攪拌し、２層に分離させた。水層を廃棄し、ＣＨ２Ｃｌ２層をＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）で処理（１００ｍｌ、２回）して、水層を２度分離した。この時、ＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を、実施例８において再度用いた。分離された水溶液を合わせ、濃ＨＣｌでｐＨ＞２の酸性に調節したところ、固体が形成された。得られた固体を濾取・分離し、ラパコール誘導体を得た。得られたラパコール誘導体を７５％エタノールから再結晶させた。得られたラパコール誘導体を５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１５０ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層を濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、２．３１ｇの純粋な化合物７を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０９（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．８３（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．５２（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．４１（５Ｈ、ｍ）、５．２７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝２．５および６．０Ｈｚ）、２．７７（１Ｈ、ｍ）、２．６１（１Ｈ、ｍ）、２．３４（１Ｈ、ｍ）、２．０８（１Ｈ、ｍ）、０．８７（１Ｈ、ｍ）
【００８０】
実施例８：化合物８の合成
実施例７におけるＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を、減圧下での蒸留により濃縮した。得られた濃縮物を３０ｍｌのキシレンに溶解し、次いで１０時間還流してクライゼン転移を誘発した。減圧下での蒸留によりキシレンを濃縮し、それ以上の精製をせずに、１５ｍｌの硫酸と混合した。得られた混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１００ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、１．２６ｇの純粋な化合物８を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．１２（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および８．０Ｈｚ）、７．７４（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．７０（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６２（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．６および７．６Ｈｚ）、７．２７（３Ｈ、ｍ）、７．１０（２Ｈ、ｔｄ、Ｊ＝１．２および６．４Ｈｚ）、５．３８（１Ｈ、ｑｄ、Ｊ＝６．４および９．２Ｈｚ）、４．６１（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝９．２Ｈｚ）、１．１７（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．４Ｈｚ）
【００８１】
実施例９：化合物９の合成
３．４ｇ（２２ｍＭ）の１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデク−７−エンおよび１．２６ｇ（１５ｍＭ）の２−メチル−３−ブチン−２−オールを１０ｍｌのアセトニトリルに溶解し、得られた溶液を０℃に冷却した。反応溶液に３．２ｇ（１５ｍＭ）のトリフルオロ酢酸無水物を攪拌しながら徐々に添加し、その後０℃で攪拌を続けた。１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンおよび１３５ｍｇ（１．０ｍＭ）の塩化第二銅（ＣｕＣｌ２）を別のフラスコで１０ｍｌのアセトニトリルに溶解し、攪拌した。先に精製した溶液を反応溶液に徐々に添加し、これを２０時間還流した。反応溶液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、０．２２ｇの純粋な化合物９を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．１１（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．７３（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６９（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６０（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．６および７．６Ｈｚ）、４．９５（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝３．２Ｈｚ）、４．５２（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝３．２Ｈｚ）、１．５６（６Ｈ、ｓ）
【００８２】
実施例１０：化合物１０の合成
０．１２ｇの化合物９を５ｍｌのメタノールに溶解し、これに１０ｍｇの５％Ｐｄ−Ｃを添加し、次いで室温で３時間激しく攪拌した。反応溶液をシリカゲルでろ過して５％Ｐｄ−Ｃを除去し、減圧下に蒸留して濃縮し、純粋な化合物１０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｔｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ、ｍ）、７．５４（１Ｈ、ｍ）、３．４８（３Ｈ、ｓ）、１．６４（３Ｈ、ｓ）、１．４２（３Ｈ、ｓ）、１．２９（３Ｈ、ｓ）
【００８３】
実施例１１：化合物１１の合成
１．２１ｇ（５０ｍＭ）のβ−ラパコン（化合物１）および１．１４ｇ（５０ｍＭ）のＤＤＱ（２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン）を５０ｍｌの四塩化炭素に溶解し、７２時間還流した。反応溶液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、１．１８ｇの純粋な化合物１１を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０８（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．８５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．６８（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．５５（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、６．６３（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１０．０Ｈｚ）、５．５６（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１０．０Ｈｚ）、１．５７（６Ｈ、ｓ）
【００８４】
実施例１２：化合物１２の合成
１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、３．４ｇ（５０ｍＭ）の２−メチル−１，３−ブタジエン（イソプレン）、３．０ｇ（１００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドおよび２０ｍｌの１，４−ジオキサンを耐圧容器に入れ、攪拌下に１００℃で４８時間加熱した。反応容器を室温まで冷却し、内容物をろ過した。濾液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、２３８ｍｇの化合物１２をβ−ラパコンの２−ビニル誘導体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．８８（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．５２（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、５．８７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１０．８および１７．２Ｈｚ）、５．１８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１０．８Ｈｚ）、５．１７（１Ｈ、Ｊ＝１７．２Ｈｚ）、２．６２（１Ｈ、ｍ）、２．３８（１Ｈ、ｍ）、２．１７（３Ｈ、ｓ）、２．００（１Ｈ、ｍ）、１．８４（１Ｈ、ｍ）
