(57)【要約】【課題】加硫時間を短縮できるゴム組成物及びこのゴム組成物を用いてなる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分（Ａ）及び有機過酸化物（Ｂ）を含み、１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１１０℃以上、１８０℃以下であり、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）によって６０℃以上、２３０℃以下の温度範囲内で測定された反応熱量が３０Ｊ／ｇ以上であるゴム組成物、及び、前記ゴム組成物からなるゴム部材をタイヤ内部に配置してなる空気入りタイヤ。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分（Ａ）及び有機過酸化物（Ｂ）を含み、
１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１１０℃以上、１８０℃以下であり、
示差走査型熱量計（ＤＳＣ）によって６０℃以上、２３０℃以下の温度範囲内で測定された反応熱量が３０Ｊ／ｇ以上である、ゴム組成物。
【請求項２】
さらに、不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）を含む、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）を１０質量部以上、６０質量部以下で含む、請求項２に記載のゴム組成物。
【請求項４】
１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１２０℃以上、１８０℃以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載のゴム組成物。
【請求項５】
ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、有機過酸化物（Ｂ）を０．１質量部以上、７．０質量部以下で含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載のゴム組成物。
【請求項６】
不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）が、（メタ）アクリル酸亜鉛である、請求項２〜５のいずれか１項に記載のゴム組成物。
【請求項７】
さらに、充填剤が、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して４５質量部以下で含まれる、請求項１〜６のいずれか１項に記載のゴム組成物。
【請求項８】
前記有機過酸化物（Ｂ）は、過安息香酸、過酸化ベンゾイル、クメンパーオキシド、ジクミルパーオキシド、１，１−ビス(１，１−ジメチルエチルペルオキシ)シクロヘキサン、ｔ−ブチルペルオキシラウレート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサネートからなる群から選ばれる少なくとも２種類からなる、請求項１〜７のいずれか１項に記載のゴム組成物。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のゴム組成物からなるゴム部材をタイヤ内部に配置してなる、空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物及び空気入りタイヤに関し、詳しくは、加硫したときに加硫時間を短縮できるゴム組成物、及びこのゴム組成物を用いてなる空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤは、種々のゴム練り生地を切断したり、重ね合わせたり、つなぎ合わせたりして、インナーライナーの外側にカーカスプライ、ベルト、トレッドゴム等のゴム部材を順次積層してタイヤ形状に生造りした加硫前の生造りタイヤ（生タイヤ）を加硫機に装着し、内側をブラダーなどで膨らまし、高内圧、高温下で一定時間時間成型加硫することによって製造される。このタイヤ加硫工程における加熱方法としては、熱板、熱風等の熱媒体を介して熱量を生タイヤに熱伝導させる方法が一般的である。
【０００３】
しかしながら、上記のような方法では、タイヤを構成する肉厚のゴムの中心部までの熱伝導に時間がかかり、加硫時間が長くなるという問題点がある他、中心部を最適に加硫された状態に仕上げようとすると、タイヤ表面部が過加硫になり、ゴム物性が低下し、タイヤの耐摩耗性などの耐久性能が低下する傾向にある。
【０００４】
加硫時間を短縮し、タイヤ表面部の過加硫を防ぐ手段として、予め生タイヤを予熱することによって加硫時においてタイヤの熱伝導を早くする手法（例えば特許文献１及び２）、予熱に誘導加熱を用いる手法（例えば特許文献３及び４）、予めタイヤのゴム部材を予備加硫する手法（例えば特許文献５）、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）によって６０〜２３０℃の温度範囲内で測定された反応熱量が１５Ｊ／ｇ以上であり、反応開始温度が１００℃以上であるゴム組成物を用いる手法（例えば特許文献６）がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−０８３４１３号公報
