(57)【要約】【課題】  動脈構造の主体管腔と側枝管腔との間の管口の位置またはこの近くの体管腔を治療する医療用具および医療用具配給システムおよび配給方法を提供することにある。【解決手段】  主体管腔から分枝体管腔にかけての管口を横切ってプロテーゼを配置するための段付バルーンカテーテルプロテーゼ定置システムを開示する。プロテーゼは、この一端の、半径方向に拡大可能な支持体と、他端の、周方向に延びたリンクと、これらの間で軸線方向に延びた少なくとも１つの葉状体とを有している。プロテーゼは、支持体を分枝体管腔内に、周方向に延びたリンクを主体管腔内に、葉状体を管口を横切って拡大可能に配置することにより、段付直径バルーンから定置されるように構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
主体管腔から分枝体管腔にかけての管口を治療するためのプロテーゼおよび定置カテーテルシステムにおいて、
半径方向に拡大可能な支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置されるように構成されており、
支持体の一端から軸線方向に延びておりかつ管口を横切って主体管腔内に配置されるように構成された複数の葉状体と、
少なくとも第一葉状体と第二葉状体とを連結する少なくとも１つの周方向リンクとを更に有し、該周方向リンクは支持体から軸線方向に間隔を隔てており、
プロテーゼは、半径方向に拡大可能な支持体が第一直径に膨張可能なバルーンの第一部分により支持され、かつ周方向リンクが第一直径より大きい第二直径に膨張できるバルーンの第二部分により支持されるようにして、バルーンカテーテル上に取付けられることを特徴とするプロテーゼおよび定置カテーテルシステム。
【請求項２】
前記周方向リンクは、複数の葉状体の各々を連結することを特徴とする請求項１記載のシステム。
【請求項３】
前記複数の葉状体は少なくとも３つの葉状体からなることを特徴とする請求項１記載のシステム。
【請求項４】
前記バルーンカテーテルは単一の段付バルーンを有し、該段付バルーンは、遠位側セクションの膨張直径より大きい膨張直径を有する近位側セクションを備えていることを特徴とする請求項１記載のシステム。
【請求項５】
前記半径方向に拡大可能な支持体は薬剤コーティングを有し、葉状体および周方向リンクの少なくとも一部には薬剤コーティングが設けられていないことを特徴とする請求項４記載のシステム。
【請求項６】
前記薬剤コーティングは、コントロールされた薬剤放出速度、一定の薬剤放出速度、複峰性薬剤放出速度または目標脈管壁近くのコントロールされた薬剤濃度の少なくとも１つが得られるように構成されていることを特徴とする請求項５記載のシステム。
【請求項７】
前記薬剤は、抗細胞増殖剤、抗細胞移動剤、抗悪性腫瘍剤、抗炎症剤のうちの１つであることを特徴とする請求項５記載のシステム。
【請求項８】
前記薬剤は、再狭窄の発生または再狭窄の大きさを低減させるように構成されていることを特徴とする請求項５記載のシステム。
【請求項９】
前記薬剤は、第一薬剤および第二薬剤からなることを特徴とする請求項５記載のシステム。
【請求項１０】
前記薬剤コーティングは、第一コーティングおよび第二コーティングからなることを特徴とする請求項５記載のシステム。
【請求項１１】
前記第一コーティングは第一薬剤放出速度を生じ、第二コーティングは第二薬剤放出速度を生じることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１２】
細長い可撓性カテーテル本体と、
該本体上のバルーンとを有し、該バルーンは、第一直径をもつ第一セクションと、第二直径をもつ第二セクションと、第一セクションと第二セクションとの間のバルーン遷移セクションとからなる膨張プロファイルを有し、
バルーンにより支持されるプロテーゼを更に有し、
該プロテーゼは、バルーンの第一セクションに隣接する第一壁パターンおよびバルーン遷移セクションに隣接する第二壁パターンを備えた壁を有していることを特徴とするプロテーゼおよび定置システム組立体。
【請求項１３】
前記プロテーゼは、バルーンの第二セクションに隣接する第三壁パターンを有していることを特徴とする請求項１２記載のプロテーゼおよび定置システム組立体。
【請求項１４】
主体管腔から分枝体管腔にかけての管口に定置するためのプロテーゼにおいて、
半径方向に拡大可能な支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置されるように構成されており、
支持体の一端から延びておりかつ管口を横切って主体管腔内に配置されるように構成された少なくとも１つの葉状体と、
該葉状体に連結された少なくとも１つの周方向リンクとを更に有し、該周方向リンクは支持体から軸線方向に間隔を隔てていることを特徴とするプロテーゼ。
【請求項１５】
前記周方向リンクは、第一縮小直径から第二拡大直径まで拡大可能であることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの葉状体が少なくとも３つの葉状体からなることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項１７】
前記少なくとも１つの葉状体がヘリカル形状を有していることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項１８】
複数のヘリカル葉状体を有していることを特徴とする請求項１７記載のプロテーゼ。
【請求項１９】
前記葉状体の少なくとも一部に潤滑性コーティングが設けられていることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項２０】
前記支持体は葉状体の第一端部にあり、周方向リンクは葉状体の第二端部にあることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項２１】
前記周方向リンクは放射線不透過性であることを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項２２】
前記周方向リンクは、葉状体より高い放射線不透過性を有することを特徴とする請求項２１記載のプロテーゼ。
【請求項２３】
内皮細胞内成長面を有することを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項２４】
抗血栓表面を有することを特徴とする請求項１４記載のプロテーゼ。
【請求項２５】
主体管腔から分枝体管腔にかけての管口に定置するためのプロテーゼにおいて、
半径方向に拡大可能な支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置されるように構成されており、
支持体の一端から軸線方向に延びている複数の葉状体を更に有し、該葉状体は、主体管腔の少なくとも一部に変形可能に定置されかつ拡大された支持体が分枝体管腔に加える半径方向力よりも小さい半径方向力を隣接組織に加えるように構成されていることを特徴とするプロテーゼ。
【請求項２６】
近位端と、遠位端と、前記近位端または遠位端のいずれかから延びている少なくとも１つの葉状体とを備えた分枝脈管ステントと、
脈管壁に対して葉状体を捕捉する主脈管ステントとを有することを特徴とする、脈管の分枝部にステントを配置するためのキット。
【請求項２７】
前記分枝脈管ステントを定置する第一バルーンカテーテルを更に有することを特徴とする請求項２６記載のキット。
【請求項２８】
前記主脈管ステントを定置する第二バルーンカテーテルを更に有することを特徴とする請求項２７記載のキット。
【請求項２９】
近位端および遠位端を備えた細長い可撓性本体と、
該本体の少なくとも遠位側部分を通って延びている第一ガイドワイヤルーメンと、
前記本体の少なくとも一部を通って延びている第二ガイドワイヤルーメンと、
前記本体の遠位端の段付直径バルーンとを有し、
第二ガイドワイヤルーメンの遠位側開口が、バルーンの遠位端より近位側に配置されていることを特徴とする脈管分枝部を治療するための二重ガイドワイヤカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、広くは医療用具および方法に関し、より詳しくは、血管構造等の分枝点に定置するための、ステントまたは他の支持構造体および少なくとも１つの（或る実施態様では少なくとも２つの）葉状体（ｆｒｏｎｄｓ）を備えたプロテーゼの定置に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連出願の相互参照
本願は、２００５年７月２７日付米国特許出願第１１／１９０，５１４号の一部継続出願であり、米国特許出願第１１／１９０，５１４号は２００５年３月９日付米国特許出願第１１／０７６，４４８号の一部継続出願、該米国特許出願第１１／０７６，４４８号は、２００３年４月１４日付米国仮特許出願第６０／４６３，０７５号の優先権の利益を主張する２００４年３月２３日付の継続中の米国特許出願の一部継続出願である。尚、これらの特許出願の全開示は本願に援用する。また本願は、２００４年１０月１３日付米国特許出願第１０／９６５，２３０号の優先権の利益を主張し、かつ該米国特許出願の全開示も本願に援用する。
体管腔の開通性を維持することは、種々の病変の治療における関心事である。本発明の特別な関心事は、体管腔の治療への経管腔（ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ）アプローチである。より詳しくは、アテローム性動脈硬化症の経皮治療には、冠動脈系および末梢動脈系が含まれる。現在では、経皮冠動脈介入（ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｃｏｒｏｎａｒｙ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎｓ：ＰＣＩ）は、しばしば、冠動脈狭窄（すなわち、動脈の狭小化または閉塞）のバルーン拡張と、その後に行う一般にステントと呼ばれている血管内プロテーゼの定置との組合せを含んでいる。
【０００３】
ＰＣＩ／ステント手術の主な制限は、一般に、治療後の最初の３−６ヶ月以内に生じる再狭窄（すなわち、首尾良く介入が行われた後の閉塞部の再狭小化）である。最近、薬剤溶出ステント（ｄｒｕｇ  ｅｌｕｔｉｎｇ  ｓｔｅｎｔｓ：ＤＥＳ）の導入により、冠動脈用途での再狭窄の発生が劇的に低下しており、末梢血管ステント、静脈グラフト、動脈グラフトおよびプロテーゼグラフト並びにＡ−Ｖフィステルで有望になっている。血管用途に加え、ステントは、胃腸系（食道、大腸および小腸、胆管系および膵管）および生殖器−尿系（尿管、尿道、ファローピウス管、精管）を含む他の体管腔の治療にも使用されている。
【０００４】
特に、全ての冠動脈病変の少なくとも約５−１０％が分枝部を含むため、一般に分枝脈管と呼ばれている分枝点内または分枝点の周囲の病変の治療は、ステン適用の発達領域である。しかしながら、現在のステント設計は、動脈閉塞および他の状態の治療には非常な成功を収めているが、血管または他の体管腔内の分枝部で使用される場合には未だ不充分である。現在、実際に利用できるステントを使用して分枝部病変を治療するのに多くの異なる戦略が用いられているが、これらの全てが大きな制限を有している。
【０００５】
１つの一般的なアプローチは、側枝の起点上で、主要体管腔すなわち大きい方の体管腔内に慣用ステントを配置する方法である。ステントデリバリバルーンの除去後に、第二ワイヤが、定置されたステントの壁のセルを通して側枝内に導入される。次に、バルーンが側枝内に導入されかつ主脈管ステントの側方セルを拡大すべく膨張される。このアプローチは側枝の病変が比較的小さい場合には首尾良く行うことができるが、プラクシフトおよび解離による高い確率の突然閉塞並びに高確率の後発的再狭窄を付随する。
【０００６】
一般的に用いられている他の戦略として、主脈管および側枝脈管内に別々のバルーンを配置しかつ同時に膨張させて、別々のステントを同時に定置する「キッシングバルーン（ｋｉｓｓｉｎｇ  ｂａｌｌｏｏｎ）」技術がある。この技術は、プラクシフトを防止すると考えられている。
【０００７】
ＣｕｌｏｔｔｅのＴステント技術およびＣｒｕｓｈステント技術を含む他の２つのステントアプローチも使用されている。Ｔステントアプローチを使用するときは、オペレータは側枝内ステントを定置し、その後に主脈管ステントを配置する。このアプローチは解剖学的構造（主枝と側枝との間の角度）により制限を受けかつステントの位置決め精度が低いため、一般に口（ｏｓｔｉｕｍ）または管口（Ｏｓ）と呼ばれている側枝起点のステントカバー範囲が不充分になる。より最近になってＣｒｕｓｈのアプローチが導入されており、このアプローチでは、側枝脈管ステントが、主脈管および側枝脈管の両方の部分の管口を横切って定置される。次に主脈管ステントが側枝の起点を横切って配給され、これにより、主脈管ステントと主脈管の壁との間の側枝ステントの一部に破壊が引起こされる。主脈管ステントの定置後では、ステントの破壊後に側枝に再び入れること（再入）は困難であるか、しばしば不可能になる。側枝への再入が不可能であることに関連した長期間に亘る未だ証明されていない結果、動脈壁に対するステントの位置決め不良（ｍａｌａｐｏｓｉｔｉｏｎ）、および主脈管壁に対向するステント（薬剤溶出ステントのこともある）の３つの層の衝突は、このアプローチの採用を制限している。
【０００８】
これらの制限があるため、分枝部病変の治療を行うべく特別設計されたステントの開発が行われている。１つのアプローチは、特殊なバルーンデリバリ（配給）システムに取付けられる分枝脈管のための側方開口を備えたステント設計を用いている。この特殊なバルーンデリバリシステムは、主脈管および側枝の両者のワイヤを収容している。このシステムは両ワイヤ上でトラッキング（追随）され、これにより、ステントとステントデリバリシステムとを軸線方向および半径方向に整合させる手段を形成する。次に、この特殊な主脈管ステントが定置され、かつ主脈管および側枝脈管の両脈管内のワイヤ位置を維持しながら、ステントデリバリシステムを取出す。次に、キッシングバルーン技術を用いるか、付加ステントを側枝に配給することにより、側枝が処置される。このアプローチは多くの理論的長所を有しているが、２つのワイヤ上でデリバリシステムをトラッキングすることの困難性により制限を受ける（下記特許文献１および２参照）。
【０００９】
分枝部病変を治療するためのステント構造は、下記特許文献３−６に開示されている。関連する他のステントおよびプロテーゼは、下記特許文献７−６１に開示されている。
【特許文献１】米国特許第６，３２５，８２６号明細書（Ｖａｒｄｉ等）
【特許文献２】米国特許第６，２１０，４２９号明細書（Ｖａｒｄｉ等）
【特許文献３】米国特許第６，５９９，３１６号明細書
【特許文献４】米国特許第６，５９６，０２０号明細書
【特許文献５】米国特許第６，３２５，８２６号明細書
【特許文献６】米国特許第６，２１０，４２９号明細書
【特許文献７】米国特許第４，９９４，０７１号明細書
【特許文献８】米国特許第５，１０２，４１７号明細書
【特許文献９】米国特許第５，３４２，３８７号明細書
【特許文献１０】米国特許第５，５０７，７６９号明細書
【特許文献１１】米国特許第５，５７５，８１７号明細書
【特許文献１２】米国特許第５，６０７，４４４号明細書
【特許文献１３】米国特許第５，６０９，６２７号明細書
【特許文献１４】米国特許第５，６１３，９８０号明細書
【特許文献１５】米国特許第５，６６９，９２４号明細書
【特許文献１６】米国特許第５，６６９，９３２号明細書
【特許文献１７】米国特許第５，７２０，７３５号明細書
【特許文献１８】米国特許第５，７４１，３２５号明細書
【特許文献１９】米国特許第５，７４９，８２５号明細書
【特許文献２０】米国特許第５，７５５，７３４号明細書
【特許文献２１】米国特許第５，７５５，７３５号明細書
【特許文献２２】米国特許第５，８２４，０５２号明細書
【特許文献２３】米国特許第５，８２７，３２０号明細書
【特許文献２４】米国特許第５，８５５，５９８号明細書
【特許文献２５】米国特許第５，８６０，９９８号明細書
【特許文献２６】米国特許第５，８６８，７７７号明細書
【特許文献２７】米国特許第５，８９３，８８７号明細書
【特許文献２８】米国特許第５，８９７，５８８号明細書
【特許文献２９】米国特許第５，９０６，６４０号明細書
【特許文献３０】米国特許第５，９０６，６４１号明細書
【特許文献３１】米国特許第５，９６７，９７１号明細書
【特許文献３２】米国特許第６，０１７，３６３号明細書
【特許文献３３】米国特許第６，０３３，４３４号明細書
【特許文献３４】米国特許第６，０３３，４３５号明細書
【特許文献３５】米国特許第６，０４８，３６１号明細書
【特許文献３６】米国特許第６，０５１，０２０号明細書
【特許文献３７】米国特許第６，０５６，７７５号明細書
【特許文献３８】米国特許第６，０９０，１３３号明細書
【特許文献３９】米国特許第６，０９６，０７３号明細書
【特許文献４０】米国特許第６，０９９，４９７号明細書
【特許文献４１】米国特許第６，０９９，５６０号明細書
【特許文献４２】米国特許第６，１２９，７３８号明細書
【特許文献４３】米国特許第６，１６５，１９５号明細書
【特許文献４４】米国特許第６，２２１，０８０号明細書
【特許文献４５】米国特許第６，２２１，０９８号明細書
【特許文献４６】米国特許第６，２５４，５９３号明細書
【特許文献４７】米国特許第６，２５８，１１６号明細書
【特許文献４８】米国特許第６，２６４，６８２号明細書
【特許文献４９】米国特許第６，３４６，０８９号明細書
【特許文献５０】米国特許第６，３６１，５４４号明細書
【特許文献５１】米国特許第６，３８３，２１３号明細書
【特許文献５２】米国特許第６，３８７，１２０号明細書
【特許文献５３】米国特許第６，４０９，７５０号明細書
【特許文献５４】米国特許第６，４２８，５６７号明細書
【特許文献５５】米国特許第６，４３６，１０４号明細書
【特許文献５６】米国特許第６，４３６，１３４号明細書
【特許文献５７】米国特許第６，４４０，１６５号明細書
【特許文献５８】米国特許第６，４８２，２１１号明細書
【特許文献５９】米国特許第６，５０８，８３６号明細書
【特許文献６０】米国特許第６，５７９，３１２号明細書
【特許文献６１】米国特許第６，５８２，３９４号明細書
【特許文献６２】米国特許出願第１０／８０７，６４３号明細書（係属中）
【特許文献６３】米国特許第６，２７３，９１３号明細書（２００１年８月１４日、Ｗｒｉｇｈｔ等、名称「ステントストラットに沿う薬剤の配給に有効な改良型ステント（Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｓｔｅｎｔ  Ｕｓｅｆｕｌ  ｆｏｒ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ  Ａｌｏｎｇ  Ｓｔｅｎｔ）」）
【特許文献６４】米国特許公報第２００１／００２７３４０号明細書（２００１年１０月４日、Ｗｒｉｇｈｔ等、名称「コーティングされたラパマイシンの治療学的能動投与を行うステント（Ｓｔｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖｅ  Ｄｏｓａｇｅ  ｏｆ  Ｒａｐａｍｙｃｉｎ  Ｃｏａｔｅｄ  Ｔｈｅｒｅｏｎ）」）
【特許文献６５】米国特許第５，８４３，１７２号明細書（Ｙａｎ、名称「多孔質医療用ステント（Ｐｏｒｏｕｓ  Ｍｅｄｉｃａｔｅｄ  Ｓｔｅｎｔ）」）
【特許文献６６】米国特許第５，８９１，１０８号明細書（Ｌｅｏｎｅ等、名称「薬剤デリバリステント（Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｔｅｎｔ）」）
