(57)【要約】  本教示は、ナノチューブ及びポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）といった導電性ポリマーを含有する複合材料と、この複合材料を備えたキャパシタ等のデバイスと、に向けられている。【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のカーボンナノチューブと、
ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、
を含有することを特徴とする複合材料。
【請求項２】
対イオンをさらに備える
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項３】
前記カーボンナノチューブは、単層カーボンナノチューブ、複層カーボンナノチューブ、官能性単層カーボンナノチューブ及び官能性複層カーボンナノチューブからなるグループから選択された少なくとも一つのメンバーを含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項４】
前記カーボンナノチューブは、水又は水／共溶媒混合物内に分散可能なカーボンナノチューブを含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項５】
前記共溶媒は、エチレングリコールを含む
ことを特徴とする請求項３に記載の複合材料。
【請求項６】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に対するカーボンナノチューブの重量比は、１に対して約１以上である
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項７】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に対するナノチューブの重量比は、１に対して約１から１に対して約１９までの範囲である
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項８】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１０−６Ω−１／ｃｍ以上の導電率を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項９】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１０−６Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲の導電率を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１０】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約８から約１０，０００までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１１】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約８から約１００までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１２】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１５から約２０までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１３】
前記対イオンは、ポリスチレンスルホン酸を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１４】
前記複合材料は、光学的に透明である
ことを特徴とする請求項１に記載の複合材料。
【請求項１５】
複数のカーボンナノチューブと、
ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、
対イオンと、
を備えることを特徴とする複合材料。
【請求項１６】
複数のカーボンナノチューブと、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、対イオンと、を備えた複合材料を含む第一の電極と、
電解質と、
第二の電極と、
を備えることを特徴とするキャパシタ。
【請求項１７】
前記カーボンナノチューブは、単層カーボンナノチューブ、複層カーボンナノチューブ、官能性単層カーボンナノチューブ及び官能性複層カーボンナノチューブからなるグループから選択された少なくとも一つのメンバーを含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項１８】
前記カーボンナノチューブは、水又は水／共溶媒混合物内に分散可能なカーボンナノチューブを含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項１９】
前記共溶媒は、エチレングリコールを含む
ことを特徴とする請求項１８に記載のキャパシタ。
【請求項２０】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に対するカーボンナノチューブの重量比は、１に対して約１以上である
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２１】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に対するナノチューブの重量比は、１に対して約１から１に対して約１９までの範囲である
