(57)【要約】  本発明は、Ａｋｔ活性を阻害する化合物を提供する。特に、開示された化合物はＡｋｔイソ型の１又は２種を選択的に阻害する。また、本発明は、この種の阻害性化合物を含む組成物、癌の治療を必要とする患者に前記化合物を投与することによりＡｋｔ活性を阻害する方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ａ： 
【化１】
2008530111.tif 000036
（式中、ａは０又は１であり；ｂは０又は１であり；ｍは０，１又は２であり；ｎは０，１，２，３又は４であり；ｐは０，１，２，３，４又は５であり；ｔは２，３，４，５又は６であり；
ｕ，ｖ，ｗ及びｘは、独立してＣＨ及びＮから選択され；
ｙ及びｚは、独立してＣＨ及びＮから選択され、ｙ及びｚの少なくとも１つがＮであり；
環Ｋは、（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルから選択されるが、但し、環Ｋはフェニルではない；
Ｒ１は、独立して、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びヘテロシクリルは、Ｒ６から選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ２は、独立してオキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びヘテロシクリルは、Ｒ６から選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ３及びＲ４は、独立してＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及び（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキルから選択されるか、又は、Ｒ３及びＲ４が一緒になって、−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、ここで、炭素原子の１個が、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選択される部分によって置換されてもよく；
Ｒ５は、ＮＲ７Ｒ８から選択され；
Ｒ６は、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、ＯｂＣ１−Ｃ６パーフルオロアルキル、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ７Ｒ８、オキソ、ＣＨＯ、（Ｎ＝Ｏ）Ｒ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル又は（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは、Ｒ６ａから選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ａは、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ヘテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される３個までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ｂは、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ヘテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される３個までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ７及びＲ８は、独立してＨ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＳＯ２Ｒａ、及び（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲｂ２から選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは、Ｒ６ａから選択される１個以上の置換基で置換されていてもよく、又は、Ｒ７及びＲ８はそれらが結合する窒素と一緒になって、各環に３〜７個のメンバーを有する、単環式又は二環式複素環（窒素に加え、Ｎ、Ｏ及びＳから選択される１又は２個の付加的なヘテロ原子を含んでもよい。）を形成し、前記単環式又は二環式複素環は、Ｒ６ａから選択される、１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒａは、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、アリール、又はヘテロシクリルであり；及び
Ｒｂは、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、アリール、ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、又はＳ（Ｏ）２Ｒａである）で表される化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項２】
式Ｂ：
【化２】
2008530111.tif 000037
（式中、ｑは、０，１，２，３又は４であり；
Ｑは、独立してヘテロシクリルから選択され、該ヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換で置換されてもよく；及び
他の全ての置換基及び変数は請求項１において定義された通りである）で表される、請求項１記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項３】
式Ｃ： 
【化３】
2008530111.tif 000038
（式中、他の全ての置換基及び変数は請求項２において定義された通りである）で表される、請求項２記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項４】
式Ｄ： 
【化４】
2008530111.tif 000039
（式中、他の全ての置換基及び変数は請求項２において定義された通りである）で表される、請求項３記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項５】
式Ｅ：
【化５】
2008530111.tif 000040
（式中、他の全ての置換基及び変数は請求項２において定義された通りである）で表される、請求項４記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項６】
式Ｆ：
【化６】
2008530111.tif 000041
（式中、他の全ての置換基及び変数は請求項１において定義された通りである）で表される、請求項１記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項７】
式Ｇ：
【化７】
2008530111.tif 000042
（式中、Ｒ３及びＲ４は、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり、前記アルキルは、ＯＨ及びハロから選択される３個までの置換基で置換されてもよく、そして、Ｒ３及びＲ４は一緒になって（Ｃ３−Ｃ７）シクロアルキルを形成してもよく；及び
他の全ての置換基及び変数は請求項１において定義された通りである）で表される、請求項６記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項８】
５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン；
２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
１−｛４−［４−（３−ピリミジン−５−イルキノキサリン−２−イル）ベンジル］シクロヘキシル｝−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール２−オン；
３−［３−（４−｛［４−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンズイミダゾール１−イル）シクロヘキシル］メチル｝フェニル）キノキサリン−２−イル］チオフェン−２−カルバルデヒド；
１−（４−｛４−［３−（１Ｈ−ピラゾール−５−イル）キノキサリン−２−イル］ベンジル｝シクロヘキシル）−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン；及び
２−［４−（１−アミノ−１−メチルエチル）フェニル］−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オンから選択される、請求項１記載の化合物、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体。
【請求項９】
５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン；
２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
１−｛４−［４−（３−ピリミジン−５−イルキノキサリン−２−イル）ベンジル］シクロヘキシル｝−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール２−オン；
３−［３−（４−｛［４−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンズイミダゾール１−イル）シクロヘキシル］メチル｝フェニル）キノキサリン−２−イル］チオフェン−２−カルバルデヒド；及び
１−（４−｛４−［３−（１Ｈ−ピラゾール−５−イル）キノキサリン−２−イル］ベンジル｝シクロヘキシル）−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オンから選択される、請求項１記載の化合物のＴＦＡ塩又はその立体異性体。
【請求項１０】
薬学的担体、及びその中に分散された、治療的に有効な量の請求項１記載の化合物を含有する、医薬組成物。
【請求項１１】
治療を必要とするほ乳類において、癌の治療又は予防に有用な医薬を製造するための請求項１記載の化合物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セリン／スレオニンキナーゼ、Ａｋｔ（ＰＫＢとしても知られている；本明細書において「Ａｋｔ」という）の１種以上のイソ型の活性の阻害剤である化合物に関する。本発明は、また、この種の化合物を含む医薬組成物、及び癌の治療における本発明の化合物の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アポトーシス（プログラム化された細胞死）は、胚発生、及び退行性神経性疾患、循環器疾患、及び癌等の種々の疾患の発症において重要な役割を果たしている。最近の研究では、プログラム化された細胞死の制御又は実行に関与する種々のアポトーシス促進、及び抗アポトーシス遺伝子産物を同定した。Ｂｃｌ２又はＢｃｌｘＬ等の抗アポトーシス遺伝子の発現により、種々の刺激によって誘発されるアポトーシス細胞死が阻害される。一方、Ｂａｘ又はＢａｄ等のアポトーシス促進遺伝子の発現のため、プログラム化された細胞死が誘発される（Ａｄａｍｓら、Ｓｃｉｅｎｃｅ，２８１：１３２２−１３２６（１９９８））。プログラム化された細胞死の実行は、カスパーゼ３、カスパーゼ７、カスパーゼ８及びカスパーゼ９等の、カスパーゼ１関連プロテイナーゼによって媒介される（Ｔｈｏｒｎｂｅｒｒｙら、Ｓｃｉｅｎｃｅ，２８１：１３１２−１３１６（１９９８））。
【０００３】
ホスファチジルイノシトール３’−ＯＨキナーゼ（ＰＩ３Ｋ）／Ａｋｔ経路は、細胞生存／細胞死の制御にとって重要であると思われる（Ｋｕｌｉｋら、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１７：１５９５−１６０６（１９９７）；Ｆｒａｎｋｅら、Ｃｅｌｌ，８８：４３５−４３７（１９９７）；ＫａｕｆｆｍａｎｎＺｅｈら、Ｎａｔｕｒｅ  ３８５：５４４−５４８（１９９７）；Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７５：６２８−６３０（１９９７）；Ｄｕｄｅｋら、Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７５：６６１−６６５（１９９７））。血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）及びインシュリン様成長因子−１（ＩＧＦ−１）等の生存因子は、ＰＩ３Ｋの活性を誘導することによって、種々の条件下で細胞の生存を促進する（Ｋｕｌｉｋら、１９９７，Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  １９９７）。活性化ＰＩ３Ｋにより、ホスファチジルイノシトール（３，４，５）−トリホスフェート（ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）Ｐ３）の産生が誘導され、それが、次には、プレクストリン相同（ＰＨ）ドメインを含む、セリン／スレオニンキナーゼＡｋｔに結合し、活性を促進する（Ｆｒａｎｋｅら、Ｃｅｌｌ，８１：７２７−７３６（１９９５）；Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７７：５３４（１９９７）；Ｄｏｗｎｗａｒｄ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．１０：２６２−２６７（１９９８），Ａｌｅｓｓｉら、ＥＭＢＯ  Ｊ．１５：６５４１−６５５１（１９９６））。ＰＩ３Ｋ、又はＡｋｔのドミナントネガティブな突然変異体の特異的阻害剤によって、これらの成長因子又はサイトカインの生存促進活性がなくなる。ＰＩＫ３の阻害剤（ＬＹ２９４００２又はワートマニン）が、上流キナーゼによるＡｋｔの活性化を阻害することが既に開示されている。更に、構成的に活性化されたＰＩ３Ｋ又はＡｋｔ突然変異体を導入することで、細胞が正常にアポトーシス性細胞死を受ける条件下で、細胞の生存が促進される（Ｋｕｌｉｋら、１９９７，Ｄｕｄｅｋら、１９９７）。
【０００４】
セカンドメッセンジャー制御セリン／スレオニンプロテインキナーゼのＡｋｔサブファミリーの３種のメンバーが同定され、Ａｋｔ１／ＰＫＢα、Ａｋｔ２／ＰＫＢβ、及びＡｋｔ３／ＰＫＢγとそれぞれ命名された（以下、本明細書において、「Ａｋｔ１」、「Ａｋｔ２」及び「Ａｋｔ３」という）。そのイソ型は、特に、触媒ドメインをコードする領域で相同的である。Ａｋｔは、Ｐ１３Ｋシグナル伝達に応じて発生するリン酸化現象によって活性化される。ＰＩ３Ｋは細胞膜イノシトールリン脂質をリン酸化し、セカンドメッセンジャーである、ホスファチジル−イノシトール３，４，５−トリホスフェート及びホスファチジルイノシトール３，４−ビスホスフェートが生成し、これらが、ＡｋｔのＰＨドメインに結合すると考えられてきた。Ａｋｔ活性化の最新のモデルでは、上流キナーゼによるＡｋｔの調節部位のリン酸化が発生する、３’−リン酸化ホスホイノシチドによる細胞膜への酵素の動員が提案されている（Ｂ．Ａ．Ｈｅｍｍｉｎｇｓ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７５：６２８−６３０（１９９７）；Ｂ．Ａ．Ｈｅｍｍｉｎｇｓ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７６：５３４（１９９７）；Ｊ．Ｄｏｗｎｗａｒｄ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７９：６７３−６７４（１９９８））。
【０００５】
Ａｋｔ１のリン酸化は、２箇所の調節部位、すなわち、触媒ドメイン活性化ループ内のＴｈｒ３０８、及びカルボキシ末端近くのＳｅｒ４７３上で起こる（Ｄ．Ｒ．Ａｌｅｓｓｉら、ＥＭＢＯ  Ｊ．１５：６５４１−６５５１（１９９６）及びＲ．Ｍｅｉｅｒら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：３０４９１−３０４９７（１９９７））。同等の調節性リン酸化部位が、Ａｋｔ２及びＡｋｔ３に存在する。活性ループ部位でＡｋｔをリン酸化する上流キナーゼがクローニングされ、３’−ホスホイノシチド依存性プロテインキナーゼ１（ＰＤＫ１）と命名された。ＰＤＫ１はＡｋｔをリン酸化するのみでなく、ｐ７０リボソームＳ６キナーゼ、ｐ９０ＲＳＫ、血清及び糖質コルチコイド調節キナーゼ（ＳＧＫ）、及びプロテインキナーゼＣをリン酸化する。カルボキシ末端近くのＡｋｔの調節部位をリン酸化する上流キナーゼはまだ同定されていないが、最近の報告では、インテグリン−結合キナーゼ（ＩＬＫ−１）、セリン／スレオニンプロテインキナーゼ、又は自己リン酸化についての役割が示唆されている。
【０００６】
ヒト腫瘍中のＡｋｔ濃度の解析によって、多くの卵巣（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．８９：９２６７−９２７１（１９９２））及び膵臓癌（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．９３：３６３６−３６４１（１９９６））において、Ａｋｔ２が過剰発現していることが示された。同様に、Ａｋｔ３が、乳癌及び前立腺癌細胞株において過剰発現していることが発見された（Ｎａｋａｔａｎｉら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７４：２１５２８−２１５３２（１９９９））。
【０００７】
腫瘍抑制因子ＰＴＥＮ（ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３の３’ホスフェートを特異的に除去する、タンパク質及び脂質ホスファターゼ）は、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路の負の調節因子である（Ｌｉら、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７５：１９４３−１９４７（１９９７），Ｓｔａｍｂｏｌｉｃら、Ｃｅｌｌ  ９５：２９−３９（１９９８），Ｓｕｎら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．９６：６１９９−６２０４（１９９９））。ＰＴＥＮの胚性突然変異は、カウデン病等のヒトの癌症候群の原因である（Ｌｉａｗら、Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  １６：６４−６７（１９９７））。ＰＴＥＮは、大部分のヒト腫瘍において消失しており、機能的なＰＴＥＮを有しない腫瘍細胞ラインのため、活性化されたＡｋｔの濃度の上昇が示された（上述したＬｉら、Ｇｕｌｄｂｅｒｇら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５７：３６６０−３６６３（１９９７），Ｒｉｓｉｎｇｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５７：４７３６−４７３８（１９９７））。
【０００８】
これらの観察は、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路が腫瘍化において細胞生存又はアポトーシスを調節するための重要な役割を果たすことを証明する。
【０００９】
Ａｋｔの活性化及び活性の阻害は、ＬＹ２９４００２又はワートマニン等の阻害剤を用いてＰＩ３Ｋを阻害することによって達成することができる。しかし、ＰＩ３Ｋ阻害は、３種の全てのＡｋｔイソ酵素に無差別に影響を及ぼすのみならず、チロシンキナーゼのＴｅｃファミリー等のＰｄｔＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３に依存する、他のＰＨドメイン含有シグナル伝達分子にも影響を及ぼす。更に、Ａｋｔが、ＰＩ３ｋに依存しない増殖シグナルによって活性化され得ることが開示されている。
【００１０】
更に、上流キナーゼＰＤＫ１の活性を阻害することによって、Ａｋｔ活性が阻害される。特異的なＰＤＫ１阻害剤は公開されていない。また、ＰＤＫ１の阻害は、その活性がＰＤＫ１に依存する、異型性ＰＫＣイソ型、ＳＧＫ、及びＳ６キナーゼ等の、複数のプロテインキナーゼの阻害につながる（Ｗｉｌｌｉａｍｓら、Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．１０：４３９−４４８（２０００））。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、Ａｋｔの阻害剤である、新規な化合物を提供することである。
【００１２】
また、本発明の目的は、Ａｋｔの阻害剤である、新規な化合物を含有する医薬組成物を提供することである。
【００１３】
また、本発明の目的は、このようなＡｋｔ活性の阻害剤を投与することを含む、癌の治療方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の要約
本発明は、Ａｋｔ活性を阻害する化合物を提供する。特に、開示された化合物は、１又は２種のＡｋｔを選択的に阻害する。本発明は、また、この種の阻害性化合物を含有する組成物、及び癌の治療を必要とする患者に、前記化合物を投与することによってＡｋｔ活性を阻害する方法を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明の詳細な記載
本発明の化合物は、セリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの活性を阻害するのに有用である。本発明の第一の実施態様においては、Ａｋｔ活性の阻害剤は、式Ａ：
【００１６】
【化１】
2008530111.tif 000002
【００１７】
（式中、ａは０又は１であり；ｂは０又は１であり；ｍは０，１又は２であり；ｎは０，１，２，３又は４であり；ｐは０，１，２，３，４又は５であり；ｔは２，３，４，５又は６であり；
ｕ，ｖ，ｗ及びｘは、独立してＣＨ及びＮから選択され；
ｙ及びｚは、独立してＣＨ及びＮから選択されるが、但し、ｙ及びｚの少なくとも１つがＮであり；
環Ｋは、（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルから選択されるが、但し、環Ｋはフェニルではなく；
Ｒ１は、独立して、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びヘテロシクリルは、Ｒ６から選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ２は、独立して、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びヘテロシクリルは、Ｒ６から選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ３及びＲ４は、独立してＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及び（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキルから選択されるか、又は、Ｒ３及びＲ４が一緒になって、−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、ここで、炭素原子の１個が、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選択される部分によって置換されてもよく；
Ｒ５は、ＮＲ７Ｒ８から選択され；