【特許文献６７】米国特許第６，０７１，３０５号明細書（Ｂｒｏｗｎ等、名称「薬剤直接デリバリステントおよびその使用方法（Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎａｌ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｔｅｎｔ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  Ｕｓｅ）」）
【特許文献６８】米国特許公報第２００２／０００７２０９号明細書（Ｓｃｈｅｅｄｅｒ等）
【特許文献６９】米国特許第６，２３１，６００号明細書
【特許文献７０】米国特許第５，２８８，７１１号明細書
【特許文献７１】米国特許第６，１５９，４８８号明細書
【特許文献７２】米国特許第６，１７１，６０９号明細書
【特許文献７３】米国特許第５，１７６，９８号明細書
【特許文献７４】米国特許第５，８７３，９０４号明細書
【特許文献７５】米国特許第５，７３３，３２７号明細書
【特許文献７６】米国特許第６，１５３，２５２号明細書
【特許文献７７】ＰＣＴ特許公開第ＷＯ  ９７／３５５７５号明細書
【特許文献７８】米国特許出願第１０／９６５，２３０号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記努力がなされてきたにもかかわらず、一般に脈管構造、より詳しくは動脈構造の主体管腔と側枝管腔との間の管口の位置またはこの近くの体管腔を治療するための改善された医療用具および該医療用具を配給するシステムおよび方法に対する要望が存在している。また、これらのシステムおよび方法が、管口領域での充分な半径方向支持並びに充分な表面領域カバー範囲の両方を達成できるものであり、側枝のプロテーゼが管口またはこの近くに確実にアンカーリングされるものであれば更に望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一態様によれば、主体管腔から分枝体管腔にかけての口または管口を治療するためのプロテーゼが提供される。このプロテーゼは、半径方向に拡大可能な分枝脈管支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置されるように構成されている。支持体からは、少なくとも１つの（或る実施形態では複数の）葉状体が軸線方向に延びている。分枝脈管支持体から軸線方向に間隔を隔てて配置された半径方向に拡大可能なコネクタが設けられており、該コネクタは、葉状体の少なくとも２点（任意であるが、本発明の多葉状体実施形態では、少なくとも２つまたは全ての葉状体）を連結する。
【００１２】
本発明の他の態様によれば、主管腔と分枝管腔との間の分枝部を治療する方法が提供される。本発明の方法は、近位端および遠位端を備えた、半径方向に拡大可能なスカフォード（ｓｃａｆｆｏｒｄ：足場）と、前記遠位端上の支持構造体と、前記近位端上の周方向リンクと、支持構造体と周方向リンクとの間で軸線方向に延びる少なくとも２つの葉状体とを設ける段階を有している。スカフォードは経管腔態様で治療部位までナビゲートされ、かつ支持体が分枝管腔内に位置しかつ周方向リンクが主管腔内に位置するようにして治療部位に定置される。
【００１３】
本発明の方法は更に、膨張可能なバルーンを主管腔内に配置する段階と、主管腔の壁の少なくとも一部に一致するように周方向リンクを変形させる段階とを有している。本発明の方法は更に、主脈管ステントとこれに隣接する脈管壁との間で葉状体を捕捉するステントを主管腔内に定置する段階を有している。
【００１４】
本発明の他の態様によれば、主体管腔から分枝体管腔にかけての管口に定置するためのプロテーゼが提供される。このプロテーゼは、半径方向に拡大可能な支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置されるように構成されている。支持体からは複数の葉状体が軸線方向に延びており、少なくとも１つの周方向リンクが少なくとも第一葉状体と第二葉状体とを連結し、周方向リンクは支持体から軸線方向に間隔を隔てている。好ましくは、周方向リンクは、複数の葉状体の各々を連結する。プロテーゼの少なくとも一部には薬剤コーティングを設けることができる。薬剤コーティングは、薬剤溶出コーティングで形成し、コントロールされた薬剤放出速度、一定の薬剤放出速度、複峰性（ｂｉ−ｍｏｄａｌ）薬剤放出速度または目標脈管壁近くのコントロールされた薬剤濃度の少なくとも１つが得られるように構成できる。
【００１５】
本発明の一態様によれば、プロテーゼおよび定置システム組立体が提供される。この組立体は、バルーンが設けられた細長い可撓性カテーテル本体を有している。バルーンは、第一直径をもつ第一セクションと、第二直径をもつ第二セクションと、第一セクションと第二セクションとの間のバルーン遷移セクションとからなる膨張プロファイルを有している。バルーンによりプロテーゼが支持される。プロテーゼは、バルーンの第一セクションに隣接する第一壁パターンおよびバルーン遷移セクションに隣接する第二壁パターンを備えた壁を有している。一実施形態では、プロテーゼは、バルーンの第二セクションに隣接する第三壁を有している。
【００１６】
本発明の他の態様によれば、主体管腔から分枝体管腔にかけての管口を治療するためのプロテーゼおよび定置カテーテルシステムが提供される。プロテーゼは半径方向に拡大可能な支持体を有し、該支持体は、分枝体管腔の少なくとも一部に定置される。複数の葉状体が、支持体の一端から軸線方向に延びておりかつ管口を横切って主体管腔内に配置されるように構成されている。少なくとも１つの周方向リンクが、少なくとも第一葉状体と第二葉状体とを連結し、周方向リンクは支持体から軸線方向に間隔を隔てている。
【００１７】
プロテーゼは、半径方向に拡大可能な支持体が第一直径に膨張可能なバルーンの第一部分により支持され、かつ周方向リンクが第一直径より大きい第二直径に膨張できるバルーンの第二部分により支持されるようにして、バルーンカテーテル上に取付けられる。
【００１８】
周方向リンクは、複数の葉状体の各々を連結する。好ましくは、複数の葉状体は少なくとも３つの葉状体からなる。各葉状体は弾性金属で形成できる。
【００１９】
弾性的に拡大可能な支持体には薬剤コーティングを設けることができ、葉状体および周方向リンクの少なくとも一部には薬剤コーティングを設けないでおく。薬剤コーティングは薬剤溶出コーティングで形成し、コントロールされた薬剤放出速度、一定の薬剤放出速度、複峰性薬剤放出速度または目標脈管壁近くのコントロールされた薬剤濃度の少なくとも１つが得られるように構成できる。薬剤は、再狭窄の発生または再狭窄の大きさを低減させるように構成できる。
【００２０】
本発明の他の態様によれば、患者の治療方法が提供される。本発明の治療方法は、比較的小さい膨張直径を有する第一セクションと、比較的大きい膨張直径を有する第二セクションとを備えたバルーンを有するカテーテルを用意する段階を有している。バルーンは、主脈管から分枝脈管にかけての管口を横切って配置される。その後、第一セクションが分枝脈管内で少なくとも部分的に膨張されかつ第二セクションが主脈管内で少なくとも部分的に膨張されるようにして、バルーンが膨張される。
【００２１】
カテーテル段階を用意することは、好ましくは、バルーン上に取付けられた移植可能なプロテーゼを備えたカテーテルを用意することからなる。プロテーゼは、バルーンの第一セクションにより支持された第一ゾーンと、バルーンの第二セクションにより支持された第二ゾーンとで構成できる。プロテーゼには更に、第一ゾーンと第二ゾーンとの間に位置する遷移ゾーンを設けることができる。
【００２２】
本発明の他の態様によれば、主管腔と分枝管腔との間の分枝部を治療する方法が提供される。この治療方法は、近位端と、遠位端と、遠位端上の支持構造体と、近位端上の周方向リンクと、支持構造体と周方向リンクとの間で軸線方向に延びる少なくとも２つの葉状体とを備えた半径方向に拡大可能なプロテーゼを設ける段階を有している。プロテーゼは、治療部位まで経管腔態様でナビゲートされる。プロテーゼは、支持体が第一定置バルーンの第一直径セクションにより分枝管腔内で拡大されかつ周方向リンクが定置バルーンの第二直径セクションにより主管腔内で拡大されるようにして、治療部位に定置される。
【００２３】
この治療方法には更に、膨張可能な第二バルーンを主管腔内に配置する段階と、主管腔の壁の少なくとも一部に一致するように少なくとも１つの葉状体を変形させる段階とを設けることができる。この治療方法には更に、主管腔内にステントを設ける段階を設けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明の他の特徴および長所は、添付図面を参照して述べる以下の詳細な説明および特許請求の範囲の記載から明らかになるであろう。
【００２５】
本発明の実施形態は、体管腔内、特に分枝体管腔内、より詳しくは管口で主体管腔から分枝体管腔に配置するための改善されたプロテーゼおよびデリバリシステムを提供する。プロテーゼおよびデリバリシステムは、血管構造、最も一般的には、冠動脈、頚動脈および末梢血管を含む動脈血管構造に特に有効であり、血管グラフトとして、分枝型腹部大動脈瘤グラフト等のプロテーゼグラフトおよびＡ−Ｖフィステルがある。血管構造用途以外に、本発明の実施形態は、胃腸系（例えば、食道、大腸および小腸、胆管系および膵管）および生殖器−尿系（例えば、尿管、尿道、ファローピウス管および精管）等を含む他の体管腔の治療に使用できる。
【００２６】
本発明によるプロテーゼは、概略的に３つの基本的コンポーネンツ、すなわち、ステントまたは他の支持体と、該支持体から延びている少なくとも１つの葉状体と、支持体と葉状体との間の遷移ゾーンとを有している。これらのコンポーネンツは、モールディングにより、または管状ストックからのレーザカッテョングまたは他のカッティングにより一体的に形成するか、別々に形成して一体に結合することができる。
【００２７】
本明細書で使用するとき、用語「葉状体（ｆｒｏｎｄｓ）」とは、隣接する主脈管ステントまたは他の関連構造体と係合すべく、ステントまたは他の支持構造体から延びているアンカー、フィラメント、ペタル（花弁状のもの）または独立的に多軸的に撓み得る他の要素を含む種々の構造体の任意のものをいう。これらの葉状体は、プロテーゼを側枝管腔内に選択的にかつ安定的に位置決めしおよび／または口の近傍での壁カバー範囲を最適化するため、拡大して主体管腔の壁に一致するか、主体管腔の壁を少なくとも部分的に包囲することができる。例示の葉状体およびプロテーゼについての更なる説明は、上記特許文献６２（該特許文献６２の全開示は本願に援用する）においてなされている。本発明の種々の実施形態は、プロテーゼを、血管構造（または他の体管腔）を通して目標部位に前進させる間に、葉状体を捕捉しまたは半径方向に拘束し、次に所望定置部位で葉状体を解放する手段を提供する。
【００２８】
本発明のプロテーゼは、管腔口すなわち管口までのかつ該管口を含む分枝体管腔の壁の実質的に完全なカバー範囲が得られるため特に有利である。また、プロテーゼは一体化された葉状体を有し、該葉状体は、プロテーゼを主脈管ステントに選択的にかつ安定的にリンクさせるべく、拡大して主体管腔の壁に一致するか、主体管腔の壁を少なくとも部分的に包囲することができる。葉状体は完全に拡大されて、主枝管腔を通る管腔通路を開くことができる。このような完全な開口は主枝管腔を通る開通性を与えるため有利である。また、開いた主脈管腔は、慣用技術を用いて、主枝管腔内に第二プロテーゼを任意に配置することを可能にする。
【００２９】
本発明の第一態様では、プロテーゼは、半径方向に拡大可能な支持体と、該支持体の端部から軸線方向に延びている少なくとも１つの（または、しばしば２つ以上の）葉状体とを有している。葉状体は、支持体が分枝管腔内に移植されて葉状体が主管腔内に延入するときに、管口またはこの近傍での主脈管壁の周囲の一部（通常、主脈管の周囲の１／２）の回りに配置される（すなわち、「拡大可能に包囲（ｅｘｐａｎｄａｂｌｙ  ｃｉｒｃｕｍｓｃｒｉｂｅ）」する。「拡大可能に包囲する」とは、分枝体管腔内での支持体の初期配置後に、葉状体が主体管腔内に延入することを意味する。葉状体は、次に、部分的にまたは完全に半径方向に拡大でき（一般に、葉状体内のバルーンまたは他の拡大可能構造の拡大による）、これにより、葉状体は外方に変形して主管腔の内面に一致する。
【００３０】
葉状体は、通常、完全定置後に、主脈管腔内で軸線方向に或る距離だけ伸長する。或る実施形態では、葉状体と主脈管壁とが接触すると、通常、周方向（一般的に、少なくとも１つの葉状体が主脈管の周囲の１／２以上に等しい弧をカバーする）および軸線方向の両方向に伸長する。
【００３１】
主体管腔の壁の少なくとも一部に一致する葉状体の変形は、側枝管腔から主脈管腔に至る管口の全体として連続的なカバー範囲を形成する。主体管腔内で葉状体が更に拡大しおよび／または完全に拡大すると、葉状体は、主体管腔壁に対して確実に押付けられるように開かれ、このため、葉状体が主体管腔を通る流れを妨げることはなく、同時に、開通性および側枝および管口のカバー範囲を維持する。
【００３２】
通常、プロテーゼは、支持体の端部から軸線方向に延びている少なくとも２つまたは３つの葉状体を有している。プロテーゼには４つ、５つまたはこれ以上の多数の葉状体を設けることができるが、冠動脈用の実施形態では、現在、３つの葉状体の使用を考えている。葉状体は、拡大前のプロテーゼの幅の少なくとも約１．５倍の初期長さ（すなわち、プロテーゼの半径方向拡大前の長さ）、一般的には幅の少なくとも約二倍、より一般的には幅の少なくとも約５倍、およびしばしば幅の約７倍以上にすることができる。この長さは、一般的には少なくとも約２ｍｍ、好ましくは少なくとも約３ｍｍ、およびより好ましくは少なくとも約６ｍｍである。葉状体の長さは、対応する主脈管の直径に対して考えることもできる。例えば、３ｍｍ管腔をもつ主脈管からの分枝脈管に使用すべく構成されたプロテーゼは、好ましくは少なくとも約７ｍｍ、或る実施形態では少なくとも約９ｍｍの葉状体長さを有する。
【００３３】
単一の葉状体が組込まれた本発明の実施形態を考えることもできる。単一葉状体は、多葉状体の実施形態に関連して説明したように、分枝脈管支持体から軸線方向に延びるように構成できる。或いは、単一葉状体（または２つまたは３つ以上の葉状体）は、分枝脈管支持体を通って延びる長手方向軸線の回りのヘリカル巻回で巻かれるヘリカルパターンまたはスパイラルパターンで形成できる。
【００３４】
葉状体は固定幅にするか、支持体の拡大に適合するように拡大可能な幅にすることができる。また、葉状体は、プロテーゼが拡大したときに主脈管腔の幾何学的形状に自由に適合できるように、支持体への連結点で「ヒンジ連結」することができる。本明細書で使用する用語「ヒンジ連結（ｈｉｎｇｅｄ）」とは、慣用ヒンジのような特定構造をいうのではなく、むしろ、支持体に対する葉状体の多軸フレキシビリティを可能にし、従って葉状体が、通常の使用状態下で拡大した主脈管ステントの非管腔（ａｂｌｕｍｉｎａｌ）表面に一致するように、任意の方向に曲りおよび／または任意の軸線の回りで回転できる構造、材料および寸法の任意の組合せをいう。葉状体を一点で支持体に取付けられるようにして、このような拡大可能性の必要性を低減させることもできる。葉状体は、合同すなわち同じ幾何学的形状および寸法にするか、異なる幾何学的形状および／または寸法にすることもできる。より詳しくは、或る場合には、異なる長さおよび／または異なる幅をもつ葉状体を作るのが望ましいこともある。
【００３５】
本発明の他の態様では、少なくとも１つの葉状体は、ループ状またはフィラメント状で、拡大状態で管口に位置決めされるように構成された第一拡大可能ステントを有し、かつ主体管腔の内部に対する半径方向支持体を形成している。葉状体は、既知の技術によりチューブストックからモールディングまたはレーザカットされた可撓性金属ワイヤで作られる。ストラットは、拡大状態で実質的に三角形になるように構成できる。また、少なくとも１つの葉状体は、拡大可能なバルーンカテーテルのような拡大可能器具により脈管壁に近接して拡大可能に定置されるように構成できる。
【００３６】
本発明の他の態様では、プロテーゼデリバリシステムは、拡大可能部材および該部材上に支持されたプロテーゼを備えたデリバリカテーテルを有している。プロテーゼは、管状ステントのような半径方向に拡大可能な支持体と、該支持体から軸線方向に延びている少なくとも２つの葉状体とを有している。システムはまた、カテーテルが患者の脈管構造を通って前進されるときに、葉状体が拡大可能部材から分離（ｄｉｖａｒｉｃａｔｉｎｇ）することを防止すべく葉状体を捕捉するリテーナを有している。本明細書で使用する用語「分離（ｄｉｖａｒｉｃａｔｉｏｎ）」とは、葉状体がデリバリカテーテルから離れることまたは分枝することを意味する。捕捉手段の種々の実施形態は、葉状体を拘束しおよび／または葉状体に充分なフープ強度を付与することにより、脈管構造内でのカテーテルの前進中に葉状体が拡大可能部材から分枝するのを防止する。
【００３７】
一実施形態では、捕捉手段は、折畳み部が隣接葉状体間の軸線方向ギャップを通って突出する箇所で葉状体上に折畳まれる拡大可能部材の一部からなる。他の実施形態では、捕捉手段はカフを有し、該カフは葉状体の少なくとも一部上に延びていて、カテーテルの前進中に葉状体を保持する。カフはプロテーゼの近位端に位置でき、かつ拡大可能部材の拡大により取外されて、カフを塑性変形または弾性変形させ、破断させ、またはカフが周方向に拡大するときにカフの軸線方向長さを短縮させる。次に、カフは目標脈管から引出される。更に別の実施形態では、捕捉手段に、葉状体を一体に結束する結束子を設けることもできる。結束子は、拡大可能部材の拡大前に、葉状体から取外すことができるように構成される。他の実施形態では、結束子は、拡大可能部材が拡大したときに破断または解放して葉状体を解放するように構成できる。
【００３８】
プロテーゼデリバリシステムを用いる例示の定置プロトコルでは、デリバリカテーテルは、プロテーゼを体管腔内の目標位置に位置決めすべく前進される。前進中に、葉状体の少なくとも一部が半径方向に拘束されて、葉状体がデリバリカテーテルから二股に分かれることを防止する。目標位置に到達したならば、半径方向拘束が解放されて、プロテーゼが管腔内に定置される。
【００３９】
種々の実施形態において、葉状体の解放およびプロテーゼの拡大は同時的または交互に行われて、プロテーゼの拡大／定置前、拡大／定置中または拡大／定置後に半径方向拘束が解放される。半径方向拘束が、葉状体をカバーするバルーンの折畳み部、カフまたは結束子で行われる実施形態では、拘束はバルーンが膨張されるときに解放される。カフまたは結束子を用いる他の実施形態では、支持体の拡大前に、カフ／結束子が葉状体から引出される。
【００４０】
上記プロトコルの実施形態は、プロテーゼを、分枝体管腔の管口を横切って主体管腔内に牽引して定置するのに使用できる。このような用途では、プロテーゼは、ステントが分枝体管腔内に横たわりかつ少なくとも２つの葉状体が主体管腔内に延入するように位置決めされる。次に、葉状体は周方向に変形して主脈管壁の少なくとも一部に一致し、葉状体を通る主脈管通路を形成する。主体管腔内には、少なくとも２つ、好ましくは少なくとも３つの葉状体が延入するのが好ましい。
【００４１】
プロテーゼおよび／またはデリバリバルーンの所望位置には、放射線不透過性マーカまたは他の医療用イメージング可視マーカを配置することができる。より詳しくは、ステントが葉状体に結合されるカテーテルの位置またはこの近くには、放射線不透過性マーカを設けるのが望ましい。このようなマーカは、ステントの拡大前に、ステントと葉状体との間のプロテーゼの遷移領域が管口の近くに適正に位置決めされることを可能にする。遷移領域をプロテーゼ上に位置決めする放射線不透過性マーカまたは他のマーカは、バルーンカテーテルまたは他のデリバリカテーテル上の対応位置に配置することもできる。従って、定置プロトコルの一実施形態では、プロテーゼの位置決めは、プロテーゼ、半径方向拘束部およびデリバリバルーンのうちの少なくとも１つに設けられた可視マーカを管口と整合させることからなる。
【００４２】
