(57)【要約】【課題】所望信号にヌルを向ける可能性を低く抑えるウェイトを演算する。【解決手段】本発明のアクセスポイントは、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出し、第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択する参照区間算出部と、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出するアレー合成部４４およびＭＭＳＥ部４５と、第１の信号にウェイトを乗算する乗算部４６と、を備える。【選択図】図９
2015005920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、
第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出するタイミング同期部と、
前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択する参照区間算出部と、
前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出するウェイト演算部と、
前記第１の信号にウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とするアクセスポイント。
【請求項２】
前記第１の信号および第２の端末装置から送信され少なくとも１つのパスで構成された第２の信号を検出するピーク検出部を更に備え、
前記前方参照区間および前記後方参照区間は、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間であると共に、前記第２の信号のうち、少なくとも１つのパスの周期性が崩れている区間であることを特徴とする請求項１記載のアクセスポイント。
【請求項３】
サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、
第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとるタイミング同期部と、
ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更する参照区間算出部と、
いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出するウェイト演算部と、
前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とするアクセスポイント。
【請求項４】
前記任意の時間は、１つのシンボルの復調に要する時間の自然数倍の時間であることを特徴とする請求項３記載のアクセスポイント。
【請求項５】
前記第１の参照区間および前記第２の参照区間は、前記サイクリックプリフィックスの区間の一部であって、それぞれ前記サイクリックプリフィックスの区間における相対的な位置が異なることを特徴とする請求項３記載のアクセスポイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スマートメータ−等を用途とするために、広範囲をカバーしながら多数の端末を収容するシステムの標準化が行なわれている。例えば、ＩＥＥＥ（The Institute of Electrical and Electronics Engineers）８０２．１１ａｈの規格では、最大半径１ｋｍのセルに収容される端末数は最大約６０００台が考慮されている。
【０００３】
ＩＥＥＥ８０２．１１の無線通信システムでは、同一の無線チャネルをセル内に含まれる全ての端末で共有するためのアクセス制御方法の一つとしてＣＳＭＡ／ＣＡ（Carrier Sense Multiple Access with Collision Avoidance）が採用されている。ＣＳＭＡ／ＣＡによるアクセス制御では、上り通信（端末からセルを構成するアクセスポイントへの通信）において、端末側で送信タイミングをランダムに決定し、キャリアセンスによりチャネル状態がアイドルであることを確認してから、データを送信する。もし、決定した送信タイミングに他の端末の通信を確認した場合は送信データを送信しない。これにより、原理的には送信タイミングの衝突を避けることができる。
【０００４】
しかし、セル内に存在する複数の無線端末装置は、端末間の距離や障害物の影響により、互いの無線信号が到達しない、即ちキャリアセンスが機能せず、その結果、送信データが衝突するという問題が起きる。この様な問題を隠れ端末問題と呼び、キャリアセンスにより端末同士の通信が確認されなかった端末を隠れ端末と呼ぶ。
【０００５】
従って、例えばＩＥＥＥ８０２．１１ａｈのように、広範囲のセル内に多くの端末を収容する場合、カバレッジの大きさから隠れ端末が発生しやすく、ＣＳＭＡ／ＣＡによるアクセス制御では端末同士の送信タイミングの衝突は避けきれない可能性がある。この場合、隠れ端末となっている端末が、ある端末が送信データを送信している途中に、送信データの送信を開始してしまった場合でも、衝突した送信データをアクセスポイントが分離・検出できることがシステムの効率化の観点からは望ましい。
【０００６】
このような衝突した送信データを分離・検出する方法の一つとして、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）のガード区間を利用したＭＭＳＥ（Minimum Mean Square error）アダプティブアレー技術がある（例えば、非特許文献１）。
【０００７】
図１は、セルを構成する１つのアクセスポイントと、そのセルに在圏する２つの端末装置の一例を示す図である。アクセスポイント１は２本の受信アンテナを備え、端末装置２、３はそれぞれ１本の送信アンテナを備えているものとする。ここでは、アクセスポイント１は、端末装置２から受信した信号を所望信号（検出対象）とし、端末装置３からの信号を干渉信号（アダプティブアレーにおける抑圧対象）とするものとする。
【０００８】
図２Ａは、アクセスポイント１における、端末装置２、端末装置３の時間領域での受信信号の一例を示す図である。ここでは、横軸を時間とし、端末装置２からの受信信号を所望信号、端末装置３からの受信信号を干渉信号とする。所望信号は時刻ｔ0に、アクセスポイント１に到来し、時刻ｔ3までＯＦＤＭ信号として受信される。干渉信号は、時刻ｔ1からｔ60までＯＦＤＭ信号として受信される。アクセスポイント１が端末装置２、３から受信する信号は、それぞれ単一波であるものとする。
【０００９】
ＯＦＤＭのガード区間を利用したＭＭＳＥアダプティブアレー技術は、図２Ａの時刻ｔ0からｔ1までのＨｅａｄ  ＧＩ（Guard Interval）区間Ｄ１００と、時刻ｔ2からｔ3までのＴａｉｌ  ＧＩ（Guard Interval）区間Ｄ１０１において、所望信号は同じ信号であることを利用して、受信信号のＨｅａｄ  ＧＩ区間と受信信号のアレー出力のＴａｉｌ  ＧＩ区間との、平均誤差が最小になるようなＭＭＳＥ規範のアダプティブアレーを動作させることを特徴とする。ここで、時刻はサンプリング間隔ごとで表す。例えば時刻ｔ＋１は時刻ｔから１サンプリング間隔後を意味する。
【００１０】
図２Ｂは、アクセスポイント１が備えるアレー合成器４のシステム構成例である。アレー合成器４は、入力されたベースバンド信号から、ウェイトを演算し、入力されたベースバンド信号にウェイトを乗算した信号を算出する機能を持つ。図２Ｂのアレー合成器４は、２つのＨｅａｄ  ＧＩ取得部５、６と、１つのアレー合成部７、Ｔａｉｌ  ＧＩ取得部８、ＭＭＳＥ部９により構成されている。
【００１１】
以下、図２Ａに示すような信号を受信した場合における、アレー合成器４の動作について説明する。時刻ｔにアクセスポイント１の２本のアンテナで受信したベースバンド信号をそれぞれＸ１´（ｔ）、Ｘ２´（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ3）とする。また、それぞれのベースバンド信号を合わせて受信信号行列Ｘ´（ｔ）とする。受信信号行列Ｘ´（ｔ）は式１で表される。
【００１２】
【数１】
2015005920.tif 000003
ただし、ＡTは、行列（ベクトル）Ａの転置を表す。所望信号に合わせてタイミング同期がとれているとして、Ｈｅａｄ  ＧＩ取得部５、６は、それぞれに入力された受信信号Ｘ１´（ｔ）、Ｘ２´（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ3）から、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間にあたるＸ１´（ｔ）、Ｘ２´（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ1）を取得し、Ｈｅａｄ  ＧＩサンプルとしてｘ１（ｔ），ｘ２（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ1）を、ＭＭＳＥ部９に入力する。また、同時に受信信号Ｘ１´（ｔ）、Ｘ２´（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ3）をアレー合成部７に入力する。
【００１３】
アレー合成部７はＭＭＳＥ部９から通知された、［受信アンテナ数×１］で構成されたウェイトＷを用いて、受信信号行列に式２の様に乗算し、アレー合成信号ｙ´（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ3）を出力する。
【００１４】
【数２】
2015005920.tif 000004
ここで、ＡHは、行列（ベクトル）Ａのエルミート転置を表す。ただし、１回目の処理では、ＭＭＳＥ部９からウェイトの通知がないため、ウェイトＷの全ての要素は１で構成されているものとする。