【００８５】
実施例１３：化合物１３の合成
１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、４．８ｇ（５０ｍＭ）の２，４−ジメチル−１，３−ペンタジエンおよび３．０ｇ（１００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを２０ｍｌの１，４−ジオキサンに溶解し、得られた混合物を激しい攪拌下に１０時間還流した。反応容器を室温まで冷却し、内容物をろ過してパラホルムアルデヒドを固体から除去した。濾液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、４２８ｍｇの化合物１３をβ−ラパコンの誘導体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０６（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．８３（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、５．２２（１Ｈ、ｂｓ）、２．６１（１Ｈ、ｍ）、２．４８（１Ｈ、ｍ）、２．０４（１Ｈ、ｍ）、１．８０（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．０Ｈｚ）、１．７５（１Ｈ、ｍ）、１．７２（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．０Ｈｚ）、１．６４（３Ｈ、ｓ）
【００８６】
実施例１４：化合物１４の合成
５．３ｇ（３０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、２０．４ｇ（１５０ｍＭ）の２，６−ジメチル−２，４，６−オクタトリエンおよび９．０ｇ（３００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを５０ｍｌの１，４−ジオキサンに溶解し、得られた混合物を激しい攪拌下に１０時間還流した。反応容器を室温まで冷却し、内容物をろ過してパラホルムアルデヒドを固体から除去した。濾液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、１．１８ｇの化合物１４をβ−ラパコンの誘導体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．８７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、６．３７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１１．２および１５．２Ｈｚ）、５．８０（１Ｈ、幅広いｄ、Ｊ＝１１．２Ｈｚ）、５．５９（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１５．２Ｈｚ）、２．６７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝４．８および１７．２Ｈｚ）、２．１０（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝６．０および１７．２Ｈｚ）、１．９７（１Ｈ、ｍ）、１．７５（３Ｈ、ｂｓ）、１．６４（３Ｈ、ｂｓ）、１．６３（３Ｈ、ｓ）、１．０８（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．８Ｈｚ）
【００８７】
実施例１５：化合物１５の合成
５．３ｇ（３０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、２０．４ｇ（５０ｍＭ）のテルピネンおよび９．０ｇ（３００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを５０ｍｌの１，４−ジオキサンに溶解し、得られた混合物を激しい攪拌下に１０時間還流した。反応容器を室温まで冷却し、内容物をろ過してパラホルムアルデヒドを固体から除去した。濾液を減圧下に蒸留して濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、１．１２ｇの化合物１５を四環性ｏ−キノン誘導体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０６（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．８５（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、５．４８（１Ｈ、幅広いｓ）、４．６０（１Ｈ、幅広いｓ）、２．４５（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１６．８Ｈｚ）、２．２１（１Ｈ、ｍ）、２．２０（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１６．８Ｈｚ）、２．０９（１Ｈ、ｍ）、１．７７（１Ｈ、ｍ）、１．５７（１Ｈ、ｍ）、１．０７（３Ｈ、ｓ）、１．０３（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝０．８Ｈｚ）、１．０１（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝０．８Ｈｚ）、０．９６（１Ｈ、ｍ）
【００８８】
実施例１６：化合物１６および１７の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯに溶解し、これに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。水素が放出されるので、これは注意して行うべきである。反応溶液を攪拌し、水素がもはや生成しないことを確認した後、更に３０分間攪拌した。次いでこれに、１６．３ｇ（０．１２Ｍ）のクロチルブロミドおよび３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃に加熱し、その後この温度で１２時間激しく攪拌した。反応溶液を１０℃に冷却し、始めに８０ｇの氷、次いで２５０ｍｌの水を添加した。その後、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加し、得られる溶液をｐＨ＞１の酸性に維持した。２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加して反応混合物を溶解し、これを激しく攪拌し、２層に分離させた。水層を廃棄し、ＣＨ２Ｃｌ２層をＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）で処理（１００ｍｌ、２回）して、水層を２度分離した。この時、ＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を、実施例１７において用いた。分離された水溶液を合わせ、濃ＨＣｌでｐＨ＞２の酸性に調節したところ、固体が形成された。得られた固体を濾取・分離し、ラパコール誘導体を得た。得られたラパコール誘導体を７５％エタノールから再結晶させた。得られたラパコール誘導体を５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１５０ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層を濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、各々１．７８ｇおよび０．４３ｇの純粋な化合物１６および１７を得た。
【００８９】
化合物１６の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０７（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および６．８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ、幅広いｄ、Ｊ＝３．６Ｈｚ）、７．５７（１Ｈ、ｍ）、５．１７（１Ｈ、ｑｄ、Ｊ＝６．０および８．８Ｈｚ）、３．５３（１Ｈ、ｑｄ、Ｊ＝６．８および８．８Ｈｚ）、１．５４（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．８Ｈｚ）、１．２３（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．８Ｈｚ）