プロテーゼを定置する種々の実施形態では、支持体は、該支持体内でのバルーンカテーテルの拡大により拡大される。或る場合には、支持体および葉状体は、同じバルーンを用いて拡大されかつ変形される。例えば、バルーンは、最初に、支持体を拡大させかつ部分的に引出すのに使用され、次に、葉状体を通して横方向に前進され、ここで、バルーンが拡大されて葉状体が２回目に変形される。支持体の長さ（プロテーゼの全長より短い）をもつバルーンを使用して支持体を拡大させ、次にバルーンを近位側に後退させて葉状体内で拡大させる。或いは、別のバルーンカテーテルを使用して、側枝内で支持体を拡大させかつ主体管腔の壁に対して葉状体を変形させる。
【００４３】
葉状体は、プロテーゼの支持セクションと並行して半径方向に拡大する。次に第二段階では、葉状体は、主脈管ステントまたはバルーンが定置されるときに、平面から折畳まれる。主体管腔内で少なくとも部分的に葉状体が変形することにより、側枝体管腔から主体管腔まで、管口の全体として連続的なカバー領域が形成される。主体管腔内での葉状体の更なる拡大および／または完全拡大により、葉状体が主体管腔壁に対して確実に押付けられて開かれ、このため、葉状体が主体管腔を通る血流を妨げることはない。
【００４４】
プロテーゼには、支持体の端部から軸線方向に延びる少なくとも１つの、或る実施形態では少なくとも３つの葉状体を設けることができる。葉状体の初期長さ（すなわち、ステントの半径方向拡大前の長さ）は、拡大前の支持体の横断面幅の少なくとも約１．５倍、一般的には少なくとも約２倍、より一般的には少なくとも約５倍、しばしば約７倍である。葉状体の長さは、本明細書で更に詳細に述べるように、一般に少なくとも約２ｍｍ、好ましくは少なくとも約３ｍｍ、より好ましくは少なくとも約６ｍｍである。葉状体は、通常、ステントの拡大に適合するように拡大できる幅を有する。また葉状体は、ステントが拡大されるときに主脈管腔の幾何学的形状に自由に適合できるように、プロテーゼへの連結点で「ヒンジ連結」するか、固定できる。また、葉状体は、一点でプロテーゼに取付けることができ、これにより、このような拡大可能性の必要性を低減できる。葉状体は、例えば、分枝部の隆起（ｃａｒｉｎａ）すなわち「ヒール（ｈｅｅｌ）」に近接して位置決めする葉状体より長い分枝部の「トウ（ｔｏｅ）」に近接して位置決めする葉状体を作ることにより、特定の分枝角度および方向に対して最適化できる。
【００４５】
ここで図１および図２を参照すると、分枝脈管へのプロテーゼの配給（デリバリ）を行う本発明のプロテーゼ／デリバリシステム５の一実施形態は、プロテーゼ１０およびデリバリカテーテル３０を有している。プロテーゼ１０は、少なくとも半径方向に拡大可能な支持セクション１２と、１つ以上の葉状体１６を備えた葉状体セクション１４とを有している。後述のように、葉状体のベースは遷移ゾーン内にある。種々の実施形態では、葉状体セクション１４は、軸線方向に延びている少なくとも２つ（図示の例では３つ）の葉状体を有している。
【００４６】
本発明のプロテーゼに使用するのに適したバルーンカテーテルは当業界で良く理解されているので、ここでは詳細に説明しない。一般に、本発明のプロテーゼの定置に使用するのに適したカテーテルは、近位端と遠位端との間に延びている細長管状本体を有している。（カテーテル）管状本体の長さは、所望用途に基いて定められる。例えば、約１２０−１４０ｃｍの領域の長さは、一般に、大腿動脈を介して冠動脈にアクセスすることを意図した経皮経管腔冠動脈用途に使用される。当業者には明らかなように、腎臓、腸骨および他の周辺用途を含む他の解剖学的空間には、脈管のアクセス部位に基いて、異なるカテーテルシャフト長さおよびバルーン寸法が要求される。
【００４７】
カテーテルシャフトには、該カテーテルシャフトの遠位端により支持される膨張可能バルーンを膨張させる膨張媒体のための少なくとも１つの中央ルーメンが設けられている。オーバ・ザ・ワイヤカテーテルの実施形態では、カテーテルシャフトには、この全長に亘って延びているガイドワイヤルーメンが更に設けられている。或いは、本発明のプロテーゼは迅速交換システムすなわちモノレールシステムから定置される。このモノレールシステムでは、ガイドワイヤルーメンの近位側アクセスポートが、近位側マニホルドの遠位側（当業界で知られているようにコンバーチブルシステムからバルーンカテーテルの長さの最遠位側）約２０ｃｍ以内のカテーテルシャフトの側壁に沿って設けられている。
【００４８】
殆どの用途のカテーテルシャフトにはほぼ円形の横断面形状が設けられており、この横断面形状は、数ある中で、目標分枝部が冠動脈にあるかまたは周辺脈管構造にあるかに基いて、約０．０２５−０．０６５インチの範囲内の外径を有している。システムは、約０．２５インチ（或る用途では約０．３５インチまで）を超える直径にすることができる。冠動脈用途では、約１．５ｍｍから約７ｍｍまでの直径を考えることができる。当業者には明らかであろうが、定置カテーテル設計には、所望の機能および臨床性能に基いて、後述の葉状体保持構造のような他の特徴を含めることができる。
【００４９】
半径方向に拡大可能な支持セクション１２は、一般にバルーンカテーテルのような拡大器具により拡大されるが、別の構成として自己拡大可能に構成できる。支持セクション１２は、従来技術において良く説明されているような任意の種々の慣用パターンおよび製造技術を用いて形成される。
【００５０】
所望の臨床結果に基いて、支持セクションすなわちステント１２には、分枝管腔の病変部の開通性を維持するための充分な半径方向力が付与される。これは、脈管病変が分枝脈管にある場合に望ましいことである。別の構成として、支持セクション１２は、一次脈管インプラントの定置中に葉状体を所定位置に保持することのみを条件とすることができる。この場合には、支持セクション１２の壁パターンの形状には、より大きい度合いの可撓性が付与される。例えば、支持セクション１２は、細長定置ルーメンから定置できるが分枝脈管内でヘリカル形状に復帰するニチノール（Ｎｉｔｉｎｏｌ）または他の形状記憶合金のヘリカル／スパイラル構造で構成できる。或いは、複数の近位側アペックスおよび複数の遠位側アペックスにより連結されかつ円筒状に巻かれたジグザグ連続体ストラットのような自己拡大可能構造を使用することもできる。この構成は、自己拡大可能な管状支持体の一般的な基礎として、脈管グラフトおよびステント技術分野において良く理解されている。
【００５１】
本発明の一実施形態では、プロテーゼは、約１９ｍｍの全長を有し、かつ約９．６ｍｍの長さ、約２．５ｍｍの目標拡大直径および約９．３ｍｍの長さを有する複数の葉状体を備えたステントで形成されている。
【００５２】
葉状体は、通常、第一デリバリ幅から、支持体の拡大に適合すると同時に葉状体の最適壁カバー範囲を維持する第二移植幅まで拡大可能な遷移ゾーンにおいて周方向に測定した幅を有している。かくして、各葉状体は軸線方向に延びた単一リボンすなわちストラットで形成されているが、葉状体は、支持構造体の半径方向拡大により少なくとも遷移ゾーン内で周方向に拡大できるように構成するのが好ましい。この目的のため、各葉状体は軸線方向に延びた単一要素で構成できるが、しばしば、軸線方向に延びた少なくとも２つの要素６６Ａ、６６Ｄからなる。最適には、プロテーゼが半径方向に拡大したときに互いに横方向に間隔を隔てて周方向の幅を増大できる、軸線方向に延びた３つ以上の要素で構成される。本明細書でいう増大した幅とは、葉状体の長さに沿って測定が行われる場合に基いて、所与の葉状体で異なる。当業者ならば理解されようが、ここに示す形式の葉状体は、支持体に取付けられた端部の幅が最も増大し、自由アペックス端部の幅が最も小さい（または全く増大しない）。少なくとも葉状体のベースでの周方向の拡大は、治療部位でその後にプロテーゼが定置される口の近傍での最適壁収斂を可能にする。また、多要素にすることにより、生物学的基板としての大きい表面積が得られ、或いは薬剤の大きい配給能力が得られる。
【００５３】
図示の実施形態では、各葉状体１６は、他の葉状体１６と同じ幅を有している。しかしながら、第一葉状体または第一組の葉状体には第一幅（周方向で測定した幅）を付与し、第２葉状体または第二組の葉状体には異なる第二幅が付与されている。異なる幅をもつ葉状体は、第一幅をもつ葉状体と、第二幅をもつ葉状体とを交互に配置することができる。
【００５４】
上記各構造において、半径方向対称性は、定置時のプロテーゼの回転方向が重要とはならないように存在する。これにより、プロテーゼの定置手順を簡単化できる。或いは、半径方向対称性を呈する本発明のプロテーゼは、所望の臨床的パフォーマンスに基いて提供できる。例えば、プロテーゼを近位端からの側面図で見たとき、第一葉状体または第一組の葉状体は０°を中心に存在するのに対して、第二葉状体または第二組の葉状体は１８０°を中心に存在する。これは、葉状体が、主脈管ステントの第一および第二対向側面の回りに存在することを意図している場合に有効である。例えば０°の位置の葉状体に第一長さを付与し、かつ１８０°の位置の葉状体に第二長さを付与することにより、葉状体の長さを非対称的にすることを考えることもできる。例えば図９Ａを参照してのべる後述の説明から明らかになるように、定置されるプロテーゼの或る葉状体は、遠位端で分枝脈管の軸線と整合しかつ近位端で主脈管の軸線と整合する弧に沿って位置する。等長の葉状体の近位端は、主脈管腔に沿って軸線方向に離れて位置決めされる。いずれかの葉状体の近位端が主脈管腔を通る同じ横断面内に整合するか、他の所望の形状を達成することを望む場合には、当業者には明らかなように、異なる軸線方向長さの葉状体が必要になる。
【００５５】
プロテーゼの回転方向が重要である実施形態では、本発明のプロテーゼおよび／または定置システムに或る付加的特徴が望まれる。例えば、定置システムのカテーテルシャフトは、医者によるカテーテルの近位端の回転がカテーテルの遠位端にほぼ等しい回転を生じさせるように、充分なトルク伝達を呈するのが好ましい。カテーテルシャフトのトルク伝達特性は、当業界で知られている種々の構造のいずれかを用いて最適に行うことができる。例えば、種々の埋入技術のうちのいずれかを用いるか、内側チューブの周囲にフィラメントを巻回しかつ該巻回上に外側チューブを配置して、次に両チューブを一体に熱収縮または溶融させることにより、ヘリカル巻回部をカテーテルシャフトの壁内に形成することができる。第一方向（例えば時計回り方向）に第一巻回を形成しかつ第二方向（例えば反時計回り方向）に第二巻回を形成することにより、２方向トルク伝達特性が最適化される。この巻回は、例えば金属リボンまたはポリマーリボン等の任意の種々の材料で形成できる。カテーテル壁には、種々の管状メッシュおよび編組を組込むことができる。
【００５６】
また、プロテーゼの回転方向は、Ｘ線透視法により、または他の医療用イメージング技術を用いて観察できることが好ましい。この目的のため、プロテーゼ、拘束具または定置カテーテルのいずれかに１つ以上のマーカを設けて、回転方向を視覚化できるようにするのが好ましい。
【００５７】
プロテーゼが第一経管腔ナビゲーション形態または第二定置形態のいずれかにあるとき、葉状体１６の周方向に測定した幅の合計は、プロテーゼのステント部分の１周を超えないことが好ましい。これにより、アタッチメントのレベルでの葉状体１６ｓの幅は最大化されるが、特に第一形態においてオーバーラップさせる必要はない。各葉状体１６の幅は、プロテーゼを定置すると、葉状体１６の少なくとも遠位端（ベース）において、その初期幅の少なくとも約１２５％、或る場合には約３００％以上に全体として増大する。各葉状体１６の近位側自由端は周方向幅が全く増大することなく、葉状体の近位端から遠位端に至る軸線方向長さに亘って周囲幅が徐々に増大する。他の構造では、前述のように葉状体の一部が拡大するが、葉状体は、プロテーゼが定置されるとき、葉状体の全長に亘って一定または実質的に一定に維持される幅を有する。
【００５８】
前述のように、葉状体は、プロテーゼが拡大されるときに主脈管腔の幾何学的形状に自由に適合できるように、葉状体の支持体への連結点において「ヒンジ連結」することができる。また、各葉状体は一点で支持体に取付けることができ、これにより、葉状体と支持体との接合部でのこのような拡大可能性の必要性を低減できる。葉状体は合同、すなわち同一の幾何学的形状および寸法にすることができ、或いは、異なる幾何学的形状および／または寸法にすることができる。この点についても、これ以上の説明は、上記特許文献６２に開示されている。
【００５９】
葉状体１６は、通常、図示のように支持セクション１２から軸線方向に延びているが、或る場合には、葉状体は、該葉状体が管口を横切るようにしてステントを脈管内に配置できる形状である限り、ヘリカル状、スパイラル状、蛇紋状パターンまたは他の形状にすることができる。しかしながら、個々の葉状体は半径方向に分離でき、これにより葉状体が、長手方向軸線の回りで独立的に変位され、折畳まれ、曲り、回転でき、さもなくば支持セクション１２が分枝体管腔内で拡大された後に主体管腔内に配置されるように構成できる。図１に概略的に示す実施形態では、葉状体１６は、図１および図２に１つの葉状体が破線で概略的に示されているように、「ペタル（花弁）状」に独立的に折畳まれるように構成できる。
【００６０】
好ましい実施形態では、葉状体１６は、図１Ａに破線で示すように、その軸線Ａに対して曲げおよび回転の両方ができるように支持セクション１２に取付けられる。曲げは半径方向外方に生じ、回転または捩れは、葉状体が外方に曲げられるときに軸線Ａの回りでまたは軸線Ａに平行に生じる。このような移動自由度は、一点取付けジョイント並びに２点取付けまたは３点以上の取付けにより与えられる。
【００６１】
ここで図２Ａを参照すると、プロテーゼ５０（「展開」パターンで示す）の一例示実施形態は、支持セクションすなわちステントセクション５２および葉状体セクション５４を有している。支持セクション５２は、半径方向に拡大可能な複数の第一蛇紋状要素５６を有し、該第一蛇紋状要素５６は、周方向に延び、複数の開領域すなわちセル５７を備えた円筒状リングを形成する。蛇紋状要素５６により形成される円筒状リングは、支持セクション５２の長手方向軸線に沿って同心状に整合しており、図示の実施形態では、第二の組のより小さいセル５９を形成する半径方向に拡大可能な蛇紋状要素５８により形成された複数の第二円筒状要素と交互に配置されている。約１０−２０％の範囲内のステントカバー範囲、および或る実施形態では、面積で約１６−１８％のカバー範囲が考えられる。隣接リングは、互いに間隔を隔てて軸線方向に延びている複数のストラット６１により連結されている。この構造に例示された特定パターンは良く知られており、有効プロテーゼの例として選択されたものである。本発明のプロテーゼの支持セクションとしては、広範囲の他の種々のステント構造およびパターンも等しく有効であることは理解されよう。例えば、図２Ｂ−図２Ｆを参照されたい。
【００６２】
壁パターンは、付加カバー範囲、軸線方向剛性の遷移、主脈管の長手方向軸線に対する側枝角度並びに口の幾何学的形状すなわち直径および形状を変えるべく、所望に応じて広範囲に変えることができる。
【００６３】
支持セクション５２は、遷移ラインすなわち遷移ゾーン６０に沿う複数の点６５で葉状体セクション５４に結合されている。個々の葉状体１６は、周方向に拡大可能な壁パターンを有している。図２Ａに示す実施形態では、各葉状体は、遷移ゾーン６０の遠位端で４つのカービング要素６６を有し、該カービング要素６６は、ステント５２から離れる軸線方向（近位側）に向かって、その本数が３本に減少し、次に２本に減少している。図示の特定構造は、プロテーゼが拡大されるときに個々の葉状体が周方向拡大を達成する態様の一例を示すものである。これは、各葉状体１６が、最も近位側の蛇紋状リング５６の隣接する３つの蛇紋状リングアペックス６３に取付けられていることにより達成される。かくして、これらの蛇紋状リング５６が拡大されると、隣接アペックス６３間の周方向距離が増大し、これにより各葉状体が周方向に拡大されて「広げ」られる。もちろん、各葉状体１６を単一位置のみでプロテーゼ５２に結合して、アンカーを半径方向拡大しないように定置できる。壁パターンおよび得られるプロテーゼの性能に基いて、２つまたは４つ以上の取付け点を使用できる。遷移セクションにおけるストラットは、拡大したプロテーゼの葉状体内（および葉状体間）に形成されるギャップが最小になるように、隣接ストラットと「カップ状になる（ｃｕｐ）」ように設計される。
【００６４】
周方向に拡大可能な葉状体はプロテーゼの長手方向軸線の回りで湾曲しており、後述のように、バルーンにより周方向に拡大されたときに順応性を増大させる多数のヒンジ領域を有している。このような順応性が望まれる理由は、葉状体が広範囲に異なる種々の解剖学的条件の下で拡大されるため、葉状体が使用時に種々の最終幾何学的形状をとることにある。主脈管腔内の葉状体の最終形状は、葉状体の長さおよび脈管構造の幾何学的形状を含む多数のファクタに基いて定まり、定置条件毎に異なる。葉状体は協働して主脈管周壁の少なくとも一部をカバーするが、殆どの葉状体も変形して主脈管壁の軸線方向長さをカバーする。このようなカバー範囲は後述の図面に概略的に示されている。
【００６５】
他の実施形態では、プロテーゼ構造体５０に、４つ、５つまたは６つ以上の葉状体１６を設けることができる。葉状体の個数を増大させることにより、分枝脈管ステントと主脈管ステントとの間のアンカー点が増大される。これにより、ステント１０と隣接脈管内に定置された他のステントとの間の機械的リンケージが増大される。種々の実施形態では、葉状体１６は、葉状体の可撓性を増大させるべく幾つかの葉状体を備えた実施形態より細く（幅が細く）することができる。可撓性が増大すると、分枝体管腔から主体管腔内に曲げることを含むステント定置中に、葉状体を容易に曲げることができる。
【００６６】
ここで図２Ｂを参照すると、種々の実施形態では、葉状体１６は、ループ１７に形成された細いフィラメントで形成できる。図２Ｂには、複数のフィラメントループ１７を備えたプロテーゼ構造体５０の一例示実施形態が展開パターンで示されている。種々の実施形態では、フィラメントループ１７には、少なくとも１つまたは２つ以上のフィラメント間コネクタ１８、１９を設けることができ、これらのフィラメント間コネクタは周方向に延びていて、フィラメントループ１７を形成する２つの隣接フィラメントを連結している。コネクタ１８、１９は、好ましくは、「Ｕ」、「Ｖ」または「Ｗ」または「Ｓ」状の少なくとも１つの非線形アンジュレーションを有し、葉状体の近傍でプロテーゼの半径方向拡大を可能にしている（フィラメント間空間は、バルーンカテーテルと交差して大径に拡張される）。
【００６７】
図示の実施形態は、各葉状体１６の遷移領域６０の第一フィラメント間コネクタ１８と、該第一コネクタ１８から近位側に配置された第二コネクタ１９とを有している。第一および第二コネクタ１８、１９の一方または両方は、葉状体が定置されたときに、拡大されるか異なる形状になるように構成できる。所望の臨床性能に基いて、隣接する任意の２つのフィラメント６６間に、少なくとも５つまたは１０個または２０個以上のコネクタ１８、１９を設けることができる。また、コネクタ１８、１９は葉状体ループ１７と連続させることができ、かつ実質的に同じ断面厚さおよび／または機械的特性にすることができる。或いは、コネクタ１８、１９は、異なる直径および／または機械的特性（例えば、大きい弾性、弾性限度、伸び、剛性等）および／または生物学的特性（表面仕上げ、不動態化、コーティング等）をもたせることができる。一実施形態では、遠位側コネクタ１８は近位側コネクタ１９より大きい剛性にして、葉状体の近位側チップの可撓性を大きくすることができる。
【００６８】