【００１５】
Ｔａｉｌ  ＧＩ取得部８は、入力されたアレー合成信号ｙ´（ｔ）から、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間にあたるｙ´（ｔ）（ｔ2＜ｔ＜ｔ3）を取得し、Ｔａｉｌ  ＧＩサンプルとしてｙ（ｔ）（ｔ2＜ｔ＜ｔ3）をＭＭＳＥ部９に通知する。
【００１６】
ＭＭＳＥ部９では、入力されたＨｅａｄ  ＧＩサンプルｘ１（ｔ）、ｘ２（ｔ）（ｔ0＜ｔ＜ｔ1）と、Ｔａｉｌ  ＧＩサンプルｙ（ｔ）（ｔ2＜ｔ＜ｔ3）を用いて、この２つのガード区間のサンプルの平均誤差が最小になるようなウェイトを演算し、アレー合成部７に通知する。
【００１７】
２つのガード区間のサンプル数が、ウェイトを演算するために十分あれば、以上の処理を繰り返すことで、２つのガード区間の平均誤差が最小に収束していき、アレー合成部７から出力されるｙ´（ｔ）は最適ウェイトによるアレー合成信号となる。所定の回数、処理を繰り返したら、Ｔａｉｌ  ＧＩ取得部８は、アレー合成出力ｙ´（ｔ）を出力する。
【００１８】
以上により、２つのガード区間において周期性が保たれている信号（所望信号）を強調し、周期性が崩れている信号（干渉信号）に対してヌルを向けるようなウェイト演算し、受信信号に乗算することができる。
【００１９】
この技術は、参照信号を必要しないブラインド処理が特徴のひとつである。また、非特許文献１において、伝送方式はＯＦＤＭとしていたが、この技術に用いる伝送方式はサイクリックプリフィックスが付加された信号であればよく、ＯＦＤＭに限定されない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００２０】
【非特許文献１】Y.Inami,N.Kikuma,H.Hirayama,and K.Sakakibara, "Study on Improvement of Convergence Characteristics  of the Blind MMSE Adaptive Array  in OFDM Transmission System" Proc. of ISAP2008, Oct,2008.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
図３は、セルを構成する１つのアクセスポイントと、そのセルに在圏する２つの端末装置を示す図である。アクセスポイント１０は、３本の受信アンテナを備え、端末装置１１、１２はそれぞれ１本の送信アンテナを備えているものとする。ここでは、アクセスポイント１０は、端末装置１１から受信した信号を検出対象とし、端末装置１２から受信した信号を干渉信号とする。この時、アクセスポイント１０は、端末装置１１から所望信号主波１０４と所望信号遅延波１０５と、端末装置１２から干渉信号主波１０６と干渉信号遅延波１０７を受信するものとする。
【００２２】
図４は、アクセスポイント１０における、端末装置１１、端末装置１２の時間領域での受信信号の一例を示す図である。ここでは、横軸を時間とし、端末装置１１からの受信信号を所望信号、端末装置１２から受信信号を干渉信号とする。所望信号主波１０４は、時刻ｔ4にアクセスポイント１０に到来し、時刻ｔ7までＯＦＤＭ信号として受信される。同様に、所望信号遅延波１０５は時刻ｔ50から時刻ｔ52まで、干渉信号主波１０６は時刻ｔ5から時刻ｔ53まで、干渉信号遅延波１０７は時刻ｔ51から時刻ｔ54までが、ＯＦＤＭ信号として受信される。
【００２３】
端末装置１１からの受信信号を復調する場合、従来方式では、時刻ｔ4からｔ5までの区間Ｄ１０２の受信信号と、時刻ｔ6からｔ7までの区間Ｄ１０３の受信信号を用いてウェイトを演算する。先にも説明したように、ＯＦＤＭのガード区間を利用したＭＭＳＥアダプティブアレー技術は、ウェイト演算に用いるＨｅａｄ  ＧＩ区間とＴａｉｌ  ＧＩ区間の２つのガード区間において周期性が保たれている信号にビームを向け、周期性が崩れた信号にヌルを向け、抑圧する技術である。
【００２４】
つまり、従来方式のように、区間Ｄ１０２の受信信号と、区間Ｄ１０３の受信信号を用いてウェイトを演算すると、所望信号主波１０４以外の受信信号パスは全て干渉波として、所望信号遅延波１０５も抑圧しようとする。
【００２５】
しかし、所望信号の主波と遅延波の入射角度（AOA：Angle Of Arrival）の差は、一般的にそれほど広くなく、今回のようなＭＭＳＥアダプティブアレーの分解能力では、主波と遅延波を分解しきれない場合がある。そのため、所望信号遅延波１０５を抑圧しようとして演算したウェイトにより所望信号主波１０４を抑圧してしまう可能性がある。
【００２６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、所望信号にヌルを向ける可能性を低く抑えるウェイトを演算することができるアクセスポイントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２７】
上記の目的を達成するために、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、本発明のアクセスポイントは、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出するタイミング同期部と、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択する参照区間算出部と、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出するウェイト演算部と、前記第１の信号にウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とする。
【００２８】
また、本発明のアクセスポイントは、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとるタイミング同期部と、ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更する参照区間算出部と、いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出するウェイト演算部と、前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、アクセスポイントが、所望信号を複数のパスで受信する場合、少なくとも２つのパスの周期性が保たれた区間をウェイト演算に使用するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】セルを構成する１つのアクセスポイントと、そのセルに在圏する２つの端末装置の一例を示す図である。
【図２Ａ】アクセスポイント１における、端末装置２、端末装置３の時間領域での受信信号の一例を示す図である。
【図２Ｂ】アクセスポイント１が備えるアレー合成器４のシステム構成例である。
【図３】セルを構成する１つのアクセスポイントと、そのセルに在圏する２つの端末装置を示す図である。
【図４】アクセスポイント１０における、端末装置１１、端末装置１２の時間領域での受信信号の一例を示す図である。
【図５】アクセスポイントが所望信号の主波、遅延波、干渉信号の主波、遅延波を、非同期に受信した受信信号を示す図である。
【図６】本実施形態に係る、無線通信システムの概略構成を示す図である。
【図７】端末装置２０−１〜５から送信される信号の構成例を示す図である。
【図８】アクセスポイント２３の概略構成を示すブロック図である。
【図９】ビームフォーミング復調部３９−１の概略構成を示すブロック図である。
【図１０】アクセスポイント２３が受信する信号のタイミングチャートの一例を示す図である。
【図１１Ａ】ピーク検出部４２のピーク検出結果と、参照区間算出部４３が決定する前方参照区間と後方参照区間の一例を示す図である。
【図１１Ｂ】ピーク検出部４２のピーク検出結果と、参照区間算出部４３が決定する前方参照区間と後方参照区間の一例を示す図である。
【図１１Ｃ】ピーク検出部４２のピーク検出結果と、参照区間算出部４３が決定する前方参照区間と後方参照区間の一例を示す図である。
【図１２】アクセスポイント２３の受信処理を示すフローチャートである。
【図１３】ビームフォーミング復調工程（ステップＳ４）のフローチャートである。
【図１４】端末装置２０−１の概略構成を示すブロック図である。
【図１５】端末装置２０−１が、データの送信準備を開始してから、送信するまでのフローチャートである。
【図１６】時間領域の、端末装置２０―１〜３が送信する送信信号の一例を表す図である。
【図１７】計算機シミュレーションを行なった結果を示す図である。
【図１８】本実施形態の無線通信システムの概略構成を示す図である。
【図１９】本実施形態のアクセスポイント２００の概略構成を示すブロック図である。
【図２０Ａ】１回のウェイト演算に対して１つのＯＦＤＭ信号のガード区間を用いる場合の、参照区間算出部１２４が選択する前方算出区間と後方算出区間の決定法の一例を示す図である。
【図２０Ｂ】１回のウェイト演算に２つのＯＦＤＭ信号のＨｅａｄ  ＧＩ区間とＴａｉｌ  ＧＩ区間を用いる場合の、参照区間算出方法の一例を示す図である。
【図２１】アクセスポイント２３がデータを受信し、復調するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
（第１の実施形態）
本実施形態では、アクセスポイントが、複数の端末装置から非同期に送信されたサイクリックプリフィックスを付加した信号を受信する場合に、ある端末装置から受信した信号を、ガード区間を利用したＭＭＳＥアダプティブアレー技術を用いて復調するシステムについて説明する。
【００３２】