Ｒ６は、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、ＯｂＣ１−Ｃパーフルオロアルキル、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ７Ｒ８、オキソ、ＣＨＯ、（Ｎ＝Ｏ）Ｒ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル又は（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは、Ｒ６ａから選択される１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ａは、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ヘテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される３個までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ｂは、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ヘテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される３個までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ７及びＲ８は、独立してＨ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＳＯ２Ｒａ、及び（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲｂ２，から選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは、Ｒ６ａから選択される１個以上の置換基で置換されていてもよく、又は、Ｒ７及びＲ８はそれらが結合する窒素と一緒になって、各環に３〜７個のメンバーを有する、単環式又は二環式複素環（窒素に加え、Ｎ、Ｏ及びＳから選択される１又は２個の付加的なヘテロ原子を含んでもよい。）を形成し、前記単環式又は二環式複素環は、Ｒ６ａから選択される、１個以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒａは、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、アリール、又はヘテロシクリルであり；及び
Ｒｂは、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、アリール、ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、又はＳ（Ｏ）２Ｒａである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００１８】
本発明の第二の実施態様においては、Ａｋｔ活性の阻害剤は、式Ｂ：
【００１９】
【化２】
2008530111.tif 000003
【００２０】
（式中、ｑは、０，１，２，３又は４であり；
Ｑは、独立してヘテロシクリルから選択され、該ヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換で置換されてもよく；及び
他の全ての置換基及び変数は第一の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００２１】
本発明の第三の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｃ：
【００２２】
【化３】
2008530111.tif 000004
【００２３】
（式中、他の全ての置換基及び変数は第二の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００２４】
本発明の第四の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｄ：
【００２５】
【化４】
2008530111.tif 000005
【００２６】
（式中、他の全ての置換基及び変数は第二の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００２７】
本発明の第五の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｅ：
【００２８】
【化５】
2008530111.tif 000006
【００２９】
（式中、他の全ての置換基及び変数は第二の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００３０】
本発明の第六の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｆ：
【００３１】
【化６】
2008530111.tif 000007
【００３２】
（式中、他の全ての置換基及び変数は第一の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００３３】
本発明の第七の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｇ：
【００３４】
【化７】
2008530111.tif 000008
【００３５】
（式中、Ｒ３及びＲ４は、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり、前記アルキルは、ＯＨ及びハロから選択される３個までの置換基で置換されてもよく、Ｒ３及びＲ４は一緒になって（Ｃ３−Ｃ７）シクロアルキルを形成してもよく；及び
他の全ての置換基及び変数は第一の実施態様において定義された通りである。）又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００３６】
本発明の第八の実施態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｇ（式中、Ｒ３及びＲ４は、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり；  他の全ての置換基及び変数は第一の実施態様において定義されたとおりである。）、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体によって示される。
【００３７】
本発明の特定の化合物には、５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７）；
２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−８）；
１−｛４−［４−（３−ピリミジン−５−イルキノキサリン−２−イル）ベンジル］シクロヘキシル｝−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール２−オン（１−９）；
３−［３−（４−｛［４−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンズイミダゾール１−イル）シクロヘキシル］メチル｝フェニル）キノキサリン−２−イル］チオフェン−２−カルバルデヒド（１−１０）；
１−（４−｛４−［３−（１Ｈ−ピラゾール−５−イル）キノキサリン−２−イル］ベンジル｝シクロヘキシル）−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン（１−１１）；及び
２−［４−（１−アミノ−１−メチルエチル）フェニル］−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（２−７）、又はその医薬として許容される塩又は立体異性体が含まれる。
【００３８】
本発明の化合物の具体例には、下記化合物のＴＦＡ塩、又はその立体異性体が含まれる。
５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７）；
２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−８）；
１−｛４−［４−（３−ピリミジン−５−イルキノキサリン−２−イル）ベンジル］シクロヘキシル｝−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール２−オン（１−９）；
３−［３−（４−｛［４−（２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンズイミダゾール１−イル）シクロヘキシル］メチル｝フェニル）キノキサリン−２−イル］チオフェン−２−カルバルデヒド（１−１０）；及び
１−（４−｛４−［３−（１Ｈ−ピラゾール−５−イル）キノキサリン−２−イル］ベンジル｝シクロヘキシル）−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン（１１）。
【００３９】
本発明の化合物は、不斉中心、キラル軸及びキラル面を有していてもよく、すべての取りえる異性体（光学異性体を含む）及びそれらの混合物を含む、ラセミ化合物、ラセミ混合物、及び個々のジアステレオマーとして存在し（Ｅ．Ｌ．Ｅｌｉｅｌ  及びＳ．Ｈ．Ｗｉｌｅｎ，炭素化合物の立体化学、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９４，１１１９−１１９０頁に記載されたように）、これらすべての立体異性体は、本発明に含まれる。
【００４０】
更に、本明細書に開示された化合物は互変異性体として存在してもよく、唯一の互変異性構造が表現されていたとしても、両方の互変異性型が本発明の範囲に含まれることを意図する。例えば、以下の化合物Ａに対するいずれの請求の範囲も、互変異性構造Ｂを含み、またその逆のみならず、それらの混合物を含むと理解される。ベンズイミダゾロニル部分の２種の互変異性型は、また、本発明の範囲内である。
【００４１】
【化８】
2008530111.tif 000009
【００４２】
テトラゾールは、１Ｈ／２Ｈ互変異性体の混合物として存在する。テトラゾール部分の互変異性型も、本発明の範囲内である。
【００４３】
【化９】
2008530111.tif 000010
【００４４】
任意の変数（例えば、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ６ｂ等）が、任意の構成要素において１回以上使用される場合、各使用におけるその定義は、全ての他の使用の場合とは独立している。また、置換基及び変数の組み合わせは、この種の組み合わせが安定した化合物をもたらす場合に限り、許容される。置換基から環構造にひかれた線は、示された結合がいずれかの置換可能な環上の原子と結合してもよいことを示す。環構造が二環式である場合、その結合は、二環式部分のいずれかの環上の安定な原子のいずれかに結合することを意図する。
【００４５】
本発明の化合物における置換基及び置換パターンは、化学的に安定で、かつ、容易に入手できる出発材料から、当業界で公知の技術及び後述する方法によって容易に合成することができる化合物を得るように、当業者によって選択することができると理解される。置換基自身が２個以上の置換基で置換されている場合、安定構造が得られる限りは、これらの複数の置換基は同一の炭素又は異なる炭素上に存在してもよい。「１個以上の置換基で置換されてもよい」なる語句は、「少なくとも１個の置換基で置換されてもよい」なる語句と同等であり、このような場合には好ましい実施態様は０〜４個の置換基、更に好ましい実施態様は０〜３個の置換基を有する。
【００４６】
本明細書で用いられるように、「アルキル」は、特定の数の炭素原子を含む、分枝鎖状及び直鎖状の両方の飽和脂肪族炭化水素基を含むことを意図する。例えば、「（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル」の場合のＣ１−Ｃ１０は、直鎖状又は分枝鎖状配列中に１、２、３、４、５、６、７、８、９又は１０個の炭素を有する置換基を含むと定義される。例えば、「（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル」には、特に、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル等が含まれる。
【００４７】
「シクロアルキル」なる用語は、特定の数の炭素原子を有する、単環式飽和脂肪族炭化水素基を意味する。例えば、「シクロアルキル」には、シクロプロピル、メチルシクロプロピル、２，２−ジメチルシクロブチル、２−エチル−シクロペンチル、シクロヘキシル等が含まれる。
【００４８】
「アルコキシ」は、酸素橋を通じて結合した、表示された数の炭素原子の環状、又は非環式アルキル基を表わす。従って、「アルコキシ」は、上述したアルキル及びシクロアルキルの定義を含む。
【００４９】
炭素原子数が特定されない場合、「アルケニル」なる用語は、直鎖状、分枝鎖状又は環式の、２〜１０個の炭素原子と、少なくとも１個の炭素−炭素二重結合とを含む、非芳香族炭化水素基を意味する。好ましくは、１個の炭素−炭素二重結合が存在し、４個までの非芳香族炭素−炭素二重結合が存在してもよい。従って、「（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル」は、２〜１０個の炭素原子を有するアルケニル基を意味する。アルケニル基には、エテニル、プロペニル、ブテニル、２−メチルブテニル及びシクロヘキセニルが含まれる。置換されたアルケニル基が示される場合、アルケニル基の直鎖状、分枝鎖状又は環状部分は二重結合を含んでもよく、また、置換されてもよい。
【００５０】
「アルキニル」なる用語は、２〜１０個の炭素原子と、少なくとも１個の炭素−炭素三重結合とを含む、直鎖状、分枝鎖状又は環式の炭化水素基を意味する。３個までの炭素−炭素三重結合が存在してもよい。従って、「（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル」は、２〜１０個の炭素原子を有するアルキニル基を意味する。アルキニル基には、エチニル、プロピニル、ブチニル、３−メチルブチニル等が含まれる。置換されたアルキニル基が示される場合、アルキニル基の直鎖状、分枝鎖状又は環状部分は三重結合を含んでもｙく、置換されてもよい。
【００５１】
特定の具体例において、置換基は、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール等のように、０を含む炭素数の範囲を用いて定義できる。アリールがフェニルであるとみなされる場合、この定義には、フェニル及び−ＣＨ２Ｐｈ，−ＣＨ２ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｐｈ等が含まれる。
【００５２】
本明細書で用いられるように、「アリール」は、各環中に７個までの原子を含み、少なくとも１個の環が芳香族である、安定な単環式又は二環式炭素環のいずれかを意味することを意図する。このようなアリール基の具体例には、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インダニル及びビフェニルが含まれる。アリール置換基が二環式であり、１個の環が非芳香族であるケースにおいては、結合は芳香環によると理解される。
【００５３】
本明細書で用いられるように、「ヘテロアリール」なる用語は、各環中に７個までの原子を含み、少なくとも１個の環が芳香族であり、Ｏ、Ｎ及びＳからなる群から選択される１〜４個のヘテロ原子を含む、安定な単環式又は二環式環を表わす。この定義の範囲内のヘテロアリール基には、アクリジニル、カルバゾリル、シンノリニル、キノキサリニル、ピラゾリル、インドリル、ベンゾトリアゾリル、フラニル、チエニル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、キノリニル、イソキノリニル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、インドリル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピロリル、テトラヒドロキノリンが含まれるがこれらに限定されない。以下のヘテロ複素環の定義と同様、「ヘテロアリール」には、また、窒素含有ヘテロアリールのいずれかのＮ−オキシド誘導体が含まれることが理解される。ヘテロアリール基が二環式であり、１個の環が非芳香族であるか、ヘテロ原子を含まない場合においては、結合は、芳香環を通じて又は環を含むヘテロ原子を通じてであることが理解される。置換基Ｑについてのこのようなヘテロアリール基には、２−ベンズイミダゾリル、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル及び４−イソキノリニルが含まれるが、これらに限定されない。
【００５４】
本明細書で用いられるように、「複素環」（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅ）又は「ヘテロシクリル」（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｌ）なる用語は、Ｏ、Ｎ及びＳからなる群から選択される１〜４個のヘテロ原子を含む、３〜１０員環の芳香族又は非芳香族複素環を意味し、二環式基を含むことを意図する。従って、「ヘテロシクリル」には、上述したヘテロアリールと同様、そのジヒドロ及びテトラヒドロ類似体が含まれる。「ヘテロシクリル」のさらなる具体例には、以下の、ベンゾイミダゾリル、ベンゾイミダゾロニル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、ベンゾピラゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾオキサゾリル、カルバゾリル、カルボリニル、シンノリニル、フラニル、イミダゾリル、インドリニル、インドリル、インドラジニル、インダゾリル、イソベンゾフラニル、イソインドリル、イソキノリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ナフトピリジニル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、オキサゾリン、イソオキサゾリン、オキセタニル、ピラニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリドピリジニル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジル、ピロリル、キナゾリニル、キノリル、キノキサリニル、テトラヒドロピラニル、テトラゾリル、テトラゾロピリジル、チアジアゾリル、チアゾリル、チエニル、トリアゾリル、アゼチジニル、１，４−ジオキサニル、ヘキサヒドロアゼピニル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピリジン−２−オニル、ピロリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチオフェニル、ジヒドロベンゾオキサゾリル、ジヒドロフラニル、ジヒドロイミダゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソオキサゾリル、ジヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジアゾリル、ジヒドロオキサゾリル、ジヒドロピラジニル、ジヒドロピラゾリル、ジヒドロピリジニル、ジヒドロピリミジニル、ジヒドロピロリル、ジヒドロキノリニル、ジヒドロテトラゾリル、ジヒドロチアジアゾリル、ジヒドロチアゾリル、ジヒドロチエニル、ジヒドロトリアゾリル、ジヒドロアゼチジニル、メチレンジオキシベンゾリル、テトラヒドロフラニル、及びテトラヒドロチエニル、及びそれらのＮ−オキシドが含まれるが、これらに限定されない。ヘテロシクリル置換基の結合は、炭素原子又はヘテロ原子を通して存在し得る。
【００５５】
当業者によって認識されるように、本明細書で用いられるように、「ハロ」又は「ハロゲン」は、クロロ（Ｃｈ）、フルオロ（Ｆ）、ブロモ（Ｂｒ）及びヨード（Ｉ）を含むことを意図する。
【００５６】
一実施態様において、式：
【００５７】
【化１０】
2008530111.tif 000011
【００５８】
によって示される部分は、単に具体例を示し限定的でない、下記の構造を含み、更に、二環式構造内に含まれるいずれかの適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１から選択される、１、２又は３個の置換基で置換されててもよい。
【００５９】
【化１１】
2008530111.tif 000012
【００６０】
他の実施態様においては、式：
【００６１】
【化１２】
2008530111.tif 000013
【００６２】
によって示される部分は、
【００６３】
【化１３】
2008530111.tif 000014
【００６４】
から選択され、上記式中、二環式構造内のいずれかの適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１から選択される、１〜３個の置換基で置換されてもよい。
【００６５】
他の実施態様においては、式：
【００６６】
【化１４】
2008530111.tif 000015
【００６７】
によって示される部分は、
【００６８】
【化１５】
2008530111.tif 000016
【００６９】
から選択され、上記式中、二環式構造内のいずれかの適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１から選択される、１〜３個の置換基で置換されてもよい。
【００７０】
一実施態様においては、環Ｋは、ヘテロシクリルから選択される。
【００７１】
一実施態様においては、環Ｋは
【００７２】
【化１６】
2008530111.tif 000017
【００７３】
から選択される。
【００７４】
一実施態様においては、ｎは０，１，２又は３である。
【００７５】
更なる実施態様においては、ｎは０，１又は２である。
【００７６】
他の実施態様においては、ｎは１である。
【００７７】
一実施態様においては、ｐは０，１，２又は３である。
【００７８】
更なる実施態様においては、ｐは０，１又は２である。
【００７９】
他の実施態様においては、ｐは１である。
【００８０】
一実施態様においては、ｙ及びｚはＮである。
【００８１】
他の実施態様においては、ｙはＮであり、ｚはＣＨである。
【００８２】
他の実施態様においては、ｙはＣＨであり、ｚはＮである。
【００８３】