両コネクタ１８、１９は、幾つかの機能を遂行するように構成できる。第一は、フィラメント葉状体１６の剛性（例えば、伸び、捩れ等）を増大させる機械的ストラットとして機能することである。第二は、葉状体が定置されると、コネクタ１８、１９が、管口を含む目標脈管に対する半径方向の機械的支持体（例えば、プロテーゼとして機能すること）を構成する定置形状をとるように設計できることである。これは特に第一コネクタ１８についていえることであるが、第一コネクタ１８は、定置状態で、周方向に拡がりかつ脈管の半径方向軸線に対して実質的に平行な拡大軸線（葉状体への三角形の連結点の拡大軸線）をもつ半三角形状（ｓｅｍｉ−ｔｒｉａｎｇｕｌａｒ  ｓｈａｐｅ）になるように構成できる。コネクタ１８のこの形状は、半径方向の機械的支持体並びに特に管口でのカバー領域を形成するように機能する。またコネクタ１８は、例えば半円形等の他の定置形状をとるように構成できる。コネクタ１８の個数、間隔および定置形状は、プロテーゼのステント領域５２が脈管の残部に与えるのと同じ管口での量または密度（例えば、組織の軸線方向長さまたは半径方向長さ当りのストラットの個数）を与えるように構成できる。一般に、フィラメント６６およびコネクタ１８の寸法および個数を変えることにより、種々の物理的特性のいずれかを達成できる。コネクタ１８、１９およびフィラメント６６は、協働して、最大領域カバー範囲および／または最大機械的半径方向力を与えるように選択しおよび設計できる。フィラメントの個数は、約３−３０個の範囲内で定めることができ、特定実施形態では４、６、１０、２０および２５個である。
【００６９】
種々の実施形態では、幾つかの機能が得られるようにフィラメント葉状体の配置を構成できる。第一に、上述のように、フィラメント葉状体は、管口での多くの機械的支持点をもたせ、これにより葉状体により均一の力分散（例えば半径方向力の分散）を図ることにより、カバー範囲を増大させこれにより管口の開通性を高めるように構成できる。また、例えば、薬剤溶出ステントを含む薬剤被覆ステントの場合には、薬剤の溶出を行う表面積を増大させるように構成できる。これにより、脈管壁および／または他の目標部位で選択された薬剤の大きくおよび／またはより均一の局部的濃度が得られるように機能できる。例えば、より均一の薬剤放出速度のような他の薬物動態学的利益も得られる。例えば、抗細胞増殖剤、抗炎症剤、および／またはタキソール（Ｔａｘｏｌ、パクリタクセル）、ラパマイシン（Ｒａｐａｍｙｃｉｎ）およびこれらの誘導体等の抗細胞移動剤（ａｎｔｉ−ｃｅｌｌ  ｍｉｇｒａｔｉｏｎ  ｄｒｕｇｓ）がコーティングされたステントの場合には、高フィラメント型葉状体は、肥厚および再狭窄の発生および進行を低減させる手段として機能する。再狭窄を低減させるための当業界で知られた他の薬剤（例えば抗悪性腫瘍剤、抗炎症剤等）を用いても同様な結果が得られる。また、関連実施形態では、フィラメント葉状体には、ステントの残部とは異なる薬剤および／または異なる濃度の薬剤をコーティングできる。使用に際し、このような実施形態は、次のうちの１つ以上、すなわち、ｉ）薬剤のより均一の放出速度、ｉｉ）薬剤の複峰性（ｂｉｍｏｄａｌ）放出、ｉｉｉ）多薬剤治療、ｉｖ）特定脈管のための薬剤配給／濃度の滴定および／または放出速度の１つ以上が行えるように構成される。更に詳細に後述するように、薬剤は、生物学的に安定した、生分解性または生侵食性ポリマーマトリックス内に組込むことができ、かつ長期間薬剤放出（予防的局部薬剤配給）が行えるように構成できる。
【００７０】
一般に、いずれの実施形態でも、本発明のプロテーゼは、その全表面または一部表面から、予防薬または活性剤を放出するように適合化できる。プロテーゼにより支持される活性剤（治療薬または遺伝子）として、所望の治療または局部的生物学的環境の所望の修正を行う種々の化合物または生物学的物質のあらゆるものが含まれる。本発明の所与の実施における臨床的目的に基いて、活性剤として、免疫抑制剤、抗血栓剤、抗がん剤、ホルモンまたは他の抗再狭窄剤がある。適当な免疫抑制剤として、シクロスポリンＡ（ＣｓＡ）、ＦＫ５０６、ＤＳＧ（１５−デオキシスペルグアリン、１５−ｄｏｓ）、ＭＭＦ、ラパマイシンおよびこの誘導体、ＣＣＩ−７７９、ＦＲ９００５２０、ＦＲ９００５２３、ＮＫ−８６−１０８６、ダクリツマブ、デプシドマイシン、カングレマイシン−Ｃ、スペルグアリン、プロジギオシン２５−ｃ、カムノマイシン、デメトマイシン、テトラナクトルン、トラニラスト、ステバステリン、マイリオシン、グルーキシン、ＦＲ６５１８１４、ＳＤＺ２１４−１０４、ブレジニン、ＷＳ９４８２およびステロイドがある。適当な抗血栓剤として、抗血小板剤（ＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ、チェノピリジン、ＧＰＩｂ−ＩＸ、ＡＳＡ、等）および凝集カスケード抑制剤（ヘパリン、ヒルジン、トロンビン抑制剤、Ｘａ抑制剤、ＶＩＩａ抑制剤、組織ファクタ抑制剤（Ｔｉｓｓｕｅ  Ｆａｃｔｏｒ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）等）がある。適当な抗がん剤（抗増殖剤）として、メトトレキサート、プリン、ピリジン、および植物性薬剤（例えばパクリタクセル、コルヒチンおよびトリプトリド）、エポチロン（ｅｐｏｔｈｉｌｏｎｅ）、抗生物質および抗体がある。適当な抗血栓剤として、バチマスタット、ＮＯドナー、２−クロロデオキシアデノジン、２−デオキシコフォルマイシン、ＦＴＹ７２０、マイフォルティック（Ｍｙｆｏｒｔｉｃ）、ＩＳＡ（ＴＸ）２４７、ＡＧＩ−１０９６、ＯＫＴ３、メジミュン（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ）、ＡＴＧ、ゼナパックス（Ｚｅｎａｐａｘ）、シムレクト（Ｓｉｍｕｌｅｃｔ）、ＤＡＳ４８６−ＩＬ−２、Ａｎｔｉ−ＩＣＡＭ−１、シモグロブリン（Ｔｈｙｍｏｇｌｏｂｕｌｉｎ）、イベロリマス（Ｅｖｅｒｏｌｉｍｕｓ）、ネオラル（Ｎｅｏｒａｌ）、アザチプリン（Ａｚａｔｈｉｐｐｒｉｎｅ：ＡＺＡ）、シクロフォスファミド（ｃｙｃｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、メソトレキセート（Ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ）、ブレキナーナトリウム（Ｂｒｅｑｕｉｎａｒ  Ｓｏｄｉｕｍ）、レフルノミド（Ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ）またはミゾリビン（Ｍｉｚｏｒｉｂｉｎｅ）がある。遺伝子治療薬として、ケラチン（Ｋｅｒａｔｉｎ）８、ＶＥＧＦ、ＰＴＥＮ、Ｐｒｏ−ＵＫ、ＮＯＳがあり、Ｃ−ｍｙｃも使用できる。
【００７１】
再狭窄防止法として、プロテーゼから適当な化合物を配給することにより、ＶＳＭＣ肥厚または移動を防止し、内皮細胞成長を促進させ、または細胞マトリックス増殖を防止する方法がある。照射、全身性薬剤治療およびこれらの組合せを用いることもできる。上記薬剤の所望用量の配給プロファイルが幾つかの例として文献で報告されており、本願の開示を参照した当業者による日常的実験を通して本発明のプロテーゼに使用するのに最適化できよう。
【００７２】
プロテーゼにより活性剤を放出可能に支持するバインディングシステム（例えば、ケミカルバインディング、吸収性および非吸収性ポリマーコーティング）は当業界で良く知られており、当業者には明らかであろうが、所望の薬剤溶出プロファイルおよび特定活性剤の他の特性と協働するように選択できる。
【００７３】
一般に、薬剤（単一または複数）は、多くの方法でかつ任意の生体適合性材料を用いてステントに組込まれるか、付着される。すなわち、薬剤は、例えばポリマーまたはポリマーマトリックス内に組込まれかつステントの外表面上にスプレーされる。薬剤（単一または複数）とポリマー材料との混合物が、単一溶剤または数種の溶剤の混合物中作られ、ディップコーティング、ブラシコーティングおよび／またはディップ／スピンコーティングによりステントの表面に塗布される。溶剤（単一または複数）は薬剤（単一または複数）が捕捉された膜を残して蒸発される。薬剤（単一または複数）が微孔、ストラットまたはチャネルから供給される構成のステントの場合には、ポリマーの溶液が外層として付加的に塗布され、薬剤（単一または複数）の放出をコントロールする。或いは、活性剤を微孔、ストラットまたはチャネル内に設け、活性準活性剤（ａｃｔｉｖｅ  ｃｏ−ａｇｅｎｔ）は外層内に組み込むことができ、またはこれとは逆にするここともできる。活性剤は内層に付着しかつ準活性剤は外層に付着するか、これとは逆に構成できる。また、薬剤（単一または複数）は化学的誘導を含む共有結合、例えばエステル、アミドまたは無水物により付着することができる。薬剤（単一または複数）はまた、生体適合性多孔質セラミックコーティング、例えばナノポーラスセラミックコーティング中に組込むこともできる。本発明による医療用具は、活性剤の放出と同時にまたは放出後に準活性剤を放出するように構成できる。
【００７４】
この目的のために知られているポリマー材料の例として、親水性、疎水性または生体適合性、生分解性材料、例えばポリカルボン酸；セルロース系ポリマー；スターチ；コラーゲン；ヒアルロン酸；ゼラチン；ラクトンベースポリエステルまたはコポリエステル、例えばポリアクチド；ポリグリコリド；ポリアクチド−グリコリド；ポリカプロラクトン；ポリカプロラクトン−グリコリド；ポリ（ヒドロキシブチレート）；ポリ（ヒドロキシバレレート）；ポリヒドロキシ（ブチレート−コ−バレレート）；ポリグリコリド−コ−トリメチレンカルボネート；ポリ（ジアキサノン）；ポリオルトエステル；ポリアンヒドリド；ポリアミノ酸；ポリサッカリド；ポリフォスポエーテル；ポリフォスフォエーテル−ウレタン；ポリシアノアクリレート；ポリフォスファゼン；ポリ（エーテル−エステル）コポリマー、例えばＰＥＯ−ＰＬＬＡ、フィブリン、フィブリノーゲン；またはこれらの混合物；および生体適合性非分解性材料、例えばポリウレタン；ポリオレフィン；ポリエステル；ポリアミド；ポリカプロラクタム；ポリイミド；ポリ塩化ビニル；ポリビニルメチルエーテル；ポリビニルアルコールまたはビニルアルコール／オレフィンコポリマー、例えばビニルアルコール／エチレンコポリマー；ポリアクリロニトリル；オレフィンとのビニルモノマーのポリスチレンコポリマー、例えばスチレンアクリロニトリルコポリマー、エチレンメチルメタクリレートコポリマー；ポリジメチルシロキサン；ポリ（エチレン−酢酸ビニル）；アクリレートベースのポリマーまたはコポリマー、例えばポリブチルメタクリレート、ポリ（ヒドロキシエチルメチルメタクリレート）；ポリビニルピロリジノン；ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素化ポリマー；セルロースエステル、例えば酢酸セルロース、硝酸セルロースまたはプロピアン酸セルロース；またはこれらの混合物がある。
【００７５】
ポリマーマトリックスを使用する場合には、多層、例えば薬剤（単一または複数）が組込まれるベース層例えばエチレン−コ−酢酸ビニルおよびポリメチルメタクリレートと、トップコート、例えば薬剤（単一または複数）が存在せずかつ薬剤の拡散コントロールとして機能するポリブチルメタクリレートとで構成できる。或いは、活性剤をベース層内に組込み、準活性剤を外層内に組み込むことができ、あるいはこの逆にすることもできる。ポリマーマトリックスの全厚さは、約１−２０ミクロンまたはこれ以上にすることができる。
【００７６】
薬剤（単一または複数）は、時間をかけてポリマー材料またはステントから溶出し、例えば約１ヶ月から１０年をかけて周囲組織に入る。本発明による局部的デリバリ（配給）は、低濃度の循環化合物により、高濃度の薬剤（単一または複数）を病変部位に配給できる。局部的配給用途に使用される薬剤（単一または複数）の量は、使用される化合物、治療すべき条件および所望効果に基いて変えられる。本発明の目的から、治療学的有効量が投与される。例えば、薬剤デリバリ用具またはシステムは、０．００１−２００μｇ／日の量で活性剤および／または準活性剤を放出するように構成されている。治療学的有効量は、細胞増殖を防止しかつ病状の防止および治療を行うのに充分な量を意図したものである。より詳しくは、例えば脈管再生または抗腫瘍治療後の再狭窄の防止または治療の場合、局部的デリバリは全身投与に比べて殆ど化合物を必要としない。薬剤（単一または複数）は、受動的、能動的または例えば光活性化により溶出できる。
【００７７】
可能性ある他のコーティング型ステントとして、薬剤を装填する凹みまたはリザーバを備えたステントが、上記特許文献６３および６４に開示されている。尚、これらの両特許文献の開示は本願に援用する。
【００７８】
特許文献６３には、脈管内ステント本体に形成された微孔から直接ラパマイシンを配給して、新生組織増殖および再狭窄を防止する技術が開示されている。微孔を有するように改変されたステントがラパマイシンの溶液および有機溶媒中にディッピング（浸漬）され、溶液は微孔内に浸透される。溶媒が乾燥された後に、薬剤のコントロールされた放出を行わせる外層としてポリマー層が塗布される。
【００７９】
上記特許文献６５には、薬剤が装填される金属に複数の微孔が設けられた金属ステントが開示されている。微孔内に装填された薬剤は第一薬剤であり、外層すなわちコーティングには第二薬剤が収容されている。ステントの多孔質キャビティは、金属粒子、フィラメント、繊維、ワイヤまたは燒結材料のシートのような他の材料からステント材料を燒結することにより形成される。
【００８０】
上記特許文献６６には、中空管状ワイヤで作られた回収可能な薬剤デリバリステントが開示されている。管状ワイヤすなわちチュービングの本体には、狭窄病変に液体溶液または薬剤を配給する孔が設けられている。上記特許文献６７には、偏心内径および周囲に沿う孔またはチャネルを備えたチューブであって、孔またはチャネルが薬剤を収容しかつ薬剤を優先的にチューブの一側に配給する構成のチューブが開示されている。上記特許文献６８には、治療薬を収容しかつ局部的に配給できるステントのストラットにカッティングされた一連の小孔が開示されている。
【００８１】
特許文献によれば、ヘパリン並びに他の抗血小板または抗血栓表面コーティングは、ステント表面により支持されると血栓を低減させることが報告されている。例えば上記特許文献６９および７０には、ヘパリン表面およびコーティング内側に貯蔵された活性剤の両方を備えたステントが開示されている。
【００８２】
平滑筋細胞増殖を防止従って再狭窄を防止するものとして特定されている種々の薬剤も、脈管内ステントから放出させることが提案されている。例えば、上記特許文献７１にはキナゾリノン誘導体の使用が開示され、上記特許文献７２にはタキソールの使用が開示され、上記特許文献７３には、薬剤タキソールの活性処方薬であると考えられているペクリタクセルおよびサイトトキシック剤の使用が開示されている。上記特許文献７４には、金属銀が引用されている。上記特許文献７５には、抗炎症特性を有すると考えられている膜安定剤トラニラストが開示されている。
【００８３】
より最近になって、平滑筋細胞および内皮細胞の成長を抑制すると報告されている免疫抑制剤ラパマイシンが、ステントから配給されると再狭窄の防止に優れた効果があることが証明されている。例えば上記特許文献７０および７６を参照されたい。また、上記特許文献７７には、全身配給により再狭窄を治療するための単環トリエン（ｔｒｉｅｎ）免疫抑制剤化合物であるエベロリマス（ｅｖｅｒｏｌｉｍｕｓ）および関連化合物が提案されている。
【００８４】
１葉状体当りに多数のフィラメントを使用することは、また、プロテーゼの葉状体セクション５４のより大きい開構造を提供し、これにより、葉状体によりおよび／または葉状体を介して、ガイドワイヤおよび／または定置バルーンを容易にかつ妨げられることなく通すことを可能にする（例えば、当業界で知られているアンジェイリング手術（ｕｎｊａｉｌｉｎｇ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ））。同様に、可撓性フィラメントの使用により、主脈管を葉状体間でトラッキングしかつ主脈管ステントと係合させることができる。より詳しくは、葉状体フィラメントが細いほど、葉状体または主脈管ステントの定置中に、主脈管ステントの周囲および／または長さに沿う葉状体の前進が容易になる。葉状体間の主脈管ステントの前進を容易にする他の手段では、葉状体がテーパ状にされおよび／または葉状体にＰＴＦＥまたはシリコーン等の潤滑性コーティングが被覆されている（これにより、本願で開示する拘束手段からの葉状体の解放も容易になる）。最後に、フィラメントの個数を増大させることにより、ステントの定置中に１つ以上のフィラメントが横に押出されるようなことがあっても、管口の機械的支持が妨げられることはない。すなわち、残りのフィラメントが管口の充分な支持を行い、管口の開通性を維持する。これらの実施形態および関連実施形態では、少なくとも６個のループ１７を設け、各ループ自体がその近位端に少なくとも１つのループを有し、１つの葉状体につき少なくとも２つの要素を形成することが望ましい。
【００８５】
葉状体の種々の実施形態は、葉状体と主脈管ステントとの間に多数の機械的リンケージが得られるように構成できる。一般に、葉状体の設計は、１）部位にトラッキングし、２）ＭＶステントの前進を可能にし、３）葉状体−ＭＶステント相互作用を高め、４）葉状体ＭＶ壁の相互作用を行うことを追求する。他の手段は、葉状体の個数を増大させて、分枝脈管ステントと主脈管ステントとの間のアンカー点の個数を増大させることである。これにより、両ステント間の機械的リンケージの大きさが増大するため、定置後に、２つの構造体ではなく一構造体として機械的に作用する。これにより、体管腔内に定置されたステントの空間的安定性も改善される。すなわち、それぞれの脈管内で一方または両方のステントが移動（例えば軸線方向移動または半径方向移動）する可能性も低減される。より詳しくは、前記リンケージは、口の構造半径方向強度を付与する機能を有している。
【００８６】
ここで、フィラメント葉状体１７を備えたプロテーゼ５０の他の実施形態を示す図２Ｃを参照すると、１つまたは２つ以上の葉状体が短い葉状体１６５として形成されている。この葉状体は、長手方向に短縮されている。図示の実施形態では、短縮葉状体１６５および完全長葉状体１６は、ステントの周方向に交互に配置されている。短縮量は、１０−９９％の範囲にすることができる。好ましい実施形態では、葉状体１６ｓは、非短縮葉状体１６の長さの５０％より僅かに短くなるように短縮されている。短縮葉状体を備えた実施形態は、主脈管ステント１５０が配置されるときの抵抗傾向を低下される。短縮葉状体１６ｓはまた、主脈管ステント１５０と点接触に似た作用をするように構成でき、従って、主脈管ステントおよび定置バルーンの定置および／または不整合により管口に向かって押し流される傾向が小さい。また、葉状体の材料使用量が少ないため、主脈管ステントまたはバルーンが多数の葉状体を捕捉する場合でも葉状体の変位を小さくし、生物学的反応を低下させる（異物が少ない）。
【００８７】
図２Ｄおよび図２Ｅには、本発明のプロテーゼの遷移部分の他の側壁パターンが示されており、ステントは２つの異なる側壁パターンを有している。前述のように、特定ステントまたは他の支持構造は、本発明の範疇内でかなり変更できる。
【００８８】
図２Ｄおよび図２Ｅの各実施形態において、ストラット７０には、葉状体のルート部分（例えば遷移ゾーン）に、相互入組み形状（ｉｎｔｅｒｄｉｇｉｔａｔｉｎｇ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）すなわちネスト型形状が設けられている。この形状では、平らにして見たとき（図２Ｄおよび図２Ｅの平面図）、複数のストラット７０が遷移ゾーンを横切って延びている。各ストラット７０の遠位側セグメント７２は、アペックス７４に向かって第一方向の横方向に傾斜し、次に、遠位側セグメント７２の遠位側限界にほぼ軸線方向に整合する点まで第二方向の横方向に傾斜している。非拡大形態にあるとき、ストラットの原点とアペックス７４との間でのストラットの横方向変位の度合いは、隣接ストラット間の距離より大きい。この態様では、隣接ストラットは互いに入り組んみまたは重なり合っており、各ストラットは、第一横方向を向いた凹部７８と、第二横方向を向いた対応凸部８０とを有している。この構成は、ステントが拡大されるときに、口に収斂する脈管壁を最適化することを追求する。
【００８９】