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２２】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１０−６Ω−１／ｃｍ以上の導電率を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２３】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１０−６Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲の導電率を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２４】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約８から約１０，０００までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２５】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約８から約１００までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２６】
前記ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、約１５から約２０までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２７】
前記対イオンは、ポリスチレンスルホン酸を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２８】
前記複合材料は、光学的に透明である
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【請求項２９】
前記第一の電極は、作用電極を含む
ことを特徴とする請求項１６に記載のキャパシタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本教示は、ナノチューブと、導電性ポリマー材料であるポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、を含有する複合材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
カーボンナノチューブが半導体的挙動又は金属的挙動を示すことは公知である。カーボンナノチューブを興味あるものとする追加的な性質として、高表面積、高い導電率、高い熱伝導率及び高い熱的安定性並びに良好な機械的性質が挙げられる。
米国特許出願公開第２００３／０１６４４２７号明細書を参照されたい。
【０００３】
ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアセチレン等の、本質的に導電性を有する有機ポリマー材料も知られている。Electrical Conductivity in Conjugated Polymers, Arthur J. Epstein in “Conductive Polymers and Plastics” edited by L. Rupprecht, RTP Company (1999)を参照されたい。
【０００４】
ポリマーマトリクス内における個々のナノチューブ間の配向性及び相互作用は、結果として生じる複合材料の物理的性質及び物理的特性に多大な影響を与える。配向ナノチューブは、例えば、米国特許第６，２６５，４６６号明細書において検討されている。個々のナノチューブ間の相互作用の推定される効果は、例えば、米国特許出願公開第２００３／０００８１２３号明細書において検討されている。
【０００５】
材料は、例えば、擬似キャパシタンス又は二重層キャパシタンスによる様々な手法及びこれらの手法の組み合わせを用いて、キャパシタンスとしての機能を提供する。擬似キャパシタンスは、電極−電解質接触面を横切るイオン輸送を含む電荷移動化学反応に起因する。電荷移動化学反応は、電極のバルク内へのイオン輸送も含む。一方、二重層キャパシタンスは、電解質と接触する電極材料の表面の伝導電子の分極に起因する。
【０００６】
既存の材料よりも増大されたキャパシタンスを有する材料を製造するために、導電性ポリマー材料内にナノチューブを組み込んだ複合材料の必要性が存在する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本教示は、既存の材料よりも予想を超えて増大されたキャパシタンスを有する複合材料の必要性を満たす。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本教示の複合材料は、複数のナノチューブと、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）（以下、「ＰＥＤＯＴ」と称する）等の導電性ポリマーマトリクスと、を含有する。複合材料は、対イオンをさらに備えることができる。
【０００９】
本教示は、複数のナノチューブ、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）等の導電性ポリマーマトリクス及び対イオンを備える第一の電極を有するキャパシタと、電解質と、第二の電極と、をさらに含む。
【００１０】
添付図面は、本教示のさらなる理解を提供するために備えられ、本明細書に組み込まれて本明細書の一部を構成するものであり、本教示の原理を説明する役割を果たすため、詳細な説明とともに本教示の様々な実施形態を説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本教示は、ナノチューブ及び導電性ポリマーマトリクス材料を含有する複合材料と、本教示に係る複合材料を備えたキャパシタと、に関する。複合材料は、対イオンをさらに備えることができる。
【００１２】
本教示の様々な実施形態によると、複数のナノチューブと、例えば、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）等の導電性ポリマーマトリクスと、を含有する複合材料が提供される。本教示の様々な実施形態によると、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）は、導電性ポリマーマトリクスとして利用可能である。