一実施態様においては、Ｑは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよい、ベンゾイミダゾリル、ベンゾイミダゾロニル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、ベンゾピラゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾオキサゾリル、カルバゾリル、カルボリニル、シンノリニル、フラニル、イミダゾリル、インドリニル、インドリル、インドラジニル、インダゾリル、イソベンゾフラニル、イソインドリル、イソキノリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ナフトピリジニル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、オキサゾリン、イソオキサゾリン、オキセタニル、ピラニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリドピリジニル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジル、ピロリル、キナゾリニル、キノリル、キノキサリニル、テトラヒドロピラニル、テトラゾリル、テトラゾロピリジル、チアジアゾリル、チアゾリル、チエニル、トリアゾリル、アゼチジニル、１，４−ジオキサニル、ヘキサヒドロアゼピニル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピリジン−２−オニル、ピロリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチオフェニル、ジヒドロベンゾオキサゾリル、ジヒドロフラニル、ジヒドロイミダゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソオキサゾリル、ジヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジアゾリル、ジヒドロオキサゾリル、ジヒドロピラジニル、ジヒドロピラゾリル、ジヒドロピリジニル、ジヒドロピリミジニル、ジヒドロピロリル、ジヒドロキノリニル、ジヒドロテトラゾリル、ジヒドロチアジアゾリル、ジヒドロチアゾリル、ジヒドロチエニル、ジヒドロトリアゾリル、ジヒドロアゼチジニル、メチレンジオキシベンゾイル、テトラヒドロフラニル、及びテトラヒドロチエニル、及びそれらのＮ−オキシドから選択される。ヘテロシクリル置換基の結合は、炭素原子又はヘテロ原子を通して存在し得る。
【００８４】
更なる実施態様においては、Ｑは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよい、２−アゼピノン、ベンズイミダゾリル、ベンズイミダゾロニル、２−ジアザピノン、イミダゾリル、２−イミダゾリジノン、インドリル、イソキノリニル、モルホリニル、ピペリジル、ピペラジニル、ピリジル、ピロリジニル、２−ピペリジノン、２−ピリミジノン、２−ピロリジノン、キノリニル、テトラゾリル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロイソキノリニル、及びチエニルから選択される。ヘテロシクリル置換基の結合は、炭素原子又はヘテロ原子を通して存在し得る。
【００８５】
更なる実施態様においては、Ｑがヘテロシクリルである場合、Ｑは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよい、
【００８６】
【化１７】
2008530111.tif 000018
【００８７】
から選択される。
【００８８】
更なる実施態様においては、Ｑがヘテロシクリルである場合、ＱはＲ６ｂから選択される１個の置換基で置換されてもよい、
【００８９】
【化１８】
2008530111.tif 000019
【００９０】
から選択される。
【００９１】
一実施態様においては、Ｒ１は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びヘテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２で置換されてもよい。
【００９２】
他の実施態様においては、Ｒ１は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される。
【００９３】
他の実施態様においては、Ｒ１は、オキソ及びＯ（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択される。
【００９４】
一実施態様においては、Ｒ２は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）２ＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）２−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−ヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル及びヘテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及び（Ｒｂ）２で置換されてもよい。
【００９５】
他の実施態様においては、Ｒ２は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ，ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され、前記アルケニルは、オキソで置換されてもよい。
【００９６】
一実施態様においては、Ｒ３及びＲ４は、Ｈ及び（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択される。
【００９７】
他の実施態様に置いては、Ｒ３及びＲ４はＨである。
【００９８】
一実施態様においては、ＱがＲ６ｂで置換されている場合、前記Ｒ６ｂは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ及びＮ（Ｒｂ）２から選択される３個までの置換基で置換されてもよいヘテロシクリルである。
【００９９】
他の実施態様においては、ＱがＲ６ｂで置換されており、前記Ｒ６ｂは、オキソ、ＯＨ、Ｎ（Ｒｂ）２、ハロゲン及びＯａ（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよい、
【０１００】
【化１９】
2008530111.tif 000020
【０１０１】
から選択される。
【０１０２】
一実施態様においては、Ｒｂは、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択される。
【０１０３】
式Ａの一実施態様においては、環Ｋはヘテロシクリルであり；Ｒ１は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され；Ｒ２は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され、前記アルケニルは、オキソで置換されてもよく；Ｒ３及びＲ４はＨであり；Ｑは、独立してヘテロシクリルから選択され、該ヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよく；Ｒ６ｂは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される、３個までの置換基で置換されてもよいヘテロシクリルであり；Ｒｂは、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択され；他の全ての置換基及び変数は、前述した式Ａにおいて定義した通りである。
【０１０４】
式Ｄの一実施態様においては、環Ｋはヘテロシクリルであり；Ｒ１は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され；Ｒ２は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され、前記アルケニルは、オキソで置換されてもよく；Ｒ３及びＲ４はＨであり；Ｑは、独立してヘテロシクリルから選択され、該ヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよく；Ｒ６ｂは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される、３個までの置換基で置換されてもよいヘテロシクリルであり；Ｒｂは、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択され；他の全ての置換基及び変数は、前述した式Ｄにおいて定義した通りである。
【０１０５】
式Ｅの一実施態様においては、環Ｋはヘテロシクリルであり；Ｒ１は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され；Ｒ２は、オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル及びＮ（Ｒｂ）２から選択され、前記アルケニルは、オキソで置換されてもよく；Ｒ３及びＲ４はＨであり；Ｑは、独立してヘテロシクリルから選択され、該ヘテロシクリルは、Ｒ６ｂから選択される１〜３個の置換基で置換されてもよく；Ｒ６ｂは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選択される、３個までの置換基で置換されてもよいヘテロシクリルであり；Ｒｂは、独立してＨ又は（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択され；他の全ての置換基及び変数は、前述した式Ｅにおいて定義した通りである。
【０１０６】
式Ｇの一実施態様においては、環Ｋがヘテロシクリルから選択される。
【０１０７】
式Ｇの一実施態様においては、ｐが０であり、環Ｋが
【０１０８】
【化２０】
2008530111.tif 000021
【０１０９】
から選択される。
【０１１０】
式Ｇの一実施態様においては、ｐは０であり、Ｋは
【０１１１】
【化２１】
2008530111.tif 000022
【０１１２】
である。
【０１１３】
本発明に含まれるものは、式Ａのフリー体のみならず、その医薬として許容される塩及び立体異性体である。本明細書に例示される、分離されたいくつかの特定の化合物は、アミン化合物のプロトン化された塩である。「フリー体」なる用語は、非塩形態のアミン化合物を意味する。包含される医薬として許容される塩は、本明細書に開示される特定の化合物について例示される分離塩のみならず、式Ａの化合物のフリー体の通常の医薬として許容される塩をも含む。開示された特定の塩化合物のフリー体は、当業界で公知の技術を用いて分離することができる。例えば、フリー体は、希釈ＮａＯＨ水溶液、炭酸カリウム、アンモニア及び重炭酸ナトリウム等の、適切な希釈塩基溶液を用いる、塩処理によって再生することができる。フリー体は、極性溶媒中の溶解度等の特定の物性においては、個別の塩形態とはいくぶん異なっているが、酸及び塩基塩は、その他の点では、本発明の目的のためにそれぞれのフリー体と薬学的に等価である。
【０１１４】
本発明の化合物の医薬として許容される塩は、通常の化学的方法によって、塩基性又は酸性部分を含む本発明の化合物から合成することができる。一般に、塩基性化合物の塩は、イオン交換クロマトグラフィーによるか、又は適当な溶媒中、又は種々の溶媒の組み合わせ中でフリーの塩基を所望の塩形成無機酸又は有機酸の化学量論的量又は過剰量と反応させるのいずれかによって調製される。同様に、酸性化合物の塩基は、適当な無機塩基又は有機塩基との反応によって形成される。
【０１１５】
従って、本発明の化合物の医薬として許容される塩には、塩基性の本発明の化合物を、無機又は有機酸と反応させることにより形成されるような、本発明化合物の通常の非毒性塩が含まれる。例えば、通常の非毒性塩には、塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、リン酸、硝酸、等の無機酸から誘導される塩；酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、パモン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、フェニル酢酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、スルファニル酸、２−アセトキシ−安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタン二スルホン酸、シュウ酸、イセチオン酸、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）等の有機酸から誘導される塩が含まれる。
【０１１６】
本発明の化合物が酸性である場合、適当な「医薬として許容される塩」は、無機塩基及び有機塩基を含む、医薬として許容される非毒性塩基から製造される塩を意味する。無機塩基から由来する塩には、アルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅、第二鉄、第一鉄、リチウム、マグネシウム、マンガン塩、マンガン、カリウム、ナトリウム、亜鉛等が含まれる。特に好ましくは、アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウム及びナトリウム塩である。医薬として許容される有機非毒性塩基から由来する塩には、アルギニン、ベタイン、カフェイン、コリン、Ｎ，Ｎ１−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソプロピルアミン、リジン、メチルグルカミン、モルホリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン樹脂、プロカイン、プリン、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、トロメタミン等の、一級、二級及び三級アミン、天然由来の置換アミン、環状アミン及び塩基性イオン交換樹脂を含む、置換アミンが含まれる。
【０１１７】
上述した医薬として許容される塩、及び他の典型的な医薬として許容される塩の調製は、Ｂｅｒｇら，“薬学的塩”Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．，１９７７：６６：１−１９に更に十分に開示されている。
【０１１８】
生理的条件下で、化合物の脱プロトン化された酸性部分、例えば、カルボキシル基は陰イオン性であり、この電荷は、四級窒素原子等のプロトン化された又はアルキル化された塩基部分の陽イオン電荷に対してバランスをとるかもしれないので、本発明の化合物は、潜在的に内部塩又は両性イオンであることが明記されよう。
【０１１９】
有用性
本発明の化合物はＡｋｔの活性の阻害剤であり、従って、癌、特に、Ａｋｔ活性における不規則性、及びＡｋｔの下流の細胞標的に関連する癌の治療に有用である。この種の癌には、卵巣、膵臓、乳及び前立腺癌、及び腫瘍抑制因子ＰＴＥＮが突然変異した癌（膠芽細胞腫を含む）が含まれる（Ｃｈｅｎｇら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（１９９２）８９：９２６７−９２７１；Ｃｈｅｎｇら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（１９９６）９３：３６３６−３６４１；Ｂｅｌｌａｃｏｓａら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（１９９５）６４：２８０−２８５；Ｎａｋａｔａｎｉら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．（１９９９）２７４：２１５２８−２１５３２；Ｇｒａｆｆ，Ｅｘｐｅｒｔ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｔａｒｇｅｔｓ（２００２）６（１）：１０３−１１３；及びＹａｍａｄａ及びＡｒａｋｉ，Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ．（２００１）１１４：２３７５−２３８２；Ｍｉｓｃｈｅｌ及びＣｌｏｕｇｈｅｓｙ，Ｂｒａｉｎ  Ｐａｔｈｏｌ．（２００３）１３（１）：５２−６１）。
【０１２０】
本明細書に提供される化合物、組成物及び方法は、特に癌の治療に有用であると思われる。本発明の化合物、組成物及び方法によって治療することのできる癌には、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及びテラトーマ；肺：気管支癌（扁平上皮細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（導管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴン産生腫瘍、ガストリン産生腫瘍、カルチノイド、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポシ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）：尿生殖器官：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、睾丸（精上皮腫、テラトーマ、胎児性癌、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝臓癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性骨巨細胞腫瘍脊索腫、オステオクロンフローマ（ｏｓｔｅｏｃｈｒｏｎｆｒｏｍａ）（骨軟骨性外骨症）、良性脊索腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液腫様線維腫、骨腫及び巨細胞腫瘍；神経系：頭蓋骨（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽細胞腫、神経膠腫、上衣細胞腫、未分化胚細胞腫［松果体腫］、膠芽細胞腫、多形性膠芽腫、希突起膠細胞腫、シュワン細胞腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、頚部（子宮頚癌、腫瘍前子宮頚部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類癌］、顆粒膜卵胞膜細胞腫、セルトリ−ライディッヒ細胞腫瘍、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、外陰部（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、繊維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、ファローピウス管（癌）；血液学的：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、脊髄形成異常症候群）、ホジキン病、非ホジキン性リンパ腫［悪性リンパ腫］；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポシ肉腫、モル形成異常母斑、リンパ腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬；及び副腎：神経芽細胞腫が含まれるが、これらに限定されない。従って、本明細書で示される「癌性細胞」なる用語は、上記に定義された病状のいずれか１つによってわずわされる細胞を含む。
【０１２１】
本発明の化合物、組成物及び方法によって治療することのできる癌には、乳癌、前立腺癌、大腸癌、肺癌、脳癌、睾丸癌、胃癌、膵臓癌、皮膚癌、小腸癌、大腸癌、咽喉癌、頭部及び頸部癌、口腔癌、骨癌、肝臓癌、膀胱癌、腎臓癌、甲状腺癌及び血液癌が含まれるが、これらに限定されない。
【０１２２】
Ａｋｔシグナル伝達は、血管形成における複数の重大な段階を調節する（Ｓｈｉｏｊｉｍａ及びＷａｌｓｈ，Ｃｉｒｃ．Ｒｅｓ．（２００２）９０：１２４３−１２５０）。癌の治療における血管形成阻害剤の有用性は文献で公知である（例えば、Ｊ．Ｒａｋら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，５５：４５７５−４５８０，１９９５及びＤｒｅｄｇｅら、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６を参照）。癌における血管形成の役割は、多数のタイプの癌及び組織：すなわち、乳癌（Ｇ．Ｇａｓｐａｒｉｎｉ及びＡ．Ｌ．Ｈａｒｒｉｓ，Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．，１９９５，１３：７６５−７８２；Ｍ．Ｔｏｉら、Ｊａｐａｎ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，１９９４，８５：１０４５−１０４９）；膀胱癌（Ａ．Ｊ．Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎら、Ｂｒ．Ｊ．Ｕｒｏｌ．，１９９４，７４：７６２−７６６）；結腸癌（Ｌ．Ｍ．Ｅｌｌｉｓら、Ｓｕｒｇｅｒｙ，１９９６，１２０（５）：８７１−８７８）；及び口腔癌（Ｊ．Ｋ．Ｗｉｌｌｉａｍｓら、Ａｍ．Ｊ．Ｓｕｒｇ．，１９９４，１６８：３７３−３８０）において示されている。他の癌には、進行性の腫瘍、ヘアリー・セル白血病、メラノーマ、進行性頭部及び頸部癌、転移性腎臓癌、非−ホジキンリンパ腫、転移性乳癌、乳腺腺癌、進行性メラノーマ、腎臓癌、胃癌、膠芽細胞腫、肺ガン、卵巣癌、非小細胞肺癌、前立腺癌、小細胞肺癌、腎細胞癌、種々の固形腫瘍、多発性骨髄腫、転移性前立腺癌、悪性神経膠腫、腎臓癌、リンパ腫、難治性転移性疾患、難治性多発性骨髄腫、子宮頚癌、カポシ肉腫、再発性異型性グリオーマ、及び転移性大腸癌が含まれる（Ｄｒｅｄｇｅら、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６）。従って、本明細書に開示されたＡｋｔ阻害剤は、これらの血管形成関連癌の治療にも有用である。
【０１２３】
新血管新生を起こす腫瘍では、転移の可能性が増加することが示される。実際、血管新生は、腫瘍の成長及び転移に必須である（Ｓ．Ｐ．Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍら、Ｃａｎ．Ｒｅｓｅａｒｃｈ，６１：３２０６−３２１１（２００１））。従って、本明細書に開示されたＡｋｔ阻害剤は、腫瘍細胞の転移を予防又は減少するのに有用である。
【０１２４】
更に、本発明の範囲には、このような治療を必要とするほ乳類に、治療に有効な量の本発明の化合物を投与することを含む、血管形成が関与する疾患を治療及び予防する方法が含まれる。眼性新生血管疾患は、結果として生じる組織損傷の多くが眼内血管の異常な浸潤に起因し得る状態の具体例である（２０００年６月２日に公開されたＷＯ  ００／３０６５１を参照）。好ましくない浸潤は、糖尿病性網膜症、網膜症、網膜静脈閉塞等によって引き起こされるような虚血性網膜症によって、又は年齢関連性黄斑変性において観察される脈絡膜血管新生等の消耗疾患によって誘発され得る。従って、本発明の化合物の投与による血管形成の阻害により、血管浸潤が予防され、また、血管形成が関与する疾患、例えば、網膜血管化、糖尿病性網膜症、年齢関連性黄斑変性等の眼疾患が予防又は治療される。
【０１２５】
更に、本発明の範囲には、血管形成が関与する非悪性疾患（眼疾患（網膜血管化、糖尿病性網膜症及び年齢関連性黄斑変性等）、アテローム性動脈硬化症、関節炎、乾癬、肥満症及びアルツハイマー病等を含むが、これらに限定されない）の治療又は予防方法が含まれる（Ｄｒｅｄｇｅら、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６）。他の実施態様においては、眼疾患（網膜血管化、糖尿病性網膜症及び年齢関連性黄斑変性等）、アテローム性動脈硬化症、関節炎、乾癬等の血管形成が関与する疾患の治療又は予防方法が含まれる。
【０１２６】
更に、本発明の範囲には、再狭窄、炎症、自己免疫疾患及びアレルギー／喘息等の過増殖性疾患の治療方法が含まれる。
【０１２７】
更に、本発明の範囲には、ステントをコーティングするための本発明の化合物の使用、従って、再狭窄の治療及び／又は予防のためにステントをコーティングするための本発明の化合物の使用が含まれる（ＷＯ０３／０３２８０９）。
【０１２８】
更に、本発明の範囲には、変形性関節症の治療及び／又は予防のための本発明の化合物の使用が含まれる（ＷＯ０３／０３５０４８）。
【０１２９】
更に、本発明の範囲には、インシュリン過剰症の治療方法が含まれる。
【０１３０】
本発明の化合物は、また、前述した疾患、特に癌の治療に有用な医薬の製造に有用である。
【０１３１】
本発明の一実施態様においては、本発明の化合物は、阻害効果がＰＨドメインに依存する選択的阻害剤である。この実施態様においては、ＰＨドメインを欠く、先端を切断されたＡｋｔタンパク質に対するインビトロにおける阻害活性の減少を示すか、又は示さない。