各葉状体の軸線方向長さは、プロテーゼの全長の少なくとも約１０％、しばしば約２０％、或る実施形態では少なくとも約３５％、または７５％以上である。この長さ範囲内で、隣接葉状体は、独立した可撓性を最適化すべく、いかなる横方向相互連結部ももたないように構成されている。葉状体の軸線方向に延びているコンポーネントにはアンジュレーションすなわち蛇紋状構造８２が設けられ、該蛇紋状構造は、主脈管ステントが定置されるときに葉状体が平面から回転できるように補助する。アンジュレーション形状の葉状体構造の周方向部分は、葉状体を、その平面から外れるように非常に大きい可撓性を付与して追随性が高められている。各葉状体の平行なアンジュレーションフィラメント８６、８８間には複数のコネクタ８４が設けられていて、葉状体が、だらりと重なり合ったり好ましくない変形をしないように維持する。図示の実施形態の各葉状体は、幅広（すなわち、比較的大きい半径）の葉状体チップ９０を有し、動脈壁または他の脈管壁に孔を開けてしまう危険性を最小にする非外傷性チップを形成している。
【００９０】
遷移ゾーンの相互入組み構造並びに葉状体セクションのアンジュレーションパターンの両者が、口での最適カバー範囲を与えかつ付加ストラット長さ延長すなわち伸び可能性を付与し、これは、移植過程で望まれることである。
【００９１】
所望の拡大結果を得るには、フィラメント８６、８８の物理的特性ひいてはプロテーゼの物理的特性を変えることが好ましい。例えば、図２Ｅを参照すると、各葉状体１６は、第一取付け点９４でステントに取付けられた第一フィラメント９２と、第二取付け点９８でステントに取付けられた第二フィラメント９６とを有している。第三フィラメント１００および第四フィラメント１０２が、中間取付け点１０４でステントに連結されている。図示のように、第三フィラメント１００および第四フィラメント１０２の横方向幅は、第一フィラメント９２および第二フィラメント９６の横方向幅より小さい。細い方のフィラメント１００、１０２は、プロテーゼが拡大されるときに、小さい拡大抵抗を与えかつ口の近傍での最適カバー範囲を維持することを補助する。
【００９２】
本願で説明する全ての実施形態において、葉状体は、少なくとも一部が主脈管ステントの外面と接触するルーメン状表面と、主脈管ステントにより脈管壁と接触するように押付けられる非ルーメン状表面とを有すると考えることができる。葉状体のルーメン状表面および非ルーメン状表面には、所望性能に基いて、同じ特性または異なる特性をもたせることができる。例えば前述のように、葉状体、より詳しくは非ルーメン状表面には薬剤溶出特性をもたせることができる。
【００９３】
主脈管ステントとの物理的相互作用を高めるには、葉状体のルーメン状表面を修正するのが好ましいこともある。この目的のため、葉状体のルーメン状表面には、主脈管ステントと係合するための種々の摩擦増強表面特性のいずれか、または係合構造を設けることができる。摩擦増強表面には、ポリマーコーティング、またはレーザエッチング、化学エッチング、スパッタリングまたは他の加工による機械的粗面化を施すことができる。或いは、主脈管ステントと係合するための、半径方向内方に延びる種々のフックまたは棘（とげ）状部を設けることもできる。血流に生じる乱流を最小にするため、半径方向内方に延びるフックまたは棘状部の半径方向における長さは、主脈管ステントのストラットの壁厚より小さくするのが好ましい。種々の主脈管ステントを利用できるが、本発明者は、現時点で、このような主脈管ステントのストラットの壁厚は、生来の冠動脈基準に対して約０．００３−０．００５５インチにすべきであると考えている。上記いずれかの表面組織（テクスチャ）または構造は、主脈管ステントの非ルーメン状表面にも設けて、葉状体の対応組織または構造と協働させることにより、主脈管ステントと葉状体との間の接合部の物理的一体性を向上させ、葉状体が脈管に孔を開ける潜在的可能性を低減させることもできる。
【００９４】
方法に関連して更に詳細に後述するように、分枝部に対するプロテーゼの適正な位置決めは重要なことである。分枝部の隆起または他の解剖学的特徴に対する遷移ゾーンの位置決めを行うため、プロテーゼには、遷移ゾーンの遠位端に第一放射線不透過性マーカを設け、遷移ゾーンの近位端に第二放射線不透過性マーカを設けるのが好ましい。近位側および遠位側の放射線不透過性マーカは、、放射線不透過性材料バンドまたはプロテーゼ構造体に取付けられる別個マーカの形態にすることができる。放射線不透過性マーカは、分枝部の口に対して、遷移ゾーンを所望の解剖学的目標上にセンタリングさせることができる。一般に、ステントまたは他の支持体は、主脈管内に入らないように位置決めされるのが好ましい。遷移ゾーンの配置位置を示すのに、単一のマーカを使用することもできる。
【００９５】
或いは、プロテーゼの近位端および遠位端を線で示すマーカに加え、マーカバンド（単一または複数）をプロテーゼの下で定置カテーテルにより支持し、例えば遷移ゾーンの近位端および遠位端と軸線方向に整合させることもできる。
【００９６】
本願ではプロテーゼを、主として、近位側に延びている葉状体を支持する遠位側分枝脈管ステントの範疇内で説明したが、本発明の範囲内で他の構造を構成することもできる。例えば、葉状体が支持構造体から遠位側方向に延びるように、方向を逆にすることができる。或いは、葉状体に似た複数のコネクタの近位端および遠位端の各々にステントのような支持構造体を設けることができる。この構造体は、例えば、遠位側ステントを分枝管腔内に定置し、口を横切って延びる複数のコネクタを主脈管内に定置し、近位端を口より近位側の主脈管内に定置することにより定置できる。その後に、別の主脈管ステントが、プロテーゼの近位側ステントを通し、口を横切って、分枝部の遠位側で主脈管内に配置される。
【００９７】
また、本願では、プロテーゼを、主として、管状ストックからプロテーゼをレーザカッティングすることにより作られる一体構造体として説明した。別の形態として、プロテーゼは、複数の葉状体を別々に構成された支持体に固定する溶接、ロウ付または他の取付け技術により作ることができる。これにより、バルーン拡大可能な支持体に連結された自己拡大可能な複数の葉状体のような種々のハイブリッド特性をもつ異なる材料の使用が可能になる。或いは、構造全体自己拡大型またはバルーン拡大型に構成するか、前述したように支持体を自己拡大可能に構成することもできる。一般に、葉状体の近位端は、プロテーゼに対する増分的半径方向力を加えるものとしては全く寄与しない。葉状体の遠位端は、半径方向力が支持構造体から葉状体の下に伝達される程度の半径方向力を加えるものとして寄与する。
【００９８】
図２Ａ−図２Ｅに示した各実施形態では、葉状体は、支持体５２取付けられた第一端部と、第二自由端との間で延びているものとして示されている。本願に開示するいずれの葉状体設計においても、葉状体の自由端の近傍で葉状体間に連結部を設けるのが望ましい。連結部は種々の任意の方法で形成でき、例えば、定置されかつ拡大されたときに、葉状体をリンクする周方向リングを形成する一連の葉状体間セグメントすなわちコネクタとすることができる。或いは、周方向リンクは脆く形成でき、例えば、最終拡大段階前は葉状体の空間的配向を維持するが、最終拡大時には切断されて葉状体を解放するように形成できる。
【００９９】
葉状体の近位端に周方向リンクを設けることにより種々の利益が得られる。例えば、治療部位でのバルーン拡大を意図した実施形態では、経管腔ナビゲーション中にバルーン上での葉状体のクリンプされたプロファイルを維持する補助をなす。周方向リンクは充分な保持力をもつように構成でき、これにより、図５および図６に関連して説明するような外側スリーブを省略できる。また、周方向リンクを設けることにより、周方向リンク自体による充分な放射線不透過性が得られ、或いは別の放射線不透過性マーカを支持することにより葉状体の端部の視覚化が可能になる。
【０１００】
ひとたび治療部位に置かれると、周方向リンクは、葉状体の間隔の維持を補助しかつ葉状体の近位端を開状態に保持することを補助して、主脈管ステントが通って前進できるようにする。周方向リンクはまた、手術中に、脈管壁に当てて葉状体を押し潰すことを決定する場合に、葉状体のコントロールを補助する。周方向リンクは、二次戦略が用いられる間に、葉状体を壁に当接した状態に維持する補助をする。
【０１０１】
周方向リンクは、ステント製造技術分野の当業者が理解できる種々の任意の技術による形成される。例えば、周方向リンクは、チューブストックから、レーザカッティング等によりステントおよび葉状体と一体に形成できる。或いは、周方向リンクは、葉状体および周方向リンクの材料に基いて、溶接、ロウ付、接着または他の方法のような真意の種々の接合技術を用いて、予め形成された葉状体に取付けられる。壁厚を付加することになるが、周方向リンクは、葉状体に相互ロックまたはクリンプにより連結される。
【０１０２】
別の構成として、周方向リンクはポリマーバンドまたは管状スリーブで形成できる。例えば、半径方向に拡大可能な管状スリーブは、葉状体の外面の周囲に配置されるか、葉状体のルーメン状表面に隣接して配置される。ポリマーからなる周方向リンクは、葉状体をディッピングするか、葉状体に適当なポリマー先駆物質または溶融物質をスプレーすることにより形成することもできる。ポリマーからなる周方向リンクは、永久的なものまたは切断可能なものとするか、経時的に生吸収されるものまたは生侵食されるもので構成できる。
【０１０３】
周方向リンクの一実施形態が図２Ｆに概略的に示されている。この実施形態には周方向リンク１２０が設けられており、周方向リンクは、葉状体の各隣接対のを一体に連結して、プロテーゼの軸線の回りに完全に配置される。かくして、この例では、周方向リンク１２０は、葉状体の各隣接対の間の不連続連結部を形成する。かくして、例えば、第一葉状体と第二葉状体との間に第一セグメント１２２が設けられる。第一セグメント１２２は周方向に拡大可能である。第一セグメント１２２は、第一葉状体への第一セグメント１２２の取付け点における第一端部１２６と、第一セグメント１２２と第二葉状体との間の取付け点における第二端部１２８とを有している。プロテーゼの長手方向軸線を横切る平面内で測定した第一端部１２６と第二端部１２８との間の弧状距離または直線距離は、経管腔ナビゲーションを行うための第一距離から、主脈管内での葉状体の拡大後の第二距離まで大きくなることができる。当業者には理解されようが、周方向リンク１２０の半径方向拡大に適合するように、第一セグメント１２２は、少なくとも１つ、任意により２つ、または３つ以上のアペックス１３０をもつアンジュレーション形状にすることができる。一実施形態では、葉状体の各隣接対は横方向セグメント（例えばセグメント１２２、１２４等）により連結され、また、各横方向セグメントは、他の各横方向セグメントと同一である。
【０１０４】
図２Ｆには、第一セグメント１２２および第二セグメント１２４の各々が、横方向に延びる単一フィラメントのみを有するものが示されているが、所望の性能に基いて、２本または３本以上のフィラメントを葉状体の各隣接対の間に設けることもできる。本明細書で使用するとき、用語「周方向リンク（ｃｉｒｃｕｍｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｌｉｎｋ）」とは、リンク１２０を、隣接葉状体間の単一フィラメントのみに限定するもではない。例えば、周方向リンクは、ステントまたは支持構造体５２と同様な他の支持構造体をも含むものである。
【０１０５】
一般に、プロテーゼ５０は、第一端部の半径方向に拡大可能な第一構造体と第二端部の半径方向に拡大可能な第二構造体とを備えた軸線方向に延びている複数の葉状体を有する管状構造であると考えられる。半径方向に拡大可能な第一構造体は、分枝脈管内に配置するものと説明したように、ステントのような支持構造体５２である。半径方向に拡大可能な第二構造体は周方向リンク１２０を有している。
【０１０６】
一般に、周方向リンク１２０は、血管壁に対する支持体を形成するというよりも、むしろ葉状体の間隔および方向を維持するというその主要機能から、発生する半径方向力は、第一支持構造体５２よりも遥かに小さい。一般的な実施形態では、支持構造体５２は第一半径方向力を有し、周方向リンク１２０はより小さい第二半径方向力を有し、葉状体は構造体の半径方向力には全く寄与しないか、実質的に全く寄与しない。或いは、周方向リンク１２０は、支持構造体５２の半径方向力にほぼ等しい半径方向力を有し、所望の臨床的性能によっては支持構造体５２の半径方向力より大きくすることもできる。葉状体は半径方向力を発生することもあるが、この半径方向力は、殆どまたは全く、周方向リンクの隣接ステントによるものである。
【０１０７】
冠動脈に使用することを意図した本発明の実施形態では、ステント部分は、少なくとも約１０または１２ｐｓｉ、しばしば少なくとも約１４または１５ｐｓｉの破壊抵抗すなわち半径方向強度を有する。周方向リンクは、約９０％を超えない、しばしば約５０％を超えない、或る実施形態では分枝脈管ステントの半径方向力すなわち破壊抵抗の約２５％を超えない半径方向力すなわち破壊抵抗を有する。かくして、少なくとも約１４または１５ｐｓｉの破壊抵抗をもつステントを備えたプロテーゼでは、周方向リンクは、約４または３ｐｓｉより小さい破壊抵抗を有することになる。葉状体の破壊抵抗は、葉状体の長さ、葉状体の構造、隣接構造体の破壊抵抗、および隣接ステントまたは周方向リンクからの半径方向力の片持ち型伝達に影響を与える他のファクタに基いて、約２または１ｐｓｉより小さい。
【０１０８】
本明細書で使用するとき、半径方向強度すなわち破壊抵抗は、半径方向強度試験装置によりｐｓｉで測定される。一般に、半径方向強度試験装置は圧力チャンバを有し、該圧力チャンバの壁には、両端部をシールできる可撓性チューブを挿通でき、これにより、チューブの外壁がチャンバ内に発生された圧力に露出されるのに対し、チューブの中央ルーメンは大気圧に露出される。例えば、内径がステントの公称拡大直径より約１０％小さい薄壁型ラテックスチューブのような、種々の薄壁型可撓性チューブの全てを使用できる。ステントは、例えば、関連する拡張バルーンをその定格破裂圧力またはステントをその意図する移植直径まで拡大させるのに充分な他の圧力まで加圧することにより、チューブ内で拡大される。バルーンは収縮させることができかつバルーンカテーテルは引出すことができる。チューブは、前述のようにして圧力チャンバ内に取付けられる。空気または他の膨張媒体が圧力チャンバ内にポンピングされ、チャンバ内の圧力をゆっくりと（例えば、１秒間に約１ｐｓｉの割合で）上昇させる。ひとたび、プロテーゼを通る中央ルーメンのいずれかの部分が、その元のルーメン直径の５０％に等しいかこれより低い圧力まで低下されたときは、チャンバ内の圧力は、プロテーゼの半径方向力または破壊抵抗になったと認められかつ考えられる。
【０１０９】
半径方向に拡大可能な第二構造体（周方向リンク）は、半径方向に拡大可能な第一構造体（ステント）より短い軸線方向長さをもつようになる。例えば、冠動脈の実施形態では、ステントの軸線方向長さは、周方向リンクの長さの少なくとも３００％または５００％以上になる。
【０１１０】
葉状体は、支持体５２と周方向リンク１２０との間の軸線方向長さが、一般に約２．５または３ｍｍを超え、或る実施形態では約５ｍｍを超える。少なくとも幾つかまたは全ての葉状体は、約８ｍｍを超え、冠動脈に使用することを意図した本発明の一実施形態では、葉状体の長さは約９．４ｍｍである。
【０１１１】
周方向リンクはまた、支持体５２のストラットプロファイルと比較して小さいストラットを有している。例えば、支持体５２および／または葉状体のストラットの横断面寸法は、冠動脈用途を意図した実施形態で約０．００３×約０．０５５インチである。同じ実施形態で、周方向リンクのストラッドを通る横断面寸法は約０．００１×０．００３インチである。
【０１１２】
葉状体長さは、主ルーメン直径に対して評価される。例えば、冠動脈用途の実施形態では、しばしば、約２−５ｍｍの範囲内の直径に遭遇する。少なくとも主脈管直径にほぼ等しい葉状体長さ（例えば、少なくとも２または３ｍｍまたは４ｍｍ以上）が考えられる。関連する主脈管の直径の２倍または３倍または４倍以上の葉状体長さを考えることもできる。
【０１１３】
リンク型葉状体を備えた分枝プロテーゼの定置は、図１４Ａ−図１４Ｅを参照することにより理解されよう。図１４Ａでは、側枝ガイドワイヤ１２１が側枝内に配置され、主脈管ガイドワイヤ１２３が主脈管内に配置されている。次に、側枝ステントが側枝内に定置され、葉状体は口を横切って配置されかつ主脈管内に延入される。周方向リンク１２０は自己拡大型またはバルーン拡大型のいずれでもよく、主脈管ステント開口を形成する（図１４Ｂ参照）。
【０１１４】
図１４Ｃを参照すると、側枝ワイヤが側枝から後退されかつ葉状体間を通って主脈管内に前進されている。主脈管ガイドワイヤ１２３は、この時点で後退されても良い。次に、主脈管ステントが、周方向リンクにより形成された開口を通りかつ隣接葉状体間の空間を通って、ワイヤ上で所望位置に前進される。
【０１１５】
図１４Ｄを参照すると、主脈管ステントは、脈管壁に対して葉状体を押込む（ｅｎｔｒａｐ）ように定置される。周方向リンクも脈管壁に対して付加的に押込められる。任意であるが、図１４Ｅに示すように、側枝ワイヤを後退させかつ側枝内に再前進させることにより、側枝内に開口する側壁を開くためのポスト拡張（ｐｏｓｔ  ｄｉｌａｔｉｏｎ）を行うことができる。
【０１１６】
上記説明から、当業者には、本発明のプロテーゼが種々の異なる態様で移植できることは明白であろう。例えば、第一支持構造体（側枝ステントとして上述した）は、側枝への開口を横切って葉状体を近位側に配置して、分枝の遠位側（デリバリカテーテルから見て遠位側）で主脈管内に配置できる。第二支持構造体（周方向リンクとして上述した）が存在する場合には、該第二支持構造体を、側枝開口の近位側で主脈管内に配置する。次に、ステントの遠位端が側枝内に位置しかつ近位端が周方向リンクのように主脈管内に位置するようにして、標準ステントを配置することができる。
【０１１７】
ここで図３Ａ−図８を参照すると、種々の実施形態では、プロテーゼデリバリシステムはステント２１０および葉状体２２０を備えたプロテーゼを有し、これらのステント２１０および葉状体２２０は、脈管構造または他の体管腔を通してステントを前進させる間に、デリバリシステムにより捕捉されまたは半径方向に拘束される。図３Ａおよび図３Ｂに示すように、葉状体２２０は、軸線方向ギャップすなわちスプリット２３０により分離されている。スプリット２３０は種々の幅にすることができ、種々の実施形態では、スプリット２３０は、葉状体の幅の０．０５−２倍の幅にすることができる。特定実施形態では、葉状体の幅の僅かに約０．０５倍、０．２５倍、０．５倍、１倍および２倍である。葉状体２２０は、捕捉モードにある間に、湾曲しおよび／または曲りくねった脈管を通って冠動脈の遠位側部分のような脈管構造のより遠位側部分に到達すべく前進できる充分な可撓性を有するように構成できる。これは、葉状体の寸法および／または材料特性（例えば曲げ特性）を選択することにより達成される。例えば、葉状体２２０の全部または一部は、弾性金属（例えばステンレス鋼）または当業界で知られている超弾性材料で形成できる。適当な超弾性材料の例として、当業界でニチノール（Ｎｉｔｉｎｏｌ（商標））として知られている種々のニッケルチタン合金がある。
【０１１８】
葉状体には、１以上の平面内での可撓性または回転可能性を高めるためのあらゆる変更または特徴を加えることができる。例えば、葉状体は、対応ステントの厚さに比べて、全長に亘って小さい厚さにすることができる。葉状体の厚さは、遠位端（取付け側端部）での比較的大きい厚さから、比較的小さい厚さの近位側の自由端までテーパ状にすることができる。このようなあらゆる可撓性変更特性の特定形態は、所望の臨床的性能を考慮に入れて、当業者による日常的な経験を通して最適化できる。
【０１１９】