化合物１７の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０６（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．２Ｈｚ）、７．６５（２Ｈ、幅広いｄ、Ｊ＝３．６Ｈｚ）、７．５７（１Ｈ、ｍ）、４．７１（１Ｈ、五重線、Ｊ＝６．４Ｈｚ）、３．１６（１Ｈ、五重線、Ｊ＝６．４Ｈｚ）、１．５４（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．４Ｈｚ）、１．３８（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．４Ｈｚ）
【００９０】
実施例１７：化合物１８および１９の合成
実施例１６におけるＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を、減圧下での蒸留により濃縮した。得られた濃縮物を３０ｍｌのキシレンに溶解し、次いで１０時間還流してクライゼン転移を誘発した。減圧下での蒸留によりキシレンを濃縮し、それ以上の精製をせずに、１５ｍｌの硫酸と混合した。得られた混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１００ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥し、濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、各々０．６２ｇおよび０．４３ｇの純粋な化合物１８および１９を得た。
【００９１】
化合物１８の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０６（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．２Ｈｚ）、７．８１（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝０．８および７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝０．８および７．２Ｈｚ）、４．４０（１Ｈ、ｍ）、２．７１（１Ｈ、ｍ）、２．４６（１Ｈ、ｍ）、２．１１（１Ｈ、ｍ）、１．７１（１Ｈ、ｍ）、１．５４（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝６．４Ｈｚ）、１．５２（１Ｈ、ｍ）
化合物１９の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝０．８および７．２Ｈｚ）、７．６６（２Ｈ、幅広いｄ、Ｊ＝４．０Ｈｚ）、７．５８（１Ｈ、ｍ）、５．０８（１Ｈ、ｍ）、３．２３（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝９．６および１５．２Ｈｚ）、２．８０（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝７．２および１５．２Ｈｚ）、１．９２（１Ｈ、ｍ）、１．８２（１Ｈ、ｍ）、１．０９（３Ｈ、ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）
【００９２】
実施例１８：化合物２０の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯに溶解し、これに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。水素が放出されるので、これは注意して行うべきである。反応溶液を攪拌し、水素がもはや生成しないことを確認した後、更に３０分間攪拌した。次いでこれに、２１．８ｇ（０．１０Ｍ）のゲラニルブロミドおよび３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃に加熱し、その後この温度で１２時間激しく攪拌した。反応溶液を１０℃に冷却し、始めに８０ｇの氷、次いで２５０ｍｌの水を添加した。その後、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加し、得られる溶液をｐＨ＞１の酸性に維持した。２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加して反応混合物を溶解し、これを激しく攪拌し、２層に分離させた。水層を廃棄し、ＣＨ２Ｃｌ２層をＮａＯＨ水溶液（２Ｎ）で処理（１００ｍｌ、２回）して、水層を２度分離した。分離された水溶液を合わせ、濃ＨＣｌでｐＨ＞２の酸性に調節したところ、固体が形成された。得られた固体を濾取・分離し、２−ゲラニル−３−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを得た。得られた生成物を、それ以上の精製をせずに５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を室温で１０分間激しく攪拌し、これに１５０ｇの氷を添加して、反応を完結させた。反応物に６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、次いでこれを激しく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離して５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。水層を再び３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、５％ＮａＨＣＯ３で洗浄して先に抽出した有機層と合わせた。有機層を濃縮し、シリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、３．６２ｇの純粋な化合物２０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．７７（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６３（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．４９（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ）、２．７１（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝６．０および１７．２Ｈｚ）、２．１９（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１２．８および１７．２Ｈｚ）、２．１３（１Ｈ、ｍ）、１．７３（２Ｈ、ｍ）、１．６３（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝６．０および１２．８Ｈｚ）、１．５９（１Ｈ、ｍ）、１．５７（１Ｈ、ｍ）、１．５２（１Ｈ、ｍ）、１．３３（３Ｈ、ｓ）、１．０４（３Ｈ、ｓ）、０．９３（３Ｈ、ｓ）
【００９３】
実施例１９：化合物２１の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンに替えて６−クロロ−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２１を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０２（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．７７（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝２Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝２および８Ｈｚ）、２．６０（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８７（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．５３（６Ｈ、ｓ）
【００９４】
実施例２０：化合物２２の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンに替えて２−ヒドロキシ−６−メチル−１，４−ナフトキノンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２２を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．９８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６１（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝２Ｈｚ）、７．３１（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝２および８Ｈｚ）、２．５８（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８４（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４８（６Ｈ、ｓ）