【０１３２】
更なる実施態様においては、本発明の化合物は、Ａｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤、及びＡｋｔ１及びＡｋｔ２の両方の選択的阻害剤からなる群から選択される。
【０１３３】
他の実施態様においては、本発明の化合物は、Ａｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤、Ａｋｔ３の選択的阻害剤、及び３種のＡｋｔのイソ型のうちの２種の選択的阻害剤からなる群から選択される。
【０１３４】
他の実施態様においては、本発明の化合物は、全ての３種のＡｋｔのイソ型の選択的阻害剤であるが、ＰＨドメイン、ヒンジ領域、又はＰＨドメイン及びヒンジ領域の両方を欠失するように修飾された、かかるＡｋｔのイソ型のうち、１、２種又は全ての阻害剤ではない。
【０１３５】
更に、本発明は、薬学的に有効な量の本発明の化合物を、それを必要とするほ乳類に投与することを含む、Ａｋｔ活性の阻害方法に関する。
【０１３６】
本発明の化合物は、標準的な薬学のプラクティスに従い、医薬組成物中で、単独で、又は医薬として許容される担体、賦形剤又は希釈剤と組み合わせてヒトを含むほ乳類に投与されてもよい。本発明の化合物は、経口的又は非経口的に投与され、これらは、静脈注射、筋肉内注射、腹腔内注射、皮下注射、直腸投与、局所投与を含む。
【０１３７】
活性成分を含有する医薬組成物は、例えば、錠剤、トローチ、薬用ドロップ、水性又は油性懸濁液、分散性粉末又は顆粒、エマルジョン、硬又は軟カプセル剤、又はシロップ又はエリキシル剤等の経口投与に用いるのに適した形態であってもよい。経口用途を意図する医薬組成物は、医薬組成物の製造についての分野で公知の任意の方法に従って調製することができ、このような組成物は、薬学的な優雅さ及び味の良さを与えるために、甘味剤、着香料、着色剤及び保存剤からなる群から選択される１種以上の薬剤を含んでいてもよい。錠剤は、錠剤の製造に適している非毒性の医薬として許容される賦形剤と混合された活性成分を含有する。これらの賦形剤は、例えば、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、乳糖、リン酸カルシウム又はリン酸ナトリウム等の不活性賦形剤；微結晶性セルロース、クロスカルメロースナトリウム、コーンスターチ又はアルギン酸等の造粒剤及び崩壊剤；デンプン、ゼラチン、ポリビニル−ピロリドン又はアラビアゴム等の結合剤；ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又はタルク等の滑沢剤であってもよい。錠剤は、コーティングされていなくてもよく、又は好ましくない味をマスキングし、又は崩壊、胃腸管における吸収を遅らせ、その結果、長期間にわたった持続的作用を提供するために公知の技術によってコーティングされていてもよい。例えば、ヒドロキシプロピル−メチルセルロース又はヒドロキシプロピルセルロース等の水溶性のマスキング材料、エチルセルロース、セルロースアセテートブチレート等の時間遅延材料が用いられてもよい。
【０１３８】
経口用途のための製剤は、また、その活性成分が、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム又はカオリン等の不活性固体賦形剤と混合されている硬カプセル剤として、又はその活性成分が、ポリエチレングリコール等の水溶性担体、又はピーナッツ油、流動パラフィン又はオリーブ油等の油媒体と混合されている軟カプセル剤として存在してもよい。
【０１３９】
水性懸濁液は、水性懸濁液の製造に適した賦形剤と混合された活性物質を含有する。このような賦形剤は、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガントゴム及びアラビアゴム等の懸濁剤であり；分散剤又は湿潤剤は、レシチン等の天然由来のホスファチド、又はアルキレンオキシドと脂肪酸との縮合物（例えばステアリン酸ポリオキシエチレン）、又はエチレンオキシドと長鎖脂肪族アルコールとの縮合物（例えばヘプタデカエチレンオキシセタノール）、エチレンオキシドと脂肪酸由来の部分エステル及びモノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビトール等のヘキシトールとの縮合物、又はエチレンオキシドと脂肪酸由来の部分エステル及びモノオレイン酸ポリエチレンソルビタン等のヘキシトール無水物との縮合物であってもよい。水性懸濁液は、また、エチル、又はｎ−プロピルｐ−ヒドロキシ安息香酸等の１種以上の保存剤、１種以上の着色剤、１種以上の着香料、及びショ糖、サッカリン又はアスパルテーム等の甘味剤を含んでいてもよい。
【０１４０】
油性懸濁液は、活性成分を、ラッカセイ油、オリーブ油、ゴマ油又はやし油等の植物性油脂、又は流動パラフィン等の鉱油中に懸濁することによって製剤化である。油性懸濁液は、蜜ろう、固形パラフィン又はセチルアルコール等の増粘剤を含んでいてもよい。味の良い経口製剤を得るために、上述した甘味剤、着香料を加えてもよい。これらの組成物は、ブチル化ヒドロキシアニソール又はα−トコフェロール等の抗酸化剤の添加により、保存され得る。
【０１４１】
水の添加により水性懸濁液の調製に適した分散性粉末及び顆粒により、分散剤又は湿潤剤、懸濁剤及び１種以上の保存剤と混合された活性成分が得られる。適当な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤は、既に上述したものによって例示される。また、追加の賦形剤、例えば甘味剤、着香料及び着色剤も存在してもよい。これらの組成物は、アスコルビン酸等の抗酸化剤の添加によって保存してもよい。
【０１４２】
本発明の医薬組成物は、また、水中油系エマルジョンの形態であってもよい。油相は、オリーブ油、ラッカセイ油等の植物性油脂、又は流動パラフィン等の鉱油又はそれらの混合物であってもよい。適切な乳化剤は、大豆レシチン等の天然由来のホスファチド、モノオレイン酸ソルビタン等の、脂肪酸及びヘキシトール無水物由来のエステル又は部分エステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート等の前記部分エステルとエチレンオキシドとの縮合物であってもよい。エマルジョンは、また、甘味剤、着香料、防腐剤及び抗酸化剤を含んでいてもよい。
【０１４３】
シロップ及びエリキシル剤は、グリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール又はショ糖等の甘味剤と一緒に製剤化できる。このような製剤は、また、鎮痛剤、防腐剤、香料及び着色剤及び抗酸化剤を含んでいてもよい。
【０１４４】
医薬組成物は、無菌の注射用水溶液の形態であってもよい。前記許容される賦形剤及び溶媒の中で、水、リンゲル液及び等張性塩化ナトリウム溶液を使用することができる。
【０１４５】
無菌の注射製剤は、活性成分が油相に溶解している無菌の注射用水中油型マイクロエマルションであってもよい。例えば、活性成分を、最初に大豆油及びレシチンの混合物に溶解してもよい。次いで、油溶液を水及びグリセロールの混合液に入れ、マイクロエマルションを形成する処理を行なう。
【０１４６】
注射製剤又はマイクロエマルションは、局所大量注射によって患者の血流に注入してもよい。また、本発明の化合物の一定の血中濃度を維持するような方法で、溶液又はマイクロエマルションを投与することが有利である。このような一定の濃度を維持するために、連続静脈内配送システムが利用され得る。このような装置の具体例は、Ｄｅｌｔｅｃ  ＣＡＤＤ−ＰＬＵＳ（登録商標）モデル５４００静脈内ポンプである。
【０１４７】
医薬組成物は、筋肉内又は皮下投与のための無菌注射用水又は油脂性懸濁液の形態であってもよい。この懸濁液は、前述した、適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤を用いて、当業界で公知の方法に従って製剤化され得る。無菌注射製剤は、また、非毒性の非経口的に許容される希釈液又は溶媒中の無菌注射溶液又は懸濁液、例えば１，３−ブタンジオール中の溶液であってもよい。更に、無菌の不揮発性油は、溶媒又は懸濁媒体として通常に用いられる。このため、合成モノ−又はジグリセライドを含む任意の無菌の不揮発性油が、用いられる。更に、オレイン酸等の脂肪酸が、注射液の調製において用いられる。
【０１４８】
式Ａで表される化合物は、また、薬物の直腸投与のための坐剤の形態で投与されてもよい。これらの組成物は、薬物と、通常の温度では固体であるが、直腸温度で液体であって、直腸で溶解して薬物を遊離する、適切な非刺激性賦形剤とを混合することによって調製することができる。このような材料には、カカオ脂、グリセリンゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステルが含まれる。
【０１４９】
局所利用のために、式Ａで表される化合物を含む、クリーム、軟膏、ゼリー、溶液又は懸濁液等が使用される（この応用の目的のため、局所的応用は、口内洗浄剤及びうがい薬を含む）。
【０１５０】
本発明の化合物は、適切な鼻腔媒体及び送達装置の局所的使用によって鼻腔内形態で、又は当業者に周知の経皮的皮膚用パッチ剤の形態を用いた経皮経路によって投与することができる。経皮的送達システムの形態で投与するために、もちろん、投与量は、投与計画を通じた断続的よりもむしろ連続的であろう。本発明の化合物は、また、カカオ脂、グリセリンゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステル等の塩基を使用した坐剤として提供されてもよい。
【０１５１】
本発明の化合物をヒトの患者に投与する場合、一日の投与量は、年齢、体重、性及び個々の患者の反応、及び患者の症状の重症度に従って一般的に変化するが、処方する医師によって通常決定される。
【０１５２】
一実施態様においては、癌の治療を受けているほ乳類に、Ａｋｔの阻害剤の適切な量が投与される。１日あたり、約０．１ｍｇ／体重１ｋｇ〜約６０ｍｇ／体重１ｋｇ、又は０．５ｍｇ／体重１ｋｇ〜約４０ｍｇ／体重１ｋｇの量の阻害剤の投与が行われる。本発明の化合物を含有する別の治療用量は、Ａｋｔの阻害剤約０．０１ｍｇ〜約１０００ｍｇである。他の実施態様においては、用量は、Ａｋｔ阻害剤約１ｍｇ〜約１０００ｍｇである。
【０１５３】
本発明の化合物は、また、公知の治療薬及び抗癌剤との組み合わせに有用である。例えば、本発明の化合物は、公知の抗癌剤との組み合わせに有用である。本明細書に開示された化合物と、他の抗癌剤又は化学療法剤との組み合わせは、本発明の範囲内である。このような薬物の具体例は、Ｖ．Ｔ．Ｄｅｖｉｔａ及びＳ．Ｈｅｌｌｍａｎ（編集）による、腫瘍学における、癌の原理及び実践、第６版（２００１年２月１５日）、Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ＆Ｗｉｌｋｉｎｓ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓに見出される。当業者は、薬物及び関与する癌の特性に基づき、どの組み合わせが有用であるかについて判断することができる。このような抗癌剤には、以下の、エストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、細胞障害性／細胞分裂停止薬剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤及び他の血管形成阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、細胞増殖及び生存シグナル伝達の阻害剤、及び細胞周期のチェックポイントに干渉する薬剤が含まれるが、これらに限定されない。本発明の化合物は、放射線療法と共に治療するのに特に有用である。
【０１５４】
「エストロゲン受容体モジュレーター」は、メカニズムに関係なく、エストロゲンの受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を意味する。エストロゲン受容体モジュレーターの具体例には、タモキシフェン、ラロキシフェン、イドキシフェン、ＬＹ３５３３８１、ＬＹ１１７０８１、トレミフェン、フルベストラント、４−［７−（２，２−ジメチル−１−オキソプロポキシ−４−メチル−２−［４−［２−（１−ピペリジニル）エトキシ］フェニル］−２Ｈ−１−ベンゾピラン−３−イル］−フェニル−２，２−ジメチルプロパノエート、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン−２，４−ジニトロフェニル−ヒドラゾン、及びＳＨ６４６が含まれるが、これらに限定されない。
【０１５５】
「アンドロゲン受容体モジュレーター」は、メカニズムに関係なく、アンドロゲンの受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を意味する。アンドロゲン受容体モジュレーターの具体例には、フィナステライド及び他の５α−レダクターゼ阻害剤、ニルタミド、フルタミド、ビカルタミド、リアロゾール及び酢酸アビラテロンが含まれる。
【０１５６】
「レチノイド受容体モジュレーター」は、メカニズムに関係なく、レチノイドの受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を意味する。レチノイド受容体モジュレーターの具体レーには、ベキサロテン、トレチノイン、１３−シス−レチノイン酸、９−シス−レチノイン酸、α−ジフルオロオルニチン、ＩＬＸ２３−７５５３、トランス−Ｎ−（４’−ヒドロキシフェニル）レチナミド、及びＮ−４−カルボキシフェニルレチナミドが含まれる。
【０１５７】
「細胞障害（傷害）性／細胞分裂停止薬剤」は、細胞の機能を直接に妨害するか、細胞の有糸分裂を阻害又は妨害することにより、主として細胞死を引き起こすか、又は細胞増殖を阻害する化合物を意味し、アルキル化剤、腫瘍壊死因子、インターカレーター、低酸素症活性化化合物、微小管阻害剤／微小管安定化剤、有糸分裂キネシン阻害剤、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤、有糸分裂の進行に関与するキナーゼの阻害剤、成長因子及びサイトカインシグナル伝達経路に関与するキナーゼの阻害剤、代謝拮抗剤；生体応答物質；ホルモン性／抗ホルモン性治療薬、造血性成長因子、モノクローナル抗体標的治療薬、トポイソメラーゼ阻害剤、プロテアソーム阻害剤、ユビキチンリガーゼ阻害剤、及びオーロラキナーゼ阻害剤を含む。
【０１５８】
細胞障害性／細胞分裂停止薬剤の具体例には、サーテネフ（ｓｅｒｔｅｎｅｆ）、カケクチン、イホスファミド、タソネルミン、ロニダミン、カルボプラチン、アルトレタミン、プレドニマスチン、ジブロモズルシトール、ラニムスチン、フォテムスチン、ネダプラチン、オキサリプラチン、テモゾロミド、ヘプタプラチン、エストラムスチン、インプロスルファントシレート、トロフォスアミド、ニムスチン、塩化ジブロスピジウム、プミテパ、ロバプラチン、サトラプラチン、プロフィロマイシン、シスプラチン、イロフルベン、デキシフォスファミド、シス−アミンジクロロ（２−メチル−ピリジン）白金、ベンジルグアニン、グルフォスファミド、ＧＰＸ１００、（トランス、トランス、トランス）−ビス−ｍｕ−（ヘキサン−１，６−ジアミン）−ｍｕ−［ジアミン−白金（ＩＩ）］ビス〔ジアミン（クロロ）白金（ＩＩ）〕テトラクロライド、ジアリジジニルスペルミン、三酸化砒素、１−（１１−ドデシルアミノ−１０−ヒドロキシウンデシル）−３，７−ジメチルキサンチン、ゾルビシン、イダルビシン、ダウノルビシン、ビサントレン、ミトキサントロン、ピラルビシン、ピナフィド、バルルビシン、アムルビシン、抗新生物薬、３’−デアミノ−３’−モルホリノ−１３−デオキソ−１０−ヒドロキシカルミノマイシン、アナマイシン、ガラルビシン、エリナフィド、ＭＥＮ１０７５５、４−デメトキシ−３−デアミノ−３−アジリジニル−４−メチルスルホニル−ダウノルビシン（ＷＯ  ００／５００３２を参照）、Ｒａｆキナーゼ阻害剤（例えば、Ｂａｙ４３−９００６）及びＴＯＲ阻害剤（例えば、Ｗｙｅｔｈ’ｓ  ＣＣＩ−７７９）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１５９】
低酸素症活性化化合物の具体例は、チラパザミンである。
【０１６０】
プロテオソーム阻害剤の具体例には、ラクタシスチン及びＭＬＮ−３４１（ベルカーデ）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１６１】
微小管阻害剤／微小管安定化剤の具体例には、パクリタクセル、硫酸ビンデシン、３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−８’−ノルビンカロイコブラスチン、ドセタキソール、リゾキシン、ドラスタチン、イセチオン酸ミボブリン、オーリスタチン、セマドチン、ＲＰＲ１０９８８１、ＢＭＳ１８４４７６、ビンフルニン、クリプトフィシン、２，３，４，５，６−ペンタフルオロ−Ｎ−（３−フルオロ−４−メトキシフェニル）ベンゼンスルホンアミド、無水ビンブラスチン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｌ−バリル−Ｌ−バリル−Ｎ−メチル−Ｌ−バリル−Ｌ−プロリル−Ｌ−プロリン−ｔ−ブチルアミド、ＴＤＸ２５８、エポチロン（例えば、米国特許第６，２８４，７８１号及び第６，２８８，２３７号明細書を参照）及びＢＭＳ１８８７９７が含まれる。一実施態様においては、エポチロンは、微小管阻害剤／微小管安定化剤に含まれない。
【０１６２】
トポイソメラーゼ阻害剤のいくつかの具体例は、トポテカン、ヒカプタミン、イリノテカン、ルビテカン、６−エトキシプロピオニル−３’，４’−Ｏ−エキソ−ベンジリデン−カルトリューシン（ｃｈａｒｔｒｅｕｓｉｎ）、９−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチル−５−ニトロピラゾロ［３，４，５−ｋｌ］アクリジン−２−（６Ｈ）プロパナミン、１−アミノ−９−エチル−５−フルオロ−２，３−ジヒドロ−９−ヒドロキシ−４−メチル−１Ｈ，１２Ｈ−ベンゾ［デ］ピラノ［３’，４’：ｂ，７］−インドリジノ［１，２ｂ］キノリン−１０，１３（９Ｈ，１５Ｈ）ジオン、ラートテカン（ｌｕｒｔｏｔｅｃａｎ）、７−［２−（Ｎ−イソプロピルアミノ）エチル］−（２０Ｓ）カンプトテシン、ＢＮＰ１３５０、ＢＮＰＩ１１００、ＢＮ８０９１５、ＢＮ８０９４２、リン酸エトポシド、テニポシド、ソブゾキサン、２’−ジメチルアミノ−２’−デオキシ−エトポシド、ＧＬ３３１、Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−９−ヒドロキシ−５，６−ジメチル−６Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］カルバゾール−１−カルボキサミド、アスラクリン、（５ａ，５ａＢ，８ａａ，９ｂ）−９−［２−［Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−Ｎ−メチルアミノ］エチル］−５−［４−ヒドロキシオキシ−３，５−ジメトキシフェニル］−５，５ａ，６，８，８ａ，９−ヘキソヒドロフロ（３’，４’：６，７）ナフト（２，３−ｄ）−１，３−ジオキソール−６−オン、２，３−（メチレンジオキシ）−５−メチル−７−ヒドロキシ−８−メトキシベンゾ［ｃ］−フェナントリジニウム、６，９−ビス［（２−アミノエチル）アミノ］ベンゾ［ｇ］イソギノリン−５，１０−ジオン、５−（３−アミノプロピルアミノ）−７，１０−ジヒドロキシ−２−（２−ヒドロキシエチルアミノメチル）−６Ｈ−ピラゾロ［４，５，１−デ］アクリジン−６−オン、Ｎ−［１−［２（ジエチルアミノ）エチルアミノ］−７−メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルメチル］ホルムアミド、Ｎ−（２−（ジメチルアミノ）エチル）アクリジン−４−カルボキサミド、６−［［２−（ジメチルアミノ）エチル］アミノ］−３−ヒドロキシ−７Ｈ−インデノ［２，１−ｃ］キノリン−７−オン、及びディメスナである。
【０１６３】
有糸分裂キネシン、特にヒト有糸分裂キネシンＫＳＰの阻害剤の具体例は、ＰＣＴ出願、ＷＯ  ０１／３０７６８、ＷＯ  ０１／９８２７８、ＷＯ  ０３／０４９５２７、ＷＯ  ０３／０４９６７９、ＷＯ  ０３／０５００６４、ＷＯ  ０３／０５０１２２、ＷＯ  ０３／０４９６７８及びＷＯ  ０３／３９４６０に開示されている。一実施態様においては、有糸分裂キネシンの阻害剤には、ＫＳＰの阻害剤、ＭＫＬＰ１の阻害剤、ＣＥＮＰ−Ｅの阻害剤、ＭＣＡＫの阻害剤及びＲａｂ６−ＫＩＦＬの阻害剤が含まれるが、これらに限定されない。
【０１６４】
「ヒストンデアセチラーゼ阻害剤」の具体例には、ＳＡＨＡ、ＴＳＡ、オキサムフラチン、ＰＸＤ１０１、ＭＧ９８及びスクリプタイドが含まれるが、これらに限定されない。他のヒストンデアセチラーゼ阻害剤の更なる参考文献は以下に、すなわちＭｉｌｌｅｒ，Ｔ．Ａ．ら、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４６（２４）：５０９７−５１１６（２００３）に見出される。
【０１６５】
「有糸分裂の進行に関与するキナーゼの阻害剤」には、オーロラキナーゼの阻害剤、ポロ様キナーゼの阻害剤（ＰＬＫ；特にＰＬＫ−１の阻害剤）、ｂｕｂ−１の阻害剤及びｂｕｂ−Ｒ１の阻害剤が含まれるが、これらに限定されない。「オーロラキナーゼ阻害剤」の具体例は、ＶＸ−６８０である。
【０１６６】
「抗増殖剤」には、Ｇ３１３９、ＯＤＮ６９８、ＲＶＡＳＫＲＡＳ、ＧＥＭ２３１、及びＩＮＸ３００１等のアンチセンスＲＮＡ及びＤＮＡオリゴヌクレオチド；エノシタビン、カーモフュア（ｃａｒｍｏｆｕｒ）、テガフール、ペントスタチン、ドキシフルリジン、トリメトレキセート、フルダラビン、カペシタビン、ガロシタビン、シタラビンオクホスフェート、フォステアビンナトリウム水和物、ラルチトレキセド、パルチトレキシド、エミテファー（ｅｍｉｔｅｆｕｒ）、チアゾフリン、デシタビン、ノラトレキシド、ペメトレキセド、ネルザラビン、２’−デオキシ−２’−メチリデンシチジン、２’−フルオロメチレン−２’−デオキシシチジン、Ｎ−［５−（２，３−ジヒドロ−ベンゾフリル）スルホニル］−Ｎ’−（３，４−ジクロロフェニル）尿素、Ｎ６−［４−デオキシ−４−［Ｎ２−［２（Ｅ），４（Ｅ）−テトラデカジエノイル］グリシルアミノ］−Ｌ−グリセロ−Ｂ−Ｌ−マンノ−ヘプトピラノシル］アデニン、アプリジン、エクテイナシジン、トロキサシタビン、４−［２−アミノ−４−オキソ−４，６，７，８−テトラヒドロ−３Ｈ−ピリミジノ［５，４−ｂ］［１，４］チアジン−６−イル−（Ｓ）−エチル］−２，５−チエノイル−Ｌ−グルタミン酸、アミノプテリン、５−フルオロウラシル、アラノシン、１１−アセチル−８−（カルバモイルオキシメチル）−４−ホルミル−６−メトキシ−１４−オキサ−１，１１−ジアザテトラシクロ（７．４．１．０．０）−テトラデカ−２，４，６−トリエン−９−イル酢酸エステル、スワンソニン、ロメトレキソール、デキスラゾキサン、メチオニナーゼ、２’−シアノ−２’−デオキシ−Ｎ４−パルミトイル−１−Ｂ−Ｄ−アラビノフラノシルシトシン、３−アミノピリジン−２−カルボキシアルデヒドチオセミカルバゾン及びトラスツズマブ等の代謝拮抗剤が含まれるが、これらに限定されない。
【０１６７】
モノクローナル抗体標的治療薬の具体例は、細胞障害性薬剤、又は癌細胞特異的又は標的細胞特異的モノクローナル抗体に結合する放射性同位元素を有する治療薬である。具体例にはベクザーが含まれる。
【０１６８】