ステントが脈管構造を通して前進されるときに、葉状体がプロテーゼデリバリシステムのプロテーゼから二股に分かれまたは分離することを防止するため、葉状体をデリバリカテーテルに対して捕捉および保持しまたは拘束することが望まれる。葉状体の捕捉および二股に分かれることの防止は、種々の手段により達成される。例えば、種々の実施形態において、捕捉手段は、葉状体または葉状体を含む構造体に充分なフープ強度を付与して、バルーンカテーテルが曲りくねった脈管を含む脈管構造を通して前進されるときに、葉状体が定置バルーンから分離しおよび分枝することを防止すべく、二股分離を防止するように構成できる。これらの実施形態において、捕捉手段はまた、葉状体が上記のように脈管構造を通って前進できる充分な可撓性をもたせることができるように構成される。
【０１２０】
図３Ａ−図４Ｂに示す実施形態では、葉状体は、デリバリバルーンカテーテル２４０の定置バルーン２４１のフラップ２４２の下で捕捉される。この実施形態および関連実施形態では、バルーン２４１およびステント２１０は、フラップ２４２がスプリット２３０に一致すなわち整合するように構成されている。これは、ステント２２０がバルーン２４１上に配置されるときに、当業界で知られている整合技術（例えば整合装置）を用いて達成できる。フラップ材料は、最初はスプリットを通って延びすなわち突出しているが、次に１つ以上の葉状体２２０上に折畳まれて、これらの葉状体を捕捉する。一実施形態では、これは、バルーンを部分的に膨張させ、次に収縮させることにより達成され、折畳みは、膨張または収縮後に行われる。折畳みは、手で行うか、当業界で知られている捕捉チューブまたは重なりスリーブを用いて行うことができる。また、一実施形態では、折畳みは、折畳み線２４３としても知られている１つ以上の予成形折畳み線２４３を用いて行うこともできる。折畳み線２４３は、当業界で知られているモールドブロー法等の医療用バルーン製造方法を用いて形成できる。折畳み線２４３を用いる一実施形態では、折畳みは、バルーンフラップ２４２をスプリット２３０から突出させるべく、所定位置に重なり合った葉状体を備えたバルーンを膨張させることにより達成され、次に、バルーンは、フラップ２４２を折畳み線２４３で葉状体２２０上に折畳むべく収縮される。
【０１２１】
一実施形態におけるステントクリンピング中にステント金属層間にバルーン２４１のバルーン材料が挟み込まれるのを防止するため、葉状体２２０は、より小さい直径にクリンプされるときにオーバーラップされないように構成できる。これは、ステントを小さい直径にクリンプしても葉状体をオーバーラップさせないように葉状体を充分に細く構成することにより、または当業界で知られたクリンピング装置またはマンドレルを用いて達成される。種々の実施形態において、葉状体２２０は、クリンピング後のスプリット２３０間の選択可能な最小スプリット幅２３０ｗをもつように構成できる。これは、約０．００１−約０．２インチの範囲内にすることができ、特定実施形態では０．００２、０．００５、０．０１０、０．０２５、０．０５０または０．１インチにすることができる。
【０１２２】
葉状体を捕捉するのにデリバリバルーンカテーテルを使用する他の実施形態では、バルーン２４１の一セクション（図示せず）は、ステントの近位側部分上に外反転すなわち折返されて、葉状体を捕捉するように構成できる。バルーンが膨張されると、バルーン材料の重なり合うセクションの折畳みが開き、葉状体を解放する。バルーンの外反転したセクションは、葉状体の全部または任意の選択された部分上に位置できる。外反転は、前述の予成形折畳み線（この場合は、周方向形態の折畳み線）を用いて行われる。
【０１２３】
バルーンの折畳まれたセクションは、摩擦嵌めによりまたはバルーンを葉状体に接合するための当業界で知られている解放可能な低強度熱接合または接着法により所定位置に保持される。外反転セクションを位置決めする一実施形態では、バルーンは、ステントのスカフォード（足場）セクションの内側に配置され、次にスカフォードセクションの外側にバルーン突出部の端部をもつように部分的に膨張される。次にバルーンは部分的に収縮され、外反転セクションは葉状体上でローリングされる。次にバルーンは完全に収縮され、葉状体上に真空嵌めまたは収縮嵌めを形成する。
【０１２４】
種々の実施形態において、葉状体２１０は、図５Ａ−図５Ｃに示すようにデリバリバルーン２４１の近位端２４１ｐから延びている管状カフ２５０を用いて捕捉される。一実施形態では、カフは、デリバリバルーンの近位端２４１ｐで、または該近位端の近位側でカテーテルに取付けられる。他の実施形態では、カフはカテーテルシャフトのより近位側のセクションに取付けられ、これにより、バルーンとカフ取付け点（取付け点は、カテーテルに可撓性をもたせるように選択される）との間にカテーテルシャフトの露出セクションが生じる。或いは、カフは、カテーテルシャフト内のプルワイヤルーメンを通してまたは該ルーメンの外側で軸線方向に延びるプルワイヤに取付けるか、カテーテルシャフト上で同心状に支持された管状スリーブに取付けることにより、カテーテルシャフトにより軸線方向に移動可能に支持される。いずれのアプローチにおいても、カフは、経ルーメンナビゲーション中に、カフが葉状体２２０の少なくとも一部上に重なり合うように配置される。
【０１２５】
プロテーゼ２１０がが目標脈管部位に配置された後、本明細書で説明するようにしてデリバリバルーンを用いて、ステント領域が定置される。葉状体（単一または複数）は拘束を解くことにより解放される。殆どの実施形態において、カフまたは他の拘束手段、バルーンおよびカテーテルシャフトを含む全カテーテル組立体が近位側に引出されて、葉状体を完全に解放する。他の実施形態では、カフは、デリバリバルーンの位置を維持しつつ、摺動により引出される、この実施形態は、ステントの定置前または定置後に葉状体を解放できる。
【０１２６】
カフによる葉状体の解放は、種々の手段を用いて達成できる。一実施形態では、カフ２５０は、バルーンが定置されたときに葉状体の近位側チップ２２０ｔがカフから滑り出るように構成できる。或いは、カフは、バルーンの定置時に少なくとも一部が破断して開き、葉状体２２０を解放できるくように、けがきまたは小孔により形成できる。従って、このような実施形態では、カフ２５０は１つ以上のけがきまたは小孔セクション２５０ｐを有している。このような実施形態では、カフ２５０の部分は、選択可能な膨張圧力で、または選択可能な拡大直径で破断して開くように構成できる。一実施形態では、カフ材料は、軸線方向よりも半径方向に大きく塑性変形できるポリマーで製造できる。このような特性は、材料を軸線方向に延伸させる、ポリマー技術分野で知られた押出法により達成できる。使用に際し、このような材料は、カフが定置バルーンにより拡大されたときにカフが半径方向に塑性変形し、次に、バルーンが収縮されたときには少なくとも部分的に変形された状態に留まらせて葉状体を依然としてカバーすることを可能にする。このような材料の一例として、押出低密度ポリエチレン（Ｌｏｗ  ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｐｏｌｙｅｔｙｌｅｎｅ：ＬＤＰＥ）がある。カフ２５０および他の捕捉手段の使用についての更なる説明は、上記特許文献７８（該特許文献７８の全開示は本願に援用する）においてなされている。
【０１２７】
種々の実施形態において、カフ２５０はバルーンが膨張されると塑性変形しかつ実質的にその「膨張形状」２５０を維持するように構成されており、バルーンが収縮した後の「膨張直径」が図５Ｂおよび図５Ｃに示されている。これは、カフ２５０に塑性変形可能材料（例えば、塑性変形可能ポリマー）を選択し、カフ自体の設計（例えばカフの寸法および形状）を選択し、かつこれらを組合せることにより達成できる。例えば、カテーテルシャフトに固定されかつ定置されたステントとほぼ同じ内径をもつカフは、ステント葉状体を拘束すべく、慣用のバルーン折畳み技術を用いてこれらの上に折畳まれる。カフは、バルーンおよびカテーテルに沿って引出される。折畳み型カフの他の実施形態では、カフは、比較的弾性が小さくかつ定置されたステントの内径にほぼ等しい内径を有する。
【０１２８】
また、カフは、定置バルーンまたは他の拡大具により拡大されたときに軸線方向に短縮するように構成できる。これは、図６Ａおよび図６Ｂに示すように、カフが半径方向に引っ張られたときに軸線方向に収縮するようにカフ２５０の材料を選択することにより達成される。従って、一実施形態では、カフは、半径方向に引っ張られたときに軸線方向に収縮するように構成された弾性材料で作ることができる。
【０１２９】
他の実施形態では、全てのカフまたは一部のカフは、図６Ｃおよび図６Ｄに示すように、バルーンの膨張時にカフ自体の上に折畳まれすなわち外反転されて外反転セクション２５１を形成し、これにより、包囲された葉状体を解放する。これは前述の折畳み線２５２を用いて行われる。一実施形態では、カフは、バルーンカテーテルの近位端または遠位端上またはこれらの端部の僅かに前方に同心状に配置できる。これにより、カフを、依然としてバルーンカテーテルに取付けられた状態にある葉状体から離脱させて、脈管から容易に取外すことが可能になる。使用に際し、これらの実施形態および関連実施形態は、ステントの前進中に、葉状体をバルーンに対して半径方向に拘束すなわち捕捉して保持し、次に、バルーンの膨張前、膨張中または膨張後に容易に解放して、ステントを目標部位に定置できる。
【０１３０】
種々の実施形態では、全部または一部のカフ２５０を、シリコーン、ポリウレタン（例えばＰＥＰＡＸ）および当業界で知られた他の医療用エラストマー、ポリエチレン、フルオロポリマー、ポリオレフィン並びに当業界で知られた他の医療用ポリマーから作ることができる。カフ２５０はまた、ポリオレフィンおよびＰＴＦＥ熱収縮性チューブ等の当業界で知られている熱収縮性チューブで作ることもできる。これらの材料は、選択された応力（例えば、定置バルーンの膨張により生じるフープ応力）に対して所望量の塑性変形を生じるものが選択される。特定実施形態では、カフ２５０を形成する材料の全部または一部は、定置バルーンの膨張により加えられる力（例えば、１０気圧に膨張された直径３ｍｍのバルーンにより加えられる力）より小さい弾性限度を有するように選択できる。カフの異なる部分（近位側および遠位側セクションまたは内面および外面）が、デュロメータ硬度、剛性および摩擦係数を含む異なる機械的特性（但しこれらに限定されない）を有するように、組合せ材料を用いることができる。例えば、一実施形態では、カフの遠位側部分が、近位側部分よりも大きいデュロメータ硬度または剛性をもつようにすることができる。これは、カフの近位側部分を第一材料（例えば第一エラストマー）で形成し、遠位側部分を第二材料（例えば第二エラストマー）から形成することにより達成される。剛性の大きい遠位側部分を備えたカフの実施形態は、定置前に、葉状体を拘束状態に容易に維持できる。他の実施形態では、カフの内面の少なくとも一部に潤滑性材料を使用できる。適当な潤滑性材料の例として、ＰＴＦＥ等のフルオロポリマーがある。関連実施形態では、カフの内面の一部（例えば遠位側部分）は、フルオロポリマー等の潤滑性材料でライニングすることができる。カフの内面に潤滑性材料を設けることにより、バルーンの拡大時に、葉状体がカフの下から滑り出ることが補助される。
【０１３１】
ここで図７Ａおよび図７Ｂを参照すると、葉状体を拘束する他の実施形態では、葉状体を一体に結束する結束子２６０が葉状体２２０の全体または一部の上に配置されている。カフ２５０の使用と同様に、結束子２６０はバルーン２４１の拡大により解放される。従って、結束子の全部または一部は、バルーン２４１の膨張時に葉状体を解放すべく、塑性変形するように構成できる。或いは、結束子は、バルーンの膨張前に葉状体から離脱するように構成できる。一実施形態では、これは、結束子に直接的または間接的に連結されたプルワイヤ、カテーテルまたは他の引っ張り手段を介して行うことができる。
【０１３２】
種々の実施形態では、結束子は、葉状体を捕捉する輪のように葉状体の周囲に簡単に配置されるフィラメント、コード、リボン等で形成できる。一実施形態では、結束子は、葉状体の周囲に巻かれる縫合糸または縫合糸のような材料で形成できる。縫合糸による結束子の一端または両端は、バルーンカテーテル２４１に取付けることができる。他の実施形態では、結束子２６０は、葉状体２２０上に嵌合されていて、バルーン２４１の膨張に伴って拡大するバンドまたはスリーブで構成することもできる。この実施形態および関連実施形態では、結束子２６０はバルーンカテーテル２４１に取付けることもできる。また、結束子２６０にはけがきまたは小孔を設けておき、バルーンが膨張したときに結束子の一部が剪断または破断して、葉状体を解放するように構成することもできる。また、結束子２６０には放射線不透過性マーカまたは他の医療用可視マーカ２６０ｍを設けておき、医者が、葉状体上の結束子の位置を視認しおよび／または結束子が葉状体を拘束しているか否かを判断できるように構成できる。
【０１３３】
ここで図８Ａおよび図８Ｂに示すデリバリシステム１０の他の実施形態を参照すると、葉状体２２０は、ステントを目標部位に位置決めする間に、葉状体の全体または一部の上をカバーでき次に葉状体の定置前に離脱できる離脱可能なスリーブ２７０により拘束されている。一実施形態では、スリーブ２７０は、葉状体２２０を含むステント２１０上で摺動により前進および後退できる。従って、スリーブ２７０の全部または一部をＰＴＦＥまたはシリコーン等の潤滑性材料で作ることができる。また、スリーブ２７０には、スリーブがどの程度葉状体をカバーしているかを医者が判断できるように、１つ以上の放射線不透過性マーカまたは他のイメージングマーカ２７５を設けることができる。種々の実施形態では、スリーブ２７０は、該スリーブがカテーテル２４０の内面または外面上で（例えば内部ルーメンを通して）摺動するように、カテーテル２４０に対して移動可能に連結される。スリーブは、プルワイヤ、ハイポチューブ、剛性シャフトまたは医療用具の当業者に知られた他の後退手段２８０を用いて移動させることができる。一実施形態では、スリーブ２７０は、医療用具の当業者に知られているように、ガイディングカテーテルまたはオーバチューブに設けることができる。
【０１３４】
ここで図９Ａ−図１１Ｂを参照して、ステント領域１２および１つ以上の葉状体１６を備えたプロテーゼ１０を配給するデリバリシステム５を使用する定置プロトコルの一例を説明する。このプロトコルの操作順序は例示であって、他の順序および／または操作を使用することもできる。デリバリバルーンカテーテル３０は、図９Ａおよび図９Ｂに示すように、ステント領域１２および葉状体１６を備えたプロテーゼ１０を、主脈管腔ＭＶＬと側枝脈管腔ＢＶＬとの間に位置する管口Ｏに運ぶべく、脈管構造内で前進される。バルーンカテーテル３０は、主脈管腔ＭＶＬから管口Ｏを通って分枝脈管腔ＢＶＬ内に導かれた単一ガイドワイヤＧＷ上で導入される。任意であるが、主脈管腔ＭＶＬ内の管口Ｏを通る第二ガイドワイヤ（図示せず）を設けることもできる。通常、プロテーゼ１０は、プロテーゼセクション１２と葉状体１６との間の遷移領域近くに配置される少なくとも１つの放射線不透過性マーカ２０を有している。これらの実施形態では、放射線不透過性マーカ２０は、一般にＸ線透視法により、管口Ｏと整合される。
【０１３５】
好ましくは、少なくとも１つの近位側マーカがプロテーゼの遷移ゾーンの近位端に設けられ、少なくとも１つの遠位側マーカがプロテーゼの遷移ゾーンの遠位端に設けられる。遷移ゾーンの近位端および遠位端の各々を通る横断面内に２つまたは３つ以上のマーカが設けられる。これにより、管口Ｏに対する遷移ゾーンの位置のＸ線透視法による視覚化が容易になる。種々の臨床的技術レベルおよび他の手術態様に適合させるためには、遷移ゾーンは少なくとも約１ｍｍであり、軸線方向長さが少なくとも約２ｍｍである。一般に、遷移ゾーンの軸線方向長さは、僅かに４−５ｍｍ（冠動脈用途の場合）である。
【０１３６】
前進中に、葉状体は本明細書に開示する拘束手段（例えばカフ）２５０ｃにより半径方向に拘束され、葉状体がデリバリカテーテルから二股に分かれること（ｄｉｖａｒｉｃａｔｉｏｎ）を防止する。管口Ｏまたは他の選択部位である目標部位に到達したならば、拘束手段２５０ｃが、バルーン３２を拡大させることにより、または本明細書に開示する他の拘束解放手段により解放される（或いは、バルーン拡大の前に拘束手段を解放できる）。次に、図１０Ａおよび図１０Ｂに示すように、バルーン３２が更に拡大され、支持領域１２を分枝脈管腔ＢＶＬ内で拡大しかつ移植する。バルーン３２を拡大すると、一般に主脈管腔ＭＶＬ内へと周方向および軸線方向の両方向に拡大し、図１０Ａおよび図１０Ｂに示すように葉状体１６を部分的に定置する。しかしながら、葉状体１６は必ずしも完全には定置されず、少なくとも部分的に、主脈管腔ＭＶＬの中心領域内に留まる。他の実施形態では、バルーンの拡大後に拘束手段が解放される。
【０１３７】
ステントを定置する他の実施形態では、ステント１０の定置後に、カフまたは他の拘束手段２５０ｃは必ずしも離脱されず、葉状体の少なくとも一部の上の所定位置に留まり、葉状体の少なくともチップを拘束する（より詳細に後述するが、図１２Ａを参照されたい）。次に主脈管ステント１５０が主脈管内に前進され、前述のように葉状体と少なくとも部分的にオーバーラップする。葉状体は依然としてカフの下に捕捉されているので、この方法は、葉状体のチップが、前進する主脈管ステント１５０内または該ステント１５０上に引っ掛かる機会を低減させる。カフ２５０ｃを備えたプロテーゼデリバリシステムは、カテーテル３０上で引っ張ることにより離脱されて葉状体を解放する。葉状体は、解放されると外方に弾発して、主脈管ステント１５０の周囲の大部分を包囲する。デリバリ手順は本明細書で開示したように続けられる。また、このアプローチは、カフが葉状体上に残されることにより、葉状体のチップが一体に拘束され、主脈管ステント１５０をより良く前進させる点で望ましい。また、これにより、特に細くて、偏心しているか、さもなくば不規則な形状の病変に主脈管ステント１５０を配置する手術時間を短縮させ、かつ精度および成功確率を高めることができる。種々の実施形態において、カフ２５０ｃおよび／またはバルーン３２の近位端には、１つの医療用具が既に配置されているときに、主脈管ステント１５０またはステント１０を目標組織に容易に前進させるため、バルーン本体に対して選択可能な大きさのテーパ状を付すことができる。またこのような実施形態は、極めて細い脈管および／または不規則形状の病変をもつ脈管内への定置を容易にする。
【０１３８】
種々のアプローチは葉状体１６を完全に開くべく使用される。一実施形態では、図１１Ａおよび図１１Ｂに示すように、第二バルーンカテーテル１３０は、ガイドワイヤＧＷ上で導入され、第二バルーン１３２を葉状体内に配置する。任意であるが、第一カテーテル３０は、例えば、カテーテルを部分的に引出し、次に収縮された第一バルーン３２を葉状体１６を通して横方向に前進させ、次にバルーン３２を再膨張させて葉状体１６を完全に開くことにより再定置される。膨張および収縮されたバルーンは、一般に、膨張されていないバルーンのようにきれいに再折畳みすることはできないため、葉状体を通すことは困難である。一般に、葉状体１５を完全に変形させるには、第二バルーンカテーテル１３０を使用するのが好ましい。第二バルーンカテーテル１３０を使用するとき、第二ガイドワイヤＧＷは、通常、図１１Ａおよび図１１Ｂに示すように、管口Ｏを通って主脈管腔ＭＶＬ内に前置される。ステント領域１２および葉状体またはプロテーゼ１０のようなアンカーを備えたプロテーゼを定置するための種々のプロトコルの更なる詳細が、上記特許文献６２に開示されている。
【０１３９】
プロテーゼ／デリバリシステム５を使用する本発明の方法の種々の実施形態では、医者は、プロテーゼ１０の近位端および遠位端に配置された付加マーカ２２、２４を使用できる。一実施形態では、図９Ａおよび図９Ｂに示すように、１つ以上のマーカ２２が葉状体の近位端に配置される。この実施形態および関連実施形態では、医者は、ステントの軸線方向位置並びに葉状体の定置度合い（例えば、葉状体が捕捉されているか否か、または定置状態にあるか否か）を確認するのにマーカを使用できる。例えば、定置プロトコルの一実施形態では、医者は、遷移マーカ２０と管口Ｏとを整合させるだけでなく、主脈管腔ＭＶＬ内のエンドマーカ２２の相対位置を見ることにより、ステントの適正な軸線方向位置を確認して、葉状体が主脈管内に極めて充分に配置されており不意に他の側枝脈管腔内に配置されてはいないことを確立できる。このようにして、マーカ２０、２２は、分枝脈管すなわち管腔内の目標位置での適正なステント位置のより正確な表示を医者に与える。