【特許文献２】特開２００４−０５０４９９号公報
【特許文献３】特開平１０−１２８７６４号公報
【特許文献４】特開２００６−２８９９９５号公報
【特許文献５】特開平０７−２９０４５８号公報
【特許文献６】特開２００９−１３７３４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、生タイヤを予熱する手法では、生タイヤを予熱するために時間がかかる。また、予熱に誘導加熱を用いる手法では、誘導加熱により金属が発熱するため、生タイヤ中のスチールコード部分などが局所的に過熱されやすくなる傾向があり、スチールコードとゴムとの接着性が低下するおそれがある。また、効果的に加熱するために、ゴム中に金属短繊維などの誘電粉を混合する手法では、この誘電粉によってタイヤの破壊特性が低下するおそれがある。また、タイヤのゴム部材を予備加硫させる手法では、ゴム部材の予備加硫に時間がかかる。さらに、いずれの手法においても、生タイヤの予熱又はゴム部材の予備加硫を行うのに特別な装置を要し、タイヤの製造設備及び製造方法が複雑化し、コストがかかる。また、近年益々、加硫の時間短縮が望まれる。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、上記従来技術と比較して、加硫時間を短縮できるゴム組成物及びこのゴム組成物を用いてなる空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、加硫中に発生するゴムの加硫反応の熱を利用することに着眼し、これまでのゴム組成物よりも加硫中に熱を発生するゴム組成物からなるゴム部材を生タイヤに内在させることによって、本発明の課題を解決し得ることを見出した。すなわち、加硫中にゴム部材自身が熱を発生し、該熱によって生タイヤの内部を加熱するものである。本発明は以上の知見に基づいて完成させるに至った。
【０００９】
即ち、本発明は、下記〔１〕〜〔９〕に関する。
〔１〕  ゴム成分（Ａ）及び有機過酸化物（Ｂ）を含み、
１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１１０℃以上、１８０℃以下であり、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）によって６０℃以上、２３０℃以下の温度範囲内で測定された反応熱量が３０Ｊ／ｇ以上である、ゴム組成物。
〔２〕  さらに、不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）を含む、〔１〕に記載のゴム組成物。
〔３〕  ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）を１０質量部以上、６０質量部以下で含む、〔２〕に記載のゴム組成物。
〔４〕  １分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１２０℃以上、１８０℃以下である、〔１〕〜〔３〕のいずれか１つに記載のゴム組成物。
〔５〕  ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、有機過酸化物（Ｂ）を０．１質量部以上、７．０質量部以下で含む、〔１〕〜〔４〕のいずれか１つに記載のゴム組成物。
〔６〕  不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）が、（メタ）アクリル酸亜鉛である、〔２〕〜〔５〕のいずれか１つに記載のゴム組成物。
〔７〕  さらに、充填剤が、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して４５質量部以下で含まれる、〔１〕〜〔６〕のいずれか１つに記載のゴム組成物。
〔８〕  前記有機過酸化物（Ｂ）は、過安息香酸、過酸化ベンゾイル、クメンパーオキシド、ジクミルパーオキシド、１，１−ビス(１，１−ジメチルエチルペルオキシ)シクロヘキサン、ｔ−ブチルペルオキシラウレート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサネートからなる群から選ばれる少なくとも２種類からなる、〔１〕〜〔７〕のいずれか１つに記載のゴム組成物。
