(57)【要約】  化学組成が、wt％にて：Ｃ：≦０．１、Ｓｉ：≦２、Ｍｎ：０．１〜２、Ｓ：０．０８〜０．４、Ｃｒ：１６〜２５、Ｎｉ：≦２、Ｍｏ：１〜５、Ｃｕ：０．０１〜３．０、Ｃａ：≦０．００６、Ｓｎ：≦０．１５、Ｂ：≦０．０２、Ｘ：０．０１〜０．５および／またはＲＥＭ：０．０１〜１、残部：Ｆｅおよび不純物、上記Ｘは２×Ｔｅ＋１×Ｓｅ＋１×Ｂｉであることを特徴とするフェライトステンレス鋼。この鋼は、対応する鉛含有鋼と比較して、被削性および耐食性が共に良好である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
化学組成が、wt％にて：
Ｃ  ：≦０．１
Ｓｉ：≦２
Ｍｎ：０．１〜２
Ｓ  ：０．０８〜０．４
Ｃｒ：１６〜２５
Ｎｉ：≦２
Ｍｏ：１〜５
Ｃｕ：０．０１〜３．０
Ｃａ：≦０．００６
Ｓｎ：≦０．１５
Ｂ  ：≦０．０２
Ｘ  ：０．０１〜０．５および／またはＲＥＭ：０．０１〜１
残部：Ｆｅおよび不純物、上記Ｘは２×Ｔｅ＋１×Ｓｅ＋１×Ｂｉ
であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項２】
請求項１において、Ｃｒ含有量が１８〜２２wt％、望ましくは１９〜２１wt％であり、および／または、Ｎｉ含有量が≦１wt％、望ましくは≦０．５wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項３】
請求項１またｈ２において、Ｃ含有量が≦０．０５wt％、望ましくは≦０．０３wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項４】
請求項１から３までのいずれか１項において、Ｍｎ含有量が０．２〜１．５wt％、望ましくは０．４〜１．５wt％であり、および／または、Ｓ含有量が０．１〜０．４wt％、望ましくは０．１５〜０．３５wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項５】
請求項４において、Ｃａ含有量が≦０．００２wt％、望ましくは≦０．００１wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項６】
請求項１から５までのいずれか１項において、Ｓｉ含有量が≦１wt％、望ましくは≦０．５wt％であり、および／または、Ｍｏ含有量が１．５〜２．５wt％、望ましくは１．８５〜２．５wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項７】
請求項１から６までのいずれか１項において、Ｃｕ含有量が０．５〜２wt％、望ましくは０．７〜２wt％であり、および／または、Ｂ含有量が０．０００５〜０．０１wt％、望ましくは０．００１〜０．０１wt％であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか１項において、Ｘすなわち２×Ｔｅ＋１×Ｓｅ＋１×Ｂｉの含有量が０．０２〜０．４wt％、望ましくは０．０２〜０．２wt％であり、および／または、ＲＥＭの含有量が０．０１〜０．１であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか１項において、不純物であるＮ、Ｐ、Ｏの含有量が、wt％で：
Ｎ：≦０．０５
Ｐ：≦０．０３
Ｏ：≦０．０５
であることを特徴とするフェライトステンレス鋼。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、低切削速度／小断面を要する用途のために被削性を高め、従来法で製造されるフェライトステンレス鋼に関する。本発明は、２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼のグループに属しており、加工性、被削性、耐食性が高い鉛フリーの材料である。
【背景技術】
【０００２】
従来、小断面を低切削速度で機械加工するためのステンレス鋼の多くは、硫黄、鉛、テルルを被削性向上成分とし添加したフェライト鋼である。環境法案の整備に伴い、鋼の合金成分として鉛の使用は禁止または制限される趨勢である。
【０００３】