【０１４０】
マーカ２２を用いる定置プロトコルの他の実施形態では、医者は、バルーン３０に対するマーカの位置および／または対向葉状体間の距離を見ることにより、葉状体の拘束状態（例えば、捕捉されているか否か）を決定できる。このようにして、マーカ２２は、葉状体が定置される前に拘束手段から適正に解放されているか否かを医者が評価できるようにする。関連実施形態では、医者は、当業界で知られた１つ以上の医療用イメージング方法（例えばＸ線透視法）を用いて、対向葉状体上のマーカ２２間の横方向距離を見ることにより（例えば視覚的評価、または量的冠動脈アンギオグラフィ（Ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ａｎｇｉｏｇｒａｐｈｙ（ＱＣＡ）を用いて）、葉状体の定置度合いを決定できる。１つ以上の葉状体がこれらの適正度合いに定置されない場合には、医者は、バルーンカテーテル３０または１３０を位置変更（必要な場合）しかつ再拡大することにより、葉状体を再び定置できる。
【０１４１】
ここで図１２Ａ−図１２Ｉを参照すると、葉状体１６を備えたプロテーゼ１０を有する定置システム５を用いた定置プロトコルの一例示実施形態がここに提供される。図１２Ａに示すように、プロテーゼ１０が管口Ｏに配置されており、カテーテル３０は、そのステントセクション１２が実質的に分枝脈管ＢＶ内に位置し、葉状体１６が管口Ｏ内および主脈管腔ＭＶＬ内に延入している。この実施形態では、ステント１５０を収容した第二デリバリカテーテル１３０が、カテーテル３０の配置前にＭＶＬ内に配置されている。或いは、カテーテル１３０を最初に配置し、次に側枝脈管カテーテル３０を配置できる。カテーテル１３０が最初に配置される実施形態では、捕捉された葉状体１６およびステント１５０が並んで配置されるようにして、葉状体１６を含むカテーテル３０の近位端がカテーテル１３０のバルーン１３２の近位側部分に隣接して配置される。このような整合は、２つのカテーテルに前述の１つ以上の放射線不透過性マーカを付すことにより行われる。
【０１４２】
次に、図１２Ｂおよび図１２Ｃに示すように、カテーテル３０のバルーン３２が拡大される。次に図１２Ｄおよび図１２Ｅに示すように、カテーテルはカフ２５０ｃと一緒に脈管から引出されて、葉状体１６を露出させかつ解放する。定置されたとき、葉状体１６は脈管壁とステント１５０との間および主脈管ステント１５０Ｃ／デリバリシステム１３０の周囲の少なくとも一部の回りに配置され、主脈管腔ＭＶＬの内壁Ｗｍの大きい部分と接触される。好ましくは図１２Ｅに示すように、壁Ｗｍの周囲に葉状体が分散配置される。図１２Ｅに示すように、１つの葉状体１６Ａがステント１５０により折り曲げられるが、脈管壁には接触していない。
【０１４３】
次に図１２Ｆ−図１２Ｈに示すように、バルーン１３２が拡大されて、ステント１５０を拡大しかつ定置し、その後にバルーンが収縮されかつカテーテル１３０が引出される。ステント１５０が拡大すると、図１２Ｇに示すように、葉状体１６を脈管壁に対して周方向パターンで押付けかつ保持すべく機能する。これにより、葉状体が、拡大されたステント１５０と脈管壁との間で所定位置に固定される。いずれにせよ、葉状体は５つの機能を発揮する。第一の機能は、アンカーリング手段としてステント１２を分枝脈管腔ＢＶＬ内の所定位置に保持することである。第二は、葉状体が、ステント１２をステント１５０に機械的に結合させる機械的結合手段として機能することである。第三の機能は、組織が管腔内に脱出することを防止し、薬剤被覆型ステントの場合には薬剤を配給するカバー範囲を付与することである。最後の機能は、葉状体がまた、分枝脈管の開いた管口を保持すべく、機械的付加プロテージング（フープ強度）を付与することである。より詳しくは、現に固定された葉状体１６は、拡大力を脈管壁の長さに亘ってより均一に分散させ並びに圧縮力をステント１２の長さに亘って分散させる長手方向ストラットとして機能するように構成できる。
【０１４４】
本発明のプロテーゼは、全長に亘って実質的に均一な壁パターンを備えた主脈管ステントと組合せるか、ガイドワイヤが容易に側枝に入ることができるようにした壁パターンが設けられた主脈管ステントと組合せて使用でき、主脈管と側枝脈管との間の流路を開放できるようにする。図１３Ａ−図１３Ｃには、カスタマイズされた適当なステント設計の３つの例が示されている。これらの各構造において、主脈管ステント１１０は側壁１１２を有し、該側壁には１つ以上の窓すなわちポート１１４が設けられている。ステント１１０が半径方向に拡大されると、ポート１１４は、主脈管ステント１１０の側壁１１２を通る側枝管腔内へのガイドワイヤの横断（ｃｒｏｓｓｉｎｇ）を容易にする。主脈管ステント１１０の周方向バンドに沿って複数のポート１１４を設けることができ、この場合には、主脈管ステント１１０の回転方向は重要でなくなる。或いは、図示のように、側壁１１２に単一の窓またはポート１１４を設けることができる。この場合には、定置カテーテルおよび放射線不透過性マーカは、ポート１１４が分枝脈管と整合するように、主脈管ステント１１０の回転方向を視覚化できるように構成されるべきである。
【０１４５】
一般に、ポート１１４は側壁を通る窓または潜在的な窓を有し、側壁は、主脈管１１０が拡大されると、ステント１１０の残部全体の平均窓サイズよりも大きい窓を形成している。これは、例えば図１３Ａに示すように、第一ストラット１１６および第二ストラット１１８を設けることにより達成され、両ストラットは、ステント１１０の他のステントよりも長い、相互連結部間の軸線方向距離を有している。また、両ストラット１１６、１１８は、ポート１１４を形成すべく、互いに対向する第一および第二凹部を形成する輪郭を有している。
【０１４６】
図１３Ｂを参照すると、第一ストラット１１６および第二ストラット１１８は、ステント１１０の長手方向軸線と実質的に平行して延びている。ストラット１１６、１１８は、ずしのように、ステントの他のストラットの長さの少なくとも２倍、約３倍である。図１３Ｃを参照すると、第一および第二ストラット１１６、１１８には図１３Ａのような対向凹部が設けられているが、該凹部は軸線方向に圧縮されている。上記各形状は、主脈管ステント１１０が拡大すると開口が形成され、該開口を通してガイドワイヤの交差が高められる。本発明のプロテーゼはキットで提供され、このキットは、バルーンカテーテルに取付けられたプロテーゼ並びにバルーンカテーテルに取付けられた対応主脈管ステント有し、特定プロテーゼおよび主脈管ステントは、特定患者の分枝病変治療ワーキングシステムを構成する。或いは、本発明によるプロテーゼは、当業者には明らかなように、同一または異なる供給業者からの別々にパッケージされた主脈管ステントと組合せることができる。
【０１４７】
図１３Ｄは、分枝脈管腔と整合するように定置された側方開口を主脈管ステントを示すものである。
【０１４８】
本発明の他の態様によれば、本願に開示するプロテーゼに使用する段付バルーンが提供される。当業者には明らかであろうが、段付バルーンは、プロテーゼの初期移植または以前に移植されたプロテーゼの置換に使用できる。
【０１４９】
図１５は、段付バルーン１５４が取付けられた細長可撓性管状シャフト１５２を有するカテーテルの遠位端セクションを示す概略側面図である。カテーテルシャフト１５２の寸法、材料および製造技術は当業界で良く理解されており、ここでは簡単な説明に留める。一般に、シャフト１５２は、所望の経皮アクセス点から治療部位に到達するのに充分な軸線方向長さを有し、一般に、膨張媒体に連通している、段付バルーン１５４を配置するための少なくとも１つの膨張ルーメンと、オーバ・ザ・ワイヤ用または迅速交換ガイドワイヤトラッキング用ガイドワイヤルーメンとを有している。
【０１５０】
段付バルーン１５４は、近位端１５６と遠位端１５８との間に延びている。バルーン１５４は、近位端および遠位端の各端部でカテーテルシャフト１５２までくびれており、種々の接着剤、熱融着または当業界で良く知られた他の技術のいずれかを用いてシャフト１５２に固定されている。
【０１５１】
段付バルーンには近位側ゾーン１６０および遠位側ゾーン１６２が設けられ、これらの両ゾーンは、遷移ゾーン１６４により分離されている。図示の実施形態では、近位側ゾーン１６０は、遠位側ゾーン１６２より大きい膨張直径を有している。或いは、例えば分枝脈管から主脈管内への逆行カテーテル術に使用する場合には、相対寸法を逆にして、遠位側ゾーン１６２の方が近位側ゾーン１６０より大きい膨張直径を有するように構成できる。
【０１５２】
近位側ゾーン１６０および遠位側ゾーン１６２の寸法および長さは、意図する目標部位に基いてかなり異ならせることができる。冠動脈に使用するように設計された本発明の実施形態では、近位側ゾーン１６０には約３−４ｍｍの範囲内の直径を付与し、遠位側ゾーン１６２には約２−３ｍｍの範囲内の膨張直径を付与できる。本発明の一実施形態では、近位側ゾーン１６０は約３．５ｍｍの膨張直径を有し、遠位側ゾーン１６２は約２．５ｍｍの膨張直径を有している。一般に、近位側ゾーン１６０の膨張直径は、遠位側ゾーン１６２の膨張直径の少なくとも１１０％にすることができる。本発明の或る実施形態では、近位側ゾーン１６０の膨張直径は、遠位側ゾーン１６２の少なくとも１２５％にすることができる。
【０１５３】
近位側ゾーン１６０は、近位側ショルダ１６６と遠位側ショルダ１６８との間の軸線方向長さで定められる作用長さを有している。近位側ゾーン１６０の作用長さは一般に約５−３０ｍｍの範囲内にあり、一実施形態では約９ｍｍである。遠位側ゾーン１６２の作用長さは近位側ショルダ１７０から遠位側ショルダ１７２まで延びている。遠位側ゾーン１６２の作用長さは一般に約５−２０ｍｍの範囲内にあり、一実施形態では約６ｍｍである。図示の実施形態では、近位側ゾーン１６０および遠位側ゾーン１６２の各々が実質的に円筒状の膨張プロファイルを有している。しかしながら、所望の臨床結果に基いて、非円筒状の形状を使用することもできる。
【０１５４】
遷移ゾーン１６４の形状および軸線方向長さは、所望の葉状体形状および移植されるプロテーゼのカバー範囲特性に基いてかなり異ならせることができる。図示の実施形態では、遷移ゾーン１６４は全体として截頭円錐状の形状を有し、遠位側ゾーン１６２の近位側ショルダ１７０と近位側ゾーン１６０の遠位側ショルダ１６８との間の間の軸線方向長さは約１−１０ｍｍの範囲内にあり、一実施形態では約２．５ｍｍである。
【０１５５】
このバルーンの遷移ゾーンは、一直径から他直径への遷移を線で描いたものである。一実施形態では、この遷移ゾーンは、長さが４ｍｍで、２．５ｍｍの直径から３．５ｍｍの直径まで傾斜している。この円錐面は、分枝部の口を、小さい方の側枝から大きい方の主脈管まで応形し（ｍｏｌｄ）または拡げるのに使用される。この形態では、この段付バルーンはプロテーゼを定置するのに使用できる。このように使用すれば、リーディング面（進行方向前方面）およびトレーリング面（進行方向後方面）は、側枝および主脈管内で用具を拡大させるのに使用され、遷移ゾーンは、脈管の口の壁に対してステントの遷移ゾーンを拡げるのに使用される。
【０１５６】
段付バルーン１５４の壁は、血管形成バルーン技術分野で知られている種々の慣用材料のうちのいずれかの材料、例えばナイロン、ポリエチレンテレフタレート、種々の密度のポリエチレンおよび当業界で知られている他の材料のうちのいずれかで形成できる。材料の選択は、バルーンの所望のコンプライアンスおよび破壊強度並びに或る製造上の考察により影響を受ける。
【０１５７】
段付バルーンは、血管形成術分野で良く知られた技術に従って形成される。例えば、所望のバルーン材料からなるストックチューブを、所望の段付き形状を有するテフロン（登録商標）（Ｔｅｆｌｏｎ）ライニングされた捕捉チューブ内で加熱して膨張させる。次に、加熱しながら近位端および遠位端を軸線方向に引っ張って、細長シャフト１５２の外径に比較的ぴったり嵌合する直径になるまでくびれさせる。
【０１５８】
バルーンは、比較的低い膨張圧力で膨張段付形状になるように構成される。例えば、図１６の例示コンプライアンス曲線を参照されたい。或いは、移植片の連続的定置が望まれる場合には、バルーンは、分枝脈管ステントを確実に位置決めすべく、例えば遠位側ゾーン１６２を第一圧力でその最終外径になるまで膨張され、次に近位側ゾーン１６０のみがより高い第二膨張圧力でその最終直径まで連続的に膨張されるように構成される。
【０１５９】
一実施形態では、バルーンは、膨張されたときに、膨張した段付形状になりかつその膨張された作用範囲（初期膨張から定格破裂圧力まで）を通して前記膨張した段付形状を保持するように構成される。この実施形態では、バルーンの作用範囲は、定格破裂圧力で１−１６ＡＴＭである。
【０１６０】
他の実施形態では、バルーンは、最初に、その低い作用圧力範囲内で膨張段付形状になり、より高い圧力でも同じ直径をもつ傾向を有するように構成される。より高い圧力でのこのバルーンの直径は、段付形状の大きい方の直径にほぼ等しい。
【０１６１】
他の実施形態では、バルーンは、最初は、その作用範囲の初期低圧時に単一直径を有しかつより高い圧力では膨張された段付形状になるように構成される。低圧でのバルーンの直径は、段付形状の小さい方の直径にほぼ等しい。
【０１６２】
あるいは、段付バルーン１５４の機能は、２つの異なるバルーン１６０′、１６２′を設けることにより達成される。近位側バルーン１６０′は第一膨張ルーメン（図示せず）により膨張され、遠位側バルーン１６２′は、カテーテルシャフトの長さを通って別の膨張ポートまで延びている第二膨張ルーメン（図示せず）により膨張される。膨張は、所望の臨床手順に基いて同時的または連続的に行われる。或いは、近位側バルーン１６０′および遠位側バルーン１６２′の両方を、カテーテルシャフトの全長に亘って延びている単一の共通膨張ルーメンにより膨張させることができる。
【０１６３】
段付バルーン１５４は、慣用のＸ線透視視覚法を用いて脈管系内でナビゲートしかつ配置するのが好ましい。この目的のため、カテーテル１５０には少なくとも１つの放射線不透過性マーカを設けることができる。図示の実施形態では、カテーテルシャフト１５２のほぼ近位側ショルダ１６６の位置に第一放射線不透過性マーカ１７４が設けられている。遠位側ショルダ１７２とほぼ整合する位置で、シャフト１５２には、少なくとも第二放射線不透過性マーカ１７６が設けられている。近位側マーカ１７４および遠位側マーカ１７６は、段付バルーン１５４の全長および位置の視認を可能にする。
【０１６４】
また、プロテーゼの遷移ゾーンに一致する位置で、シャフト１５２には、第一遷移マーカ１７８および第二遷移マーカ１８０を設けることができる。かくして、遷移マーカ１７８、１８０は、前述のように、主脈管と側枝脈管との間の口に対して、プロテーゼ遷移の正確な位置決めを可能にする。各マーカは、金、銀またはカテーテル技術分野で知られた他の放射線不透過性マーカ材料のバンドで形成することができる。
【０１６５】
冠動脈に使用することを意図した段付バルーン１５４の一実施形態では、近位側マーカ１７４と遠位側マーカ１７６との間のバルーンの軸線方向長さは、約１９．５ｍｍである。遠位側マーカ１７６と遷移マーカ１８０との間の長さは、約６．１ｍｍである。両遷移マーカ１７８、１８０を含むこれらの間の距離は、約４．５ｍｍである。当業者ならば、プロテーゼの寸法および目標とする解剖学的構造に基いて他の寸法を使用できることは明白であろう。
【０１６６】
図１７および図１８には、脈管の分枝部の治療部位内に配置されかつ膨張された本発明による段付バルーン１５４の２つの異なる形状が示されている（明瞭化のため、プロテーゼは省略されている）。各々において、段付バルーン１５４は、近位側ゾーン１６０が主脈管１８２内で膨張されるように配置されている。近位側ゾーン１６０よりも小さい膨張直径を有する遠位側ゾーン１６２が、分枝脈管１８４内に配置されている。段付バルーン１５４は、分枝部の隆起１８６に対する遷移マーカ１７８、１８０の相対位置を示すべく位置決めされている。
【０１６７】
図１９−図２２には、本発明による段付バルーンおよびプロテーゼの一用例が示されている。図１９には、主脈管２００と分枝脈管２０２との間の分枝部が示されている。主脈管ガイドワイヤ２０４は主脈管内に配置された状態が示されており、分枝脈管ガイドワイヤ２０６は主脈管２００から分枝脈管２０２内に延入し、所定位置にあるところが示されている。
【０１６８】
プロテーゼ２１０を支持したバルーンカテーテル２０８は、分枝脈管ガイドワイヤ２０６に沿って前進される。
【０１６９】
図２０を参照すると、カテーテル２０８は、プロテーゼ２１０を、主脈管２００と分枝脈管２０２との間の口を横切って配置する位置まで前進されている。
【０１７０】
図２１を参照すると、カテーテル２０８により支持された段付バルーン２１２が、口を横切って分枝脈管２０２内に膨張されている。図２２は、バルーンカテーテル２０８が近位側に後退された後の、移植されたプロテーゼ２１０を示している。
【０１７１】
図２１および図２２から明らかなように、口を横切って段付バルーン２１２を拡張することにより、分枝脈管内のプロテーゼの遠位側ゾーン、主脈管内のプロテーゼの近位側ゾーン、および口をスパンするプロテーゼの遷移ゾーンの拡大が可能になる。その後、主脈管ガイドワイヤ２０４は、プロテーゼ２１２の近位側の点まで近位側に後退され、かつプロテーゼの近位側部分および葉状体を通って遠位側に前進される。その後、主脈管ステントは、前述のように、主脈管２００内に配置される。
【０１７２】
図２３および図２４には、本発明による段付バルーンカテーテルの遠位側部分的が概略的に示されている。一般に、カテーテルは、分枝脈管内に延入するガイドワイヤをトラッキングするための、当業界で理解されているような一次ガイドワイヤルーメンを有している。本願で前述した実施形態とは異なり、図２３および図２４のカテーテルは、例えば分枝部を越えて主脈管ルーメン内に延入するガイドワイヤをトラッキングする第二ガイドワイヤルーメンを有している。
【０１７３】
図２３に示すように、カテーテル２２０は、近位端（図示せず）と遠位端２２４との間に延びている。バルーンカテーテル技術分野で知られているように、バルーン２２６は遠位端２２４の近傍で支持されている。バルーン２２６は、所望の性能に基いて、前述のように、段付バルーンまたはテーパ状バルーンまたは慣用の円筒状血管形成術バルーンまたはステント定置バルーンで構成できる。
【０１７４】
カテーテル２２０はガイドワイヤルーメン２２８を有し、該ガイドワイヤルーメン２２８は、カテーテル２２０の少なくとも遠位端部分を通ってカテーテル２２０の遠位端２２４の遠位側ポート２３０まで延びている。オーバ・ザ・ワイヤ機能を呈することを意図した実施形態では、第一ガイドワイヤルーメン２２８は、カテーテルの長さを通って近位側マニホルドまで近位側に延びている。迅速交換機能を呈することを意図した他の形態では、近位側アクセスポート（図示せず）は、近位端２２より遠位側のカテーテルの長さに沿う位置で第一ガイドワイヤルーメン２２８へのアクセスを行う。一般に、迅速交換近位側アクセスポートは、遠位端２２４から約１０−３０ｃｍの範囲内に定めることができる。
【０１７５】
例えば図２３Ａから明らかなように、カテーテル２２には更に膨張ルーメン２３２が設けられており、該膨張ルーメン２３２は、カテーテルの長さを通って近位端２２２まで延びている。膨張ルーメン２３２の遠位端は、膨張ポート２３４を介してバルーン２２６の内部に連通しており、膨張媒体源に流体連通するバルーン２２６の定置を可能にしている。
【０１７６】