【００１３】
また、本教示の様々な実施形態によると、対イオンは、ポリマーマトリクスの導電率を増大させるために、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と接触している、又は、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に組み込まれている。本教示の様々な実施形態によると、対イオンは、ポリスチレンスルホン酸とすることができる。
【００１４】
本教示の様々な実施形態によると、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）ポリマーマトリクス材料は、約１０−１０Ω−１／ｃｍ以上の導電率を有することができる。本教示の様々な実施形態によると、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）ポリマーマトリクス材料は、約１０−１０Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲、約１０−６Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲、又は、約１０−１Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲の導電率を有することができる。
【００１５】
本教示の様々な実施形態によると、導電性ポリマーマトリクスは、約８から約１０，０００までの繰り返し単位を有する、約８から約１，０００までの繰り返し単位を有する、約８から約１００までの繰り返し単位を有する、又は、約１５から約２０までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）とすることができる。
【００１６】
本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、単層カーボンナノチューブ、官能性単層ナノチューブ、複層カーボンナノチューブ及び官能性複層ナノチューブを含むことができる。本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、約０．５ｎｍから約１ｎｍまでの範囲、約１ｎｍから約１０ｎｍまでの範囲、約１０ｎｍから約２５ｎｍまでの範囲、約２５ｎｍから約４５ｎｍまでの範囲、又は、約４５ｎｍから約１００ｎｍまでの範囲の外径を有することができる。本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、約１０未満、約５未満、又は、約３未満の数のナノチューブからなるグループに束ねられることができる。
【００１７】
本教示の様々な実施形態によると、本教示に好適なナノチューブは、例えば、カーボンのレーザ切断、炭化水素の分解、又は、二つのカーボングラファイト電極間のアーク放電といった任意の好適な手法によって形成可能である。例えば、米国特許第５，４２４，０５４号明細書、米国特許第６，２２１，３３０号明細書、Smalley, R.E., et al., Chem. Phys. Lett. 243, pp.1-12 (1995)、及び、Smalley, R.E., et al., Science, 273, pp.483-487 (1996)を参照されたい。ＲＦＰ単層ナノチューブ（本明細書では「ＲＦＰ−ＳＷＮＴ」と称する）は、酸で精製されて官能基を低減させるための後続処理を実行された可溶性単層ナノチューブであり、カリフォルニア州リバーサイドのCarbon Solutions, Inc.から市販されている。ＲＦＰ−ＳＷＮＴは、改良された電気アーク法により生成され、約０．１ｍｇ／ｍＬの水溶解度を有するものと理解される。
【００１８】
本教示の様々な実施形態によると、本教示によって用いられるナノチューブは、水、又は、水と例えばエチレングリコール等の共溶媒との混合物に分散するナノチューブとすることができる。本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、水又は水／共溶媒混合物への可溶性を提供するために、例えば、水酸基又はカルボキシル基といった官能基で官能化されることができる。
【００１９】
本教示の様々な実施形態によると、複合材料は、１に対して約０．０５から１に対して約５０までの範囲といった、ポリマーマトリクスに対するナノチューブの重量比を有するように構成可能である。本教示の様々な実施形態によると、ポリマーマトリクスに対するナノチューブの重量比は、１に対して約２、１に対して約４、１に対して約５、１に対して約１０、１に対して約１５、又は、１に対して約１９とすることができる。
【００２０】
本教示の様々な実施形態によると、複合材料は、光学的に透明とすることができる。光学的に透明とは、可視光波長域における材料の透明性のことを指し、より詳細には、約９０％を超える、約７５％を超える、約５０％を超える、約２５％を超える、又は、約１０％を超える可視光の透過のことを指す。
【００２１】
本教示の様々な実施形態によると、複数のナノチューブ、導電性ポリマーマトリクス及び対イオンを備えた第一の電極と、電解質と、第二の電極と、を備えたキャパシタが提供される。本教示の様々な実施形態によると、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）が導電性ポリマーマトリクスとして利用可能である。
【００２２】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極は、ポリマーマトリクスの導電率を増大させるために、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と接触する、又は、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）に組み込まれた対イオンを備えることができる。本教示の様々な実施形態によると、対イオンは、ポリスチレンスルホン酸とすることができる。