被削性を高めたフェライトステンレス鋼の分野では、４３０Ｆ鋼および１８Ｃｒ２Ｍｏ鋼が一般的である。本発明の鋼は、低切削速度かつ小断面が必要な場合に用いることを想定している。そこで、この用途分野で代表的な２０Ｃｒ２Ｍｏが比較の対象となる。２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼のグループは、被削性と耐食性が共に優れているが、この用途分野で低減または完全に排除しようとしている鉛を含有している。このタイプの材料の腐食タイプは孔食である。耐孔食性を表わす単純な尺度としてＰＲＥ値(Pitting Resistance Equivalent：耐孔食性当量)があり、ＰＲＥ＝％Ｃｒ＋３．３×％Ｍｏ＋１６×％Ｎで表わされる。
【０００４】
本発明の鋼は、鉛フリーの材料であり、市場のこの技術分野で代表的な材料に比べて被削性が高く耐食性も十分な材料である。
【０００５】
アメリカ合衆国特許第6,033,625号に記載されているフェライトステンレス鋼は、鉛、テルル、セレン、カルシウム、硫黄を被削性向上成分として添加して良く、モリブデン、銅、ニッケルを耐食性向上成分として添加して良い。この鋼はＰＲＥ値が１９以上である。
【０００６】
また、特開２００１−０９８３５２号公報に記載されているフェライトステンレス鋼は、硫黄を被削性向上成分として添加してある。この鋼は、テルル、鉛、セレン、ビスマスも添加して良い。
【０００７】
更に、特開平１０−１３０７９４号公報に記載されているフェライトステンレス鋼は、硫黄、鉛、セレン、テルル、カルシウムを被削性向上成分として添加して良く、モリブデン、銅を耐食性向上成分として添加して良い。この鋼はＰＲＥ値が２０以上である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、被削性を高めたフェライトステンレス鋼を提供することを目的とする。
【０００９】
本発明は更に、既存および将来予測される環境法案による要求に対応でき、同時に、同技術分野の代表的な既存鋼に比べて被削性および耐食性が良好な鋼を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明によれば、wt％で：
Ｃ  ：≦０．１
Ｓｉ：≦２
Ｍｎ：０．１〜２
Ｓ  ：０．０８〜０．４
Ｃｒ：１６〜２５
Ｎｉ：≦２
Ｍｏ：１〜５
Ｃｕ：０．０１〜３．０
Ｘ  ：０．０１〜０．５  および／または  ＲＥＭ：０．０１〜１
残部：Ｆｅおよび不純物、上記Ｘは〔２×Ｔｅ＋１×Ｓｅ＋１×Ｂｉ〕
を含むフェライトステンレス鋼が提供される。
【００１１】
不純物以外に、添加元素としてＣａ、Ｓｎ、Ｂを含有しても良い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下に本発明を更に詳細に説明する。以下に示す種々の組成はいずれも例示であって、本発明を制限するものではない。
【００１３】
本発明のフェライトステンレス鋼は、wt％で：
Ｃ  ：≦０．１
Ｓｉ：≦２
Ｍｎ：０．１〜２
Ｓ  ：０．０８〜０．４
Ｃｒ：１６〜２５
Ｎｉ：≦２
Ｍｏ：１〜５
Ｃｕ：０．０１〜３．０
Ｃａ：≦０．００６
Ｓｎ：≦０．１５
Ｂ  ：≦０．０２
Ｘ  ：０．０１〜０．５、および／または  ＲＥＭ：０．０１〜１
残部：Ｆｅおよび不純物、上記Ｘは〔２×Ｔｅ＋１×Ｓｅ＋１×Ｂｉ〕
を含む。
【００１４】
硫黄（Ｓ）は、ＭｎＳやＣｒＳなどの硫化物を形成して被削性を高める。これらの硫化物は切屑の形成および破砕を促進し、それにより機械加工費および工具摩耗を低減する。しかし、硫黄含有量が多くなると熱間加工性に問題が生じ、耐食性も低下する。硫黄含有量は０．４wt％以下とすべきであり、０．０８〜０．４wt％の範囲内、望ましくは０．１〜０．４wt％、最も望ましくは０．１５〜０．３５wt％とすべきである。
【００１５】
テルル（Ｔｅ）は、硫化物系介在物の形状を調整するために添加する。テルルはマンガンと結合してＭｎＳ介在粒の形態を変える。テルルの含有量が多くなると、テルルとマンガンとの関係が弱い場合には、熱間加工性が低下する。テルル含有量は０．２wt％以下とすべきであり、０．０１〜０．２wt％の範囲内、望ましくは０．０１〜０．０１５wt％、最も望ましくは０．０１〜０．１とすべきである。セレンおよびビスマスもテルルと同じ目的で添加する。望む結果を得るには、２×Ｔｅ＋Ｓｅ＋Ｂｉの含有量は０．０１〜０．５wt％の範囲内、望ましくは０．０２〜０．４wt％、最も望ましくは０．０２〜０．２wt％としなくてはならない。