【００９５】
実施例２１：化合物２３の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンに替えて６，７−ジメトキシ−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２３を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．５６（１Ｈ、ｓ）、７．２５（１Ｈ、ｓ）、３．９８（６Ｈ、ｓ）２．５３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４８（６Ｈ、ｓ）
【００９６】
実施例２２：化合物２４の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンに替えて１−ブロモ−３−メチル−２−ペンテンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２４を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．３０〜８．１５（４Ｈ、ｍ）、２．５５（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８０（２Ｈ、ｑ、７Ｈｚ）、１．４０（３Ｈ、ｓ）、１．０３（３Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）
【００９７】
実施例２３：化合物２５の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンに替えて１−ブロモ−３−エチル−２−ペンテンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．３０〜８．１５（４Ｈ、ｍ）、２．５３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８０（４Ｈ、ｑ、７Ｈｚ）、０．９７（６Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）
【００９８】
実施例２４：化合物２６の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンに替えて１−ブロモ−３−フェニル−２−ブテンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．１５〜８．１５（９Ｈ、ｍ）、１．９０〜２．７５（４Ｈ、ｍ）、１．７７（３Ｈ、ｓ）
【００９９】
実施例２５：化合物２７の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンに替えて２−ブロモ−エチリデンシクロヘキサンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．３０〜８．２５（４Ｈ、ｍ）、２．５９（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．３５〜２．１５（１２Ｈ、ｍ）
【０１００】
実施例２６：化合物２８の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンに替えて２−ブロモ−エチリデンシクロペンタンを用いた以外は実施例１と同様にして、化合物２５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．２８〜８．２０（４Ｈ、ｍ）、２．５９（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４０〜２．２０（１０Ｈ、ｍ）
【０１０１】
実施例２７：化合物２９の合成
８．５８ｇ（２０ｍＭ）の実施例５で合成した化合物５を１０００ｍｌの四塩化炭素に溶解し、次いで１．１４ｇ（５０ｍＭ）の２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノンを添加し、得られた混合物を９６時間還流した。反応溶液を減圧下に蒸留して濃縮し、得られた赤色固体をイソプロパノールから再結晶させて、７．１８ｇの純粋な化合物２９を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６２（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．４２（１Ｈ、ｄｔ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、６．４５（１Ｈ、ｑ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．４３（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１０２】
実施例２７：化合物２９の合成
ｐ−ベンゾキノンおよび１−（Ｎ−モルホリン）プロペンを用い、非特許文献３５に教示されている合成方法と同様にして、４，５−ジヒドロ−３−メチルベンゾ［１，２−ｂ］フラン−４，５−ジオン（ベンゾフラン−４，５−ジオン）を合成した。１．５ｇ（９．３ｍＭ）の調製したベンゾフラン−４，５−ジオンおよび３．１５ｇ（２８．２ｍＭ）の１−アセトキシ−１，３−ブタジエンを２００ｍｌのベンゼンに溶解し、得られた混合物を１２時間還流した。反応溶液を室温まで冷却し、減圧下に蒸留して濃縮した。次いでシリカゲルでのクロマトグラフィーを行い、１．１３ｇの純粋な化合物３０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：８．０５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６８（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ、ｔｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．４３（１Ｈ、ｔｄ、Ｊ＝１．２および７．６Ｈｚ）、７．２６（１Ｈ、ｑ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．２８（３Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１０３】
実施例２９：化合物３１および３２の合成
１．５ｇ（９．３ｍＭ）の４，５−ジヒドロ−３−メチルベンゾ［１，２−ｂ］フラン−４，５−ジオン（ベンゾフラン−４，５−ジオン）および４５ｇ（０．６Ｍ）の２−メチル−１，３−ブタジエンを２００ｍｌのベンゼンに溶解し、得られた混合物を５時間還流した。反応溶液を室温まで冷却し、減圧下に蒸留して完全に濃縮した。得られた濃縮物を１５０ｍｌの四塩化炭素に再溶解し、次いで２．３ｇ（１０ｍＭ）の２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノンを添加し、得られた混合物を更に１５時間還流した。反応溶液を冷却し、減圧下に蒸留して濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルでのクロマトグラフィーにより精製して、各々０．１３ｇおよび０．１１ｇの純粋な化合物３１および３２を得た。
化合物３１の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．８６（１Ｈ、ｓ）、７．５６（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８．１Ｈｚ）、７．４２（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８．１Ｈｚ）、７．２１（１Ｈ、ｑ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．４０（３Ｈ、ｓ）、２．２８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）
化合物３２の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３、δ）：７．９６（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ）、７．４８（１Ｈ、ｓ）、７．２３（２Ｈ、ｍ）、２．４６（３Ｈ、ｓ）、２．２８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１０４】
実験例１：ＡＭＰＫ活性の測定