本実施形態のアクセスポイントは、検出対象シンボルのうちサイクリックプリフィックスを付加したガード区間Ｈｅａｄ  ＧＩ区間と、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間の信号と等しい信号であるＴａｉｌ  ＧＩ区間の２つのガード区間から、所望信号の主波と、所望信号の遅延波の周期性が保たれており、干渉波に関しては周期性が崩れている区間を選択し、ウェイト演算をする。なお、本実施形態では、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間から選択する区間を前方参照区間、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間から選択する区間を後方参照区間と定義する。
【００３３】
図５は、図４に示す受信信号と同様で、アクセスポイントが所望信号の主波、遅延波、干渉信号の主波、遅延波を、非同期に受信した受信信号を示す図である。図４において説明したように、この場合従来方式では区間Ｄ１３と区間Ｄ１４の受信信号の誤差が最小になるウェイト演算を行なうが、本実施形態では区間Ｄ１５と区間Ｄ１６のように、所望信号の主波と所望信号の遅延波の周期性が保たれた区間を参照区間として選択し、ウェイトを演算する。さらに、なるべく干渉信号の周期性が崩れるような区間を参照区間として選択することが望ましい。
【００３４】
区間Ｄ１５と区間Ｄ１６のように、検出対象である端末から受信した複数のパスの周期性が保たれている区間をウェイト演算に用いる区間として選択することにより、所望信号の入射角度に対してヌルを向けるウェイトを演算することを避ける。以下、本発明に係る実施形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。
【００３５】
図６は、本実施形態に係る、無線通信システムの概略構成を示す図である。本実施形態では、サイクリックプリフィックスを付加した信号としてガードインターバルを付加したＯＦＤＭ信号を用いる場合について説明する。ただし、サイクリックプリフィックスを使用した信号はＯＦＤＭ信号に限定されない。
【００３６】
図６は、５つの端末装置２０−１〜５と、１つのアクセスポイント２３により構成される。端末装置２０−１〜５は、それぞれ１本の送受信アンテナ２１−１〜５を備え、アクセスポイント２３は、３本の受信アンテナ２２−１〜３を備える。本実施形態においては、説明を簡単にするために、端末装置２０−１〜５が備えるアンテナ数を、１本としたが、これに限定されず、複数本のアンテナを備えてもよいとする。アクセスポイント２３が備えるアンテナ数も変更可能である。
【００３７】
本実施形態では、端末装置２０−１〜３は、互いに隠れ端末となり、キャリア検出ができないものとする。ただし、端末装置２０−４、端末装置２０―５から送信された無線信号は、システムに含まれる全ての通信端末装置に到達するものとする。
【００３８】
図７は、端末装置２０−１〜５から送信される信号の構成例を示す図である。端末装置２０−１〜５から送信される信号は、タイミング同期用プリアンブル３０、チャネル推定用プリアンブル３１、データ３２によって構成される。また、データ３２は、ＯＦＤＭ信号３３、３４を含む複数のＯＦＤＭ信号によって構成される。
【００３９】
タイミング同期用プリアンブル３０は、システム内全ての通信局で既知であり、時間方向で検出する自己相関が一カ所のみ高くなる信号であればよく、例えばＭ系列の信号を用いることができる。
【００４０】
チャネル推定用プリアンブル３１は、周波数軸のチャネルを推定するためのプリアンブルであり、システム内全ての通信局で既知であるデータを、データ３２に含まれるＯＦＤＭ信号と同様の変調方式で変調したＯＦＤＭ信号である。
【００４１】
データ３２に含まれるＯＦＤＭ信号３３は、有効シンボルの先頭に付加したＨｅａｄ  ＧＩ区間Ｄ６０の信号と、有効シンボル末尾のＴａｉｌ  ＧＩ区間Ｄ６１の信号が等しいものとする。本実施形態では、ガードインターバルに含まれるサンプル数をＴｇ、有効ＯＦＤＭ信号に含まれるサンプル数をＴｓと呼ぶ。ＯＦＤＭ信号３４を含むＯＦＤＭ信号３３以降のＯＦＤＭ信号は、ＯＦＤＭ信号３３と同様の構成で生成される。
【００４２】
図８は、アクセスポイント２３の概略構成を示すブロック図である。図８に示すアクセスポイント２３は、３つのアンテナ、アンテナ２２−１〜３、３つの受信部３５−１〜３、３つのＡＤ変換部３６−１〜３、タイミング同期部３８、制御部４０、チャネル推定・保持部４１、３つのビームフォーミング復調部３９−１〜３によって構成される。ただし、アンテナ２２−１〜３は、３つとも同様の機能をもつ。受信部３５−１〜３、ＡＤ変換部３６−１〜３、ビームフォーミング復調部３９−１〜３に関しても同様であり、それぞれ同様の機能をもつ。以下、各機能ブロックの処理を説明する。
【００４３】
アンテナ２２−１〜３で受信した信号は、各受信部３５−１〜３に入力される。受信部３５−１〜３は入力された無線周波数帯のアナログ信号をベースバンド周波数にダウンコンバートし、各ＡＤ変換部３６−１〜３に入力する。
【００４４】
ＡＤ変換部３６−１〜３は、入力されたアナログ信号をディジタル信号にＡ／Ｄ（Analog-to-Digital）変換し、タイミング同期部３８に入力する。
【００４５】
タイミング同期部３８は、入力されたディジタル信号を少なくともタイミング同期用プリアンブル長蓄積していき、１サンプルずつずらしながら、受信信号と既知のタイミング同期用プリアンブルの相関を求め、相関のピークを検出する。
【００４６】
タイミング同期部３８は、検出されたピークを用いてタイミング同期を行なう。ピークが検出され、タイミング同期が行なわれたら、タイミング同期部３８は、タイミング同期用プリアンブルに続くチャネル推定用プリアンブルをチャネル推定・保持部４１に入力し、チャネル推定用プリアンブルに続くサンプルをビームフォーミング復調部３９−１〜３のうち、いずれか１つを選択し入力する。この時、選択したビームフォーミング復調部の情報は、制御部４０とチャネル推定・保持部４１に通知される。タイミング同期部３８の、タイミング同期のとり方の詳細については後述する。
【００４７】
ビームフォーミング復調部３９−１〜３のそれぞれは、入力されたＯＦＤＭ信号のガード区間を利用して、ウェイトを演算し、入力されたＯＦＤＭ信号に乗算し、等化、復調を行ない、復調後のデータを出力する。
【００４８】
チャネル推定・保持部４１は、タイミング同期部３８から通知されたチャネル推定用プリアンブルを用いて、ウェイト乗算前のチャネルを推定・保持する。
【００４９】
また、チャネル推定・保持部４１は、ビームフォーミング復調部３９−１〜３のいずれか１つから、演算されたウェイトが通知される。通知されたウェイトと、推定したチャネルを用いて、ウェイト乗算後のチャネルを演算し、チャネル推定・保持部４１にウェイトを通知したビームフォーミング復調部に、ウェイト乗算後のチャネルを通知する。
【００５０】
制御部４０は、ビームフォーミング復調部３９−１〜３から通知される、自己相関によるピークの検出結果から、処理を停止するかを決定し、タイミング同期部３８に通知する。例えばビームフォーミング復調部３９―１から通知された自己相関でピークが検出されなかったら、ビームフォーミング復調部３９―１での処理は終了する。ビームフォーミング復調部３９―２、ビームフォーミング復調部３９―３に関しても同様である。また、制御部４０は、タイミング同期部３８から通知された、タイミング同期用プリアンブルによるピークの情報から、ビームフォーミング復調部３９−１〜３に、各ビームフォーミング復調部が処理中の信号の受信タイミングを通知する。この方法の詳細に関しても、後述する。
【００５１】
図９は、ビームフォーミング復調部３９−１の概略構成を示すブロック図である。図９のビームフォーミング復調部３９―１は、ピーク検出部４２、参照区間算出部４３、ＭＭＳＥ部４５、アレー合成部４４、乗算部４６、等化部４７、復調部４８によって構成される。また、参照区間算出部４３とアレー合成部４４とＭＭＳＥ部４５を併せてウェイト演算部４９と呼ぶ。
【００５２】
ピーク検出部４２では、入力された信号行列Ｘ´（ｔ）と入力された信号から有効シンボル長分遅延させた信号行列Ｘ´（ｔ＋Ｔｓ）の自己相関をとることで、ピークを検出する。ただし、ＴｓはＯＦＤＭ信号の有効シンボルに含まれるサンプル数である。ピーク検出部４２で検出されたピークと、受信信号行列Ｘ´（ｔ）を参照区間算出部４３に入力する。また、同時に乗算部４６にも、受信信号行列Ｘ´（ｔ）を入力する。この時受信信号Ｘ´（ｔ）は、時刻ｔに、アンテナ２２−１〜３で受信した信号で構成されており、式３で表される。
【００５３】
【数３】
2015005920.tif 000005
ただし、ｘ1（ｔ）は、時刻ｔにアンテナ２２−１で受信した信号をダウンコンバートとＡＤ変換した信号である。ｘ2（ｔ）、ｘ3（ｔ）に関しても同様である。また、ＡTは、行列Ａの転置を表す。
【００５４】
参照区間算出部４３は、ピーク検出部４２から通知された、自己相関によるピークと、制御部４０から通知された、タイミング同期部３８で検出されたタイミング同期用プリアンブルによるピークの結果を用いて、参照区間を決定する。この参照区間とは、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間の一部と、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間の一部であり、前方参照区間行列Ｘ（ｔ）と後方参照区間行列Ｘtail（ｔ）とする。例えば、前方参照区間として時刻ｔx1〜時刻ｔx2、後方算出区間としてｔy1〜ｔy2が決定された場合、前方算出区間行列Ｘ（ｔ）と、後方算出区間行列Ｘtail（ｔ）は以下の様に表される。
【００５５】
【数４】
2015005920.tif 000006
【数５】
2015005920.tif 000007
参照区間の決定方法に関しては後述する。参照区間算出部４３は、参照区間を決定したら、前方参照区間行列Ｘ（ｔ）をＭＭＳＥ部４５に入力し、後方参照区間行列Ｘtail（ｔ）をアレー合成部４４に入力する。