【００１６】
マンガン（Ｍｎ）は、硫黄を結合して硫化マンガンを形成し、鋼の被削性を高める。鋼中のマンガン量は硫化物系介在物の形態に影響する。マンガンはオーステナイト安定化元素なので、マンガン含有量は少なくしなくてはならない。通常、ステンレス鋼のマンガン含有量を制限するのは、マンガン含有量が多くなると耐食性に悪影響があるからである。マンガン添加量は、２．０wt％以下とすべきであり、０．１〜２．０wt％の範囲内、望ましくは０．２〜１．５wt％、最も望ましくは０．４〜１．５wt％とすべきである。
【００１７】
クロム（Ｃｒ）は、耐食性に関して非常に重要な元素である。それは、Ｃｒには鋼表面にＣｒ２Ｏ３の不働態層を形成する能力があるからである。フェライト組織を確保するために、クロム含有量は１６wt％以上とすべきである。良好な耐孔食性を確保するには、クロム含有量を１９wt％以上とする必要がある。したがって、クロム含有量は１６〜２５wt％の範囲内、望ましくは１８〜２２wt％、最も望ましくは１９〜２１wt％とすべきである。
【００１８】
シリコン（Ｓｉ）は、フェライト安定化作用がある。シリコンは析出硬化元素である。シリコン含有量が多過ぎると、熱間加工性が低下する。しかし、Ｓｉは脱酸剤としてある程度の量は必要である。シリコンの添加量は、２wt％以下、望ましくは１wt％以下、最も望ましくは０．５wt％以下とすべきである。
【００１９】
カルシウム（Ｃａ）は酸化物系介在物の形態に影響を及ぼす。Ｃａ／Ｏ比が高くなると、酸化物の融点が高くなるため、切削時の酸化物の変形能が低下する。その結果、工具摩耗が増加する。カルシウムの添加量は、０．００６wt％以下、０〜０．００２wt％の範囲内、望ましくは０〜０．００１wt％の範囲内とすべきである。
【００２０】
モリブデン（Ｍｏ）は、塩化物環境下での耐食性に極めて効果的なフェライト安定化元素である。モリブデン含有量は１．０〜５．０wt％の範囲内、望ましくは１．５〜２．５wt％、最も望ましくは１．８５〜２．５とすべきである。
【００２１】
銅（Ｃｕ）は、機械加工時の工具寿命の点で被削性に良い効果がある。その理由は、１ｎｍサイズの銅析出物が粒界に沿って析出するからである。銅含有量が多量になった場合の悪影響は、熱間加工性と切屑破砕性の劣化である。銅含有量は０．０１〜３．０wt％の範囲内、望ましくは０．５〜２．０wt％、最も望ましくは０．７〜２．０wt％でなくてはならない。
【００２２】
炭素（Ｃ）はクロムとの結合傾向が強く、粒界にクロム炭化物が析出し、その周囲のマトリクスはクロムが欠乏する。その結果、粒界腐食が起き易くなる。したがって、炭素含有量は極力低くしなくてはならず、０．１wt％以下、望ましくは０．０５wt％以下、最も望ましくは０．０３wt％以下とする。
【００２３】
ボロン（Ｂ）は熱間加工性の改善に寄与する。ただし、多量に添加すると熱間加工性が低下するので、添加量は少量とする。ボロン添加量は０〜０．０２wt％の範囲内、望ましくは０．０００５〜０．０１wt％の範囲内、最も望ましくは０．００１〜０．０１wt％の範囲内である。
【００２４】
窒素（Ｎ）はオーステナイト形成元素である。フェライト材料中の窒素の固溶量は低い。窒素はＰＲＥ値に対して強い好影響があるが、窒素含有量が多過ぎると耐食性が劣化する。クロム窒化物が析出すると、腐食の起点として作用する。更に、窒素含有量が多いと熱間加工性にも悪影響がある。したがって、窒素の含有量は極力低くする。窒素含有量は０．０５wt％以下とする。
【００２５】
ＲＥＭ（希土類金属）は被削性向上添加物として用いる。ＲＥＭは多数の元素の総称であり、例えばセリウム、ランタン、プラセオジミウム、ネオジウムなどが含まれる。ＲＥＭは非金属介在物の形状を変化させる。ＲＥＭはミッシュメタルまたは単体元素として添加できる。実際上は、ＲＥＭの添加量は１wt％以下、望ましくは０．１wt％以下である。
【００２６】