「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」は、３−ヒドロキシ−３−メチルグルタリル−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤を意味する。用いられるＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の具体例には、ロバスタチン（ＭＥＶＡＣＯＲ（登録商標）；米国特許第４，２３１，９３８号、第４，２９４，９２６号及び第４，３１９，０３９号明細書を参照）、シムバスタチン（ＺＯＣＯＲ（登録商標）；米国特許第４，４４４，７８４号、第４，８２０，８５０号及び第４，９１６，２３９号明細書を参照）、プラバスタチン（ＰＲＡＶＡＣＨＯＬ（登録商標）；米国特許第４，３４６，２２７号、第４，５３７，８５９号、第４，４１０，６２９号、第５，０３０，４４７号及び第５，１８０，５８９号明細書を参照）、フルバスタチン（ＬＥＳＣＯＬ（登録商標）；米国特許第５，３５４，７７２号、第４，９１１，１６５号、第４，９２９，４３７号、第５，１８９，１６４号、第５，１１８，８５３号、第５，２９０，９４６号及び５，３５６，８９６号明細書を参照）、アトルバスタチン（ＬＩＰＩＴＯＲ（登録商標）；米国特許第５，２７３，９９５号、第４，６８１，８９３号、第５，４８９，６９１号及び第５，３４２，９５２号明細書を参照）、及びセルビスタチン（リバスタチンとしても知られている、ＢＡＹＣＨＯＬ（登録商標）；米国特許第５，１７７，０８０号明細書を参照）が含まれるが、これらに限定されない。本発明の方法で用いることのできる、これらの化合物及び追加のＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の構造式は、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ＆Ｉｎｄｕｓｔｒｙ，ｐｐ．８５−８９（１９９６年２月５日）のＭ．Ｙａｌｐａｎｉ「コレステロール降下剤」の８７頁、及び米国特許第４，７８２，０８４号及び第４，８８５，３１４号明細書に開示されている。本明細書で用いられるように、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤なる用語には、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害活性を有する、全ての医薬として許容されるラクトン及び開放酸性型（（ｏｐｅｎ−ａｃｉｄ  ｆｏｒｍ）、すなわち、ラクトン環が開いてフリーの酸を形成する場合）、及び化合物の塩及びエステル型が含まれ、従って、このような塩、エステル、開放型及びラクトン型の使用は本発明の範囲内である。
【０１６９】
「プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤」は、ファルネシル−タンパク質トランスフェラーゼ（ＦＰＴアーゼ）、ゲラニルゲラニル−タンパク質トランスフェラーゼタイプＩ（ＧＧＰＴアーゼ−Ｉ）、及びゲラニルゲラニル−タンパク質トランスフェラーゼＩＩ型（ＧＧＰＴアーゼＩＩ、Ｒａｂ  ＧＧＰＴアーゼとも呼ばれる）を含む、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ酵素の１種又は任意の組み合わせを阻害する化合物を意味する。
【０１７０】
プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤の具体例は、以下の文献及び特許公報、すなわち、ＷＯ  ９６／３０３４３、ＷＯ  ９７／１８８１３、ＷＯ  ９７／２１７０１、ＷＯ  ９７／２３４７８、ＷＯ  ９７／３８６６５、ＷＯ  ９８／２８９８０、ＷＯ  ９８／２９１１９、ＷＯ  ９５／３２９８７、米国特許第５，４２０，２４５号明細書、米国特許第５，５２３，４３０号明細書、米国特許第Ｎｏ．５，５３２，３５９号明細書、米国特許第５，５１０，５１０号明細書、米国特許第５，５８９，４８５号明細書、米国特許第５，６０２，０９８号明細書、欧州特許出願公開第０  ６１８  ２２１号明細書、欧州特許出願公開第０  ６７５  １１２号明細書、欧州特許出願公開第０  ６０４  １８１号明細書、欧州特許出願公開第０  ６９６  ５９３号明細書、ＷＯ  ９４／１９３５７、ＷＯ  ９５／０８５４２、ＷＯ  ９５／１１９１７、ＷＯ  ９５／１２６１２、ＷＯ  ９５／１２５７２、ＷＯ  ９５／１０５１４、米国特許第５，６６１，１５２号明細書、ＷＯ  ９５／１０５１５、ＷＯ  ９５／１０５１６、ＷＯ  ９５／２４６１２、ＷＯ  ９５／３４５３５、ＷＯ  ９５／２５０８６、ＷＯ  ９６／０５５２９、ＷＯ  ９６／０６１３８、ＷＯ  ９６／０６１９３、ＷＯ  ９６／１６４４３、ＷＯ  ９６／２１７０１、ＷＯ  ９６／２１４５６、ＷＯ  ９６／２２２７８、ＷＯ  ９６／２４６１１、ＷＯ  ９６／２４６１２、ＷＯ  ９６／０５１６８、ＷＯ  ９６／０５１６９、ＷＯ  ９６／００７３６、米国特許第５，５７１，７９２号明細書、ＷＯ  ９６／１７８６１、ＷＯ  ９６／３３１５９、ＷＯ  ９６／３４８５０、ＷＯ  ９６／３４８５１、ＷＯ  ９６／３００１７、ＷＯ  ９６／３００１８、ＷＯ  ９６／３０３６２、ＷＯ  ９６／３０３６３、ＷＯ  ９６／３１１１１、ＷＯ  ９６／３１４７７、ＷＯ  ９６／３１４７８、ＷＯ  ９６／３１５０１、ＷＯ  ９７／００２５２、ＷＯ  ９７／０３０４７、ＷＯ  ９７／０３０５０、ＷＯ  ９７／０４７８５、ＷＯ  ９７／０２９２０、ＷＯ  ９７／１７０７０、ＷＯ  ９７／２３４７８、ＷＯ  ９７／２６２４６、ＷＯ  ９７／３００５３、ＷＯ  ９７／４４３５０、ＷＯ  ９８／０２４３６、及び米国特許第５，５３２，３５９号明細書に見出される。プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤の血管形成における役割の具体例については、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊ．ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，Ｖｏｌ．３５，Ｎｏ．９，ｐｐ．１３９４−１４０１（１９９９）を参照されたい。
【０１７１】
「血管形成阻害剤」は、メカニズムに関係なく、新規な血管の形成を阻害する化合物を意味する。血管形成阻害剤の具体例には、チロシンキナーゼ受容体Ｆｌｔ−１（ＶＥＧＦＲ１）及びＦｌｋ−１／ＫＤＲ（ＶＥＧＦＲ２）等のチロシンキナーゼ阻害剤、表皮由来、線維芽細胞由来、又は血小板由来成長因子の阻害剤、ＭＭＰ（マトリクスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリン遮断薬、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ペントサン多硫酸、アスピリン及びイブプロフェン等の非ステロイド性抗炎症剤（ＮＳＡＩＤｓ）を含むシクロオキシゲナーゼ阻害剤、及びセレコキシブ及びロフェコキシブ等の選択的シクロオキシゲナーゼ−２阻害剤（（ＰＮＡＳ，Ｖｏｌ．８９，ｐ．７３８４（１９９２）；ＪＮＣＩ，Ｖｏｌ．６９，ｐ．４７５（１９８２）；Ａｒｃｈ．Ｏｐｔｈａｌｍｏｌ．，Ｖｏｌ．１０８，ｐ．５７３（１９９０）；Ａｎａｔ．Ｒｅｃ．，Ｖｏｌ．２３８，ｐ．６８（１９９４）；ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｖｏｌ．３７２，ｐ．８３（１９９５）；Ｃｌｉｎ，Ｏｒｔｈｏｐ．Ｖｏｌ．３１３，ｐ．７６（１９９５）；Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．，Ｖｏｌ．１６，ｐ．１０７（１９９６）；Ｊｐｎ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．，Ｖｏｌ．７５，ｐ．１０５（１９９７）；Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，Ｖｏｌ．５７，ｐ．１６２５（１９９７）；Ｃｅｌｌ，Ｖｏｌ．９３，ｐ．７０５（１９９８）；Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．，Ｖｏｌ．２，ｐ．７１５（１９９８）；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．２７４，ｐ．９１１６（１９９９））、ステロイド性抗炎症剤（例えば、コルチコステロイド、鉱質コルチコイド、デキサメタゾン、プレドニゾン、プレドニゾロン、メチルプレド、ベタメタゾン）、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクワラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）フマギロール、サリドマイド、アンジオスタチン、トロポニン−１、アンジオテンシンＩＩアンタゴニスト（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚら，Ｊ．Ｌａｂ．Ｃｌｉｎ．Ｍｅｄ．１０５：１４１−１４５（１９８５）を参照）、及びＶＥＧＦに対する抗体（Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．１７，ｐｐ．９６３−９６８（１９９９年１０月）；Ｋｉｍら，Ｎａｔｕｒｅ，３６２，８４１−８４４（１９９３）；ＷＯ  ００／４４７７７；及びＷＯ  ００／６１１８６を参照）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１７２】
血管形成を調節又は阻害し、本発明の化合物と組み合わせて用いてもよい他の治療薬には、凝固及び線維素溶解システムを調節又は阻害する薬剤が含まれる（ｒｅｖｉｅｗ  ｉｎ  Ｃｌｉｎ．Ｃｈｅｍ．Ｌａ．Ｍｅｄ．３８：６７９−６９２（２０００）を参照）。凝固及び線維素溶解経路を調節又は阻害する、このような薬剤には、ヘパリン（Ｔｈｒｏｍｂ．Ｈａｅｍｏｓｔ．８０：１０−２３（１９９８）を参照）、低分子量ヘパリン及びカルボキシペプチダーゼＵ阻害剤（活性化トロンビンの活性化可能な線維素溶解阻害の阻害剤［ＴＡＦＩａ］としても知られている）（Ｔｈｒｏｍｂｏｓｉｓ  Ｒｅｓ．１０１：３２９−３５４（２００１）を参照）が含まれるが、これらに限定されない。ＴＡＦＩａ阻害剤は、ＰＣＴ出願ＷＯ  ０３／０１３，５２６に記載されている。
【０１７３】
「細胞周期チェックポイントに干渉する薬剤」は、細胞周期チェックポイントシグナルを伝達し、その結果、ＤＮＡ傷害（損傷）剤に対して癌細胞を感作する、プロテインキナーゼを阻害する化合物を意味する。このような薬剤には、ＡＴＲ、ＡＴＭの阻害剤、Ｃｈｋ１及びＣｈｋ２キナーゼ阻害剤、及びｃｄｋ及びｃｄｃキナーゼ阻害剤が含まれ、特に７−ヒドロキシスタウロスポリン、フラボピリドール、ＣＹＣ２０２（サイクラセル）及びＢＭＳ−３８７０３２によって例示される。
【０１７４】
「細胞増殖及び生存シグナル伝達経路の阻害剤」は、細胞表面受容体の下流にカスケードするシグナル伝達を阻害する化合物を意味する。このような薬剤には、セリン／スレオニンキナーゼの阻害剤（ＷＯ  ０２／０８３０６４，ＷＯ  ０２／０８３１３９，ＷＯ  ０２／０８３１４０，ＷＯ  ０２／０８３１３８，ＷＯ  ０３／０８６２７９，ＷＯ  ０３／０８６３９４，ＷＯ  ０３／０８６４０３，ＷＯ  ０３／０８６４０４及びＷＯ  ０４／０４１１６２に記載されたようなＡｋｔの阻害剤を含むが、これらに限定されない）、Ｒａｆキナーゼの阻害剤（例えば、ＢＡＹ−４３−９００６）、ＭＥＫの阻害剤（例えば、ＣＩ−１０４０及びＰＤ−０９８０５９）、ｍＴＯＲの阻害剤（例えば、Ｗｙｅｔｈ  ＣＣＩ−７７９）、及びＰＩ３Ｋの阻害剤（例えば、ＬＹ２９４００２）が含まれる。
【０１７５】
前述したように、ＮＳＡＩＤの組み合わせは、強力なＣＯＸ−２阻害剤である、ＮＳＡＩＤの使用に関する。この明細書の目的のため、細胞又はミクロソームアッセイによって測定される、ＣＯＸ−２の阻害についての１μＭ以下のＩＣ５０を有する場合、ＮＳＡＩＤは強力である。
【０１７６】
本発明は、また、選択的ＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤとの併用を含む。この明細書の目的のため、ＣＯＸ−２の選択的阻害剤であるＮＳＡＩＤは、細胞又はミクロソームアッセイにより評価される場合、ＣＯＸ−１についてのＩＣ５０に対するＣＯＸ−２についてのＩＣ５０の比によって測定されるとき、ＣＯＸ−１阻害に対するＣＯＸ−２の阻害は、少なくとも１００倍超える選択性を有するものとして定義される。このような化合物には、米国特許第５，４７４，９９５号明細書、米国特許第５，８６１，４１９号明細書、米国特許第６，００１，８４３号明細書、米国特許第６，０２０，３４３号明細書、米国特許第５，４０９，９４４号明細書、米国特許第５，４３６，２６５号明細書、米国特許第５，５３６，７５２号明細書、米国特許第５，５５０，１４２号明細書、米国特許第５，６０４，２６０号明細書、米国特許第５，６９８，５８４号明細書、米国特許第５，７１０，１４０号明細書、ＷＯ  ９４／１５９３２、米国特許第５，３４４，９９１号明細書、米国特許第５，１３４，１４２号明細書、米国特許第５，３８０，７３８号明細書、米国特許第５，３９３，７９０号明細書、米国特許第５，４６６，８２３号明細書、米国特許第５，６３３，２７２号明細書、及び米国特許第５，９３２，５９８号明細書に開示されたもの（全てが本明細書に参考文献として組み入れられる）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１７７】
本発明の治療方法において特に有用なＣＯＸ−２の阻害剤は、３−フェニル−４−（４−（メチルスルホニル）フェニル）−２−（５Ｈ）−フラノン；及び５−クロロ−３−（４−メチルスルホニル）−フェニル−２−（２−メチル−５−ピリジニル）ピリジン；又はそれらの医薬として許容される塩である。
【０１７８】
ＣＯＸ−２の特異的阻害剤として記載され、その結果本発明において有用である化合物には、パレコキシブ、ＢＥＸＴＲＡ（登録商標）及びＣＥＬＥＢＲＥＸ（登録商標）又はそれらの医薬として許容される塩が含まれるが、これらに限定されない。
【０１７９】
血管形成阻害剤の他の具体例には、エンドスタチン、ウクライン、ランピルナーゼ、ＩＭ８６２、５−メトキシ−４−［２−メチル−３−（３−メチル−２−ブテニル）オキシラニル］−１−オキサスピロ［２，５］オクタ−６−イル（クロロアセチル）カルバメート、アセチルジナナリン、５−アミノ−１−［［３，５−ジクロロ−４−（４−クロロベンゾイル）−フェニル］メチル］−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキサミド、ＣＭ１０１、スクワラミン、コンブレタスタチン、ＲＰＩ４６１０、ＮＸ３１８３８、硫酸化マンノペンタオースホスフェート、７，７−（カルボニル−ビス［イミノ−Ｎ−メチル−４，２−ピロロカルボニルイミノ［Ｎ−メチル−４，２−ピロール］−カルボニルイミノ］−ビス−（１，３−ナフタレジスルホネート）、及び３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチレン］−２−インドリノン（ＳＵ５４１６）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１８０】
上記で用いられたように、「インテグリン遮断薬」は、αＶβ３インテグリンに対する生理学的リガンドの結合を選択的に拮抗し、阻害し、又は妨げる化合物；αＶβ５インテグリンに対する生理学的リガンドの結合を選択的に拮抗し、阻害し、又は妨げる化合物；αＶβ３インテグリン及びαＶβ５インテグリンの両方に対する生物学的リガンドの結合を拮抗し、阻害し、又は妨げる化合物；及び毛細管内皮細胞で発現する特定のインテグリンの活性を拮抗し、阻害し、又は妨げる化合物を意味する。該用語は、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１及びα６β４インテグリンのアンタゴニストを意味する。該用語は、また、αｖβ３、αｖβ５、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１及びα６β４インテグリンの任意の組み合わせのアンタゴニストを意味する。
【０１８１】
チロシンキナーゼ阻害剤のいくつかの具体例には、Ｎ−（トリフルオロメチルフェニル）−５−メチルイソオキサゾール４−カルボキサミド、３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチリデニル）インドリン−２−オン、１７−（アリルアミノ）−１７−デメトキシゲルダナマイシン、４−（３−クロロ−４−フルオロフェニルアミノ）−７−メトキシ−６−［３−（４−モルホリニル）プロポキシル］キナゾリン、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリナミン、ＢＩＢＸ１３８２、２，３，９，１０，１１，１２−ヘキサヒドロ−１０−（ヒドロキシメチル）−１０−ヒドロキシ−９−メチル−９，１２−エポキシ−１Ｈ−ジインドロ［１，２，３−ｆｇ：３’，２’，１’−ｋｌ］ピロロ［３，４−ｉ］［１，６］ベンゾジアゾシン−１−オン、ＳＨ２６８、ゲニステイン、ＳＴＩ５７１、ＣＥＰ２５６３、４−（３−クロロフェニルアミノ）−５，６−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンメタンスルホネート、４−（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、４−（４’−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、ＳＵ６６６８、ＳＴＩ５７１Ａ、Ｎ−４−クロロフェニル−４−（４−ピリジルメチル）−１−フタラジンアミン、及びＥＭＤ１２１９７４が含まれる。
【０１８２】
抗癌化合物以外の化合物との組み合わせも、本発明の方法に含まれる。例えば、本願の請求項の化合物と、ＰＰＡＲ−γ（すなわち、ＰＰＡＲ−ガンマ）アゴニスト及びＰＰＡＲ−δ（すなわち、ＰＰＡＲ−デルタ）アゴニストとの組み合わせは、特定の悪性腫瘍の治療に有用である。ＰＰＡＲ−γ及びＰＰＡＲ−δは、核ペルオキシソーム増殖因子−活性化受容体γ及びδである。内皮細胞上でのＰＰＡＲ−γの発現及び血管形成における関与は文献に報告されている（Ｊ．Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１９９８；３１：９０９−９１３；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．１９９９；２７４：９１１６−９１２１；Ｉｎｖｅｓｔ．Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌ  Ｖｉｓ．Ｓｃｉ．２０００；４１：２３０９−２３１７を参照）。最近、ＰＰＡＲ−γアゴニストが、インビトロにおいてＶＥＧＦに対する血管形成応答を阻害すること；トログリタゾン及びマレイン酸ロシグリタゾンの両方が、マウスにおいて網膜新血管新生を阻害することが示された（Ａｒｃｈ．Ｏｐｈｔｈａｍｏｌ．２００１；１１９：７０９−７１７）。ＰＰＡＲ−γアゴニスト及びＰＰＡＲ−γ／αアゴニストの具体例には、チアゾリジンジオン（例えば、ＤＲＦ２７２５、ＣＳ−０１１、トログリタゾン、ロシグリタゾン、及びピオグリタゾン）、フェノフィブレート、ゲムフィブロジル、クロフィブレート、ＧＷ２５７０、ＳＢ２１９９９４、ＡＲ−Ｈ０３９２４２、ＪＴＴ−５０１、ＭＣＣ−５５５、ＧＷ２３３１、ＧＷ４０９５４４、ＮＮ２３４４、ＫＲＰ２９７、ＮＰ０１１０、ＤＲＦ４１５８、ＮＮ６２２、ＧＩ２６２５７０、ＰＮＵ１８２７１６、ＤＲＦ５５２９２６、２−［（５，７−ジプロリル−３−トリフルオロメチル−１，２−ベンズイソオキサゾール６−イル）オキシ］−２−メチルプロピオン酸（ＷＯ  ０１／６０８０７）、及び２（Ｒ）−７−（３−（２−クロロ−４−（４−フルオロフェノキシ）フェノキシ）プロポキシ）−２−エチルクロマン−２−カルボン酸（ＷＯ  ０２／０２６７２９）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１８３】
本発明の他の実施態様は、癌の治療のための遺伝子治療との組み合わせにおける本発明の化合物の使用である。癌の治療に対する遺伝的戦略の概要については、Ｈａｌｌら（Ａｍ  Ｊ  Ｈｕｍ  Ｇｅｎｅｔ  ６１：７８５−７８９，１９９７）及びＫｕｆｅら（Ｃａｎｃｅｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，５ｔｈ  Ｅｄ，ｐｐ  ８７６−８８９，ＢＣ  Ｄｅｃｋｅｒ，Ｈａｍｉｌｔｏｎ  ２０００）を参照されたい。遺伝子治療は、任意の腫瘍抑制遺伝子を送達するために用いられ得る。このような遺伝子の例には、組換型ウィルス媒介遺伝子トランスファーによって送達され得るｐ５３（例えば、米国特許第６，０６９，１３４号明細書を参照）、ｕＰＡ／ｕＰＡＲアンタゴニスト（ｕＰＡ／ｕＰＡＲアンタゴニスト抑制血管新生依存腫瘍の成長のアデノウィルスが媒介する配送及びマウスにおける播種、Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ａｕｇｕｓｔ  １９９８；５（８）：１１０５−１３）、及びインターフェロンガンマ（Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２０００；１６４：２１７−２２２）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１８４】
本発明の化合物は、また、固有の多剤耐性（ＭＤＲ）の阻害剤、特に、高濃度のトランスポータータンパク質と関連するＭＤＲの阻害剤と組み合わせて投与してもよい。このようなＭＤＲ阻害剤には、ＬＹ３３５９７９、ＸＲ９５７６、ＯＣ１４４−０９３、Ｒ１０１９２２、ＶＸ８５３及びＰＳＣ８３３（バルスポーダー）等のｐ−糖タンパク質（Ｐ−ｇｐ）が含まれる。
【０１８５】
本発明の化合物は、本発明の化合物を単独又は放射線療法と共に用いることにより引き起こされるかもしれない、急性、遅延型、遅発性及び予測的嘔吐を含む、吐き気又は嘔吐を治療するために、抗催吐薬と共に用いてもよい。嘔吐の予防又は治療について、本発明の化合物は、他の抗催吐薬、特に、ニューロキニン−１受容体アンタゴニスト；オンダンセトロン、グラニセトロン、トロピセトロン、及びザチセトロン等の５ＨＴ３受容体アンタゴニスト；バクロフェン等のＧＡＢＡＢ受容体アゴニスト；デカドロン（デキサメタゾン）等のコルチコステロイド；ケナログ、アリストコート、ナサリデ、プレフェリド、ベネコーテン又は米国特許第２，７８９，１１８号明細書、第２，９９０，４０１号明細書、第３，０４８，５８１号明細書、第３，１２６，３７５号明細書、第３，９２９，７６８号明細書、第３，９９６，３５９号明細書、第３，９２８，３２６号明細書及び第３，７４９，７１２号明細書に開示された他の薬剤；フェノチアジン（例えば、プロクロルペラジン、フルフェナジン、チオリダジン及びメソリダジン）；メトクロプラミド又はドロナビノール等の抗ドーパミン作用薬とともに用いられてもよい。他の実施態様においては、ニューロキニン−１受容体アンタゴニスト、５ＨＴ３受容体アンタゴニスト及びコルチコステロイドから選択される抗催吐薬との連結治療法が、本発明の化合物の投与の結果である嘔吐を治療又は予防するために開示される。
【０１８６】