【００５６】
アレー合成部４４は、入力された後方参照区間Ｘtail（ｔ）に、ＭＭＳＥ部４５から通知されたウェイトＷを乗算し、後方参照区間行列のアレー合成出力ｙ（ｔ）を算出する。この時のｙ（ｔ）は式６で表される。
【００５７】
【数６】
2015005920.tif 000008
ここで、ＡHは、行列Ａのエルミート転置を表す。アレー合成部４４は、所定の繰り返し回数まで、算出された後方参照区間のアレー合成出力ｙ（ｔ）をＭＭＳＥ部４５に入力し、所定の繰り返し回数処理を終了したら、ＭＭＳＥ部４５から通知されたウェイトＷを、乗算部４６とチャネル推定・保持部４１に通知する。
【００５８】
ＭＭＳＥ部４５は、参照区間算出部４３から入力された前方参照区間行列Ｘ（ｔ）と、アレー合成部４４から入力された後方参照区間行列のアレー合成出力ｙ（ｔ）を用いて、式７に表される評価関数が最小になるようなウェイトＷを算出する。
【００５９】
【数７】
2015005920.tif 000009
ただし、このときＴｓは、ＯＦＤＭ信号の有効シンボルに含まれるサンプル数である。
【００６０】
チャネル推定・保持部４１は、既に推定した、ウェイト演算前のチャネル情報に、アレー合成部４４から通知されたウェイトを乗算し、ウェイト乗算後のチャネルを推定する。推定されたウェイト演算後のチャネル情報は等化部４７に通知される。
【００６１】
乗算部４６は、アレー合成部４４より入力されたウェイトＷを、ピーク検出部４２から入力された受信信号行列Ｘ´（ｔ）に乗算し、等化部４７に入力する。
【００６２】
等化部４７は、乗算部４６から入力された信号を、チャネル推定・保持部４１から入力された、ウェイト乗算後のチャネルを用いて等化をし、復調部４８に入力する。復調部４８は、入力された信号を、復調し、データを出力する。
【００６３】
図１０は、アクセスポイント２３が受信する信号のタイミングチャートの一例を示す図である。図に示す一例では、アクセスポイント２３は、端末装置２０−１から３波のマルチパス信号を受信し、端末装置２０−２から、２波のマルチパス信号を受信しているものとする。
【００６４】
以下、図１０を用いて、タイミング同期部３８の動作について説明する。タイミング同期部３８では、所定のタイミング同期用プリアンブルを用いて、保持している受信信号サンプルを１サンプルずつずらしながら受信信号と相関をとり、主波を検出することでタイミング同期をとる。
【００６５】
図１０では、まず受信開始時点からタイミング同期用プリアンブル長のシンボルと既知のタイミング同期用プリアンブルを用いて相関値を求める。１サンプルずつずらしながら、相関値を求めることで、時刻ｔ5では、相関値のピークが検出される。タイミング同期部３８は、この検出された時刻ｔ5に検出されたピーク５０の絶対値を基に、閾値Ａを設定する。この時閾値Ａの設定方法は特に限定されないが、例えばピーク５０に対して−１０ｄＢとする。
【００６６】
タイミング同期部３８は、最初にピークを検出した時刻ｔ5〜ｔ7まで、閾値Ａを超えるピークを検出する。ここでｔ7−ｔ5は、ガードインターバル長を表す。つまり、図１０の端末装置２０−１の遅延波１はｔ5〜ｔ7に含まれるｔ6のピークは検出するが、端末装置２０−１の遅延波２のように、ガード区間を超えた時刻ｔ8で受信される信号のピークは、検出されない。
【００６７】
図１０に示す一例では、タイミング同期部３８は、端末装置２０−１に合わせてタイミング同期をとり、処理を開始する。
【００６８】
ビームフォーミング処理をビームフォーミング復調部３９−１で行なう場合、タイミング同期部３８は、制御部４０にビームフォーミング復調部３９−１で復調処理を行なっている信号のタイミング同期において時刻ｔ5、ｔ6でピーク検出があったことを通知し、チャネル推定・保持部４１には、ビームフォーミング復調部３９−１で復調している信号のチャネル推定用プリアンブルとして、時刻ｔ9〜時刻ｔ13の受信信号を通知する。
【００６９】
また、同時に次のシンボル同期を開始するために、時刻ｔ5の所定の時間後である、時刻ｔ9から、ピーク検出を再開する。つまり時刻ｔ7〜時刻ｔ9は、ピークがあっても検出しないものとする。この所定の時間は特に限定しないが、例えば、ガードインターバルを付加したＯＦＤＭ信号のシンボル長などが考えられる。
【００７０】
時刻ｔ9から、ピーク検出を再開して、時刻ｔ10で端末装置２０−２の主波によりピーク５１を検出する。閾値Ａの決定方法と同様の方法で、閾値Ｂを設定し、時刻ｔ10〜ｔ12の間ピーク検出を行なう。図の一例では、時刻ｔ11に遅延波によるピークを検出する。
【００７１】
次に、ピーク検出部４２によるパスの検出方法について説明する。図１１Ａ〜Ｃは、ピーク検出部４２のピーク検出結果と、参照区間算出部４３が決定する前方参照区間と後方参照区間の一例を示す図である。なお、図１１Ａ〜Ｃの一例では、端末装置２０−１の主波に対してタイミング同期が完全であり、タイミング同期部３８では、図１０のように２波のピークを検出しているものとする。
【００７２】
ピーク検出部４２は、ＯＦＤＭのガード区間を利用して、自己相関によりピークを検出する。時刻ｔの相関Ｒ（ｔ）は、以下の式で表される。
【００７３】
【数８】
2015005920.tif 000010
ここで、Ｔｇは、ガードインターバルに含まれるサンプル数、Ｘ´（ｔ）は、時刻ｔに受信した、受信信号行列、Ｔｓは有効シンボルに含まれるサンプル数を表す。このように、ピーク検出部４２は、１サンプルずつずらしながらピークを検出していく。
【００７４】
図１１Ａのように、アクセスポイント２３が、端末装置２０−１から２波、端末装置２０−２から２波受信した場合、自己相関によるピーク検出の結果、時刻ｔ20と時刻ｔ21でピークが検出される。時刻ｔ20の相関値Ｒ（ｔ20）は、区間Ｄ５５と区間Ｄ５６の受信信号行列を用いて求めた相関値である。同様に時刻ｔ21に検出された相関値Ｒ（ｔ21）は、区間Ｄ５７と区間Ｄ５８の受信信号行列を用いて求めた相関値である。ただし、自己相関によるピーク検出でも、閾値を決定し、その閾値を超えたピークを検出する。閾値の決定方法は、タイミング同期と同様であり、１波目に検出したピークの大きさから求めるものとする。
【００７５】
検出されたピークは、ピーク検出部４２から参照区間算出部４３に通知される。参照区間算出部４３は、時刻ｔ20と時刻ｔ21は、既にタイミング同期部３８で検出した信号によるピークによるものと判断され、区間Ｄ５９を前方参照区間として決定する。後方参照区間は、区間Ｄ５９に対応する区間とする。
【００７６】
次に、ピーク検出部４２では、時刻ｔ22、ｔ23、ｔ24、ｔ25でそれぞれピークが検出される。このピーク検出結果は、参照区間算出部４３に通知される。
【００７７】
参照区間算出部４３は、制御部４０からタイミング同期部３８で検出したピークのタイミングと、ピーク検出部４２からピークの検出タイミングが通知される。参照区間算出部４３にピーク検出部４２から通知された、時刻ｔ22、ｔ23、ｔ24、ｔ25のうち、時刻ｔ22、ｔ23は、タイミング同期部３８で既に検出された信号によって検出された時刻であり、参照区間算出部４３は時刻ｔ24、ｔ25から干渉波が含まれていると判断する。
【００７８】
参照区間算出部４３は、区間Ｄ６１を前方参照区間として決定する。ただし、区間Ｄ６１に含まれるサンプル数が、ウェイト演算に必要なサンプル数を超えるサンプル数でない場合、区間Ｄ６０を前方参照区間としても良いものとする。なお、ウェイト演算に必要なサンプル数は使用するＯＦＤＭ信号のパラメータによって任意に設定して良く、特に限定されない。
【００７９】
また、参照区間算出部４３は、選択した前方参照区間より、後方参照区間を選択する。例えば、前方算出区間を時刻ｔ23から時刻ｔ24までとした場合、後方参照区間は、有効ＯＦＤＭサンプル数Ｔｓ後方にずらした  ［時刻ｔ23＋Ｔｓ］から［時刻ｔ24＋Ｔｓ］までとする。
【００８０】
次に、図１１Ｂのように、アクセスポイント２３が端末装置２０−１と端末装置２０−２から受信した場合について以下説明する。この場合、ピーク検出部４２は、時刻ｔ26、ｔ27、ｔ28、ｔ29のピークを検出する。しかし、ｔ26、ｔ27で検出された信号は、既にタイミング同期部３８で検出されている信号により検出された時刻であり、ｔ28、ｔ29は、ガード区間を超えているため、参照区間算出部４３は、区間Ｄ６２を前方参照区間として決定する。後方参照区間の選択方法は図１１Ａと同様とする。
【００８１】
次に、図１１Ｃのように、アクセスポイント２３が端末装置２０−１と端末装置２０−２から受信した場合について以下説明する。この場合、時刻ｔ30、ｔ31、ｔ32、ｔ33のピークを検出する。しかし、ｔ32、ｔ33で検出された信号は、既にタイミング同期部３８で検出されている信号であり、ｔ30、ｔ31は、ガード区間より前の検出であるため、参照区間算出部４３は、区間Ｄ６３を前方参照区間として決定する。後方参照区間の選択方法は図１１Ａと同様とする。
【００８２】
図１１Ａ〜Ｃの一例では、端末装置２０―１から検出されたパスの数を２つとしたが、図１０のタイミング同期部３８のタイミング同期方法で説明したように、端末装置２０―１から検出されるパスの数は２つとは限らない。
【００８３】
図１１Ａ〜Ｃと同様に、端末装置２０―１から受信した信号に合わせてタイミング同期を取っている場合、タイミング同期部３８で端末装置２０―１から３つ以上のパスを検出したとする。この場合、前方参照区間と後方参照区間は、少なくとも２つのパスに関して周期性が保たれている区間であればよく、３つ以上のパスに関して周期性が保たれている区間であってもよい。
【００８４】
また、上記のようなピーク検出を行なうことで、端末装置２０−１からデータを受信している場合はＯＦＤＭ信号のシンボル間隔毎にピークが検出される。つまり、ピーク検出部４２で、ピークがＯＦＤＭ信号のシンボル間隔で検出されなかった場合、データの受信が終了したとして、制御部４０に通知し、ビームフォーミング復調部３９−１にデータを入力するのを停止させる。