筋芽細胞Ｃ２Ｃ１２を、１０％仔ウシ血清を含むＤＭＥＭ中で細胞培養した。細胞密度が約８５〜９０％に達したら、培地を１％仔ウシ血清を含む培地に変えて、細胞の分化を誘発した。このようにして分化させた筋芽細胞を、実施例１〜２９で合成した試料（濃度５μｇ／ｍｌ）で処理し、対照群と比較した。ＡＭＰＫの酵素活性は、以下のようにして測定した。まず、Ｃ２Ｃ１２細胞を溶解してタンパク抽出物を得、最終濃度３０％となるように硫酸アンモニウムを添加して、タンパク質を沈殿させた。タンパク質沈殿物を緩衝液（６２．５ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ、ｐＨ７．２、６２．５ｍＭ  ＮａＣｌ、６２．５ｍＭ  ＮａＦ、１．２５ｍＭピロリン酸Ｎａ、１．２５ｍＭ  ＥＤＴＡ、１ｍＭ  ＤＴＴ、０．１ｍＭ  ＰＭＳＦおよび２００μＭ  ＡＭＰ）に溶解した。その後、これに２００μＭ  ＳＡＭＳペプチド（ＨＭＲＳＡＭＳＧＬＨＬＶＫＲＲ：下線を付けたセリン残基は、アセチルＣｏＡカルボキシラーゼのＡＭＰＫリン酸化部位としてのリン酸化部位である）および［γ−３２Ｐ］ＡＴＰを添加し、反応物を３０℃で１０分間反応させた。この後、得られた反応液をｐ８１ホスホセルロース紙にスポットした。ｐ８１ホスホセルロース紙を３％リン酸溶液で洗浄し、放射活性を測定した。各反応条件において、ＳＡＭＳペプチドを含まない反応も行い、測定値からベースの数値を差し引いた。
得られた結果を下記表２に示す。
【０１０５】
【表２】
2008530085.tif 000019
【０１０６】
表２からわかるように、筋芽細胞Ｃ２Ｃ１２を本発明の化合物で処理すると、この処理がＡＭＰＫ酵素活性の増加をもたらす。
【０１０７】
実験例２：肥満マウス（ｏｂ／ｏｂ）における体重低下作用
肥満の特性・素因を有する１０週齢のＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂ雄性マウスは、Ｄｅａｈａｎ  Ｂｉｏｌｉｎｋ  Ｃｏ.，Ｌｔｄ．（Ｃｈｕｎｇｃｈｏｎｇｂｕｋ−ｄｏ、大韓民国）より購入した。温度２３℃、湿度５５％、照度３００〜５００ルクス、明暗（Ｌ／Ｄ）サイクル１２時間、換気１０〜１８回／時に維持した飼育室で動物を飼育した。動物には、Ｐｕｒｉｎａ  Ｒｏｄｅｎｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｃｈｏｗ  ５００１のペレット（実験動物用固形飼料）（Ｐｕｒｉｎａ  Ｍｉｌｌｓ  Ｉｎｃ．社（ミズーリ州セントルイス、アメリカ合衆国）より購入）および水道水（飲料水）を自由に摂取させた。２週間かけて飼育室の新たな環境にマウスを順応させ、本発明に従って合成したいくつかのピラノ−ｏ−ナフトキノンおよびフラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を、２６日間にわたり投与量１００ｍｇ／ｋｇで投与した。計時的投与に対する、体重、血中グルコースおよび食餌摂取の変動を観察した。投与完了後、コンピュータ断層写真撮影（ＣＴ）を行い、動物における脂肪組織分布の変動、各種臓器における組織の脂肪分布の変動、脂肪細胞サイズの変動、血液および肝臓中のグルコース、脂質および酵素レベルの変動を確認した。
下記表３は、いくつかの本発明の化合物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスの体重における、時間対の変化の結果を示す。
【０１０８】
【表３】
2008530085.tif 000020
【０１０９】
表３からわかるように、本発明の化合物の投与は、対照群に比して有意な体重の減少をもたらす。
【０１１０】
図１〜３は、表３に記載の化合物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスの各臓器における、数値換算した脂肪分布を開示するものである。図１〜３からわかるように、本発明の化合物を投与した実験群は、対照群に比して、全ての臓器について、組織の脂肪含有量における有意な減少を示し、更に褐色脂肪含有量の増加を示した。これは、脂肪代謝が有意に増加したことを示すものである。
【０１１１】
下記表４は、本発明の化合物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスにおける、血中の脂質およびグルコースレベルの変化を示す。
【０１１２】
【表４】
2008530085.tif 000021
【０１１３】
表４からわかるように、本発明の化合物を投与した群は、対照群に比して、血中のトリグリセリド、コレステロールおよびグルコースレベルに関し有意な減少をもたらす。
【０１１４】
実験例３：ＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化の、β−ラパコンによる制御
この例は、ＡＭＰＫおよびＡＣＣ（細胞内のエネルギー制御タンパク）のリン酸化に対し、β−ラパコン（化合物１）が作用を示すか否かを確認するために行った。β−ラパコンによるＡＭＰキナーゼおよびＡＣＣ（アセチルＣｏＡカルボキシラーゼ）のリン酸化を試験するため、６穴プレートに、ＨｅｐＧ２細胞（ヒト肝細胞癌細胞株）を１ウェルあたり細胞１×１０５個の細胞密度となるようにまき（ｓｅｅｄｅｄ）、ＲＰＭＩ＋１０％ＦＢＳ培地中で培養した。細胞を２４時間増殖させた後、培地を無血清ＲＰＭＩ培地に変えて、細胞をβ−ラパコン（１０μＭ）（対照（ＤＭＳＯ）と組み合わせて）で各々３０分、１時間、２時間、４時間および６時間処理した。リン酸化ＡＣＣの観測には抗ＡＣＣ抗体および抗ｐＳ４９−ＡＣＣ抗体を、リン酸化ＡＭＰキナーゼの観測には抗ＡＭＰＫ抗体および抗ｐＴ１７２−ＡＭＰＫ抗体をそれぞれ用いた。図４に示す通り、β−ラパコンによるＡＭＰキナーゼおよびＡＣＣのリン酸化は初期（３０分）から観測され、またそのようなリン酸化作用６時間まで継続したことが確認できる。加えて、ＡＭＰキナーゼの標的であることが知られているＡＣＣもリン酸化されたことが確認できる。これらの結果は、β−ラパコンの作用によるＡＭＰＫの活性化が、アセチルＣｏＡカルボキシラーゼ（脂質合成における重要な制御酵素）の活性を抑えることができることを示すものである。
【０１１５】
実験例４：内皮亜酸化窒素シンターゼ（ｅＮＯＳ）のリン酸化に対するβ−ラパコンの作用
ＡＭＰＫの活性化がＮＲＦ−１を活性化し、ミトコンドリア生合成を促進することはよく知られている。加えて、ＮＯ／ｃＧＭＰがＰＧＣ−１ａおよびＮＲＦ−１を活性化し、ミトコンドリア生合成を促進する。ＡＭＰＫを活性化するβ−ラパコンが亜酸化窒素の生成に関与しているか否かを確認するために、リン酸化（内皮亜酸化窒素シンターゼ（ｅＮＯＳ）の活性を高める）の程度を測定した。β−ラパコンの作用によるｅＮＯＳのリン酸化を試験するため、６０ｍｍプレートに、ヒト臍帯静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ）を細胞１×１０５個の細胞密度となるようにまき、ＥＢＭ２＋５％ＦＢＳ培地中で２４時間培養した。培地を無血清ＥＢＭ２培地に変えて、所定の時間、細胞をβ−ラパコン（１０μＭ）で処理した。リン酸化ｅＮＯＳの観測には、抗ｐＳ１１７７−ｅＮＯＳ抗体を用いた。
【０１１６】
図５に示す通り、ｅＮＯＳのリン酸化増大が、β−ラパコンによる処理から３０分で最大に達し、その後漸減して２時間後には観測されなくなった。β−ラパコンによるｅＮＯＳのリン酸化増大は、虚血性心疾患やミトコンドリア筋症、ミトコンドリア機能不全関連疾患（例えば、変性脳疾患、糖尿病、心筋症、老化関連疾患）に対し、β−ラパコンを治療に使用しうる可能性を示すものである。
【０１１７】
実験例５：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、ＡＭＰＫ活性化に対するβ−ラパコンの作用
図６は、Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおいて、β−ラパコンがＡＭＰＫを活性化することを示すものである。Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、媒体および５ｍｇ／ｋｇのβ−ラパコンを、尾静脈を通じて２時間および４時間投与した。肝臓および性腺の脂肪組織を摘出し、ＡＭＰＫキナーゼの活性を試験した。活性化度は、放射性同位体のＣＰＭ値で示した。同様にして、ＨｅｐＧ２細胞（ヒト肝臓由来の細胞株）をβ−ラパコン（１０μＭ）で３０分間処理し、ＡＭＰＫキナーゼ活性の試験を行った。図１２の結果からわかるように、β−ラパコンの投与は、肝臓および性腺の脂肪組織、並びに肝細胞におけるＡＭＰＫキナーゼ活性の増加をもたらす。
【０１１８】
実験例６：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、ＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化に対するβ−ラパコンの作用
β−ラパコンの抗肥満作用を検討するため、食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、ＡＭＰＫおよびＡＣＣ（肝臓および性腺の脂肪組織におけるエネルギー代謝や脂肪合成において重要な役割を果たす）のリン酸化に対するβ−ラパコンの作用を試験した。図１３に示す通り、Ｃ５７ＢＬ／６マウスの性腺および肝臓の組織において、ＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化に対しβ−ラパコンが作用を示すことが、ウェスタンブロット分析により確認された。リン酸化ＡＭＰＫは、エネルギー関連の代謝を活性化すると考えられている。一方、ＡＭＰＫの活性化により影響を受けるＡＣＣは、リン酸化されてその脂肪合成活性が阻害され、このことが、脂質代謝に対し何らかの作用（肥満の阻害を含む）を示すと考えられている。