錫（Ｓｎ）は低速切削時の被削性を向上させる添加物として作用する。錫の含有量は０．１５wt％以下、望ましくは０．１０wt％以下とする。
【実施例】
【００２７】
＜試験方法の説明＞
供試材料を高周波炉で溶解し、鋳造、加熱、鍛造により作製した。鍛造後に、サンプルを十分に研磨し、圧延および急冷した。サンプルを焼鈍し、水冷した後に、従来の引抜き装置により引抜いた。最後に材料を直線化した後、研磨して試験に供した。
【００２８】
被削性を評価するために、供試材料をドリル加工、旋削、切屑破砕について試験した。更に、耐食性を評価するために、中性塩噴霧試験（neutral salt spray test: NSS）、塩化銅加速塩噴霧試験（copper chloride accelerated salt spray test: CASS）、孔食試験（pitting corrosion test: CPT）を行った。ドリル加工および旋削の比較材料として２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼を用い、以下比較材料として主として２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼を用いた。
【００２９】
表１に、供試材料および比較材料について、化学組成およびＰＲＥ値（いずれもwt％）を示す。ＲＥＭ含有材料については、ミッシュメタルで添加した。
【００３０】
【表１】
2008505247.tif 000002
【００３１】
＜ドリル加工試験＞
ドリル加工試験では、同一のドリルで加工できた個数を調べた。加工手順は、最初にセンター穴開け加工してから、一体型タングステンカーバイドドリルで加工した。
【００３２】
ドリル加工中、規則的な間隔でドリルを検査した。刃先の欠けや構成刃先の形成を記録し、切屑の形状についても記録した。刃先の欠けによって仕様寿命が４４０個以下に限定された場合については、再試験を行った。図１に、試験した各鋼組成についてドリル穴あけ個数をまとめて示す。試験を２回行った場合はその平均値を示した。
【００３３】
図１に示すように、４種類の鋼組成のドリル加工性が他より優れている。構成刃先の形成および刃先の欠けといった観点から、これら４種類の材料を表２に示すようにランク分けした。
【００３４】
【表２】
2008505247.tif 000003
【００３５】
＜旋削試験＞
旋削試験に用いたサンプルは、種々の加工方向（プランジ切削、長手方向加工を切り込み深さを一定または変化させて行う）について試験するためについて試験するために外形加工を同一の旋削インサートで同時に行えるように設計した。
【００３６】
加工手順は、外形旋削した後に、切り離しを行った。被膜付き超硬合金インサートを用いた。
【００３７】
１００個を作製した後に、１０個を抜き取り、直径を測定して、全加工期間中の寸法変化を調べた。１種類の材料について合計で１１００個を作製した。
【００３８】
加工期間中の最大直径の変化を傾向線で表すことができる。傾向線を直線と仮定すると、下記の式で表すことができる。
【００３９】
最大直径＝傾き×時定数＋Ｃ
Ｃは直線が直径軸に交差する点である。これから傾向線の傾きが求まる。
【００４０】
理論上は、工具の刃が摩耗減少するのに伴って加工品の直径は増加し、傾向線の傾きは正になるはずである。表３に、旋削試験結果をまとめて示す。
【００４１】
【表３】
2008505247.tif 000004
【００４２】
小さい負の値をゼロと仮定し、傾向線の傾きが小さいことは工具摩耗が遅いことを意味すると仮定すると、試験した材料のランクは表４のようになる。
【００４３】
【表４】
2008505247.tif 000005
【００４４】
＜切屑破砕性＞
長手方向旋削で、被膜付き超硬合金インサートを用い、送りを２水準、寸法を２水準として、切屑破砕性を試験した。送りと旋削直径との各組み合わせについて、切屑を回収し、５段階に判定して表５に示した。最低の判定段階すなわち「不可」は破砕していない長い切屑に対する判定であり、それから順に切屑が短くなるに従って判定段階は良くなる。
【００４５】