【００８５】
図１２は、アクセスポイント２３の受信処理を示すフローチャートである。以下、図面を参照しながら説明する。タイミング同期部３８は、入力された信号からピークを検出し、タイミング同期をとる（ステップＳ１）。
【００８６】
タイミング同期がとれたら、タイミング同期部３８は、ビームフォーミング復調部３９−１〜３のうち、使用中でないビームフォーミング復調部があるか確認をする（ステップＳ２）。使用中でないビームフォーミング復調部を１つ選択し、チャネル推定・保持部４１に、チャネル推定用プリアンブルを通知する。
【００８７】
チャネル推定・保持部４１は、チャネル推定用プリアンブルから、ウェイト乗算前のチャネルを推定する（ステップＳ３）。チャネル推定が終わったら、選択したビームフォーミング復調部で、ビームフォーミング復調をする（ステップＳ４）。復調が終了したら、再度、タイミング同期（ステップＳ１）を行なう。
【００８８】
図１３は、図１２に示したビームフォーミング復調工程（ステップＳ４）のフローチャートである。ただし、図１２のフローにおいて、ビームフォーミング復調部３９−１を選択したとする。ビームフォーミング復調部３９−１に含まれるピーク検出部４２は、タイミング同期部３８で決定したタイミングに合わせて、自己相関によりピークを検出する（ステップＳ５）。ピークが検出されたら（Ｙｅｓ）、ウェイト演算部４９で、ウェイトを演算する（ステップＳ６）。
【００８９】
なお、ステップＳ６のウェイト演算では、アレー合成部４４は所定の繰り返し回数までウェイトの更新をし続けるものとする。
【００９０】
ウェイトが演算されたら、チャネル推定・保持部４１で、ウェイト乗算後のチャネルを推定し（ステップＳ７）、推定したチャネルをビームフォーミング復調部３９−１に含まれる等化部４７に入力する。
【００９１】
乗算部４６は、アレー合成部４４から通知されたウェイトを、ピーク検出部４２から入力された受信信号行列に乗算し、等化部４７に入力する（ステップＳ８）。
【００９２】
等化部４７は、乗算部４６から入力された信号をチャネル推定・保持部４１から入力されたチャネル情報を用いて、等化する（ステップＳ９）。
【００９３】
復調部４８は、等化部４７から入力されたＯＦＤＭ信号を復調し（ステップＳ１０）、ピーク検出（ステップＳ５）に戻る。
【００９４】
ピーク検出（ステップＳ５）で、ピークが検出されなくなった場合、データの受信が終了したとして、処理を終了する（Ｅｎｄ）。
【００９５】
なお、ステップＳ２における、ビームフォーミング復調部３９―１の使用中とはビームフォーミング復調部３９―１において、ステップＳ５からＥｎｄになるまでの状態を示す。
【００９６】
図１４は、端末装置２０−１の概略構成を示すブロック図である。先にも説明したように、端末装置２０−１〜５は同様の機能と構成をもつ。図１４に示される端末装置２０−１は、１本のアンテナ２１−１と、スイッチ７０、送信部７１、受信部７２、ＡＤ変換部７３、キャリアセンス部７４、制御部７５、データ保持部７６、フレーム生成部７７、送信タイミング制御部７９、タイミング同期用プリアンブル生成部７８、変調部８０、ＤＡ変換部８１で構成される。以下、各機能ブロックの処理を説明する。
【００９７】
スイッチ７０は、制御部７５の制御により、送信部７１または受信部７２とアンテナ２１−１と接続する。受信部７２は、アンテナ２１−１と接続されている場合、送信周波数のアナログ信号を、ベースバンドにダウンコンバートする。
【００９８】
ＡＤ変換部７３は、入力された信号をＡＤ変換し、キャリアセンス部７４に入力する。キャリアセンス部７４はＡＤ変換部７３から入力された信号から、システムのチャネルの使用状態を確認し、制御部７５に通知する。
【００９９】
制御部７５は、送信タイミング制御部７９から通知があった場合、キャリアセンス部７４から通知されたチャネルの使用状況を確認し、送信タイミング制御部７９にチャネルの使用状況を通知する。また、送信タイミング制御部７９で決定した送信タイミングにチャネルがアイドル状態であった場合、スイッチを制御し、アンテナ２１−１と送信部７１を接続する。データ保持部７６は、送信フレームに十分なデータが入力されるまでデータを保持する。
【０１００】
フレーム生成部７７は、データ保持部７６から入力されたデータからＭＡＣフレームを生成し、チャネル推定用プリアンブルを先頭に付加した送信信号フレームを生成し、送信タイミング制御部７９に入力する。
【０１０１】
送信タイミング決定部７９は、フレーム生成部７７から送信信号フレームが入力されたら、制御部７５を通じてチャネルの使用状況を確認し、送信タイミングを決定し、制御部７５に通知する。
【０１０２】
送信タイミング決定部７９の送信タイミングの決定方法は特に限定しないが、本実施形態ではチャネルがアイドル状態であった場合に、送信タイミングをランダムに設定し、チャネルがビジーである場合、送信タイミングを再度決定する方法を使用する。
【０１０３】
送信タイミング制御部７９は、決定した送信タイミングまでチャネルがアイドル状態であった場合、変調部に送信信号フレームを入力し、タイミング同期用プリアンブル生成部７８に、タイミング同期用のプリアンブルの生成を指示する。また、同時に制御部７５は、スイッチ７０に送信部７１とアンテナ２１−１が接続されるように指示する。
【０１０４】
タイミング同期用プリアンブル生成部７８は、送信タイミング制御部７９からタイミング同期用プリアンブルの生成の指示を受けたら、送信タイミング同期用プリアンブルを生成し、変調部８０に入力する。
【０１０５】
変調部８０は、送信タイミング制御部７９から入力された送信信号フレームのビット情報を変調し、ＤＡ変換部８１に入力する。ＤＡ変換部は、入力されたディジタル信号をアナログ信号にＤＡ（Digital-to-Analog）変換し、送信部７１に入力する。送信部７１は、ＤＡ変換部８１から入力されたアナログ信号を送信信号周波数にアップコンバートする。
【０１０６】
図１５は、端末装置２０−１が、データの送信準備を開始してから、送信するまでのフローチャートである。送信タイミング制御部７９にフレームが入力されたら、送信タイミング制御部７９は制御部からチャネル状態を確認する（ステップＳ１１）。チャネルがアイドル状態であった場合（Ｎｏ）、送信タイミングを決定する（ステップＳ１２）。チャネルがビジーの場合(Ｙｅｓ)は、チャネルがアイドルになるまで待機する。
【０１０７】
送信タイミングが決定したら、チャネル状態を再度確認する（ステップＳ１３）。チャネルがビジーである場合（Ｙｅｓ）、送信タイミングを再度決定する（ステップＳ１２）。ステップＳ１３でチャネルがアイドル状態であった場合（Ｎｏ）、現在がステップＳ１２で決定した送信タイミングか確認する（ステップＳ１４）。ステップＳ１４で送信タイミングでない場合（Ｎｏ）、チャネル状態の確認ステップ（ステップＳ１３）に戻る。ステップＳ１４で、送信タイミングである場合、送信タイミング制御部７９から、プリアンブル生成部７８でプリアンブルを生成し、変調部８０、ＤＡ  変換部８１、送信部７１、スイッチ７０を経て、アンテナ２１−１から、送信フレームを送信する（ステップＳ１５）。
【０１０８】
図１６は、時間領域の、端末装置２０―１〜３が送信する送信信号の一例を表す図である。ここで、横軸は時間軸である。先に説明したように、本実施形態では、端末装置２０−１〜３は互いにキャリア検出できないものとする。
【０１０９】
端末装置２０−１、２は、チャネル状態がビジーである時刻ｔ45に、送信データの発生９０、９１が生じる。時刻ｔ40で、チャネル状態がアイドルになったら、それぞれの端末装置で決定した待機時間９２、９３待機しながらチャネル状態がアイドルであることを確認する。
【０１１０】
端末装置２０−１は待機時間９２の間チャネル状態がアイドルであったとし、時刻ｔ41から、タイミング同期用プリアンブル１１０、チャネル推定用プリアンブル１１１、データ１１２で構成された送信信号の送信を開始する。
【０１１１】
同様に、端末装置２０−２は待機時間９３の間チャネル状態がアイドルであったとして、時刻ｔ43に、タイミング同期用プリアンブル１１３、チャネル推定用プリアンブル１１４、データ１１５で構成された送信信号の送信を開始する。
【０１１２】
端末装置２０−３は、端末装置２０−１が送信を行なっている状態である時刻ｔ42に送信データ発生９５が生じる。ただし、先にも説明したように、端末装置２０−３は、端末装置２０−１と端末装置２０−２のキャリアを検出できない。そのため、時刻ｔ42に端末装置２０−３はチャネル状態がアイドルであると判断し、端末装置２０−３が決定した待機時間９４の間送信を待機し、時刻ｔ44に、タイミング同期用プリアンブル１１６、チャネル推定用プリアンブル１１７、データ１１８で構成された送信信号の送信を開始する。
【０１１３】
以上のように、非同期で送信が行なわれた端末装置の信号を、図８に示すアクセスポイント２３は図１２、図１３に示した手順を用いて復調することができる。
【０１１４】
以下、本実施形態における効果の一例を示す。例えば、図５に示すように、所望信号を送信する端末と干渉信号を送信する端末があり、アクセスポイントは各端末からガード区間の１／２の時間後にアクセスポイントに到来する２波のマルチパスモデルで信号を受信したとする。また、干渉信号の主波の到来時間は、所望信号の主波の到来時間のガード区間後である。また、各パスは電力が減衰せず、全て等電力であるとする。また、アクセスポイントにはアンテナが３本あり、ウェイト更新は５０回行なうものとする。
【０１１５】
図１７は、計算機シミュレーションを行なった結果を示す図である。図１７は、入射角度に対するウェイト乗算後の信号の利得を表す。図１７の横軸は入射角度、縦軸はウェイト乗算後の利得を表す。図１７から分かる様に、従来方式では、所望信号に対してヌルを向ける働きをしていることに対し、図５の区間Ａを用いた場合、所望信号にはヌルをむけず、所望信号にビームを向け、干渉信号にはヌルを向けることができる。