【０１１９】
実験例７：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、脂質代謝に関与する遺伝子の発現に対するβ−ラパコンの作用
β−ラパコンの抗肥満作用を検討するため、食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、肝臓および性腺の脂肪組織における脂質代謝に関与する、アセチルＣｏＡカルボキシラーゼ（ＡＣＣ）１（７、８）、ＡＣＣ２（９）、脂肪酸シンターゼ（ＦＡＳ）（１０、１１）、リポ蛋白リパーゼ（ＬＰＬ）（１２〜１５）およびステアリン酸ＣｏＡ脱飽和酵素１（ＳＣＤ１）（１６、１７）のｍＲＮＡレベルを、リアルタイム定量ＰＣＲにより確認する努力を行った。これらの酵素は脂質代謝において極めて重要である。ＡＣＣは、アセチルＣｏＡからのマロニルＣｏＡの形成を触媒し；ＦＡＳは、マロニルＣｏＡからのパルミチン酸の形成を触媒し；ＳＣＤ１は、モノ不飽和脂肪の形成を触媒することが知られている。従ってこれらは、主要な貯蔵エネルギー（ｅｎｅｒｇｙ  ｓｔｏｒｅ）であるトリアシルグリセロールの形成において役割を果たしている。よって、これらの酵素は肥満、糖尿病や脂肪代謝関連疾患と密接に関連している。図８に示すように、β−ラパコンを投与した実験群では、対照群に比して、ＡＣＣ１および２、ＦＡＳ、ＬＰＬ並びにＳＣＤ１のｍＲＮＡ発現レベルが著しく減少しており、実験群のＬＰＬｍＲＮＡ発現レベルは、対照群に比して２倍に増加している。従って、上記酵素に関する遺伝子発現の減少または増加という結果から、β−ラパコンはメタボリックシンドロームの治療に有効な物質であると推論することができる。
【０１２０】
実験例８：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、グルコース代謝に関与するタンパク質の遺伝子発現に対するβ−ラパコンの作用
食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、肝臓および性腺の脂肪組織におけるヘキソキナーゼ２（ＨＫ２）（２１、２２）、グルコース輸送体（ＧＬＵＴ）２およびＧＬＵＴ４（１８、１９、２０）のｍＲＮＡレベルを、リアルタイム定量ＰＣＲにより確認した。ＧＬＵＴは、肝臓等の臓器や、脂肪組織、筋芽細胞における血中グルコースの細胞内取り込みや消費を仲介するタンパク質としてよく知られており、ＨＫ２は、グルコキナーゼクラスに属する酵素であり、リン酸化により解糖系に入れるようになるタンパク質をリン酸化する。図９からわかるように、ＨＫ２のｍＲＮＡレベルは、対照群に比して減少するが、グルコース輸送に関与する２種の酵素、ＧＬＵＴ２およびＧＬＵＴ４のｍＲＮＡは、有意な発現の増加を示した。ＧＬＵＴ２およびＧＬＵＴ４レベルの増加は、血中グルコースの細胞内取り込みを促進するので、β−ラパコンの抗糖尿病薬としての可能性を示すものである。
【０１２１】
実験例９：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、ミトコンドリア生合成に関与するタンパク質の遺伝子発現に対するβ−ラパコンの作用
食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、肝臓および性腺の脂肪組織におけるペルオキシソーム増殖因子活性化受容体コアクチベータ−α１（ＰＧＣ１α）（２３、２４）、核呼吸因子（ｎｕｃｌｅａｒ  ｒｅｓｐｉｒａｔｏｒｙ  ｆａｃｔｏｒ）１（ＮＲＦ１）（２５〜２７）、ミトコンドリア転写因子（ｍｔＴＦＡ）（２５〜２７）およびチトクロームＣオキシダーゼ（ＣＯＸ）（２８、２９）のｍＲＮＡレベルを、リアルタイム定量ＰＣＲにより確認した。図１０に示すタンパク質は、細胞内エネルギー生合成において重要な役割を果たし、種々の生理的事象の制御に関与することも知られているミトコンドリアの生合成に関与する代表的な酵素である。これらの酵素の間では、ｍＲＮＡ量の差はわずかであったが、全ての酵素について、β−ラパコン投与群は、対照群に比してｍＲＮＡレベルの増加を示した。種々のメタボリックシンドロームにおけるミトコンドリアの異常活性が報告されているので、これらの結果は、β−ラパコンがメタボリックシンドローム、ミトコンドリア機能不全関連疾患およびエネルギー代謝関連疾患の治療において、そのような減少の改善を介して有効（ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）でありうるという可能性を示すものである。
【０１２２】
実験例１０：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、エネルギー代謝に関与する遺伝子の発現に対するβ−ラパコンの作用
食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、肝臓および性腺の脂肪組織におけるエネルギー代謝に関与する遺伝子の転写レベルを、リアルタイム定量ＰＣＲを用いて測定した。図１１を参照すると、ＰＰＡＲ−αおよびγは、エネルギー消費に関与する酵素の転写制御に関与する酵素であり（３０、３１）、ＡＭＰＫは、細胞内ＡＭＰ／ＡＴＰ比を感知することにより細胞エネルギー恒常性の維持に中心的な役割を果たし、ＡＯＸは、脂質代謝工程のある段階に存するアシルＣｏＡの酸化を介して酸化的リン酸化を触媒し、活性化する（３２、３３）。加えて、ＣＰＴ１もまたエネルギー代謝に関与する酵素であり、トリアシルグリセロール合成に向かう経路を取らずに、長鎖アシルＣｏＡをミトコンドリアに送達する（ｐａｓｓａｇｅ）ことを可能にする酵素としてよく知られている（３４、３５）。β−ラパコンを投与した群では、ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体（ＰＰＡＲ）−αのｍＲＮＡレベルには変化がなかったが、ＰＰＡＲ−γは、約２倍のｍＲＮＡレベル増加を示した。加えて、アシルＣｏＡオキシダーゼ（ＡＯＸ）、ＡＭＰ活性化プロテインキナーゼ（ＡＭＰＫ）−α１および２、並びにカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ１の間では、ｍＲＮＡレベルにある程度差があったものの、そのような酵素について、β−ラパコン投与群は、対照群に比してｍＲＮＡレベルの増加を示した。そのような遺伝子の発現レベルの増加は、β−ラパコンがエネルギー代謝関連疾患の治療において有効でありうるという可能性を示すものである。
【０１２３】
実験例１１：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、ＳＩＲＴ関連転写物の発現に対するβ−ラパコンの作用
食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、投与７、２８および５６日目に、性腺の脂肪組織におけるサーチュイン（ＳＩＲＴ）（３６、３７）遺伝子転写物のレベルを、各々リアルタイム定量ＰＣＲを用いて測定した。図１２におけるＳＩＲＴ関連転写物を参照すると、ヒトにおいて７つの転写物種が既知である。特に、ＳＩＲＴ１は寿命に関連する酵素としてよく知られており、また、カロリー摂取が制限されるとＳＩＲＴ１が増加するとの報告もある（３７）。図１８からわかるように、ＳＩＲＴ１、ＳＩＲＴ３およびＳＩＲＴ６は有意に増加したが、ＳＩＲＴ２、ＳＩＲＴ５およびＳＩＲＴ７は、実験群と対照群の間で顕著な差を示さなかった。
【０１２４】
実験例１２：Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、ＵＣＰ１およびＵＣＰ２遺伝子転写物の発現に対するβ−ラパコンの作用
食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与し、肝臓および性腺の脂肪組織における脱共役タンパク質１および２（ＵＣＰ１および２）遺伝子の転写レベルを、リアルタイム定量ＰＣＲを用いて測定した。ＵＣＰ１および２は、熱の生成を介してエネルギー消費を行う酵素であり、これらの酵素は、反応性酸素種（ＲＯＳ）の生成に関与することなくエネルギーを消費するよう機能し、肥満の発症に密接に関連しているとの報告もある（３８、３９）。図１３に示すように、β−ラパコンの投与は、ＵＣＰ１および２のｍＲＮＡレベルの有意な増加をもたらした。これらの結果は、エネルギー生成工程において付加的に生成するＲＯＳによるストレスの減少を介する、メタボリックシンドロームにおける安全な治療薬としてのβ−ラパコンの可能性を示すものである。
【０１２５】
実験例１３：食餌誘導肥満（ＤＩＯ）Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおける、体重および食餌摂取の時間対の変化に対するβ−ラパコンの作用