表５の結果から、全ての供試材料が比較材料２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼と同等以上の切屑破砕性を備えていることが分かる。最良の切屑破砕性はＳｎ添加した材料９８３１４の旋削で得られた。次に良好な切屑は、更に短くて微小な切屑であり、ＲＥＭ添加した２種類の材料９８３１５と９８３１６、およびテルル添加した２種類の材料９８３１０と９８３１１で得られた。テルル添加した材料のうちの２種類は比較材料と同レベルであり、切屑破砕性試験では最低の結果であった。
【００４６】
【表５】
2008505247.tif 000006
【００４７】
＜被削性試験結果＞
以上行った３種類の被削性試験の結果によると、種々の材料はそれぞれ異なる加工条件で異なる被削性を示すことが分かる。例えば、テルル添加材料は大粒径でありかつ大きな丸い硫化物があり、ドリル加工試験で最高の結果を出した。しかし、全般的に被削性が良好な材料を区別するために、各フェライト材料を相対的に重み付けした。経験上、意図する用途分野内の複数の製品については、ドリル加工はもっとも重要な加工形態であり、次が切屑破砕性で最後が旋削である。そのため、最終的な判定は、ドリル加工性に最も重点を置いており、次が切屑破砕性、最後に旋削性とした。これを表６に示す。
【００４８】
【表６】
2008505247.tif 000007
【００４９】
＜腐食試験＞
下記の腐食試験を行った。
【００５０】
◆  中性塩噴霧試験（ＮＳＳ）
◆  塩化銅加速塩噴霧試験（ＣＡＳＳ）
◆  電気化学的に臨界孔食温度（ＣＰＴ）を求めた。
【００５１】
被削性が最も良かった３種類の供試材料と比較材料２０Ｃｒ２Ｍｏ鋼について、腐食試験を行った。ＮＳＳはＳＳ−ＩＳＯ９２２７に従って行った。ＣＡＳＳはＳＳ−ＩＳＯ９２２７に従ったが、９６時間ではなく１６時間とし、５０℃ではなく２５℃で行った。
【００５２】
＜ＮＳＳおよびＣＡＳＳ＞
各組成毎に３個のサンプルを脱脂し、秤量した。試験完了後にサンプルを目視検査し、腐食性生物の程度を記録した。サンプルを下記のように評価した。
【００５３】
Ａ＝腐食は認められず
Ｂ＝幾分腐食（表面の２０％未満）
Ｃ＝かなり腐食（表面の２０〜７０％）
Ｄ＝激しく腐食（表面の７０％超）
サンプルを酸洗して清浄化した後、秤量して重量損失を算出した。最後に、サンプルを実態顕微鏡で走査して腐食ピットを調べた。各組成毎に、３種類の試験毎に、平均値と分布を求めた。表８に、腐食試験の結果を示す。
【００５４】
＜ＣＰＴ＞
耐孔食性の試験は、定電位法により、塩化物イオンを含む溶液中にサンプル全体を浸漬して行った。表７に実験条件を示す。溶液は窒素ガスでパージして脱空気した。サンプルに電圧を接続して極性を付与し、サンプル表面の電気化学反応を制御した。他のパラメータは一定に保ちながら、温度を２０℃から５℃刻みで昇温した。ＣＰＴ値は電流が１０μＡ／ｃｍ２を超えた温度として定義する。サンプル温度が９５℃を超えた場合には、この温度を記録して、試験を終了した。
【００５５】
ＣＰＴ値が最も高い材料が、塩化物イオン含有環境中での耐孔食性が最も優れている。各組成毎に試験を６回行って、平均値と分布を求めた。表８に結果を示す。
【００５６】
【表７】
2008505247.tif 000008
【００５７】
＜腐食試験結果＞
ＣＰＴ試験では、３種類の供試材料は比較材料より良好であった。他の試験では、供試材料のうちで最も耐食性の高いものが比較材料と同等であった。他の供試材料はそれよりも幾分劣っていた。
【００５８】
【表８】
2008505247.tif 000009
【００５９】
以上の試験結果から、本発明の鋼は被削性が良好であると共に耐食性も良好であることが明瞭である。加えて、本発明の鋼は鉛フリーである。
【００６０】
本発明の鋼は、従来の方法で製造することが望ましいが、粉末冶金法で製造しても良い。
【００６１】
＜理論計算＞
供試材料の他に、Thermo-Calc(version Q, data base CCTSS)を用いて幾つかの理論計算を行い、硫化物、炭化物、窒化物の存在を評価した。これらの計算は平衡状態を仮定しているので、実際の現象の単なる目安である。
【００６２】