【０１１６】
これにより、ＯＦＤＭ信号のような、サイクリックプリフィックスが付加された信号のガード区間を利用したＭＭＳＥアダプティブアレー技術では、最適な参照区間を設定することにより、所望信号にヌルを向ける可能性が低いウェイトを演算することができる。
【０１１７】
（第２の実施形態）
本実施形態では、所望信号が複数のパスで送信された場合、所望信号に関して周期性が保たれた区間を参照区間として選択するのではなく、ウェイト算出時に、選択する参照区間を変更する方式について説明する。
【０１１８】
この方式では、第１の実施形態と異なり、あらかじめ決められた方法で参照区間を切り替えることで、複数のパスのうちいずれかのパスに関しては周期性が保たれるため、所望信号に関してヌルを向けられにくくなり、干渉信号に関しては、参照区間の周期性が崩れヌルを向けることができる。
【０１１９】
図１８は、本実施形態の無線通信システムの概略構成を示す図である。図１８に示す無線通信システムは、第１の実施形態と同様に、３本の受信アンテナ２０１―１〜３を備えるアクセスポイント２００と、それぞれ１本の送受信アンテナ２１―１〜５を備える５つの端末装置２０―１〜５によって構成される無線通信システムであり、端末装置２０―１〜３は、互いにキャリア検出ができない隠れ端末であるとする。また、アクセスポイント２００が備えるアンテナの数は説明を簡単にするために３本としたが、これに限定されない。端末装置２０―１〜５に関しても同様で、各端末装置が備えるアンテナの数は複数であってもよい。
【０１２０】
なお、本実施形態においても、サイクリックプリフィックスを付加した信号としてＯＦＤＭ信号を用いる。
【０１２１】
端末装置２０―１〜５は第１の実施形態で説明した端末装置２０―１〜５と等しい。よって、本実施形態においても、端末装置２０―１〜５から送信される信号の構成は図７に示すように、タイミング同期用プリアンブル３０、チャネル推定用プリアンブル３１、ＯＦＤＭ信号３３、３４を含む複数のＯＦＤＭ信号で構成されたデータ３２により構成される。また、本実施形態においても、基本的に、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間Ｄ６０、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間Ｄ６１に含まれるサンプル数は、ウェイト演算するのに十分であるとする。
【０１２２】
図１９は、本実施形態のアクセスポイント２００の概略構成を示すブロック図である。図１９に示されるように、アクセスポイント２００は、３本の受信アンテナ２０１―１〜３と、３つの受信部１３５―１〜３、３つのＡＤ変換部１３６―１〜３、データ保持部１２０、キャンセラ１２１、タイミング同期部１２２、ピーク検出部１２３、参照区間算出部１２４、アレー合成部１２５、ＭＭＳＥ部１２６、乗算部１２７、等化部１３１、復調部１２８、復調情報蓄積部１３２、チャネル推定・保持部１３０、制御部１２９により構成される。
【０１２３】
受信部１３５−１〜３は入力された無線周波数帯のアナログ信号をベースバンド周波数にダウンコンバートし、各ＡＤ変換部１３６−１〜３に入力する。ＡＤ変換部１３６−１〜３は、入力されたアナログ信号をディジタル信号にＡ／Ｄ変換し、データ保持部１２０に入力する。
【０１２４】
データ保持部１２０は、入力されたデータを常に受信信号情報を保持する様なＦＩＦＯ（First In First Out）の動作をとるデータ蓄積部である。例えば、データ保持部１２０は、書き込み位置のポインタ変数と、削除位置のポインタ変数を設定し、書き込み位置のポインタ変数は、削除位置のポインタ変数を、削除位置のポインタ変数は、書き込み位置のポインタ変数を追い越さないような制御をしながら、入力されたデータを蓄積する、リングバッファ形式で管理されるとする。さらに、データ保持部１２０は、蓄積したデータのコピーを制御部１２９の指示でキャンセラに入力する。また、データ保持部１２０は、キャンセラ１２１から復調済みの信号による干渉を抑圧したデータが入力され、データ保持部１２０に保持されている信号を更新する。
【０１２５】
キャンセラ１２１は、データ保持部１２０から入力された信号から、復調情報蓄積部１３２から入力された信号と、チャネル推定・保持部１３０から入力されたチャネル情報を用いて、１つ前の処理で復調したデータによる信号を引き、タイミング同期部１２２とデータ保持部１２０に入力する。ただし、１回目の復調処理においては、チャネル推定・保持部１３０からも、復調情報蓄積部１３２からも入力がないため、入力された受信信号をそのままタイミング同期部１２２とデータ保持部１２０に入力する。
【０１２６】
タイミング同期部１２２は、第１の実施形態のタイミング同期部３８と同様に、入力されたディジタル信号を少なくとも同期用プリアンブル長蓄積してき、１サンプルずつずらしながら、受信信号と既知のタイミング同期用プリアンブルを用いて相関を求め、相関のピークを検出する。
【０１２７】
タイミング同期部１２２は、検出されたピークを用いてタイミング同期を行なう。タイミング同期部１２２で、ピークが検出され、タイミング同期が行なわれたら、タイミング同期部１２２は、チャネル推定用プリアンブルをチャネル推定・保持部４１に入力し、チャネル推定用プリアンブルに続くサンプルをピーク検出部１２３に入力する。
【０１２８】
ピーク検出部１２３は、タイミング同期部１２２で、受信タイミングの同期を取った信号に対して、式８のように、時刻ｔに受信した信号と、時刻ｔ＋Ｔｓに受信した信号の自己相関を用いて、タイミング同期したＯＦＤＭ信号が受信しているかを検出する。
【０１２９】
ピーク検出部１２３は、タイミング同期部１２２で検出したタイミングでのピークが検出されない場合は、タイミング同期部１２２で同期をとったデータの受信は終了したとして、制御部１２９に通知する。ピーク検出部１２３は、タイミング同期部１２２で検出したタイミングでのピークを検出した場合は、データを受信していると判断し、ＯＦＤＭ信号長の受信信号を参照区間算出部１２４と乗算部１２７に入力する。
【０１３０】
参照区間算出部１２４は、入力されたＯＦＤＭ信号から、参照区間を決定し、前方算出区間の受信信号をＭＭＳＥ部１２６に、後方参照区間の受信信号をアレー合成部１２５に入力する。参照区間の決定方法は後述する。
【０１３１】
アレー合成部１２５は、参照区間算出部１２４から入力された後方参照区間の受信信号Ｘtail（ｔ）に、ＭＭＳＥ部１２６から入力されたウェイトＷを式（６）の様に乗算する。所定の繰り返し回数処理までの間、アレー合成部１２５は後方参照区間の受信信号のアレー合成出力ｙ（ｔ）をＭＭＳＥ部１２６に入力する。所定の繰り返し回数の処理が終了したら、アレー合成部１２５は、乗算部にＭＭＳＥ部１２６から入力されたウェイトＷを乗算部１２７と、チャネル推定・保持部１３０に通知する。
【０１３２】
ＭＭＳＥ部１２６は、参照区間算出部４３から入力された前方参照区間の受信信号Ｘ（ｔ）と、アレー合成部１２５から入力された後方参照区間の受信信号のアレー合成出力ｙ（ｔ）を用いて、式７に表される評価関数が最小になるようなウェイトＷを算出する。
【０１３３】
チャネル推定・保持部１３０は、タイミング同期部１２２から入力されたチャネル推定用プリアンブルの信号から、ウェイト乗算前のチャネルを推定する。アレー合成部１２５から、ウェイトＷが通知されたら、既に推定した、ウェイト演算前のチャネル情報に、アレー合成部４４から通知されたウェイトを乗算し、ウェイト乗算後のチャネルを推定する。推定されたウェイト演算後のチャネル情報は等化部１３１に入力される。チャネル推定・保持部１３０は、制御部１２９から指示を受け、ウェイト乗算前のチャネル情報をキャンセラ１２１に通知する。
【０１３４】
乗算部１２７は、アレー合成部１２５より入力されたウェイトＷを、ピーク検出部１２３から入力された受信信号行列Ｘ´（ｔ）に乗算し、等化部１３１に入力する。
【０１３５】
等化部１３１は、乗算部１２７から入力された信号を、チャネル推定・保持部１３０から入力された、ウェイト乗算後のチャネルを用いて等化し、復調部１２８に入力する。復調部１２８は、入力された信号を、復調し、データを出力する。また、復調部１２８は、復調されたデータを復調情報蓄積部１３２に入力する。
【０１３６】
復調情報蓄積部１３２は、入力された復調情報を蓄積していき、制御部１２９から指示があったら、蓄積していた復調データを再変調し、チャネル推定用プリアンブル、タイミング同期用プリアンブルを付加した信号をキャンセラ１２１に入力する。
【０１３７】
制御部１２９は、各機能ブロックの制御を行なう。例えば、制御部１２９は、ピーク検出部１２３からピークの検出が終了したことを通知される。ピーク検出の通知を受けた制御部１２９は、復調情報蓄積部１３２にはキャンセラ１２１に蓄積しているデータを入力するように、チャネル推定・保持部１３０にはキャンセラ１２１にウェイト乗算前のチャネル情報を入力するように指示する。また、データ保持部１２０には、現在のデータのコピーの出力を終了するように指示し、再度保持しているデータのはじめからコピーを出力しだすように指示する。
【０１３８】
図２０Ａおよび図２０Ｂは、参照区間算出部１２４が選択する前方算出区間と後方算出区間の決定方法の一例を示す図である。なお、先にも説明したように本実施形態では、基本的にガード区間に含まれるサンプル数はウェイト演算をするのに十分であるとしている。しかし、サンプル数が不足した場合には、１回のウェイト演算毎に、時間領域で隣接する複数のＯＦＤＭ信号のガード区間を用いてウェイトを演算しても良い。
【０１３９】