図１４は、食餌誘導肥満（ＤＩＯ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後の、５６日間の食餌摂取／体重比の変化および体重変化を示す。β−ラパコン投与群は初めの２週間、食餌摂取の減少を示したが、その後食餌摂取レベルは対照群と同様にまで回復した。これらの結果は、脂質の分解が促進され、十分な量のエネルギーが生成することによるものと考えられる。加えて、マウスに高脂肪食を与えても、動物は対照群に比して、５６日間にわたり継続して体重減少を示した。
【０１２６】
図１５は、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後の、種々の臓器における５６日間の重量の変化を、処理群と対照群間で比較するグラフである。図１５に示すように、β−ラパコン投与後の臓器組織における脂肪含有量減少の結果、組織の重量に有意な変化があった。
図１６−ａ〜１６−ｃは、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを５６日間投与した後の、開腹状態の動物全体と、肝臓組織における脂肪蓄積に対するオイルレッドＯ染色およびＥＭ検査の結果を示す。図１６からわかるように、β−ラパコンを５６日間投与したＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスは、内臓脂肪と体重の顕著な減少と、肝臓組織（赤く変色）のサイズ縮小を示した。図１６における肝臓脂肪の状態の改善を確認するため、オイルレッドＯを用いて肝臓における蓄積脂肪を染色した。その結果、対照群に比して脂肪が９０％以上減少したことが確認された。加えて、肝臓組織のＥＭ検査結果は、対照群に比して顕著に減少した脂肪空胞およびグリコーゲン貯蔵、正常なミトコンドリア形状の回復、ミトコンドリア数の有意な増加および小胞体形状の改善を示した。
【０１２７】
図１７を参照すると、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後、β−ラパコン投与５６日目に動物を開腹し、性腺の脂肪組織においてペリリピン染色を行った。図１７からわかるように、脂肪細胞サイズが顕著に減少していた。
図１８は、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後各々３、７、１４、２８および５６日目に採取した血液中の、トリグリセリド（ＴＧ）、コレステロール、遊離脂肪酸、グルコース、インスリン、ＴＮＦα、レジスチンおよびレプチンレベルの変化を示す。これからわかるように、血中の脂肪およびグルコースレベルが顕著に改善し、またインスリン抵抗性およびレプチン抵抗性も改善していた。更に、インスリン抵抗性を引き起こすレジスチンの血中レベルも顕著に改善していた。これらの結果から、β−ラパコンが脂肪肝、高脂血症、２型糖尿病およびインスリン抵抗性の治療に大いに有効であることが期待される。
【０１２８】
図１９を参照すると、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後、β−ラパコン投与５６日目に、褐色脂肪組織においてＨＥ染色を行った。図１９からわかるように、脂肪細胞サイズが顕著に減少していた。
図２０は、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスに対し、β−ラパコンを投与量５０ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与した後、５６日目に摘出した褐色脂肪組織のＥＭ検査結果を示す。これからわかるように、脂肪細胞サイズが顕著に減少していた。
【０１２９】
実験例１４：レプチン受容体欠失マウスにおける、β−ラパコン投与による変化
図２１は、レプチン受容体欠失（ｏｂ／ｏｂ）マウスに対し、β−ラパコンを投与量１５０または２００ｍｇ／ｋｇで毎日経口投与したことによる、５６日間の食餌摂取／体重比の変化（図２１−ａ）および体重変化（図２１−ｂ）を示す。食餌摂取／体重比は、投与１０日目ころから顕著に減少し、その後食餌摂取レベルは対照群と同様にまで回復した。これは、脂質の分解が促進され、食餌摂取が同様でも十分な量のエネルギーが生成することによる。加えて、マウスに高脂肪食を与えても、動物は対照群に比して、５６日間にわたり継続して体重減少を示した。これらの結果は、β−ラパコン投与は、レプチン受容体欠失（ｏｂ／ｏｂ）マウスにおいても肥満マウスと同様に、効果的に体重を減少させることを示すものである。肝臓組織における脂肪蓄積を検査するため、β−ラパコン投与５６日目に動物を開腹し、肝臓組織についてＨＥ染色（図２１−ｃ）およびＥＭ検査（図２１−ｄ）を行った。図２１−ｃは、肝臓組織のＨＥ染色結果から、対照群に比べると、脂肪空胞がほぼ全て消失したことを示す。このような結果は、レプチン受容体欠失（ｏｂ／ｏｂ）マウスにおいてもβ−ラパコンが脂肪肝の治療に大いに有効であるとの期待を提供するものである。図２１−ｄから、肝臓組織のＥＭ検査結果は、対照群に比して顕著に減少した脂肪空胞およびグリコーゲン貯蔵、正常なミトコンドリア形状の回復、ミトコンドリア数の有意な増加および小胞体形状の改善を示した。図２１−ｅから、動物の肢の筋組織のＥＭ検査結果は、対照群に見られるミトコンドリアの奇妙な形状に比しての、処置群における正常なミトコンドリア形状の回復と、ミトコンドリア数の有意な増加を示した。
【０１３０】
実験例１５：自発運動活性に対するβ−ラパコンの作用
ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与し、３時間後に、Ｖｅｒｓａ  ＭＡＸ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｍｏｎｉｔｏｒ  ＆  Ａｎａｌｙｚｅｒ  （Ａｃｃｕｓａｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社（オハイオ州Ｃｏｌｕｍｂｕｓ）製）を用いて自発運動活性を測定した。動物の運動測定に用いたモニターは、４１ｃｍ×４１ｃｍ（高さ３０ｃｍ）のプレキシグラス（Ｐｌｅｘｉｇｌａｓ）容器に、ｘおよびｙ軸に沿って２．５ｃｍ間隔でおのおの赤外線が取り付けられて、容器の前後左右に１６本の走査線が配置されたものである。自発運動と常同性／毛づくろい行動を区別するため、別個の２本の走査線が、マウスにより継続的に干渉することを有効な測定基準として、動物の活性測定を行った。β−ラパコン投与群、媒体投与群および対照群をおのおの測定器に入れ、動物の活性・運動を７時間にわたり測定した。動物を新たな環境に順応させるため、測定の２時間前にマウスを測定器に入れた。図２２に示すように、媒体投与群と対照群の間では実質的に差が示されなかったが、β−ラパコン投与群は、動物の運動および自発運動活性に有意な差を示した。
【０１３１】
実験例１６：身体的持久力増強に対するβ−ラパコンの作用
この例は、水泳試験を通じてマウスの身体的持久力の差を測定することを意図して行ったものである。この目的のため、直径９．５ｃｍ、高さ２５ｃｍの円筒状の槽に水を入れ、ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した。３時間後に、測定のため、試料を投与した群と対照群を各々同時に円筒状の槽に入れ、各群の身体的持久力を比較した。図２３に示すように、β−ラパコン投与群は、β−ラパコンの単回投与で、対照群に比して２倍を超える水泳持久力を示すことが確認された。
【０１３２】
実験例１７：呼吸商（ＲＱ）に対するβ−ラパコンの作用
この例は、呼吸商（ＲＱ）測定を通じて脂肪代謝に対するβ−ラパコンの作用を測定することを意図して行ったものである。酸素消費量および二酸化炭素産生量は、Ｏｘｙｓｃａｎ  ｏｐｅｎ−ｃｉｒｃｕｉｔ  ｉｎｄｉｒｅｃｔ  ｃａｌｏｒｉｍｅｔｅｒ  （Ａｃｃｕｓａｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社（オハイオ州Ｃｏｌｕｍｂｕｓ）製）を用いて測定した。この装置は、密閉された（ｅｎｃｌｏｓｅｄ）アクリル容器（２１ｃｍ×２１ｃｍ×２１ｃｍ）からなる。各容器に、流速１５００ｍｌ／ｍｉｎで新鮮な空気を引き込み、その後Ｏ２とＣＯ２に検出器を通過させた。ガスの濃度を、ｍｌ／体重ｋｇの単位で記録した。産生したＣＯ２の体積（ＶＣＯ２）を消費されたＯ２の体積（ＶＯ２）で割った商としてＲＱを算出した。β−ラパコン投与群、媒体投与群および対照群をおのおの容器に入れ、ＲＱを７時間にわたり測定した。動物を新たな環境に順応させるため、測定の２時間前にマウスを測定器に入れた。図２４に示すように、測定結果から、β−ラパコン投与群は、媒体投与群および対照群に比して、ＲＱ値に有意な差を示したことが確認された。
【０１３３】
実験例１８：急性毒性試験
１．経口投与
Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（体重２５０±７ｇ）（Ｊｕｎｇ−Ａｎｇ  Ｌａｂ  Ａｎｉｍａｌ  Ｉｎｃ．，ソウル、大韓民国）を各１０匹の４群に分け、本発明の化合物１、２、３、４、１２、１３、１４、１６、１７、２４、２５および２６を各々投与量５０、１００および２００ｍｇ／ｋｇで経口投与した。経口投与の後、毒性を示すか否か２週間に亘り観察したところ、４群のいずれにも死亡した動物はなく、また対照群と比較して、視覚的に観察できる症状は感知されなかった（体重の減少を除く）。
【０１３４】
２．腹腔内投与
Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（体重２５５±６ｇ）（Ｊｕｎｇ−Ａｎｇ  Ｌａｂ  Ａｎｉｍａｌ  Ｉｎｃ．，ソウル、大韓民国）を各１０匹の４群に分け、本発明の化合物１、２、３、４、１２、１３、１４、１６、１７、２４、２５および２６を各々投与量５０、１００および２００ｍｇ／ｋｇで腹腔内投与した。腹腔内投与の後、毒性を示すか否か２週間に亘り観察したところ、４群のいずれにも死亡した動物はなく、また対照群と比較して、視覚的に観察できる症状は感知されなかった（体重の減少を除く）。
上記の結果から、本発明の化合物は急性毒性を有していないことが確認された。
【０１３５】
以降、本発明の医薬組成物の処方例および化粧品への適用例を記載する。これらの例は本発明の例示のみを目的として提供されるものであり、本発明の範囲および精神を限定すると解釈すべきものではない。
【０１３６】
処方例１：錠剤の調合
化合物１  ２０ｇ
乳清タンパク  ８２０ｇ
結晶セルロース  １４０ｇ
ステアリン酸マグネシウム  １０ｇ
ヒドロキシプロピルメチルセルロース  １０ｇ
【０１３７】
処方例２：散剤の調合
化合物１  ２ｇ
大豆タンパク  ５８ｇ
カルボキシセルロース  ４０ｇ
合計  １００ｇ
【０１３８】
処方例３：本発明の化合物の化粧品ローションへの適用
１，３−ブチレングリコール  ５％
グリセリン  ５％
ＥＤＴＡ−２Ｎａ  ０．０２％
トリメチルグリシン  ２．０％
セタノール  １．０％
グリセリルモノステアレート乳化剤  １．０％
ポリソルベート６０  １．２％
ソルビタンセスキオレエート  ０．３％
２−エチルヘキサン酸セチル  ４．０％
スクワラン  ５．０％
ジメチコン  ０．３％
グリセリルステアレート  ０．５％
カルボマー  ０．１５％
トリエタノールアミン  ０．５％
イミダゾリジニル尿素  ０．２％
化合物１  ０．２％
精製水  ７３．６％
【０１３９】
処方例４：本発明の化合物のスキンケア化粧品への適用
１，３−ブチレングリコール  ４．０％
ジプロピレンレングリコール  ５．０％
ＥＤＴＡ−２Ｎａ  ０．０２％
オクチルドデセス−１６  ０．３％
ＰＥＧ６０水素化ヒマシ油  ０．２５％
化合物１  ０．０３％
精製水  ９０％
【産業上の利用可能性】
【０１４０】
以上から明らかなように、本発明の化合物は、種々の遺伝子やタンパク質の活性を調節する化合物であるので、ｉｎ  ｖｉｖｏでのエネルギーレベル調節を介して種々の疾患・異常を治療するのに有効であると期待される。上記の化合物を有効成分として用いる医薬品は、肥満、糖尿病、メタボリックシンドローム、退行性疾患、ミトコンドリア機能不全関連疾患等の種々の疾患の治療および／または予防に優れた作用を示す。
【０１４１】
例証を目的として本発明の好ましい実施形態が開示されているが、当業者は、添付の特許請求の範囲に開示される本発明の範囲および精神から逸脱することなく、種々の修飾、付加および置換が可能であると理解する。
【図面の簡単な説明】
【０１４２】
【図１】本発明の医薬組成物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスの各臓器における、数値換算した脂肪分布を示すグラフである。
【図２】本発明の医薬組成物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスの各臓器における、数値換算した脂肪分布を示すグラフである。
【図３】本発明の医薬組成物を投与したＣ５７ＢＬ／６ＪＬ  Ｌｅｐ  ｏｂ／Ｌｅｐ  ｏｂマウスの各臓器における、数値換算した脂肪分布を示すグラフである。
【図４】細胞内におけるＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化の制御に対するβ−ラパコンの作用を示す写真である。
【図５】細胞内における内皮亜酸化窒素シンターゼ（ｅＮＯＳ）のリン酸化に対するβ−ラパコンの作用を示す写真である。
【図６】Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおけるＡＭＰＫの活性化に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図７】Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおけるＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化の制御に対するβ−ラパコンの作用を示す写真である。
【図８】Ｃ５７ＢＬ／６マウスの脂質代謝に関与するタンパク質の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図９】Ｃ５７ＢＬ／６マウスのグルコース代謝に関与するタンパク質の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１０】Ｃ５７ＢＬ／６マウスのミトコンドリア生合成に関与するタンパク質の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１１】Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおけるエネルギー代謝に関与するタンパク質の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１２】Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおけるＳＩＲＴ関連タンパク質の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１３】Ｃ５７ＢＬ／６マウスにおけるＵＣＰ１およびＵＣＰ２遺伝子の転写・発現に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１４】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、体重および食餌の時間対の変化を示すグラフである。
【図１５】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の種々の臓器における重量の変化を、処理群と対照群間で比較するグラフである。
【図１６】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、開腹状態の動物全体を示す写真、並びに肝臓組織における脂肪蓄積に対するオイルレッドＯ染色およびＥＭ検査の結果を示す写真である。
【図１７】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、性腺脂肪組織における脂肪細胞サイズの比較結果を示す写真である。
【図１８】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、脂質、グルコースおよびホルモンの時間対の血中濃度変化を示すグラフである。
【図１９】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、褐色脂肪組織のＨＥ染色の比較結果を示す写真である。
【図２０】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、褐色脂肪組織のＥＭ検査の結果を示す写真である。
【図２１】レプチン受容体欠損マウス（ｏｂ／ｏｂ）にβ−ラパコンを投与した後の、食餌摂取（ｇ）／体重比の変化を示すグラフ、体重の変化を示すグラフ、脂肪蓄積量を示す写真および組織のＥＭ検査結果を示す写真である。
【図２２】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、自発運動活性に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図２３】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、身体的持久力に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図２４】ＤＩＯ  Ｃ５７ＢＬ／６マウスにβ−ラパコンを投与した後の、呼吸商（ＲＱ）に対するβ−ラパコンの作用を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【国際調査報告】
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2008530085.tif 000052