〔９〕  〔１〕〜〔８〕のいずれか１つに記載のゴム組成物からなるゴム部材をタイヤ内部に配置してなる、空気入りタイヤ。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、加硫中にラジカル重合を起こす成分をゴム組成物中に配合することにより、その発熱反応により、従来に比べ、加硫中で大きな熱量を用いて加硫時間を短縮させる。また、このゴム組成物からなるゴム部材をタイヤ内部に配置することで、従来と同等程度の耐久性を有しつつ、従来に比べ加硫時間が短縮化された空気入りタイヤが得られる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［ゴム組成物］
本発明のゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）及び有機過酸化物（Ｂ）を含み、１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、１１０℃以上、１８０℃以下であり、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）によって６０℃以上、２３０℃以下の温度範囲内で測定された反応熱量が３０Ｊ／ｇ以上である。
【００１２】
このような反応熱量を有するゴム組成物からなるゴム部材をタイヤ内部に配置することにより、生タイヤを加硫する際に当該ゴム部材が従来に比べて熱を発生することから、生タイヤの中心部にまで熱を伝わりやすくすることが可能となる。これにより、加硫時間を短縮し、ひいてはタイヤ表面部の過加硫を抑制することができる。なお、反応熱量がより高いほど、加硫反応時にゴム部材がより熱を発生して、生タイヤの中心部まで熱が伝わるのがより早くなり、加硫時間をより短縮することが可能である。しかし、タイヤのゴム部材として要求される弾性率、ヒステリシスロス特性、破壊特性等の特性を考慮すると、反応熱量は３０Ｊ／ｇ以上であり、好ましくは３０Ｊ／ｇ以上、５００Ｊ／ｇ以下であり、より好ましくは４０Ｊ／ｇ以上、２００Ｊ／ｇ以下であり、更に好ましくは４０Ｊ／ｇ以上、１２０Ｊ／ｇ以下である。
【００１３】
ここで、本発明において、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）による反応熱量及び反応開始温度の測定は、以下のようにして行われる。好ましくは、６〜１０ｍｇのゴム組成物のペレットの試料を示差走査型熱量計中に置く。それから試料を３℃／分で加熱し、２００〜２３０℃の最終温度まで到達させる。反応熱量は、典型的には１２０℃〜１７５℃で最大となり、６０℃と２３０℃の温度間に現れる試料の反応ピークの面積として記録され、反応熱の尺度としてジュールで測定される。また、反応開始温度は、反応ピークの立ち上がりの温度として測定される。
【００１４】
＜ゴム成分（Ａ）＞
本発明のゴム組成物に用いるゴム成分は特に限定されず、天然ゴムや合成ジエン系ゴムが挙げられる。合成ジエン系ゴムとしては、例えばポリイソプレン合成ゴム（ＩＲ）、シス−１，４−ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等が挙げられる。これらのゴムは、一種でも二種以上のブレンドでもよい。
【００１５】
＜有機過酸化物（Ｂ）＞
本発明のゴム組成物に用いる有機過酸化物は、過安息香酸、過酸化ベンゾイル、クメンパーオキシド、ジクミルパーオキシド、１，１−ビス(１，１−ジメチルエチルペルオキシ)シクロヘキサン、ｔ−ブチルペルオキシラウレート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサネートからなる群から選ばれる少なくとも１種類からなることが好ましく、さらに、これらの有機過酸化物の群から選ばれる２種類以上を組み合わせることがより好ましい。
有機過酸化物の配合量は、ゴム成分１００質量部に対し、好ましくは０．１質量部以上で７．０質量部以下であり、より好ましくは０．１質量部以上で、５．０質量部以下、更に好ましく０．１質量部以上で２．０質量部以下である。有機過酸化物を上記範囲内にすることで、不飽和脂肪酸の金属塩とのラジカル反応において所望の発熱が得られ、加硫時間が短縮化され、かつ、加硫後のゴム部材の耐久性も高い。
ここで、有機過酸化物は、一般的に過酸化水素（Ｈ2Ｏ2）の誘導体とみなされ、すなわちＨ−Ｏ−Ｏ−Ｈの水素原子を有機原子団で置換した化合物であり、有機原子団を変えることにより、その熱分解特性が異なる種々の過酸化物をいう。
【００１６】
また、１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度は、ゴム組成物の加硫時間の短縮化かつ加硫後のゴム部材の過加硫抑制の観点から、１１０℃以上で、１８０℃以下であり、好ましくは１２０℃以上で１８０℃以下、より好ましくは１３０℃以上で１７５℃以下である。
また、１分間を半減期とした場合の有機過酸化物（Ｂ）の分解温度が、上記範囲内にあることで、加硫時間を従来に比べ短縮することができ、タイヤ成型に際し本発明のゴム組成物を用いて部材を加工するときに、ゴム組成物の過加硫が抑制され、より良好な加工性が確保される。
【００１７】
＜不飽和脂肪酸の金属塩（Ｃ）＞