図２０Ａは、１回のウェイト演算に対して１つのＯＦＤＭ信号のガード区間を用いる場合の、参照区間算出部１２４が選択する前方算出区間と後方算出区間の決定法の一例を示す図である。タイミング同期部１２２で、ＯＦＤＭ信号区間Ｄ１４１、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間Ｄ１４０、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間Ｄ１４２、としてＯＦＤＭのタイミング同期をとる。
【０１４０】
ＯＦＤＭ信号１４１のウェイト演算を行なう際に、１回目の演算では、区間Ｄ１４６を前方参照区間、区間Ｄ１４７を後方参照区間として決定する。次に更新１回目では、区間Ｄ１４６を前方参照区間、区間Ｄ１４７を後方参照区間として決定する。同様の方法で、所定の繰り返し回数のウェイトの更新を繰り返す。
【０１４１】
同様に、ＯＦＤＭ信号区間Ｄ１４４のウェイトを演算する際、初回のウェイト演算では、Ｈｅａｄ  ＧＩ区間Ｄ１４３から、区間Ｄ１４８、Ｔａｉｌ  ＧＩ区間から区間Ｄ１４９を選択し、ウェイトを演算し、所定の繰り返し回数ウェイトの更新を繰り返す。
【０１４２】
以上のように、ウェイト算出時に、ウェイト演算に用いる前方参照区間と後方参照区間を変えることで、所望信号にヌルを向けてしまう確率が下がる。なお、ここでのウェイト算出とは、１つのＯＦＤＭ信号の復調に用いるウェイトを決定することを示し、アレー合成部１２５から、乗算部１２７にウェイトを入力するタイミングを示す。
【０１４３】
これにより、定期的に変更される参照区間のうち、いずれかの区間では所望信号に対して周期性が保たれている区間が含まれ、所望信号にヌルが向く可能性が下がる。なお、ウェイト演算に用いる前方参照区間と後方参照区間は、１つのＯＦＤＭ信号の復調に用いるウェイトを決定する毎に変更することに限定されず、複数回のウェイト算出のうちいずれかのタイミングで変更すればよい。また、これに加えて、ウェイト更新ごとに参照区間を変更しても良い。
【０１４４】
図２０Ｂは、１回のウェイト演算に２つのＯＦＤＭ信号のＨｅａｄ  ＧＩ区間とＴａｉｌ  ＧＩ区間を用いる場合の、参照区間算出方法の一例を示す図である。例えば、区間Ｄ１６４のＯＦＤＭ信号を復調する場合について説明する。図２０Ｂに示す一例では、区間Ｄ１６４のＯＦＤＭ信号に対するウェイトを演算するのに、区間Ｄ１６１と区間Ｄ１６４のＯＦＤＭ信号を用いる。初回のウェイト演算では、前方参照区間として区間Ｄ１６６と区間Ｄ１６８、後方参照区間として、区間Ｄ１６７と区間Ｄ１６９の受信信号を用いる。
【０１４５】
次に１回目のウェイト更新では、前方参照区間として区間Ｄ１６６と区間Ｄ１６８、後方参照区間として区間Ｄ１６７と区間Ｄ１６９の受信信号を用いる。同様の方法で、所定の繰り返し回数ウェイト更新を繰り返す。
【０１４６】
同様に、区間Ｄ２５１のＯＦＤＭ信号を復調する場合、図２０（Ｂ）に示す一例では、区間Ｄ１６４のＯＦＤＭ信号と区間Ｄ２５１のＯＦＤＭ信号を用いる。区間Ｄ２５１のＯＦＤＭ信号に対する初回のウェイト演算では、前方参照区間として区間Ｄ２６０と区間Ｄ２５３、後方参照区間として、区間Ｄ２６１と区間Ｄ２５４の受信信号を用いる。
【０１４７】
次に１回目のウェイト更新では、前方参照区間として区間Ｄ２６０と区間Ｄ２５３、後方参照区間として区間Ｄ２６１と区間Ｄ２５４の受信信号を用いる。同様の方法のウェイト更新を、所定の繰り返し回数繰り返す。
【０１４８】
以上のように、複数のＯＦＤＭ信号のガード区間を用いてウェイトを演算する場合も、１つのＯＦＤＭ信号に対するウェイトの算出時に参照区間を変えることで、いずれかの区間では所望信号に対して周期性が保たれており所望信号にヌルが向く可能性が下がる。なお、１つのＯＦＤＭ信号に対するウェイト演算に複数のＯＦＤＭ信号のガード区間を用いる場合においても、参照区間の変更タイミングはウェイト算出毎に限定されず、複数回のウェイト算出時のうち、いずれかのタイミングであれば良い。
【０１４９】
図２１は、アクセスポイント２３がデータを受信し、復調するフローチャートである。アクセスポイント２３が備えるタイミング同期部１２２は、キャンセラ１２１から入力され蓄積したタイミング同期用プリアンブル長のサンプルと、既知のタイミング同期用プリアンブルの相関値から、復調する信号を検出する（ステップＳ３０）。タイミング同期部１２２である信号に対してタイミング同期が行なわれたら、タイミング同期部１２２は、タイミング同期用プリアンブルに続く、チャネル推定用プリアンブル区間を、チャネル推定・保持部１３０に入力する。チャネル推定・保持部１３０は、入力されたチャネル推定用プリアンブルから、ウェイト乗算前のチャネルを推定し、保持する（ステップＳ３１）。
【０１５０】
ウェイト乗算後のチャネル推定が終了したら、ピーク検出部１２３は、タイミング同期部１２２から入力された、複数のＯＦＤＭ信号で構成されたデータから、ピークを検出し（ステップＳ３２）、１―ＯＦＤＭ信号を参照区間算出部１２４に入力する。
【０１５１】
ステップＳ３２で、ピークを検出しなかった場合、制御部１２９に通知し、制御部１２９は、チャネル推定・保持部１３０からキャンセラ１２１に等化前のチャネル情報を入力するように制御し、同時に、復調情報蓄積部１３２に蓄積している復調情報を再変調してキャンセラに入力するように指示する。また、制御部１２９は、データ保持部１２０に、蓄積しているデータの先頭から、再度タイミング同期を開始するように、データ保持部１２０に指示する。
【０１５２】
データ保持部１２０は、制御部１２９の指示を受け、蓄積しているデータのコピーをキャンセラに入力し、入力したデータから、チャネル推定・保持部１３０と復調情報蓄積部１３２から入力された情報を用いて、復調後の情報による干渉を取り除き（ステップＳ３９）、干渉を取り除いた信号を、タイミング同期部１２２とデータ保持部１２０に入力する。その後、タイミング同期（ステップＳ３０）に戻る。
【０１５３】
参照区間算出部１２４は、ピーク検出部１２３からＯＦＤＭ信号が入力されたら、所定の参照区間を算出し、前方参照区間をＭＭＳＥ部１２６に、後方参照区間をアレー合成部１２５に入力する（ステップＳ３３）。ＭＭＳＥ部１２６は、アレー合成部１２５から入力された後方参照区間のアレー合成出力と、参照区間算出部１２４から入力された前方参照区間のサンプルを用いて、ウェイト演算し（ステップＳ３４）、アレー合成部１２５に入力する。アレー合成部１２５では、繰り返し処理の回数を確認する（ステップＳ６０）。繰り返し処理が所定の繰り返し回数でなければ、ステップＳ３３に戻る。
【０１５４】
ステップＳ６０で、所定の繰り返し回数に達したら、アレー合成部１２５は、チャネル推定・保持部１３０と、乗算部１２７にウェイトを通知する。チャネル推定・保持部１３０は、既に算出されたウェイト乗算前のチャネルに、アレー合成部１２５から通知されたウェイトを乗算し（ステップＳ３５）、等化部１３１に入力する。このとき、ウェイト乗算前のチャネルの情報は保持しておく。
【０１５５】
乗算部１２７では、アレー合成部１２５から通知されたウェイトを、ピーク検出部１２３から入力されたＯＦＤＭ信号に乗算し（ステップＳ３６）、等化部１３１に入力する。等化部１３１では、乗算部１２７から入力された信号を、チャネル推定・保持部１３０から入力されたチャネル情報を用いて等化する（ステップＳ３７）。
【０１５６】
復調部１２８は等化部１３１から入力された信号を復調する（ステップＳ３８）。復調したデータは、出力され、復調情報蓄積部１３２に入力される。ステップＳ３８の後、ステップＳ３２に戻り、ピークの検出を行なう。
【０１５７】
以上により、図２１に示した手順を用いた図１９に示すアクセスポイントは、ビームフォーミングを用いて復調することができる。アクセスポイントが所望信号を複数のパスから受信する場合、図２０のような参照区間を用いてウェイトを演算することにより、複数のパスのうちいずれかのパスに関しては周期性が保たれるため、所望信号に関してヌルを向けられにくくなる。また、干渉信号に関しては、複数の参照区間を用いることで、参照区間の周期性が崩れ、ヌルを向けることができる。
【０１５８】
（１）本発明は、以下のような態様を取ることが可能である。すなわち、本発明のアクセスポイントは、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出するタイミング同期部と、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択する参照区間算出部と、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出するウェイト演算部と、前記第１の信号にウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とする。
【０１５９】
このように、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出し、第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択し、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出し、前記第１の信号にウェイトを乗算するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【０１６０】
（２）また、本発明のアクセスポイントは、前記第１の信号および第２の端末装置から送信され少なくとも１つのパスで構成された第２の信号を検出するピーク検出部を更に備え、前記前方参照区間および前記後方参照区間は、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間であると共に、前記第２の信号のうち、少なくとも１つのパスの周期性が崩れている区間であることを特徴とする。
【０１６１】