本発明の化合物と組み合わせて用いられるニューロキニン−１受容体アンタゴニストは例えば、米国特許第５，１６２，３３９号明細書、第５，２３２，９２９号明細書、第５，２４２，９３０号明細書、第５，３７３，００３号明細書、第５，３８７，５９５号明細書、第５，４５９，２７０号明細書、第５，４９４，９２６号明細書、第５，４９６，８３３号明細書、第５，６３７，６９９号明細書、第５，７１９，１４７号明細書；欧州特許出願公開第０  ３６０  ３９０号明細書、第０  ３９４  ９８９号明細書、第０  ４２８  ４３４号明細書、第０  ４２９  ３６６号明細書、第０  ４３０  ７７１号明細書、第０  ４３６  ３３４号明細書、第０  ４４３  １３２号明細書、第０  ４８２  ５３９号明細書、第０  ４９８  ０６９号明細書、第０  ４９９  ３１３号明細書、第０  ５１２  ９０１号明細書、第０  ５１２  ９０２号明細書、第０  ５１４  ２７３号明細書、第０  ５１４  ２７４号明細書、第０  ５１４  ２７５号明細書、第０  ５１４  ２７６号明細書、第０  ５１５  ６８１号明細書、第０  ５１７  ５８９号明細書、第０  ５２０  ５５５号明細書、第０  ５２２  ８０８号明細書、第０  ５２８  ４９５号明細書、第０  ５３２  ４５６号明細書、第０  ５３３  ２８０号明細書、第０  ５３６  ８１７号明細書、第０  ５４５  ４７８号明細書、第０  ５５８  １５６号明細書、第０  ５７７  ３９４号明細書、第０  ５８５  ９１３号明細書、第０  ５９０  １５２号明細書、第０  ５９９  ５３８号明細書、第０  ６１０  ７９３号明細書、第０  ６３４  ４０２号明細書、第０  ６８６  ６２９号明細書、第０  ６９３  ４８９号明細書、第０  ６９４  ５３５号明細書、第０  ６９９  ６５５号明細書、第０  ６９９  ６７４号明細書、第０  ７０７  ００６号明細書、第０  ７０８  １０１号明細書、第０  ７０９  ３７５号明細書、第０  ７０９  ３７６号明細書、第０  ７１４  ８９１号明細書、第０  ７２３  ９５９号明細書、第０  ７３３  ６３２及び第０  ７７６  ８９３号明細書；ＰＣＴ国際公開ＷＯ  ９０／０５５２５、９０／０５７２９、９１／０９８４４、９１／１８８９９、９２／０１６８８、９２／０６０７９、９２／１２１５１、９２／１５５８５、９２／１７４４９、９２／２０６６１、９２／２０６７６、９２／２１６７７、９２／２２５６９、９３／００３３０、９３／００３３１、９３／０１１５９、９３／０１１６５、９３／０１１６９、９３／０１１７０、９３／０６０９９、９３／０９１１６、９３／１００７３、９３／１４０８４、９３／１４１１３、９３／１８０２３、９３／１９０６４、９３／２１１５５、９３／２１１８１、９３／２３３８０、９３／２４４６５、９４／００４４０、９４／０１４０２、９４／０２４６１、９４／０２５９５、９４／０３４２９、９４／０３４４５、９４／０４４９４、９４／０４４９６、９４／０５６２５、９４／０７８４３、９４／０８９９７、９４／１０１６５、９４／１０１６７、９４／１０１６８、９４／１０１７０、９４／１１３６８、９４／１３６３９、９４／１３６６３、９４／１４７６７、９４／１５９０３、９４／１９３２０、９４／１９３２３、９４／２０５００、９４／２６７３５、９４／２６７４０、９４／２９３０９、９５／０���５９５、９５／０４０４０、９５／０４０４２、９５／０６６４５、９５／０７８８６、９５／０７９０８、９５／０８５４９、９５／１１８８０、９５／１４０１７、９５／１５３１１、９５／１６６７９、９５／１７３８２、９５／１８１２４、９５／１８１２９、９５／１９３４４、９５／２０５７５、９５／２１８１９、９５／２２５２５、９５／２３７９８、９５／２６３３８、９５／２８４１８、９５／３０６７４、９５／３０６８７、９５／３３７４４、９６／０５１８１、９６／０５１９３、９６／０５２０３、９６／０６０９４、９６／０７６４９、９６／１０５６２、９６／１６９３９、９６／１８６４３、９６／２０１９７、９６／２１６６１、９６／２９３０４、９６／２９３１７、９６／２９３２６、９６／２９３２８、９６／３１２１４、９６／３２３８５、９６／３７４８９、９７／０１５５３、９７／０１５５４、９７／０３０６６、９７／０８１４４、９７／１４６７１、９７／１７３６２、９７／１８２０６、９７／１９０８４、９７／１９９４２及び９７／２１７０２；及び英国特許出願公開第２  ２６６  ５２９号明細書、第２  ２６８  ９３１号明細書、第２  ２６９  １７０号明細書、第２  ２６９  ５９０号明細書、第２  ２７１  ７７４号明細書、第２  ２９２  １４４号明細書、第２  ２９３  １６８号明細書、第２  ２９３  １６９号明細書及び第２  ３０２  ６８９号明細書に完全に開示されている。このような化合物の製造法は、参考文献として組み入れられる、上記特許及び公開公報に完全に開示されている。
【０１８７】
一実施態様において、本発明の化合物と組み合わせて用いられるニューロキニン−１受容体アンタゴニストは、米国特許第５，７１９，１４７号明細書に開示されている、２−（Ｒ）−（１−（Ｒ）−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）−フェニル）エトキシ）−３−（Ｓ）−（４−フルオロフェニル）−４−（３−（５−オキソ−１Ｈ，４Ｈ−１，２，４−トリアゾロ）メチル）モルホリン、またはその医薬として許容される塩から選択される。
【０１８８】
本発明の化合物は、また、貧血の治療に有用な薬剤とともに投与してもよい。このような貧血治療薬は、このような治療薬としては、例えば、連続的な赤血球形成受容体活性化因子（例えばエポエチンアルファ）がある。
【０１８９】
本発明の化合物は、また、好中球減少症の治療に有用な薬剤とともに投与してもよい。このような治療薬は、例えば、ヒト顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ）等の、好中球の生産及び機能を調節する造血成長因子である。Ｇ−ＣＳＦの具体例にはフィルグラスチムが含まれる。
【０１９０】
本発明の化合物は、レバミゾール、イソプリノシン及びザダキシン等の免疫増強剤とともに投与してもよい。
【０１９１】
本発明の化合物は、ビスホスフォネート（ビスホスフォネート、ジホスフォネート、ビスホスホン酸及びジホスホン酸を含むと理解される）と組み合わせて、骨癌を含む癌の治療又は予防に有用であり得る。ビスホスフォネートの具体例には、いずれかの及び全ての医薬として許容される塩、誘導体、水和物及びそれらの混合物を含む、エチドロネート（Ｄｉｄｒｏｎｅｌ）、パミドロネート（Ａｒｅｄｉａ）、アレンドロネート（Ｆｏｓａｍａｘ）、リセドロネート（Ａｃｔｏｎｅｌ）、ゾレドロネート（Ｚｏｍｅｔａ）、イバンドロネート（Ｂｏｎｉｖａ）、インカドロネート又はシマドロネート、クロドロネート、ＥＢ−１０５３、ミノドロネート、ネリドロネート、ピリドロネート及びチルドロネートが含まれるが、これらに限定されない。
【０１９２】
従って、本発明の範囲は、エストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、細胞障害性／細胞分裂停止薬剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管形成阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト、固有の多剤耐性の阻害剤、抗催吐薬、貧血の治療に有用な薬剤、好中球減少症の治療に有用な薬剤、免疫強化剤、細胞増殖及び生存シグナル伝達の阻害剤、ビスホスフォネート、及び細胞周期チェックポイントに干渉する薬剤から選択される第二の化合物と組み合わせた、本明細書の請求の範囲の化合物の使用を含む。
【０１９３】
本発明の化合物に関連して、「投与」なる用語、及びその変形（例えば、化合物を「投与する」）は、治療の必要な動物の系に、化合物又は化合物のプロドラッグを導入することを意味する。本発明の化合物又はそのプロドラッグを、１種以上の他の活性薬剤（例えば、細胞障害性薬剤）と組み合わせて与える場合、「投与」及びその変形は、化合物又はそのプロドラッグ及び他の薬剤の同時及び経時的導入を含むことが理解される。
【０１９４】
本明細書で用いられるように、「組成物」なる用語は、特定の成分を特定の量で含有する製品、及び特定の成分の特定の量での組み合わせから直接又は間接に由来する製品を含むことを意図する。
【０１９５】
本明細書で用いられるように、「治療的に有効な量」なる用語は、研究者、獣医、医師又は他の臨床家によって決められた、組織、システム、動物又はヒトにおける生物学的又は医学的反応を誘発する、活性化合物又は医薬の量を意味する。
【０１９６】
「癌を治療する」又は「癌の治療」なる用語は、癌性状態に苦しんでいるほ乳類への投与、及び癌性細胞を死滅させることによって癌性状態を軽減する効果を意味するのみならず、癌の増殖及び／又は転移の阻害を引き起こす効果を意味する。
【０１９７】
一実施態様において、第二の化合物として用いられる血管形成阻害剤は、チロシンキナーゼ阻害剤、上皮由来成長因子の阻害剤、線維芽細胞由来成長因子の阻害剤、血小板由来成長因子の阻害剤、ＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリン遮断薬、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ペントサン多硫酸、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクワラミン、６−Ｏ−クロロアセチルカルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンギオスタチン、トロポニン−１、又はＶＥＧＦに対する抗体から選択される。一実施態様において、エストロゲン受容体モジュレーターは、タモキシフェン又はラロキシフェンである。
【０１９８】
請求の範囲には、また、放射線療法と組み合わせて、及び／又はエストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、細胞障害性／細胞分裂停止薬剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管形成阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト、固有の多剤耐性の阻害剤、抗催吐薬、貧血の治療に有用な薬剤、好中球減少症の治療に有用な薬剤、免疫強化剤、細胞増殖及び生存シグナル伝達阻害剤、ビスホスフォネート、及び細胞周期チェックポイントに干渉する薬剤から選択される第二の化合物と組み合わせて、式Ａで表される化合物の治療的に有効な量を投与することを含む、癌の治療方法が含まれる。
【０１９９】
また、本発明の更なる実施態様は、パクリタクセル又はトラスツズマブと組み合わせて、式Ａで表される化合物の治療的に有効な量を投与することを含む、癌の治療方法である。
【０２００】
更に、本発明は、ＣＯＸ−２阻害剤と組み合わせて、式Ａで表される化合物の治療的に有効な量を投与することを含む、癌の治療又は予防方法を含む。
【０２０１】
本発明は、また、式Ａで表される化合物の治療的に有効な量、及びエストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、細胞障害性／細胞分裂停止薬剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管形成阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト：細胞増殖及び生存シグナル伝達阻害剤、ビスホスフェート、及び細胞周期チェックポイントに干渉する薬剤から選択される第二化合物を含有する、癌の治療又は予防に有用な医薬組成物を含む。
【０２０２】
確認される、全ての特許、出版物及び継続中の特許出願は、本明細書に参考文献として組み入れられる。
【０２０３】
化学の記述、及び以下の実施例において用いられる略語は、ＡＥＢＳＦ（ｐ−アミノエチルベンゼンスルホニルフルオライド）；Ａｔｍ（気圧）；ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）；Ｂｏｃ（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）；ＢｕＬｉ（ｎ−ブチルリチウム）；ＣＤＣｌ３（クロロホルム−ｄ）；ＣｕＩ（ヨウ化銅）；ＣｕＳＯ４（硫酸銅）；ＤＣＥ（ジクロロエタン）；ＤＣＭ（ジクロロメタン）；ＤＥＡＤ（ジエチルアゾジカルボキシレート）；ＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）；ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）；ＤＴＴ（ジチオスレイトール）；ＥＤＴＡ（エチレン−ジアミン−四酢酸）；ＥＧＴＡ（エチレン−グリコール−四酢酸）；ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）；ＥｔＯＨ（エタノール）；ＨＯＡｃ（酢酸）；ＨＰＬＣ（高速液体クロマトグラフィー）；ＨＲＭＳ（高分解能質量スペクトル）；ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフ−質量分析計）；ＬＨＭＤＳ（リチウムビス（トリメチルシリル）アミド）；ＬＲＭＳ（低分解能質量スペクトル）；Ｍｅ（メチル）；ＭｅＯＨ（メタノール）；ＭＰ−Ｂ（ＣＮ）Ｈ３（マクロ多孔性シアノボロハイドライド）；ＮａＨＣＯ３（炭酸水素ナトリウム）；Ｎａ２ＳＯ４（硫酸ナトリウム）；Ｎａ（ＯＡｃ）３ＢＨ（トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム）；ＮＨ４ＯＡｃ（酢酸アンモニウム）；ＮＢＳ（Ｎ−ブロモスクシナミド）；ＮＭＲ（核磁気共鳴）；ＰＢＳ（リン酸緩衝食塩水）；ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）；Ｐｄ（ｄｐｐｆ）（［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム）；Ｐｄ（Ｐｈ３）４（パラジウム（０）テトラキス−トリフェニルホスフィン）；ＰＯＣｌ３（オキシ塩化リン）；ＰＳ−ＤＩＥＡ（ポリスチレンジイソプロピルエチルアミン）；ＰＳ−ＰＰｈ３（ポリスチレン−トリフェニルホスフィン）；ＴＢＡＦ（テトラブチルアンモニウムフルオライド）；ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）；ＴＦＡ（トリフルオロ酢酸）；及びＴＭＳＣＨ２Ｎ２（トリメチルシリルジアゾメタン）である。
【０２０４】
本発明の化合物は、文献において公知であるか、実験手順に例示した、他の標準的操作に加え、以下の反応スキームに示すような反応を用いることによって製造することができる。従って、以下に図示した反応スキームは、記載された化合物、又は説明の目的のために用いられた特定の置換基によって限定されない。スキーム中で示されるような置換基の番号は、請求項で用いられるものと必ずしも相関せず、明確にするため、しばしば、上述した式Ａの定義において複数の置換基が許容される化合物に結合する、単一の置換基が示される。
【０２０５】
本発明の化合物を生成するために用いられる反応は、文献において公知であるか、実験手順に例示した、エステル加水分解、保護基の切断等の標準的操作に加え、反応スキームＩ−Ｘに示されるような反応を用いて調製される。
【０２０６】
これらの反応は、順次実行において用いられ、本発明の化合物を与えるか、または、反応スキームに記載されたアルキル化反応によって引き続き結合されるフラグメントを合成するために用いられてもよい。
【０２０７】
反応スキームの概要
以下の反応スキーム、反応スキームＩ−ＶＩＩによって、本発明の化合物の二環式部分を製造するための有用な説明が提供される。アリール基は、以下の反応スキームＶＩＩＩ−ＩＸに従う複素環で置換されていてもよい。
【０２０８】
必須の中間体は、いくつかのケースにおいて市販されているか、文献の手順に従って製造することができる。反応スキームＩに示すように、適切に置換されたフェニルアセチリドが、ヨウ化銅と反応し、対応する銅アセチリドＩ−１が生成し得る（例えば、Ｓｏｎｏｇａｓｈｉｒａ，Ｋ．；Ｔｏｄａ，Ｙ．；Ｈａｇｉｈａｒａ，Ｎ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．１９７５，４４６７を参照）。次いで、中間体Ｉが適切に置換された求電子部分と反応し、非対称的置換体Ｉ−２を得る。ＮＢＳとの反応に続く加水分解によりＩ−３が生成する（例えば、Ｙｕｓｙｂｏｖ，Ｍ．Ｓ．；Ｆｉｌｉｍｏｎｏｖ，Ｖ．Ｄ．；Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  １９９１，２，１３１を参照）。種々の置換及び非置換アリール及びヘテロシクリルは、また商業的に入手することができる。
【０２０９】
反応スキームＩＩは、適切な置換体ＩＩ−１から開始する、化合物の製造を示す。この中間体は、適切に置換されたアミンと反応し、中間体ＩＩ−２が得られ、これが、適切なアリール又はヘテロアリールジアミンと反応し、本発明のレジオ異性体（ｒｅｇｉｏｉｓｏｍｅｒｉｃ）混合物を生成することのでき、この混合物は、通常はクロマトグラフ的に分離することができる。
【０２１０】
反応スキームＩＩＩは、「ｙ」がＣＨであり、「ｚ」がＮである化合物の合成を示す。
【０２１１】
反応スキームＩＶは、適切に置換された４−アミノ−３−ニトロベンゾニトリルＩＶ−Ｉから開始する、化合物の製造を示す。この中間体を、マイクロ波促進［３＋２］環付加反応に付して、テトラゾールＩＶ−ＩＩを得る。ヨウ化メチル等の求電子試薬で酸性のテトラゾールをアルキル化することで、アルキル化テトラゾールの２−メチル（ＩＶ−ＩＩＩ）／１−メチル（ＩＶ−ＩＶ）の混合物が得られ、これらは、カラムクロマトグラフィーで分離できる。ＩＶ−ＩＩＩをＲａ−Ｎｉ水素化することで、ジアミンＩＶ−Ｖが生成する。更なる合成は、前記反応スキームに記載されている通りである。
【０２１２】
反応スキームＶは、化合物の合成について図示している。適切に置換されたアリール又はヘテロアリールアミノアルデヒドを、適切に置換されたケトンとフリードレンダー環化縮合することで、式Ｖ−１の中間体が生成する。カルボン酸官能基をアルデヒド官能基への変換することにより、中間体Ｖ−２が生成するが、これは、当業者に周知の方法で行われる。適切に置換されたアミンを用いる還元的アルキル化により、式Ｖ−３の化合物が得られる。
【０２１３】
反応スキームＶＩは、中間体Ｖ−２の別の合成を図示している。
【０２１４】
反応スキームＶＩＩは、文献（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ．；Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．；及びＲａｕｌｔ，Ｓ．Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．Ｉｎｔ．，１９９９，３１，３２４）に従って製造されたケトンＶＩＩ−１から開始する、化合物の合成を図示している。ＶＩＩ−１のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタールとの縮合により、ケトエナミンＶＩＩ−２が生成し、これが、２−シアノアセトアミドと環化し、ピリドンＶＩＩ−３が得られる、ＶＩＩ−３をオキシ塩化リンで処理することによって、クロロピリジンＶＩＩ−４が生成する。ラジカル臭素化、それに続く、適切に置換されたアミンによる置換により、アミンＶＩＩ−５が生成する。それに続く、クロロニコチノニトリルＶＩＩ−５と種々のビス求核試薬との反応により、環化された構造のＶＩＩ−６が生成する。
【０２１５】
【化２２】
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【０２１６】
【化２３】
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【０２１７】
【化２４】
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【０２１８】
【化２５】
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【０２１９】
【化２６】
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【０２２０】
【化２７】
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【０２２１】
【化２８】
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【０２２２】
本発明の化合物を生成するために用いられる反応は、文献において公知であるか、実験手順に示した、エステル加水分解、保護基の切断等の他の標準的操作に加え、反応スキームＶＩＩＩ及びＩＸに示されるような反応を用いて調製される。
【０２２３】
反応スキームの更なる概要
反応スキームＶＩＩＩは、１，６−ナフチリジン−６（５Ｈ）−オン化合物の製造を図示している。合成は、市販のカルボン酸（ＶＩＩＩ−１）から始まり、それが、ワインレブ（Ｗｉｎｅｒｅｂ）アミド（ＶＩＩＩ−２）に変換される。ｎ−ブチルリチウムと臭化アリールとのリチウム−ハロゲン交換反応により得られた、アリールリチウム試薬とアミドを反応させることで、ケトン（ＶＩＩＩ−３）が得られる。水酸化ナトリウム又はナトリウムメトキシド等の塩基の存在下での、この置換ケトンを４−アミノニコチンアルデヒドと縮合させることで、１，６−ナフチリジン（ＶＩＩＩ−４）が得られる。フェニル基上のＲ置換基は、（シリル）保護ヒドロキシメチル、マスクされたアルデヒド（すなわち、アセタール）又はカルボン酸等の官能基であってもよい。この化合物は必須のアルデヒドＶＩＩＩ−４に変換され得る。Ｒ基がヒドロキシメチルである場合、活性化過酸化マンガン等の試薬との酸化により、アルデヒドＶＩＩＩ−４が生成する。Ｒがアセタールである場合、穏やかな酸加水分解により、アルデヒドが生成する。ホウ化水素を用いて、混合無水物を還元することを介するカルボン酸基の還元によっても、アルデヒドＶＩＩＩ−４が生成する。次に、このアルデヒドは、様々な配列のアミン（例えば、４−置換ピペリジン）及びホウ化水素との還元的アミノ化を受けて、１，６−ナフチリジン−５（Ｈ）−オン（ＶＩＩＩ−５）が生成し得る。１５０℃において（ＶＩＩＩ−５）を塩酸ピリジニウムで処理することで、最終生成物（ＶＩＩＩ−６）が得られる。
【０２２４】
反応スキームＩＸは、Ｃ３−位に複素環を導入する他の方法を図示している。反応は、市販のジクロロベンゾピラジンから開始し、それが、パラジウム触媒の存在下でアリールボロン酸とカップリングし得る（Ｓｕｚｕｋｉ反応）。次に、同じ反応条件で、他の複素環ボロン酸を用いて、この反応を繰り返して最終生成物が得られる。
【０２２５】
反応スキームＸは、１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン化合物の別の製造を図示している。このスキームにおいて、ワインレブアミドＶＩＩＩ−２が、臭化アリールＸ−１（ここで、Ｒが保護された、マスクされたアミノメチル誘導体、例えば、１−（１−アジド−１−メチルエチル）である、）から生成した、アリールリチウム試薬と反応し、ケトンＸ−２が生成する。ナトリウムメトキシドの存在下における、このケトンと、ｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメートとの縮合により、１，６−ナフチリジンＸ−３が得られる。この場合、水素によるパラジウム触媒還元により、アミンを脱保護するか又はアンマスキングすることで、アミンＸ−４が得られる。Ｘ−４を塩化水素で処理して、１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オンＸ−５が得られる。
【０２２６】
【化２９】
2008530111.tif 000030
【０２２７】
【化３０】
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【０２２８】
【化３１】
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【０２２９】
（実施例）
提供される実施例及びスキームは、本発明の更なる理解を助けることを意図する。用いられる特定の材料、種及び条件は、本発明の更なる説明のためのものであり、本発明の合理的な範囲を限定するものではない。
【０２３０】
【化３２】
2008530111.tif 000033
【０２３１】