図２３Ｂに示すように、カテーテル２２０には更に、第二ガイドワイヤルーメン２３６が設けられている。第二ガイドワイヤルーメン２３６は、近位側アクセスポート２３８と遠位側アクセスポート２４０との間に延びている。遠位側アクセスポート２４０は、カテーテル２２０の遠位端２２４より近位側に位置している。図示の実施形態では、遠位側ポート２４０はバルーン２２６の近位側に配置されている。一般に、遠位側ポート２４０は、バルーン２２６より近位側に約４ｃｍを超えることはなく、しばしば、約２ｃｍを超えることはない。
【０１７７】
近位側アクセスポート２３８は、遠位端２２４から約１０−６０ｃｍの範囲内に位置するようにカテーテルの側壁に設けられている。一実施形態では、近位側アクセスポート２３８は、遠位端２２４から約２５−３５ｃｍの範囲内にある。近位側ポート２３８は、本明細書での説明から明らかなように、主脈管ガイドワイヤを所定位置に残したままカテーテルの交換が行えるように、カテーテル２２０の近位端２２２から遠位側に間隔を隔てて配置するのが好ましい。
【０１７８】
図２３に示すように、第二ガイドワイヤルーメン２３６は、カテーテル本体の一体部分として形成される。これは、所望長さをもつ初期３ルーメン押出（ｉｎｉｔｉａｌ  ３  ｌｕｍｅｎ  ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ）を行い、遠位側ポート２４０の遠位側および近位側ポート２３８の近位側の第二ガイドワイヤルーメン２３６の壁をトリミング除去することにより行われる。
【０１７９】
或いは図２４に示すように、第二ガイドワイヤルーメン２３６は、慣用のカテーテルシャフトに別個に取付けることもできる。この構造では、第二ガイドワイヤルーメン２３６は、別体の単一ルーメン押出品で構成できる管状壁２３７内に形成される。管状壁２３７はカテーテルシャフトに隣接して配置され、種々の既知の技術、例えば熱融着、接着剤、溶剤接合等を用いてカテーテルシャフトに接合できる。カテーテル製造技術分野では良く理解されようが、カテーテル２２０と管状壁２３７との組立体の周囲に熱収縮性チューブを配置し、熱収縮性チューブを加熱してカテーテル２２０と管状壁２３７とを結合することにより滑らかなプロファイルが得られる。熱収縮段階中に、第二ガイドワイヤルーメン２３６内（できれば第一ガイドワイヤルーメン２２８および膨張ルーメン２３２内にも）にマンドレルを配置しておくのが好ましい。
【０１８０】
使用に際し、第二ガイドワイヤルーメン２３６は、主脈管ガイドワイヤのコントロールを行うことができる。図２５を参照すると、ここには、主脈管２００から分枝部を横切って分枝脈管２０２内の所定位置に配置された２ガイドワイヤカテーテル２０８が示されている。分枝脈管ガイドワイヤ２０６が分枝脈管２０２内に配置されており、カテーテル２０８はガイドワイヤ上で分枝部内の所定位置に前進されている。プロテーゼ２１０は拡大形状にあるところが示され、バルーンは収縮されている。
【０１８１】
カテーテルを患者の脈管構造内に経皮導入する前に、主脈管ガイドワイヤ２０４が第二ガイドワイヤルーメン２３６内に配置され、カテーテルと主脈管ガイドワイヤとの組立体が、ユニットとして、分枝脈管ガイドワイヤに沿って治療部位へと前進される。
【０１８２】
図２５に示すように、第二ガイドワイヤルーメン２３６の遠位側出口ポート２４０は、主脈管ガイドワイヤ２０４が主脈管２００の管腔の方向を向くように整合される。図示の実施形態では、第二ガイドワイヤルーメンは段付バルーンの外側に取付けられる。ステントは段付バルーン上にクリンプされ、第二ガイドワイヤルーメンの出口は、中間ゾーンとプロテーゼの周方向に延びたリンクとの間にある。クリンプされた形態では、第二ルーメン２３６の遠位側出口２４０は２つの隣接葉状体の間にある。
【０１８３】
図２５に示すようにステントを定置しかつバルーンを収縮させた後、主脈管ガイドワイヤ２０４が、隣接する２つの葉状体の間で分枝部を越えて主脈管内に遠位側に前進される（図２６参照）。
【０１８４】
図２７を参照すると、ここには、主脈管ガイドワイヤルーメン２３６の遠位側出口ポート２４０がバルーンの近位側に配置されている点を除き、図２５と同様な実施形態が示されている。遠位側出口２４０が、主脈管ガイドワイヤの方向を主脈管内で分枝部を越えて遠位側に向けることができる限り、遠位側出口２４０の正確な位置を変えることができる。一般に、遠位側出口２４０は、カテーテル上に取付けられるときにプロテーゼの軸線方向長さ内に配置できる。
【０１８５】
主脈管ガイドワイヤ２０４を、分枝部の遠位側の主脈管内へと遠位側に前進させた後、カテーテル２０８は、主脈管ガイドワイヤ２０４を所定位置に残して、治療部位から近位側に引出すことができる。カテーテル２０８は、迅速交換カテーテルプラクティスで理解されているように、主脈管ガイドワイヤ２０４から取外すことができ、前述のように、葉状体の間の開口を、分枝部を越えて主脈管内に拡張しおよび／または第二ステントを分枝部に定置すべく、第二カテーテルは、主脈管ガイドワイヤ上で前進できる。
【０１８６】
図２５−図２７には、カテーテル２０８が、カテーテル本体に取付けられた別体の主脈管ルーメンの構造として概略的に示されている。しかしながら、前述のいずれかのカテーテルにおいて、本体構造は前述のように一体押出品として形成できる。
【０１８７】
本発明の段付バルーンは、種々の用途に使用できる。例えば、用具の遠位側小径セクションは、小血管を僅かに開くのに使用でき、次にシステムは、適当なサイズのカテーテルを用いて基準病変を治療すべく前進される。一実施形態では、段付バルーンは、進行した心臓血管疾患の治療を行う標準型ＰＴＣＡカテーテルとして機能する。特に、小径バルーンカテーテルのみが病変を横断できる場合には、段付バルーンの小径リーディング部分を用いて病変を予拡張する。次にカテーテルが収縮され、大径トレーリングセグメントが病変を横切って前進される。次に、段付バルーンの大径部分を使用して、病変を大きい直径に拡張する。このようにして、段付バルーンは予拡張カテーテルおよび最終拡張カテーテルの両用カテーテルとして機能する。
【０１８８】
本発明は、主として、主脈管ステントの導入前に分枝脈管と主脈管との間の管口を横切って位置決めできるプロテーゼの範疇で説明したが、或る用途では、主脈管ステントを最初に導入するのが好ましいこともある。或いは、本発明のプロテーゼが一時的に使用される場合には、主脈管ステントを予め治療部位に配置しておく。主脈管ステントには側枝開口を設けることができ、或いは側枝開口は、分枝脈管の近傍でステントの壁を通してバルーンカテーテルを前進させることにより形成できる。その後、本発明のプロテーゼは、側壁開口を通して、主脈管ステント内に前進され、更に、周方向リンクを主脈管ステントの内部に配置して分枝脈管内に前進される。本明細書に開示した多くの実施形態において、周方向リンクは、分枝脈管支持体の拡大直径にほぼ等しい直径まで拡大される。かくして、プロテーゼの初期定置時に、周方向リンクは、主脈管の隣接直径より小さい直径まで拡大される。本発明のプロテーゼが予め配置された主脈管ステント内に配置される場合には、周方向リンクを主脈管ステントの内径まで拡大させかつ葉状体を外方にかつ回転的に変形させて、主脈管ステントの内径に一致させる後拡張段階を設けるのが好ましい。
【０１８９】
以上、本発明の好ましい実施形態を完全に説明したが、種々の変更および均等物を使用できる。また、１つの実施形態からの要素または段階は、他の実施形態からの１つ以上の要素または段階と容易に再結合できる。従って、上記説明は、特許請求の範囲の記載により定められる本発明の範囲を限定するものと解釈すべきではない。
【図面の簡単な説明】
【０１９０】
【図１】本発明の原理に従って構成されたプロテーゼを示す概略図である。
【図１Ａ】図１のプロテーゼの葉状体の詳細図であり、定置された葉状体の状態が破線で示されている。
【図２】図１の２−２線に沿う断面図である。
【図２Ａ】葉状体を備えたステントの展開形態の側面図であり、蛇紋状葉状体を備えた実施形態を示すものである。
【図２Ｂ】葉状体を備えたステントの展開形態の側面図であり、フィラメント状葉状体を備えた実施形態を示すものである。
【図２Ｃ】葉状体を備えたステントの展開形態の側面図であり、短い葉状体が交互に配置されたフィラメント状葉状体を備えた実施形態を示すものである。
【図２Ｄ】葉状体を備えたステントの展開形態の側面図であり、２つの異なるステント壁パターンを有するネスト型遷移ゾーン形態を示すものである。
【図２Ｅ】葉状体を備えたステントの展開形態の側面図であり、２つの異なるステント壁パターンを有するネスト型遷移ゾーン形態を示すものである。
【図２Ｆ】図２Ｄの側面図であり、葉状体の空間方向を維持する補助をなす周方向リンクの付加特徴を示すものである。
【図３Ａ】葉状体およびこの下に配置された定置バルーン（バルーンの折畳み部が葉状体の間の空間を通って突出するような折畳み形状を有している）を備えたステントの一実施形態を示す側面図である。
【図３Ｂ】図３Ａの横断面図である。
【図４Ａ】葉状体を捕捉すべくバルーンが折返された状態の図３Ａおよび図３Ｂの実施形態を示す側面図である。
【図４Ｂ】図４Ａの横断面図である。
【図５Ａ】下に横たわる定置バルーンおよび該バルーンの近位側部分上に配置された保持カフを用いてステント葉状体を定置するところであって、未だ定置前のバルーンが膨張されていない状態を示す側面図である。
【図５Ｂ】下に横たわる定置バルーンおよび該バルーンの近位側部分上に配置された保持カフを用いてステント葉状体を定置するところであって、定置した状態を示す側面図である。
【図５Ｃ】下に横たわる定置バルーンおよび該バルーンの近位側部分上に配置された保持カフを用いてステント葉状体を定置するところであって、定置後のバルーンが収縮した状態を示す側面図である。
【図６Ａ】葉状体を備えたステントの定置中のカフの形状の変化を示すもので、バルーンが拡大されていない状態を示す側面図である。
【図６Ｂ】葉状体を備えたステントの定置中のカフの形状の変化を示すもので、バルーンが膨張され、かつカフが半径方向に拡大されかつ軸線方向に収縮されている状態を示す側面図である。
【図６Ｃ】バルーン膨張時に外反転して葉状体を解放するように構成されたカフの一実施形態を示す側面図である。
【図６Ｄ】バルーン膨張時に外反転して葉状体を解放するように構成されたカフの一実施形態を示す側面図である。
【図７Ａ】ステント葉状体を拘束する結束子の一実施形態を示す側面図である。
【図７Ｂ】ステント葉状体を拘束する結束子の一実施形態を示す側面図である。
【図８Ａ】ステント葉状体を拘束するための、近位側に後退できるスリーブの一実施形態を示す側面図である。
【図８Ｂ】ステント葉状体を拘束するための、近位側に後退できるスリーブの一実施形態を示す側面図である。
【図９Ａ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図９Ｂ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図１０Ａ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図１０Ｂ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図１１Ａ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図１１Ｂ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのステントの定置を示す図面である。
【図１２Ａ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す側断面図である。
【図１２Ｂ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す側断面図である。
【図１２Ｃ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す横断面図である。
【図１２Ｄ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す側断面図である。
【図１２Ｅ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す横断面図である。
【図１２Ｆ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す側断面図である。
【図１２Ｇ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す横断面図である。
【図１２Ｈ】本発明の方法の原理による、主血管と側枝血管との間の管口でのフィラメント葉状体を備えたステントの定置を示す側断面図である。
【図１３Ａ】本発明の原理と組合せるのに有効な主脈管ステントの側壁パターンの１つを示す図面である。
【図１３Ｂ】本発明の原理と組合せるのに有効な主脈管ステントの側壁パターンの１つを示す図面である。
【図１３Ｃ】本発明の原理と組合せるのに有効な主脈管ステントの側壁パターンの１つを示す図面である。
【図１３Ｄ】分枝脈管と整合する側壁開口を備えた主脈管ステントが定置されたところのイメージを示す図面である。
【図１４Ａ】リンク型葉状体を備えた分枝脈管プロテーゼの定置シーケンスの１つを示す概略図である。
【図１４Ｂ】リンク型葉状体を備えた分枝脈管プロテーゼの定置シーケンスの１つを示す概略図である。
【図１４Ｃ】リンク型葉状体を備えた分枝脈管プロテーゼの定置シーケンスの１つを示す概略図である。
【図１４Ｄ】リンク型葉状体を備えた分枝脈管プロテーゼの定置シーケンスの１つを示す概略図である。
【図１４Ｅ】リンク型葉状体を備えた分枝脈管プロテーゼの定置シーケンスの１つを示す概略図である。
【図１５】本発明の一態様による段付バルーンの概略プロファイルを示す図面である。
【図１６】本発明による段付バルーンの一実施形態のバルーンコンプライアンス曲線を示すグラフである。
【図１７】脈管分枝部に配置された段付バルーンを示す概略図である。
【図１８】本発明による異なる形状の段付バルーンが脈管分枝部に配置されたところを示す図１７と同様な概略図である。
【図１９】本発明による段付バルーンおよびプロテーゼを用いた定置シーケンスの第一段階を示す図面である。
【図２０】図１９に関連して述べた定置方法の第二段階であって、管口を横切ってプロテーゼが配置されたところを示す図面である。
【図２１】定置シーケンスの第三段階であって、本発明による段付バルーンを用いてプロテーゼが拡大されたところを示す図面である。
【図２２】定置シーケンスの第四段階であって、管口を横切ってプロテーゼが定置された後に段付バルーンが取出されたところを示す図面である。
【図２３】本発明によるカテーテルの遠位側部分を示す側面図である。
【図２３Ａ】図２３の２３Ａ−２３Ａ線に沿う横断面図である。
【図２３Ｂ】図２３の２３Ｂ−２３Ｂ線に沿う横断面図である。
【図２４】本発明に従って改変されたカテーテルの遠位側部分を示す、図２３と同様な側面図である。
【図２４Ａ】図２４の２４Ａ−２４Ａ線に沿う横断面図である。
【図２４Ｂ】図２４の２４Ｂ−２４Ｂ線に沿う横断面図である。
【図２５】脈管分枝部で所定位置に配置された本発明による２ガイドワイヤカテーテルを示す概略図である。
【図２６】葉状体を通って遠位側に前進された第二ガイドワイヤを示す図２５と同様な概略図である。
【図２７】本発明に従って改変された２ガイドワイヤカテーテルを示す、図２５と同様な概略図である。
【符号の説明】
【０１９１】
５    プロテーゼ／デリバリシステム
１０    プロテーゼ
１２    支持セクション
１４    葉状体セクション
１６    葉状体
１７    フィラメントループ（葉状体ループ）
３０    デリバリカテーテル
５８    蛇紋状要素
６０    遷移領域
９０    葉状体チップ
【図１】
2008515609.tif 000003
【図１Ａ】
2008515609.tif 000004
【図２】
2008515609.tif 000005
【図２Ａ】
2008515609.tif 000006
【図２Ｂ】
2008515609.tif 000007
【図２Ｃ】
2008515609.tif 000008
【図２Ｄ】
2008515609.tif 000009
【図２Ｅ】
2008515609.tif 000010
【図２Ｆ】
2008515609.tif 000011
【図３Ａ】
2008515609.tif 000012
【図３Ｂ】
2008515609.tif 000013
【図４Ａ】
2008515609.tif 000014
【図４Ｂ】
2008515609.tif 000015
【図５Ａ】
2008515609.tif 000016
【図５Ｂ】
2008515609.tif 000017
【図５Ｃ】
2008515609.tif 000018
【図６Ａ】
2008515609.tif 000019
【図６Ｂ】
2008515609.tif 000020
【図６Ｃ】
2008515609.tif 000021
【図６Ｄ】
2008515609.tif 000022
【図７Ａ】
2008515609.tif 000023
【図７Ｂ】
2008515609.tif 000024
【図８Ａ】
2008515609.tif 000025
【図８Ｂ】
2008515609.tif 000026
【図９Ａ】
2008515609.tif 000027
【図９Ｂ】
2008515609.tif 000028
【図１０Ａ】
2008515609.tif 000029
【図１０Ｂ】
2008515609.tif 000030
【図１１Ａ】
2008515609.tif 000031
【図１１Ｂ】
2008515609.tif 000032
【図１２Ａ】
2008515609.tif 000033
【図１２Ｂ】
2008515609.tif 000034
【図１２Ｃ】
2008515609.tif 000035
【図１２Ｄ】
2008515609.tif 000036
【図１２Ｅ】
2008515609.tif 000037
【図１２Ｆ】
2008515609.tif 000038
【図１２Ｇ】
2008515609.tif 000039
【図１２Ｈ】
2008515609.tif 000040
【図１３Ａ】
2008515609.tif 000041
【図１３Ｂ】
2008515609.tif 000042
【図１３Ｃ】
2008515609.tif 000043
【図１３Ｄ】
2008515609.tif 000044
【図１４Ａ】
2008515609.tif 000045
【図１４Ｂ】
2008515609.tif 000046
【図１４Ｃ】
2008515609.tif 000047
【図１４Ｄ】
2008515609.tif 000048
【図１４Ｅ】
2008515609.tif 000049
【図１５】
2008515609.tif 000050
【図１６】
2008515609.tif 000051
【図１７】
2008515609.tif 000052
【図１８】
2008515609.tif 000053
【図１９】
2008515609.tif 000054
【図２０】
2008515609.tif 000055
【図２１】
2008515609.tif 000056
【図２２】
2008515609.tif 000057
【図２３】
2008515609.tif 000058
【図２３Ａ】
2008515609.tif 000059
【図２３Ｂ】
2008515609.tif 000060
【図２４】
2008515609.tif 000061
【図２４Ａ】
2008515609.tif 000062
【図２４Ｂ】
2008515609.tif 000063
【図２５】
2008515609.tif 000064
【図２６】
2008515609.tif 000065
【図２７】
2008515609.tif 000066
【国際調査報告】
2008515609.tif 000067
2008515609.tif 000068