このように、前方参照区間および前記後方参照区間は、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間であると共に、前記第２の信号のうち、少なくとも１つのパスの周期性が崩れている区間であるので、前記第１の信号を所望信号、前記第２の信号を干渉信号とした場合、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となると共に、干渉信号を受信した入射角度に対してヌルを向けることが出来る。
【０１６２】
（３）また、本発明のアクセスポイントは、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントであって、第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとるタイミング同期部と、ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更する参照区間算出部と、いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出するウェイト演算部と、前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算する乗算部と、を備えることを特徴とする。
【０１６３】
このように、第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとり、ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更し、いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出し、前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【０１６４】
（４）また、本発明のアクセスポイントにおいて、前記任意の時間は、１つのシンボルの復調に要する時間の自然数倍の時間であることを特徴とする。
【０１６５】
このように、任意の時間は、１つのシンボルの復調に要する時間の自然数倍の時間であるので、最適な参照区間を設定することができる。
【０１６６】
（５）また、本発明のアクセスポイントにおいて、前記第１の参照区間および前記第２の参照区間は、前記サイクリックプリフィックスの区間の一部であって、それぞれ前記サイクリックプリフィックスの区間における相対的な位置が異なることを特徴とする。
【０１６７】
このように、前記第１の参照区間および前記第２の参照区間は、前記サイクリックプリフィックスの区間の一部であって、それぞれ前記サイクリックプリフィックスの区間における相対的な位置が異なるので、所望信号にヌルを向けてしまう確率を下げることが可能となる。
【０１６８】
（６）また、本発明の通信方法は、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントの通信方法であって、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出するステップと、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択するステップと、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出するステップと、前記第１の信号にウェイトを乗算するステップと、を含むことを特徴とする。
【０１６９】
このように、第１の端末装置から送信され少なくとも２つのパスで構成された第１の信号を検出し、第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間である前方参照区間および後方参照区間を選択し、前記前方参照区間に含まれるサンプルおよび前記後方参照区間に含まれるサンプルを用いて、ウェイトを算出し、前記第１の信号にウェイトを乗算するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【０１７０】
（７）また、本発明の通信方法は、前記第１の信号および第２の端末装置から送信され少なくとも１つのパスで構成された第２の信号を検出するステップを更に含み、前記前方参照区間および前記後方参照区間は、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間であると共に、前記第２の信号のうち、少なくとも１つのパスの周期性が崩れている区間であることを特徴とする。
【０１７１】
このように、前方参照区間および前記後方参照区間は、前記第１の信号のうち、少なくとも２つのパスの周期性が保持されている区間であると共に、前記第２の信号のうち、少なくとも１つのパスの周期性が崩れている区間であるので、前記第１の信号を所望信号、前記第２の信号を干渉信号とした場合、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となると共に、干渉信号を受信した入射角度に対してヌルを向けることが出来る。
【０１７２】
（８）また、本発明の通信方法は、サイクリックプリフィックスが付加された信号を用いて端末装置と無線通信を行なうアクセスポイントの通信方法であって、第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとるステップと、ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更するステップと、いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出するステップと、前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算するステップと、を含むことを特徴とする。
【０１７３】
このように、第１の端末装置から受信した信号のタイミング同期をとり、ウェイト演算に用いる参照区間を、任意の時間経過後に、第１の参照区間から第２の参照区間に変更し、いずれかの前記参照区間を用いてウェイトを算出し、前記第１の端末装置から受信した信号に前記ウェイトを乗算するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【０１７４】
（９）また、本発明の通信方法において、前記任意の時間は、１つのシンボルの復調に要する時間の自然数倍の時間であることを特徴とする。
【０１７５】
このように、任意の時間は、１つのシンボルの復調に要する時間の自然数倍の時間であるので、最適な参照区間を設定することができる。
【０１７６】
（１０）また、本発明の通信方法において、前記第１の参照区間および前記第２の参照区間は、前記サイクリックプリフィックスの区間の一部であって、それぞれ前記サイクリックプリフィックスの区間における相対的な位置が異なることを特徴とする。
【０１７７】
このように、前記第１の参照区間および前記第２の参照区間は、前記サイクリックプリフィックスの区間の一部であって、それぞれ前記サイクリックプリフィックスの区間における相対的な位置が異なるので、所望信号にヌルを向けてしまう確率を下げることが可能となる。
【０１７８】
以上説明したように、本実施形態によれば、アクセスポイントが、所望信号を複数のパスで受信する場合、少なくとも２つのパスの周期性が保たれた区間をウェイト演算に使用するので、所望信号を受信した入射角度に対してヌルを向ける可能性を低く抑えることが可能となる。
【符号の説明】
【０１７９】
２２−１〜２２−３  アンテナ
２３  アクセスポイント
３５−１〜３５−３  受信部
３６−１〜３６−３  ＡＤ変換部
３８  タイミング同期部
３９−１〜３９−３  ビームフォーミング復調部
４０  制御部
４１  チャネル推定・保持部
４２  ピーク検出部
４３  参照区間算出部
４４  アレー合成部
４５  ＭＭＳＥ部
４６  乗算部
４７  等化部
４８  復調部
４９  ウェイト演算部
１２０  データ保持部
１２１  キャンセラ
１２２  タイミング同期部
１２３  ピーク検出部
１２４  参照区間算出部
１２５、１２６  アレー合成部
１２７  乗算部
１２８  復調部
１２９  制御部
１３０  チャネル推定・保持部
１３１  等化部
１３２  復調情報蓄積部
１３５−１〜１３５−３  受信部
１３６−１〜１３６−３  ＡＤ変換部
２００  アクセスポイント
２０１−１〜２０１−３  受信アンテナ
【図１】
2015005920.tif 000011
【図２Ａ】
2015005920.tif 000012
【図２Ｂ】
2015005920.tif 000013
【図３】
2015005920.tif 000014
【図４】
2015005920.tif 000015
【図５】
2015005920.tif 000016
【図６】
2015005920.tif 000017
【図７】
2015005920.tif 000018
【図８】
2015005920.tif 000019
【図９】
2015005920.tif 000020
【図１０】
2015005920.tif 000021
【図１１Ａ】
2015005920.tif 000022
【図１１Ｂ】
2015005920.tif 000023
【図１１Ｃ】
2015005920.tif 000024
【図１２】
2015005920.tif 000025
【図１３】
2015005920.tif 000026
【図１４】
2015005920.tif 000027
【図１５】
2015005920.tif 000028
【図１６】
2015005920.tif 000029
【図１７】
2015005920.tif 000030
【図１８】
2015005920.tif 000031
【図１９】
2015005920.tif 000032
【図２０Ａ】
2015005920.tif 000033
【図２０Ｂ】
2015005920.tif 000034
【図２１】
2015005920.tif 000035