（５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７）及び２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−８））
（Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−（２−チエニル）アセトアミド（１−１））
撹拌子を備えた２５ｍＬのＲＢフラスコを、２−チオフェン酢酸（２．８４ｇ，２ミリモル）、次いで無水ＤＭＦ（１０ｍＬ）で満たした。１，１’−カルボニルジイミダゾール（３．２４ｇ，２ミリモル）を一部加え、著しいガスの放出が発生した。混合物を４０℃に加温した。３０分後、Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキサミン塩酸塩（２．１４ｇ，２．２ミリモル）を一部加えた。飽和塩化アンモニウム溶液（１００ｍＬ）で希釈する前に、混合物を２３℃で３０分間撹拌し、１：１酢酸エチル／ヘキサン（１００ｍＬ）で２回抽出した。粗混合物を、シリカゲルのカラムクロマトグラフィー（０−２５％酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−（２−チエニル）アセトアミド（１−１）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ７．２０（ｍ，１Ｈ），６．９６（ｍ，２Ｈ），３．９１（ｓ，２Ｈ），３．７０（ｓ，３Ｈ），３．２５（ｓ，３Ｈ）．
【０２３２】
（１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−（２−チエニル）エタノン（１−２））
撹拌子を備えた２５ｍＬのＲＢフラスコを１−ブロモ−４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）ベンゼン（２４３ｍｇ，１．０ミリモル）、次いで無水ＴＨＦ（５ｍＬ）で満たした。混合物を−７８℃に冷却し、ｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中の１．６Ｍ溶液の６８７μＬ）を２分以上かけて滴下して加えた。−７８℃で１５分間撹拌した後、Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−（２−チエニル）アセトアミド（１−１）（１８５ｍｇ，１ミリモル）を一部加えた。−７８℃で更に３０分放置後、飽和塩化アンモニウム溶液（２０ｍＬ）で混合物の反応を停止させ、酢酸エチル（１０ｍＬ）で２回抽出した。一緒にした有機相を硫酸ナトリウムで乾燥し、シリカゲルによるカラムクロマトグラフィー（０−５０％酢酸エチル／ヘキサン）によって精製し、１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−９２−チエニル）エタノン（１−２）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ：７．９８（ｄ，Ｊ＝８．２５  Ｈｚ，２Ｈ），７．４５（ｄ，Ｊ＝８．２５  Ｈｚ，２Ｈ），７．１５（ｄ，Ｊ＝５．１５  Ｈｚ，１Ｈ），６．８６（ｍ，１Ｈ），６．８３（ｍ，１Ｈ），５．７７（ｓ，１Ｈ），４．３８（ｓ，２Ｈ），４．０１（ｍ，４Ｈ）
【０２３３】
ｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（１−３）
４−アミノ−２−クロロピリジン（３０．０ｇ，２４３ミリモル）のＣＨ２Ｃｌ２溶液（５００ｍＬ）に、トリエチルアミン（３８ｍＬ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ジカルボネート（５８．０ｇ）、及びＤＭＡＰ（１０．０ｇ）を加えた。反応混合物を一晩撹拌し、減圧下に濃縮し、１：１のヘキサン／ＥｔＯＡｃを用いたシリカゲルによりクロマトグラフによる精製を行った。得られた固体をＣＨ２Ｃｌ２／ＥｔＯＡｃ（１：１）で粉砕し、Ｎ−ＢＯＣ−４−アミノ−２−クロロピリジンを得た。１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ８．１９（ｄ，１Ｈ），７．５３（ｄ，１Ｈ），７．２５（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．２０（ｄｄ，１Ｈ），５．８０（ｓ，１Ｈ），１．５２（ｓ，９Ｈ）
【０２３４】
−７８℃で、Ｎ−Ｂｏｃ−４−アミノ−２−クロロピリジン（１４．４ｇ，６３ミリモル）のＴＨＦ溶液（２００ｍＬ）に、１．７Ｍ  のｔｅｒｔ−ブチルリチウム溶液（１００ｍＬ）を１０分以上かけて滴下して加え、溶液を２時間撹拌した。次いで、ＤＭＦ（１５ｍＬ）を加え、反応物を３時間かけて室温に到達させた。飽和ＮＨ４Ｃｌを用いて慎重に反応を停止させ、ＥｔＯＡｃで抽出し、有機相をＨ２Ｏ及び食塩水で洗浄し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、ろ過し、減圧下に濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー（１０−２５％  ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）によって精製し、白色固体として、ｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（１−３）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１０．９８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），１０．４９（ｓ，１Ｈ），８．３５（ｄ，１Ｈ），８．２８（ｄ，１Ｈ），１．５２（ｓ，９Ｈ）．
【０２３５】
（４−［５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−２−イル］ベンズアルデヒド（１−５））
撹拌子を備えた２５ｍＬのＲＢフラスコを、１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−（２−チエニル）エタノン（１−２）（８０ｍｇ，０．２９ミリモル）、ｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（１−３）（９０ｍｇ，０．３５ミリモル）及び無水メタノール（２ｍＬ）で満たした。次いで、ナトリウムメトキシド（２５％ｗ／ｗのメタノール溶液）を一部加え、混合物を６５℃で４時間加熱し、濃いオレンジ色の懸濁液を得た。ロータリーエバポレーターによって溶媒を除去し、１Ｍ塩酸（１０ｍＬ）を用いて混合物を酸性化し、酢酸エチル（１０ｍＬ）で２回抽出した。粗製の混合物をシリカゲルによるカラムクロマトグラフィー（０〜５０％酢酸エチル／ヘキサン）で精製し、２−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−５−メトキシ−３−フェニル−１，６−ナフチリジン（１−４）を得た。
【０２３６】
２−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−５−メトキシ−３−フェニル−１，６−ナフチリジン（１−４）を、ＴＨＦ（４ｍＬ）及び１Ｍ  ＨＣｌ（４ｍＬ）の混合溶液に溶解し、ＴＬＣにより検出して出発物質が存在しなくなるまで、２３℃で２時間撹拌した。反応混合物を、飽和重炭酸ナトリウム溶液（１０ｍＬ）で希釈し、酢酸エチル（１０ｍＬ）で２回抽出した。一緒にした有機抽出物を濃縮し、４−［５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−２−イル］ベンズアルデヒド（１−５）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ：９．９３（ｓ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ），８．１２（ｄ，Ｊ＝６．０  Ｈｚ，１Ｈ），７．７５（ｄ，Ｊ＝８．２  Ｈｚ，２Ｈ），７．４０（ｄ，Ｊ＝８．２  Ｈｚ，２Ｈ），７．１９（ｄ，Ｊ＝５．０  Ｈｚ，１Ｈ），７．０３（ｄ，Ｊ＝３．５  Ｈｚ，１Ｈ），６．８２（ｄ，Ｊ＝３．６  Ｈｚ，１Ｈ），６．６９（ｓ，１Ｈ），４．１３（ｓ，３Ｈ）
【０２３７】
（５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７））
撹拌子を備えた２５ｍＬのＲＢフラスコを、４−［５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−２−イル］ベンズアルデヒド（１−５）（６２ｍｇ，０．１８ミリモル）、続いて、２−（３−ピペリジン−４−イル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾール−５−イル）ピリジンジヒドロクロライド（１−６）（８２ｍｇ，０．３６ミリモル）、無水ＤＭＦ（１．０ｍＬ）、トリエチルアミン（７２ｍｇ，０．７１６ミリモル）、及び酢酸（１０７ｍｇ，１．７９ミリモル）で満たした。次いで、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム（７６ｍｇ，０．３６ミリモル）を一部加え、得られた淡黄色の溶液を２３℃で一晩撹拌した。混合物を、飽和塩化アンモニウム溶液（１０ｍＬ）で希釈し、酢酸エチル（１０ｍＬ）で２回抽出した。粗混合物をシリカゲルによるカラムクロマトグラフィー（０〜３０％メタノール／ジクロロメタン）で精製し、５−メトキシ−２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ：８．５４（ｂｓ，１Ｈ），８．５１（ｓ，１Ｈ），８．１０（ｄ，Ｊ＝６．０  Ｈｚ，１Ｈ），８．０１（ｄ，Ｊ＝７．８  Ｈｚ，１Ｈ），７．６８（ｔ，Ｊ＝７．７  Ｈｚ，１Ｈ），７．４２（ｄ，Ｊ＝８．０  Ｈｚ，２Ｈ），７．３７（ｄ，Ｊ＝６．９  Ｈｚ，１Ｈ），７．２９（ｄ，Ｊ＝８．０  Ｈｚ，２Ｈ），７．２５（ｔ，Ｊ＝３．４  Ｈｚ，１Ｈ），７．１９（ｄ，Ｊ＝５．１  Ｈｚ，１Ｈ），７．１５（ｓ，１Ｈ），６．８１（ｔ，Ｊ＝３．６  Ｈｚ，１Ｈ），６．６８（ｄ，Ｊ＝３．１  Ｈｚ，１Ｈ），４．０５（ｓ，３Ｈ），３．９８（ｓ，２Ｈ），３．３５（ｓ，１Ｈ），３．２５（ｂｓ，２Ｈ），３．０２（ｂｓ，２Ｈ），２．７５（ｂｓ，２Ｈ），２．１９（ｂｓ，２Ｈ）．
【０２３８】
（２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−８））
撹拌子を備えた１０ｍＬのＲＢフラスコを、５−メトキシ−２―（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（１−７）（４０ｍｇ，０．７ミリモル）及び塩酸ピリジニウム（７３８ｍｇ，６．４ミリモル）で満たした。溶解した混合物が黄色の溶液になるまで、混合物を１５０℃で１０分間加熱した。冷却することによって再び凝固した混合物を、飽和重炭酸ナトリウム溶液（１０ｍＬ）で中和し、酢酸エチル（１０ｍＬ）で２回抽出した。一緒にした有機抽出物を濃縮し、シリカゲルによるカラムクロマトグラフィー（０−３０％  メタノール／ジクロロメタン）で精製し、２−（４−｛［４−（５−ピリジン−２−イル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）ピペリジン−１−イル］メチル｝フェニル）−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−８）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ：８．６９（ｓ，１Ｈ），８．５１（ｓ，１Ｈ），８．４０（ｄ，Ｊ＝６．０  Ｈｚ，１Ｈ），８．０３（ｄ，Ｊ＝７．８  Ｈｚ，１Ｈ），７．７６（ｔ，Ｊ＝７．７  Ｈｚ，１Ｈ），７．３９（ｄ，Ｊ＝８．０  Ｈｚ，２Ｈ），７．２７（ｍ，４Ｈ），７．２２（ｄ，Ｊ＝４．４  Ｈｚ，１Ｈ），６．７８（ｄ，Ｊ＝５．１  Ｈｚ，２Ｈ），３．５５（ｓ，２Ｈ），２．９５（ｄ，Ｊ＝１１．６  Ｈｚ，２Ｈ），２．８３（ｂｓ，１Ｈ），２．１４（ｍ，２Ｈ），１．９７（ｍ，２Ｈ），１．８７（ｍ，２Ｈ）．  
【０２３９】
以下の表１中の化合物を、スキーム１に示し、及び反応スキームに示したのと同様の方法で製造した。
【０２４０】
【表１】
2008530111.tif 000034
【０２４１】
【化３３】
2008530111.tif 000035
【０２４２】
（２−［４−（１−アミノ−１−メチルエチル）フェニル］−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（２−７））
（２−（４−ブロモフェニル）プロパン−２−オール（２−２））
−３０℃で、臭化メチルマグネシウム溶液（７５：２５のトルエン：ＴＨＦ中１．４Ｍ，２０ｍＬ，２８ミリモル）を、４−臭化安息香酸エチル（２−１，２．５２ｇ，１１．０ミリモル）に加えた。２時間後、塩化アンモニウムで混合物の反応を停止し、エーテルで抽出した。有機相を、１：１の食塩水：水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、濃縮して淡黄色のオイルとして標記の化合物を得た（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１９７１，９３，６８７７）。
【０２４３】
（１−（１−アジド−１−メチルエチル）−４−ブロモベンゼン（２−３））
−５℃まで冷却した、２−（４−ブロモフェニル）プロパン−２−オール（２−２，２．３３ｇ，１０．８ミリモル）及びアジ化ナトリウム（１．４２ｇ，２１．８ミリモル）の混合物のクロロホルム溶液（１０ｍＬ）に、ＴＦＡ（４．４ｍＬ，４５．０ミリモル）のクロロホルム溶液（１０ｍＬ）をゆっくりと加え、温度を０℃未満に維持した。冷却浴を除去し、混合物を室温で一晩撹拌した。塩基性（湿ったｐＨ試験紙）になるまで、濃水酸化アンモニウムを加えた。有機相を、１：１の食塩水：水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥し、濃縮して淡黄色のオイルとして標記の化合物（２．５１ｇ）を得た。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ−Ｎ２）計算値：１９７．０，実測値  １９７．１
【０２４４】
（１−［４−（１−アジド−１−メチルエチル）フェニル］−２−（２−チエニル）エタノン（２−４））
−７８℃で、１−（１−アジド−１−メチルエチル）−４−ブロモベンゼン（２−３，１．０３ｇ，４．２８ミリモル）のＴＨＦ溶液（２０ｍＬ）に、ｎＢｕＬｉ（１．６Ｍ  ヘキサン中、２．８８ｍＬ，４．６０ミリモル）を滴下して加えた。１５分後、Ｎ−メトキシ−Ｎ−メチル−２−チエン−２−イルアセトアミド（１−１，０．７８ｇ，４．１８ミリモル）のＴＨＦ溶液（１ｍＬ）を加えた。−７８℃に更に３０分放置した後、飽和塩化アンモニウム溶液で反応を停止し、酢酸エチルで抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、濃縮してオイルを得た。粗生成物を、シリカゲルによる自動化フラッシュカラムクロマトグラフィー（５％ＣＨ２Ｃｌ２，０−１０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン、３０分以上）によって精製し、黄色のオイルとして標題の化合物を得た。
ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋１）計算値：２８６．１，実測値  ２８６．２
【０２４５】
（２−［４−（１−アジド−１−メチルエチル）フェニル］−５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（２−５））
１−［４−（１−アジド−１−メチルエチル）フェニル］−２−（２−チエニル）エタノン（２−４，９５ｍｇ，０．３３ミリモル）及びｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（１−３，１００ｍｇ，０．３９ミリモル）の撹拌したメタノール（２ｍＬ）中の混合物に、ナトリウムメトキシド（メタノール中、２５重量％、０．２３ｍＬ）を加え、６５℃に２時間加熱した。混合物を室温に冷却し、ＥｔＯＡｃで希釈し、１Ｎ  ＨＣｌで酸性化した。水相を酢酸エチルで抽出し、一緒にした有機相を１：１の食塩水：水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、濃縮して黒っぽい半固体を得た。粗生成物を自動化シリカゲルクロマトグラフィー（５％  ＣＨ２Ｃｌ２を含むヘキサン中、０−４５％ＥｔＯＡｃ、３０分以上）によって精製し、琥珀色のオイルとして標題の化合物を得た。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋１）計算値：４０２．２，実測値  ４０２．２
【０２４６】
（２−｛４−［５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−２−イル］フェニル｝プロパン−２−アミン（２−６））
２−［４−（１−アジド−１−メチルエチル）フェニル］−５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン（２−５，７８ｍｇ，０．１９４ミリモル）及び１０％  Ｐｄ／Ｃ（９ｍｇ）の混合物を、エタノール（５ｍＬ）中で、１気圧の水素下で２時間撹拌した。混合物をセライトでろ過し、濃縮して、透明なオイルとして標題の化合物を得た。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋１）計算値：３７６．１，実測値  ３７６．２
【０２４７】
（２−［４−（１−アミノ−１−メチルエチル）フェニル］−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（２−７））
２−｛４−［５−メトキシ−３−（２−チエニル）−１，６−ナフチリジン−２−イル］フェニル｝プロパン−２−アミン（２−６，６６ｍｇ，０．１７６ミリモル）のＴＨＦ溶液（１０ｍＬ）に、濃ＨＣｌ（１ｍＬ）を加え、室温で５時間撹拌した。揮発性成分を減圧下に蒸発させ、残渣を、飽和重炭酸ナトリウム溶液及び酢酸エチルでの間で分配した。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、濃縮して、灰色がかった白色の固体として標題の化合物を得た。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋１）計算値：３６２．１，実測値３６２．２
【実施例１】
【０２４８】
ヒトＡｋｔイソ型及びΔＰＨ−Ａｋｔ１のクローニング
ｐＳ２ｎｅｏベクター（２００１年４月３日にＡＴＣＣ  ＰＴＡ−３２５３として寄託されている）を以下のようにして調製した：ｐＲｍＨＡ３ベクター（Ｎｕｃｌ．Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ．１６：１０４３−１０６１（１９８８）に開示されたように調製）をＢｇｌＩＩで切断し、２７３４塩基対の断片を分離した。また、ｐＵＣｈｓｎｅｏベクター（ＥＭＢＯ  Ｊ．４：１６７−１７１（１９８５）に開示されたように調製）をＢｇｌＩＩで切断し、４０２９塩基対のバンドを分離した。これらの２種の分離した断片を共に結合し、ｐＳ２ｎｅｏ−１と命名されたベクターを生成させた。このプラスミドは、メタロチオニンプロモーター及びアルコールデヒドロゲナーゼポリＡ付加部位の間にポリリンカーを含む。また、それは、熱ショックプロモーターによって駆動するネオ耐性遺伝子を有する。ｐＳ２ｎｅｏ−１ベクターを、Ｐｓｐ５ＩＩ及びＢｓｉＷＩで切断した。２つの相補的なオリゴヌクレオチドを合成し、次いで、ＣＴＧＣＧＧＣＣＧＣ（配列番号：１）及びＧＴＡＣＧＣＧＧＣＣＧＣＡＧ（配列番号：２））をアニーリングした。切断したｐＳ２ｎｅｏ−１、及びアニーリングしたオリゴヌクレオチドを共に結合し、第二のベクター、ｐＳ２ｎｅｏを生成した。Ｓ２細胞へのトランスフェクションに先だって、直線化に利用されるＮｏｔＩ部位は、この転化によって加えられた。
【０２４９】
ヒトＡｋｔ１遺伝子を、５’プライマー：５’ＣＧＣＧＡＡＴＴＣＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＧＣＧＡＣＧＴＧＧＣＴＡＴＴＧＴＧ  ３’（配列番号：３）及び３’プライマー：５’ＣＧＣＴＣＴＡＧＡＧＧＡＴＣＣＴＣＡＧＧＣＣＧＴＧＣＴＧＣＴＧＧＣ３’（配列番号：４）を用い、ヒト脾臓ｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）からＰＣＲ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）によって増幅した。５’プライマーは、ＥｃｏＲＩ及びＢｇｌＩＩ部位を含む。３’プライマーは、クローニングの目的のためのＸｂａＩ及びＢａｍＨＩ部位を含む。得られたＰＣＲ産物を、ＥｃｏＲＩ／Ｘｂａ  Ｉ断片として、ｐＧＥＭ３Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）にサブクローニングした。発現／精製の目的のため、ＰＣＲプライマー：５’ＧＴＡＣＧＡＴＧＣＴＧＡＡＣＧＡＴＡＴＣＴＴＣＧ  ３’（配列番号：５）を用いて、全長Ａｋｔ１遺伝子の５’末端にミドルＴタグを加えた。得られたＰＣＲ産物は、昆虫細胞発現ベクターｐＳ２ｎｅｏを含むビオチンタグを有するフレーム内に断片をサブクローニングするために用いられる、５’ＫｐｎＩ部位及び３’ＢａｍＨＩ部位を含んでいた。
【０２５０】
Ａｋｔ１の欠失した（Ａｋｔ１のヒンジ領域の一部の欠失を含むΔａａ  ４−１２９）変形プレクストリン相同ドメイン（ＰＨ）の発現のために、鋳型としてｐＳ２ｎｅｏ中のＡｋｔ１全長遺伝子を用いて、ＰＣＲ欠失突然変異誘発を行った。５’末端に、欠失を含み、また、５’及び３’フランキングプライマー（ＫｐｎＩ部位及びミドルＴタグを含む）を含む、内部で重複するプライマー（５’ＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＧＣＧＡＣＧＧＧＧＣＴＧＡＡＧＡＧＡＴＧＧＡＧＧＴＧ  ３’（配列番号：６）及び５’ＣＣＣＣＴＣＣＡＴＣＴＣＴＴＣＡＧＣＣＣＣＧＴＣＧＣＴＴＴＣＣＡＴＣＧＧＣＡＴＧＴＡＴＴＣ  ３’（配列番号：７））を用いて、２段階でＰＣＲを実施した。最終的なＰＣＲ産物をＫｐｎＩ及びＳｍａＩで消化し、欠失した変形を有するクローンの５’末端を効率的に置き換えて、ｐＳ２ｎｅｏの全長Ａｋｔ１のＫｐｎＩ／ＳｍａＩ  切断ベクターに結合させた。
【０２５１】
アミノ末端オリゴプライマー５’ＧＡＡＴＴＣＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＧＣＧＡＴＧＴＴＡＣＣＡＴＴＧＴＧ  ３’（配列番号：８）；及びカルボキシ末端オリゴプリマー５’ＴＣＴＡＧＡＴＣＴＴＡＴＴＣＴＣＧＴＣＣＡＣＴＴＧＣＡＧＡＧ  ３’（配列番号：９）を用いて、成人の脳のｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）のＰＣＲによって、ヒトＡｋｔ３遺伝子を増幅した。これらのプライマーは、クローニングのための、５’ＥｃｏＲＩ／ＢｇｌＩＩ部位及び３’ＸｂａＩ／ＢｇｌＩＩ部位を含んでいた。得られたＰＣＲ産物を、ｐＧＥＭ４Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）のＥｃｏＲＩ及びＸｂａＩ部位にクローニングした。発現／増幅の目的のため、ＰＣＲ  プライマー：５’ＧＧＴＡＣＣＡＴＧＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＧＣＧＡＴＧＴＴＡＣＣＡＴＴＧＴＧＡＡＧ  ３’（配列番号：１０）を用いて、全長Ａｋｔ３クローンの５’末端にミドルＴタグを付加した。得られたＰＣＲ産物は、昆虫細胞発現ベクター、ｐＳ２ｎｅｏを含むビオチンタグを含むフレームクローニングを可能にする、５’ＫｐｎＩ部位を含んでいた。