計算に際しては、Ｓ、Ｃ、Ｎ、Ｍｏ、Ｃｒをそれぞれ単独で変化させた（他の成分は一定として）。Ｔｅ、Ｓｅ、Ｂｉは、用いたデータベースにこれらの元素を入れるためのデータが含まれていなかったので、計算に入れなかった。１．０wt％を超えるＣｕについても同様である。
【００６３】
図２に、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎを含有する組成についてＭｎＳ含有量の計算値を示す。硫黄含有量を０．１０％〜０．３５％の範囲で変化させた。ＭｎＳ含有量はＳ含有量の増加に伴って増加している。
【００６４】
図３に、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎを含有する組成についてＭ２３Ｃ６含有量の計算値を示す（ＭはＣｒ単独またはＣｒとＭｏの組み合わせ）。炭素含有量を０．０１〜０．１％の範囲で変化させた。
【００６５】
図４に、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０３％Ｃを含有する組成についてＣｒ２Ｎ含有量の計算値を示す。Ｎ含有量を０．０４〜０．０５％の範囲で変化させた。
【００６６】
更に、Ｍｏ含有量およびＣｒ含有量をそれぞれ変化させたときにシグマ相が生成する危険性を評価した。図５に、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎを含有し、Ｃｒ含有量を２０〜２５％とした組成について、図６に、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎを含有しＭｏ含有量を１．８５〜２．５％とした組成について、それぞれ計算結果を示す。Ｃｒ含有量およびＭｏ含有量が増加するとシグマ相の生成する危険性が高まる。しかし、シグマ相の生成は製造中の反応時間に大きく依存しているので、実際にシグマ相が存在するか否かは不明である。表１に示した実際の組成についてはシグマ相は観察されなかった。したがって、本発明の鋼は、適正な製造方法を用いる限り、シグマ相は回避できる。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】図１は、本発明の各材料と比較材料２０Ｃｒ２Ｍｏについて、同一のタングステンカーバイドドリルによる穴開け個数を比較して示す。
【図２】図２は、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎで、Ｓ含有量を０．１０〜０．３５％で変化させた組成についてＭｎＳ分率の計算値を示す。
【図３】図３は、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０５％Ｎで、Ｃ含有量を０．０１〜０．１％で変化させた組成についてＭ２３Ｃ６分率の計算値を示す。
【図４】図４は、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、２１％Ｃｒ、０．５％Ｎｉ、２．５％Ｍｏ、１％Ｃｕ、０．０３％Ｃで、Ｎ含有量を０．０４〜０．０５％で変化させた組成についてＭｎＳ分率の計算値を示す。
【図５】図５は、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、０．５％Ｎｉ、１％Ｃｕ、２．５％Ｍｏ、０．０５％Ｎで、Ｃｒ含有量を２０〜２５％で変化させた組成についてσ相分率の計算値を示す。
【図６】図６は、０．０３％Ｃ、０．５％Ｓｉ、１．５％Ｍｎ、０．３５％Ｓ、０．５％Ｎｉ、１％Ｃｕ、２１％Ｃｒ、０．０５％Ｎで、Ｍｏ含有量を１．８５〜２．５％で変化させた組成についてσ相分率の計算値を示す。
【図１】
2008505247.tif 000010
【図２】
2008505247.tif 000011
【図３】
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【図４】
2008505247.tif 000013
【図５】
2008505247.tif 000014
【図６】
2008505247.tif 000015
【国際調査報告】
2008505247.tif 000016
2008505247.tif 000017
2008505247.tif 000018