【００２３】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極内に存在するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）ポリマーマトリクス材料は、約１０−１０Ω−１／ｃｍ以上の導電率を有することができる。本教示の様々な実施形態によると、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）ポリマーマトリクス材料は、約１０−１０Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲、約１０−６Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲、又は、約１０−１Ω−１／ｃｍから約１０３Ω−１／ｃｍまでの範囲の導電率を有することができる。
【００２４】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極の導電性ポリマーマトリクスは、約８から約１０，０００までの繰り返し単位を有する、約８から約１，０００までの繰り返し単位を有する、約８から約１００までの繰り返し単位を有する、又は、約１５から約２０までの繰り返し単位を有するポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）とすることができる。
【００２５】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極は、単層カーボンナノチューブ、官能性単層ナノチューブ、複層カーボンナノチューブ又は官能性複層ナノチューブであるナノチューブを含むことができる。本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、約０．５ｎｍから約１ｎｍまでの範囲、約１ｎｍから約１０ｎｍまでの範囲、約１０ｎｍから約２５ｎｍまでの範囲、約２５ｎｍから約４５ｎｍまでの範囲の外径を有することができる。本教示の様々な実施形態によると、ナノチューブは、約１０未満、約５未満、又は、約３未満の数のナノチューブからなるグループに束ねられることができる。
【００２６】
本教示の様々な実施形態によると、本教示に係る第一の電極において用いられるナノチューブは、水、又は、水と例えばエチレングリコール等の共溶媒との混合物に分散するナノチューブとすることができる。本教示の様々な実施形態によると、第一の電極内に存在するナノチューブは、水又は水／共溶媒混合物への可溶性を提供するために、例えば、水酸基又はカルボキシル基といった官能基で官能化されることができる。
【００２７】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極の複合材料は、１に対して約０．０５から１に対して約５０までの範囲といった、ポリマーマトリクスに対するナノチューブの重量比を有するように構成可能である。本教示の様々な実施形態によると、ポリマーマトリクスに対するナノチューブの重量比は、１に対して約２、１に対して約４、１に対して約５、１に対して約１０、１に対して約１５、又は、１に対して約１９とすることができる。
【００２８】
本教示の様々な実施形態によると、第一の電極の複合材料は、光学的に透明とすることができる。光学的に透明とは、可視光波長域における材料の透明性のことを指し、より詳細には、約９０％を超える、約７５％を超える、約５０％を超える、約２５％を超える、又は、約１０％を超える可視光の透過のことを指す。
【００２９】
本明細書において引用された全ての刊行物、記事、論文、特許、特許公報及び他の参考文献は、あらゆる目的のために本明細書に一体に組み込まれる。
【００３０】
前記した記述は本教示の好ましい実施形態を対象としているが、他の改変及び修正が当業者にとって自明であり、他の改変及び修正が本教示の精神又は範囲を逸脱しない範囲で実施可能であることに留意されたい。
【００３１】
前記した例は、本教示のより完璧な理解を提供するために示されている。本教示の原理を説明するための特定の技術、条件、材料及び報告データは、模範的な例であり、本教示の範囲を制限するものとして解釈すべきではない。
【実施例】
【００３２】
＜テスト手順＞
≪ラマンスペクトル≫
ラマン分析が、ＲＦＰ−単層カーボンナノチューブと、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、以下の実施例において記載された手順により生成されたサンプルと、について実施された。ラマンスペクトルは、５３２ｎｍで行われた。
【００３３】
図１及び図２は、本教示の手順よって生成された材料と、ＰＥＤＯＴと、ＲＦＰ単層カーボンナノチューブと、のラマンスペクトルを表す図である。図２は、ＲＦＰ−ＳＷＮＴのスペクトルと比較された、本教示に係る材料の三つの異なる地点又は破片のスペクトルを表す図である。
【００３４】
本教示によって生成された材料のナノチューブとポリマーとの間の相互作用によって、材料内に存在するナノチューブに起因するラマンピークがシフトする結果となった。これらのシフトは、図１に示される約１６００ｃｍ−１での接線方向のラマンモードの低い周波数へのシフトと、図２に示される約１６７．４０ｃｍ−１から約１７２．８１ｃｍ−１への半径方向のラマンモードにおける高い周波数へのシフトと、の両方で説明される。
【００３５】
図３は、本教示に係るＲＦＰ−ＳＷＮＴと、他の材料の二つの異なる地点又は破片と、のスペクトルを表す図である。この材料は、図１及び図２において分析されたサンプルよりも大きい、ポリマーに対するナノチューブの重量比を有する。約１６００ｃｍ−１でのナノチューブに起因する接線方向のラマンモードは、ＲＦＴ−ＳＷＮＴサンプルと比較して、本教示に係る材料によって低い周波数にシフトする。約１４４０ｃｍ−１でのラマンモードは、本教示に係る材料内に存在するＰＥＤＯＴに起因する。
【００３６】
≪サイクリックボルタンメトリー及びキャパシタンス測定≫