【０２５２】
アミノ末端オリゴプライマー：５’ＡＡＧＣＴＴＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＡＴＧＡＧＧＴＧＴＣＴＧＴＣ  ３’（配列番号：１１）；及びカルボキシ末端オリゴプライマー：５’ＧＡＡＴＴＣＧＧＡＴＣＣＴＣＡＣＴＣＧＣＧＧＡＴＧＣＴＧＧＣ  ３’（配列番号：１２）を用いて、ヒト胸腺ｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）からのＰＣＲによって、ヒトＡｋｔ２遺伝子を増幅した。これらのプライマーは、クローニングの目的のための、５’ＨｉｎｄＩＩＩ／ＢｇｌＩＩ部位及び３’ＥｃｏＲＩ／ＢａｍＨＩ部位を含んでいた。得られたＰＣＲ産物を、ｐＧｅｍ３Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）のＨｉｎｄＩＩＩ／ＥｃｏＲＩ部位にサブクローニングした。発現／精製の目的のため、ＰＣＲプライマー：５’ＧＧＴＡＣＣＡＴＧＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＡＴＧＡＧＧＴＧＴＣＴＧＴＣＡＴＣＡＡＡＧ  ３’（配列番号：１３）を用いて、全長のＡｋｔ２の５’末端にミドルＴタグを付加した。得られたＰＣＲ産物を、前述したように、ｐＳ２ｎｅｏにサブクローニングした。
【実施例２】
【０２５３】
ヒトＡｋｔイソ型及びΔＰＨ−Ａｋｔ１の発現
ｐＳ２ｎｅｏ発現ベクター中にクローニングされた、Ａｋｔ１、Ａｋｔ２、Ａｋｔ３及びΔＰＨ−Ａｋｔ１遺伝子を含むＤＮＡを精製し、リン酸カルシウム法によってショウジョウバエＳ２細胞（ＡＴＣＣ）にトランスフェクトするために用いた。抗生物質（Ｇ４１８，５００μｇ／ｍｌ）耐性細胞のプールを選択した。細胞を、１．０Ｌの容量（〜７．０×１０６  ／ｍｌ）に広げ、ビオチン及びＣｕＳＯ４を、それぞれ、５０μＭ及び５０ｍＭの最終濃度に成るように加えた。細胞を２７℃で７２時間増殖させ、遠心によって集めた。細胞のペーストを、必要になるまで−７０℃に凍結した。
【実施例３】
【０２５４】
ヒトＡｋｔイソ型及びΔＰＨ−Ａｋｔ１の精製
実施例２に記載した、Ｓ２細胞の１リットルからの細胞ペーストを、バッファーＡ（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ  ７．４，１ｍＭ  ＥＤＴＡ，１ｍＭ  ＥＧＴＡ，０．２ｍＭ  ＡＥＢＳＦ，１０μｇ／ｍｌ  ベンズアミジン，各５μｇ／ｍｌのロイペプチン、アプロチニン及びペプスタチン、１０％グリセロール及び１ｍＭ  ＤＴＴ）中の１％ＣＨＡＰＳを５０ｍｌ用いた超音波処理によって溶解した。可溶性画分は、９ｍｇ／ｍｌの抗−ミドルＴモノクローナル抗体を装填したプロテインＧセファロースファーストフローカラム（Ｐｈａｒｍａｃｉａ）で精製され、２５％グリセロールを含むバッファーＡ中の７５μＭのＥＹＭＰＭＥ（配列番号：１４）ペプチドで溶出された。Ａｋｔ／ＰＫＢを含む画分をプールし、タンパク質の純度をＳＤＳ−ＰＡＧＥによって評価した。精製したタンパク質を、標準的なブラッドフォードプロトコールを用いて定量した。精製されたタンパク質を、液体窒素で急速冷凍し、−７０℃に保存した。
【０２５５】
Ａｋｔ及びＳ２細胞から精製されたＡｋｔのプレクストリン相同ドメインの欠失は活性化を要した。Ａｋｔ及びＡｋｔのプレクストリン相同ドメインの欠失は、１０  ｎＭ  ＰＤＫ１（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．）、脂質媒体（１０μＭ  ホスファチジルイノシトール−３，４，５−三リン酸−Ｍｅｔｒｅｙａ，Ｉｎｃ，１００μＭ  ホスファチジルコリン及び１００μＭ  ホスファチジルセリン−Ａｖａｎｔｉ  Ｐｏｌａｒ  ｌｉｐｉｄｓ，Ｉｎｃ．）、及び活性化バッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．４，１．０ｍＭ  ＤＴＴ，０．１ｍＭ  ＥＧＴＡ，１．０μＭ  ミクロシスチン−ＬＲ，０．１ｍＭ  ＡＴＰ，１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２，３３３μｇ／ｍｌ  ＢＳＡ及び０．１ｍＭ  ＥＤＴＡ）を含む反応物中で活性化された（Ａｌｅｓｓｉら、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ７：２６１−２６９）。反応物を２２℃で４時間インキュベートした。一定量を液体窒素中で急速冷凍した。
【実施例４】
【０２５６】
Ａｋｔキナーゼアッセイ
活性化Ａｋｔイソ型及びプレクストリン相同ドメイン欠失構築物を、ＧＳＫ−由来ビオチニル化ペプチド基質を用いてアッセイした。ペプチドのリン酸化の程度を、ペプチドのビオチン部分に結合する、ストレプトアビジン結合アロフィコシアニン（ＳＡ−ＡＰＣ）蛍光プローブと組み合わせて、リンペプチドに特異的なモノクローナル抗体が結合したランタニドキレート（Ｌａｎｃｅ）を用いた、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）によって測定した。Ｌａｎｃｅ及びＡＰＣが近接する場合（すなわち、同じリンペプチド分子に結合）、非放射性エネルギー移動がＬａｎｃｅからＡＰＣに起こり、６６５ｎｍにおいてＡＰＣからの光の放射が起こる。
【０２５７】
アッセイに必要な材料：
Ａ．活性化Ａｋｔアイソザイム、又はプレクストリン相同ドメイン欠失構築物
Ｂ．Ａｋｔ  ペプチド基質：ＧＳＫ３α（Ｓ２１）ペプチド  ＃３９２８  ビオチン−ＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧ（配列番号：１５），高分子供給源
Ｃ．Ｌａｎｃｅ標識抗−ホスホＧＳＫ３α  モノクローナル抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｃｌｏｎｅ＃２７）．
Ｄ．ＳＡ−ＡＰＣ（プロザイムカタログ番号．ＰＪ２５Ｓ  ｌｏｔ＃８９６０６７）．
Ｅ．Ｍｉｃｒｏｆｌｕｏｒ（登録商標）Ｂ  Ｕ  Ｂｏｔｔｏｍ  マイクロタイタープレート（Ｄｙｎｅｘ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，カタログ番号．７２０５）．
Ｆ．Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ（登録商標）ＨＴＲＦマイクロプレートアナライザー，Ｐａｃｋａｒｄ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ．
Ｇ．１００  Ｘ  プロテアーゼ阻害剤カクテル（ＰＩＣ）：  １ｍｇ／ｍｌ  ベンズアミジン，０．５ｍｇ／ｍｌ  ペプスタチン，０．５ｍｇ／ｍｌ  ロイペプチン，０．５ｍｇ／ｍｌ  アプロチニン
Ｈ．１０Ｘ  アッセイバッファー：５００ｍＭ  ＨＥＰＥＳ，ｐＨ７．５，１％  ＰＥＧ，ｍＭ  ＥＤＴＡ，１ｍＭ  ＥＧＴＡ，１％  ＢＳＡ，２０ｍＭ  α−グリセリンリン酸
Ｉ．クエンチバッファー：５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．３，１６．６ｍＭ  ＥＤＴＡ，０．１％  ＢＳＡ，０．１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００，０．１７ｎＭ  Ｌａｎｃｅ標識モノクローナル抗体クローン＃  ２７，０．００６７ｍｇ／ｍｌ  ＳＡ−ＡＰＣ
Ｊ．  ＡＴＰ／ＭｇＣｌ２  希釈標準溶液：１Ｘ  アッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，１２５ｍＭ  ＫＣｌ，５％  グリセロール，２５ｍＭ  ＭｇＣｌ２，３７５  ΤＭ  ＡＴＰ
Ｋ．  酵素希釈標準溶液：１Ｘ  アッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，５％  グリセロール，活性化Ａｋｔ．最終酵素濃度は、アッセイが直線的な反応であるように選択される。
Ｌ．ペプチド希釈標準溶液：１Ｘ  アッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，５％  グリセロール，２  ΤＭ  ＧＳＫ３  ビオチニル化ペプチド＃  ３９２８
【０２５８】
反応物を、９６穴のマイクロタイタープレートの適当なウェルに、１６ＴＬのＡＴＰ／ＭｇＣｌ２  希釈標準溶液を加えることによって、集める。阻害剤又は媒体（１．０Ｔｌ）を加え、次いで１０Ｔｌの希釈標準溶液を加える。１３Ｔｌの酵素希釈標準溶液を加え、混合することによって反応を開始する。５０分間反応させ、６０ＴｌのＨＴＲＦクエンチ溶液を加えることによって反応を停止する。停止した反応物を、少なくとも３０分間室温でインキュベートし、ディスカバリー装置で読み取る。
【０２５９】
ストレプタビジンフラッシュプレートアッセイの手順
工程１
試験化合物の１００％ＤＭＳＯ溶液１μｌを、２０μｌの２Ｘの基質溶液（２０ｕＭ  ＧＳＫ３ペプチド，３００μＭ  ＡＴＰ，２０ｍＭ  ＭｇＣｌ２，２０μＣｉ／ｍｌ［γ３３Ｐ］ＡＴＰ，１Ｘアッセイバッファー，５％  グリセロール，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，０．１％  ＢＳＡ及び１００ｍＭ  ＫＣｌ）に加えた。２Ｘの酵素溶液（６．４ｎＭ  活性なＡｋｔ／ＰＫＢ、１Ｘ  アッセイバッファー、５％  グリセロール、１ｍＭ  ＤＴＴ、１Ｘ  ＰＩＣ及び０．１％  ＢＳＡ）の１９μｌを加えることにより、リン酸化反応を開始した。次いで、反応物を室温で４５分間インキュベートした。
【０２６０】
工程２
１７０μｌの１２５ｍＭ  ＥＤＴＡを加えることにより反応を停止した。２００μｌの反応が停止した反応物を、ストレプトアビジンフラッシュプレート（登録商標）プラス（ＮＥＮ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，カタログ番号．ＳＭＰ１０３）に移した。プレートシェーカーを用いて、プレートを室温で１０分間以上インキュベートした。各ウェルの内容物を吸引し、各ウェルを２００μｌのＴＢＳで２回洗浄した。次いで、洗浄工程の間、プラットフォームシェーカー上でプレートを室温でインキュベートしながら、各ウェルについて２００μｌのＴＢＳで５分間、３回洗浄した。
【０２６１】
プレートをシールテープで覆い、フラッシュプレート中の［３３Ｐ］をカウントするために適切に設置されたＰａｃｋａｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔを用いてカウントした。
【０２６２】
ストレプトアビジンフィルタープレートアッセイの手順
工程１
前述のストレプトアビジンフラッシュプレートアッセイの工程１で記載されたような酵素反応を実施する。
【０２６３】
工程２
２０μｌの７．５Ｍ塩酸グアニジンを加えることによって反応を停止した。５０μｌの反応が停止した反応物を、ストレプトアビジンフィルタープレート（ＳＡＭ２（登録商標）Ｂｉｏｔｉｎ  Ｃａｐｔｕｒｅ  Ｐｌａｔｅ，Ｐｒｏｍｅｇａ，カタログ番号：Ｖ７５４２）に移し、減圧する前に、反応物を、１〜２分間、フィルター上でインキュベートした。
【０２６４】
次いで、プレートを下記のようにして減圧装置を用いて洗浄した：１）ウェルあた２００μｌの２Ｍ  ＮａＣｌで４回；２）ウェルあたり２００μｌの、１％  Ｈ３ＰＯ４を含む２Ｍ  ＮａＣｌで６回；３）ウェルあたり２００μｌのｄｉＨ２０で２回；及び４）ウェルあたり１００μｌの９５％エタノールで２回。次いで、シンチラントを加える前に、膜を完全に風乾させた。
【０２６５】
プレートの底を、白いバッキングテープで密封し、ウェルあたり３０μｌのＭｉｃｒｏｓｃｉｎｔ  ２０（Ｐａｃｋａｒｄ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，カタログ番号６０１３６２１）を加えた。プレートの上端を透明なシールテープで密封し、次いで、液体シンチラントを含む［３３Ｐ］のために適切に設置されたＰａｃｋａｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔを用いてカウントした。
【０２６６】
ホスホセルロースフィルタープレートアッセイの手順
工程１
基質として、ビオチン−ＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧに代え、ＫＫＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧ（配列番号：１６）を用いて、ストレプトアビジンフラッシュプレートアッセイ（前述）の工程１に記載されたように、酵素反応を実施した。
【０２６７】
工程２
２０μｌの０．７５％  Ｈ３ＰＯ４を加えることによって反応を停止した。５０μｌの反応が停止した反応物を、フィルタープレート（ＵＮＩＦＩＬＴＥＲ（登録商標），Ｗｈａｔｍａｎ  Ｐ８１  Ｓｔｒｏｎｇ  Ｃａｔｉｏｎ  Ｅｘｃｈａｎｇｅｒ，Ｗｈｉｔｅ  Ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ  ９６  Ｗｅｌｌ  Ｐｌａｔｅｓ，Ｐｏｌｙｆｉｌｔｒｏｎｉｃｓ，カタログ番号７７００−３３１２）に移し、減圧する前に、反応物を１〜２分間、フィルター上でインキュベートした。
【０２６８】
次いで、プレートを下記のようにして減圧装置を用いて洗浄した：１）ウェルあたり２００μｌの０．７５％  Ｈ３ＰＯ４で９回；及び２）ウェルあたり２００μｌのｄｉＨ２０で２回。プレートの底を、白いバッキングテープで密封し、ウェルあたり３０μｌのＭｉｃｒｏｓｃｉｎｔ  ２０を加えた。プレートの上端を透明なシールテープで密封し、次いで、液体シンチラント及び［３３Ｐ］のために適切に設置されたＰａｃｋａｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔを用いてカウントした。
【０２６９】
ＰＫＡアッセイ
各ＰＫＡアッセイは以下の成分からなる。
Ａ．５Ｘ  ＰＫＡアッセイバッファー（２００ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．５，１００ｍＭ  ＭｇＣｌ２，５ｍＭ  β−メルカプトエタノール，０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ）
Ｂ．水で希釈した、５０μＭのケムプチド（Ｓｉｇｍａ）のストック
Ｃ．２００Ｔｌの非標識ＡＴＰの５０μＭのストックで、１．０μｌの３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］を希釈することによって調製された３３Ｐ−ＡＴＰ
Ｄ．  ０．５ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡで希釈した、１０μｌの、ＰＫＡ触媒サブユニット（ＵＢＩ  カタログ番号＃１４−１１４）の７０ｎＭのストック
Ｅ．  ＰＫＡ／ケムプチド希釈標準溶液：等量の５ＸのＰＫＡアッセイバッファー、ケムプチド溶液及びＰＫＡ触媒サブユニット
【０２７０】
９６穴のディープウェルアッセイプレートに、反応物を集めた。阻害剤又は媒体（１０Ｔｌ）を、１０Ｔｌの３３Ｐ−ＡＴＰ溶液に加えた。各ウェルに、３０ＴｌのＰＫＡ／ケムプチド希釈標準溶液を加えることによって、反応を開始させた。反応物を混合し、室温で２０分間インキュベートした。５０Τｌの１００ｍＭ  ＥＤＴＡ及び１００ｍＭピロリン酸ナトリウムを加え、混合することによって反応を停止させた。
【０２７１】
Ｐ８１ホスホセルロース９６穴フィルタープレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）上に、酵素反応産物（リン酸化されたケムプチド）を集めた。プレートの調製のために、ｐ８１フィルタープレートの各ウェルを、７５ｍＭリン酸で満たした。フィルターを通して、プレートの底部に減圧を適用することによって、ウェルを空にした。リン酸（７５ｍＭ，１７０μｌ）を各ウェルに加えた。各停止したＰＫＡ反応からの３０μｌの一定量を、リン酸を含むフィルタープレートの対応するウェルに加えた。減圧の適用後にフィルター上にペプチドを捕捉し、フィルターを７５ｍＭリン酸で５回洗浄した。最後の洗浄の後、フィルターを風乾した。シンチレーション液体（３０μｌ）を、各ウェルに加え、ＴｏｐＣｏｕｎｔ（Ｐａｃｋａｒｄ）上でフィルターをカウントした。
【０２７２】
ＰＫＣアッセイ
各ＰＫＣアッセイは以下の成分からなる：
Ａ．１０Ｘ  ＰＫＣ共活性化バッファー：２．５ｍＭ  ＥＧＴＡ，４ｍＭ  ＣａＣｌ２
Ｂ．５Ｘ  ＰＫＣ活性化バッファー：１．６ｍｇ／ｍｌ  ホスファチジルセリン，０．１６ｍｇ／ｍｌ  ジアシルグリセロール，１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．５，５０ｍＭ  ＭｇＣｌ２，５ｍＭ  β−メルカプトエタノール
Ｃ．  １００μｌの非標識ＡＴＰの１００μＭのストックで、１．０μｌの３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］を希釈することによって調製された３３Ｐ−ＡＴＰ
Ｄ．水で希釈したミエリン塩基性タンパク質（３５０μｇ／ｍｌ，ＵＢＩ）
Ｅ．  ０．５ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡで希釈したＰＫＣ（５０ｎｇ／ｍｌ，ＵＢＩカタログ番号＃１４−１１５）
Ｆ．  ＰＫＣ／ミエリン塩基性タンパク質希釈標準溶液：５倍量の各ＰＣＫ共活性化バッファー及びミエリン塩基性タンパク質と、１０倍量の各ＰＫＣ活性化バッファー及びＰＫＣとを混合することによって調製。
【０２７３】
分析試料を、９６穴のディープウェルアッセイプレートに集めた。阻害剤又は媒体（１０Τｌ）を、５．０ｕｌの３３Ｐ−ＡＴＰに加えた。ＰＫＣ／ミエリン塩基性タンパク質希釈標準溶液を加え、混合部することによって反応を開始させた。反応物を３０℃で２０分間インキュベートした。５０Τｌの１００ｍＭ  ＥＤＴＡ及び１００ｍＭピロリン酸ナトリウムを加え、混合することによって反応を停止させた。リン酸化されたミエリン塩基性タンパク質を、９６穴フィルタープレート中のＰＶＤＦ膜上に集め、シンチレーションカウントにより定量した。
【０２７４】
スキーム１及び表１に記載された本発明の化合物を前述のアッセイで試験し、それらは、Ａｋｔ１、Ａｋｔ２及びＡｋｔ３の１種以上に対して５０μＭ以下のＩＣ５０を有することがわかった。
【実施例５】
【０２７５】
Ａｋｔ／ＰＫＢの阻害を検出するための細胞をベースとしたアッセイ
１００ｍＭシャーレ中で細胞（例えば、活性なＡｋｔ／ＰＫＢを有するＬｎＣａＰ又はＰＴＥＮ（−／−）腫瘍細胞株）を培養した。細胞が、約７０〜８０％コンフルエントである時に、細胞に、５ｍｌの新鮮な培地及び溶液中に加えた試験化合物を再供給した。コントロールは、それぞれ処理していない細胞、媒体で処理した細胞、及び２０μＭ又は２００ｎＭのＬＹ２９４００２（Ｓｉｇｍａ）又はワートマニン（Ｓｉｇｍａ）で処理した細胞を含む。細胞を２、４、６時間培養し、培地を除去し、細胞をＰＢＳで洗浄し、解体し、遠心管に移す。それらを沈殿させ、再度ＰＢＳで洗浄した。最後に、細胞の沈殿物を溶解バッファー（２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ８，１４０ｍＭ  ＮａＣｌ，２ｍＭ  ＥＤＴＡ，１％  Ｔｒｉｔｏｎ，１ｍＭ  ピロリン酸ナトリウム，１０ｍＭ  α−グリセロールリン酸，１０ｍＭ  ＮａＦ，０．５ｍｍ  ＮａＶＯ４，１μＭ  ミクロシスチン，及び１ｘ  プロテアーゼ阻害剤カクテル）に再懸濁し、氷の上に１５分間置き、ゆっくりと撹拌して細胞を溶解させた。Ｂｅｃｋｍａｎの卓上超遠心中で、１００，０００ｒｐｍで２０分間４℃で回転させた。上清のタンパク質を標準的ブラッドフォードプロトコール（ＢｉｏＲａｄ）で定量し、必要になるまで−７０℃に保存した。
【０２７６】
以下のようにして、清澄な溶解物からタンパク質を免疫沈降（ＩＰ）させた。Ａｋｔ１／ＰＫＢΙについて、溶解物をＮＥＴＮ（１００ｍＭ  ＮａＣｌ，２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ８．０，１ｍＭ  ＥＤＴＡ，０．５％  ＮＰ−４０）中のＳａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ｓｃ−７１２６（Ｄ−１７）と混合し、プロテインＡ／Ｇアガロース（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ｓｃ−２００３）を加えた。Ａｋｔ２／ＰＫＢβについて、溶解物を抗−Ａｋｔ２アガロース（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＃１６−１７４）と共にＮＥＴＮ中に混合し、Ａｋｔ３／ＰＫＢΚについては、抗−Ａｋｔ３アガロース（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＃１６−１７５）と共にＮＥＴＮ中に混合した。ＩＰを４℃で一晩インキュベートし、洗浄し、ＳＤＳ−ＰＡＧＥで分離した。
【０２７７】
全Ａｋｔ、ｐＴｈｒ３０８  Ａｋｔ１、ｐＳｅｒ４７３  Ａｋｔ１、及びＡｋｔ２及びＡｋｔ３の対応するリン酸化部位、及びＡｋｔの下流標的を解析するために、特異的抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）：抗−全Ａｋｔ（カタログ番号９２７２）、抗−ホスホＡｋｔセリン４７３（カタログ番号９２７１）、及び抗−ホスホＡｋｔスレオニン３０８（カタログ番号９２７５）を用いて、ウェスタンブロットを使用した。ＰＢＳ及び０．５％脱脂粉乳（ＮＦＤＭ）で希釈した適当な一次抗体で４℃で一晩インキュベートし、ブロットを洗浄し、ＰＢＳ及び０．５％  ＮＦＤＭ中のセイヨウワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）−標識二次抗体で室温で１時間インキュベートした。ＥＣＬ試薬（Ａｍｅｒｓｈａｍ／Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ  ＲＰＮ２１３４）でタンパク質を検出した。
【実施例６】
【０２７８】
ヘレグリン誘導Ａｋｔ活性
ＭＣＦ７細胞（ＰＴＥＮ＋／＋であるヒト乳癌細胞株）を、１００ｍＭプレートあたり１ｘ１０６細胞で培養した。細胞は７０〜８０％コンフルエントである時に、５ｍｌの血清を含まない培地を再供給して一晩インキュベートした。次の日の朝、化合物を加え、細胞を１〜２時間インキュベートし、その後、（Ａｋｔの活性を誘導するために）ヘレグリンを３０分間加え、細胞を前述したようにして解析した。
【実施例７】
【０２７９】
腫瘍増殖の阻害
癌細胞の増殖の阻害のインビボにおける効果を、当業界で周知のいくつかのプロトコールによって確認できる。
【０２８０】
０日目に、ＰＩ３Ｋ経路の調節解除を示すヒト腫瘍細胞株（例えば、ＬｎＣａＰ，ＰＣ３，Ｃ３３ａ，ＯＶＣＡＲ−３，ＭＤＡ−ＭＢ−４６８等）を、６〜１０週齢のメスのヌードマウス（Ｈａｒｌａｎ）の左の横腹に皮下注射する。マウスを、溶媒、化合物、又は併用両方の群に、無作為に割り当てる。１日目に、毎日の皮下注射を開始し、実験の期間続けた。また、阻害剤試験化合物を、持続性輸注ポンプによって投与してもよい。化合物、化合物併用又は溶媒を、０．２ｍｌの全容量で与える。溶媒処理した全ての動物が、通常は、細胞を注入した４〜５．５週後に直径０．５〜１．０ｃｍの病変を示す場合、腫瘍が発生し、重くなる。各細胞株についての各処置グループにおける腫瘍の平均重量を計算する。
【配列表】
2008530111000001.app
【国際調査報告】
2008530111.tif 000043
2008530111.tif 000044