サイクリックボルタンメトリー分析が本教示に係る二つの実施例に実施され、その結果が図４に示されている。１５重量％のＲＦＰ−ＳＷＮＴと８５重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）とを含有する複合材料が楕円によって示され、８０重量％のＲＦＰ−ＳＷＮＴと１０重量％のＫＣｌと１０重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）とを含有する他の複合材料が矩形により示されている。各材料のサンプルがグラッシーカーボン電極に取り付けられ、サイクリックボルタンメトリー分析を受けた。
【００３７】
図４は、サイクリックボルタンメトリー分析の結果を説明する図である。この結果は、低いナノチューブ濃度では、材料は、ナノチューブが存在しないポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と同じ型で応答し、一方、高いナノチューブ濃度では、材料は、一般的にナノチューブのみからなる材料の性能と同じように機能する。
【００３８】
キャパシタンス測定が四つの異なる材料について実行され、その結果が図５に示されている。市販の活性炭と、７０重量％のＨｉＰｃｏＳＷＮＴ（高圧一酸化炭素処理により生成された単層カーボンナノチューブ）及び３０重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含有する複合材料と、ＲＦＰ−ＳＷＮＴと、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）とが、キャパシタンスが測定された四つのサンプルである。
【００３９】
図５に示されるキャパシタンス測定は、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と組み合わせたナノチューブの強化された性能と、本教示に係る複合材料とキャパシタ電極の材料として一般的に用いられる市販の活性炭との相対的な性能と、を明らかにする。
【００４０】
＜実施例１＞
２．０ｍｇのＲＦＰ単層ナノチューブと１２．０ｍＬの水とで満たされた小さいフラスコが、５分間超音波処理された。続いて、塩化カリウムが、固体が現れるまで添加された。続いて、混合物が、５分間超音波処理された。水（０．５ｍＬ）内に１．３重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む懸濁液が添加され、混合物に５分間超音波を当てた。結果物である混合物が約６０℃での加熱によってフード下で乾燥された。
【００４１】
ポリマーに対するナノチューブの公称重量比は、１に対して２である。
【００４２】
＜実施例２＞
０．１０ｍｇのＲＦＰ−ＳＷＮＴと１８．０ｍＬの水とで満たされた小さいフラスコが、１０分間超音波処理された。水（０．５ｍＬ）内に１．３重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む懸濁液が添加された。混合物が混合され、続いて、混合物が５分間超音波処理された。結果物である混合物が約６０℃での加熱によってフード下で乾燥された。
【００４３】
ポリマーに対するナノチューブの公称重量比は、１に対して１である。
【００４４】
＜実施例３＞
０．１０ｍｇのＲＦＰ−ＳＷＮＴと１８．０ｍＬの水とで満たされた小さいフラスコが、１０分間超音波処理された。水（０．０１ｍＬ）内に１．３重量％のポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）を含む懸濁液が添加された。混合物が混合され、続いて、５分間超音波処理された。結果物である混合物が約６０℃での加熱によってフード下で乾燥された。
【００４５】
ポリマーに対するナノチューブの公称重量比は、１に対して５である。
【００４６】
前記したように、本教示の様々な実施形態の詳細な説明が、説明及び記述を目的として提供された。本教示を開示された正確な実施形態に包括したり制限したりすることは意図されていない。多くの修正及び改変が当業者にとって自明である。実施形態は、本教示の原理及び実際の適用をより良く説明するために選択され記載されたものであり、その結果、様々な実施形態及び様々な修正を有する本教示が、意図される特定の利用に好適であることを当業者が理解することが可能となる。本教示の範囲は特許請求の範囲及びその均等物によって定義されることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】ＲＦＰ単層カーボンナノチューブ、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）及び本教示に係る複合材料のラマンスペクトルを説明する図である。
【図２】図１でテストされたのと同様の複合材料の三つの異なる地点又は破片と、ＲＦＰ単層カーボンナノチューブと、のラマンスペクトルを説明する図である。
【図３】本教示に係る複合材料の二つの異なる地点又は破片と、ＲＦＰ単層カーボンナノチューブと、のラマンスペクトルを説明する図である。
【図４】二つの異なるＲＦＰ炭層カーボンナノチューブ及びポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）の複合材料のサイクリックボルタンメトリーテスト結果を説明する図である。
【図５】ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）と、ＲＦＰ単層カーボンナノチューブと、ＲＦＰ単層カーボンナノチューブ及びポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）の複合材料と、市販の活性炭材料とのキャパシタンステスト結果を説明する図である。
【図１】
2008523234.tif 000002
【図２】
2008523234.tif 000003
【図３】
2008523234.tif 000004
【図４】
2008523234.tif 000005
【図５】
2008523234.tif 000006
【国際調査報告】
2008523234.tif 000007
2008523234.tif 000008
2008523234.tif 000009