本発明のゴム組成物に用いる不飽和脂肪酸の金属塩は、特に限定されないが、炭素数３〜８を有するα，β−不飽和脂肪酸の金属塩が好ましく、たとえば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸などの金属塩が挙げられる。金属は、二価の金属、好ましくは亜鉛、マグネシウム等が一般的であるが、その他の金属、たとえば、ナトリウム、リチウム、アルミニウム等を用いてもよい。これらの不飽和脂肪酸の金属塩の中では、（メタ）アクリル酸亜鉛が好ましい。
不飽和脂肪酸の金属塩は、ゴム組成物の加硫中にラジカル重合し、このラジカル重合により生じる発熱によって、加硫時間の短縮化を図る観点から、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、６０質量部以下で含み、より好ましくは１５質量部以上であって５０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以上であって３０質量部以下である。
【００１８】
＜加硫剤（Ｄ）＞
本発明のゴム組成物に用いる加硫剤は、一般的なゴム加硫剤（架橋剤）を用いることができる。具体的には、イオン系加硫剤としては粉末イオウ、沈降性イオウ、高分散性イオウ、表面処理イオウ、不溶性イオウ、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェンアマイド（ＣＢＳ）、Ｎ−オキシジエチレンベンゾチアジル−２−スルフェンアマイド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアマイド、２−（チモルポリニルジチオ）ベンゾチアゾール等を例示でき、例えば、０．５〜４ｐｈｒ程度用いることができる。
ここで、「ｐｈｒ」は、「per Hundred Rubber」の略称であり、ゴム成分（ポリマー）１００質量部あたりの質量部を表す。
更に、フェノール樹脂系の加硫剤としては、アルキルフェノール樹脂の臭素化物や、塩化スズ、クロロプレン等のハロゲンドナーとアルキルフェノール樹脂とを含有する混合架橋系等が例示でき、例えば、１〜２０ｐｈｒ 程度用いることができる。その他としては、亜鉛華（５ｐｈｒ 程度）、酸化マグネシウム（４ｐｈｒ 程度）、リサージ（１０〜２０ｐｈｒ程度）、ｐ−キノンジオキシム、ｐ−ジベンゾイルキノンジオキシム、テトラクロロ−ｐ−ベンゾキノン、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（０．２〜１０ｐｈｒ 程度）、メチレンジアニリン（０．２〜１０ｐｈｒ程度）が例示できる。
【００１９】
＜加硫促進剤（Ｅ）＞
本発明では、たとえば、上記のような反応熱量と反応開始温度を有するゴム組成物を得るために、加硫剤の硫黄の配合量を増量したり、加硫促進剤としてチウラム系化合物を使用したりすることが考えられる。
本発明のゴム組成物には、加硫中にゴム組成物をより発熱させるという観点から、加硫促進剤としてチウラム系化合物を配合することも考えられる。チウラム系化合物としては、テトラキス（２−エチルヘキシル）チラウムジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド等が挙げられる。
【００２０】
＜充填剤（Ｆ）＞
本発明では、充填剤を添加してもよく、充填剤としては、例えば、カーボンブラック、シリカ等が挙げられ、好ましくはカーボンブラックである。
カーボンブラックとしては、得られるゴム組成物の加硫ゴム物性の観点から、例えば、ＳＡＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦなど種々のグレードのカーボンブラックを単独に又は混合して使用することができる。
シリカは特に限定されないが、湿式シリカ、乾式シリカ、コロイダルシリカが好ましい。これらは単独に又は混合して使用することができる。
また、充填剤（Ｆ）は、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して４５質量部以下で含まれることが好ましく、４０質量部以下で含まれることがより好ましい。
【００２１】
＜その他の成分＞
また、本発明に用いるゴム組成物には、前記各成分の他に、通常ゴム業界で用いられる軟化剤、粘着付与剤、老化防止剤、その他の加硫促進剤等の各種配合剤を適宜配合することができる。
【００２２】
［空気入りタイヤ］
本発明のタイヤにおいて、上記ゴム組成物を加硫して得られるゴム部材をタイヤ内部に配置する。
上記ゴム組成物を適用するゴム部材としては、トレッドゴム、サイドゴム、少なくとも２つのベルト層からなるベルト、カーカスプライ、トレッドベースゴム、ビード部におけるスティフナーゴム、ベルト層間のゴム、トレッドとベルトとの間のクッションゴム、ベルトとカーカスプライとの間のゴム等が挙げられる。
前記加硫の条件としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、温度１２０℃〜２００℃、加温時間１分間〜６００分間が好ましい。
【００２３】
また、上記ゴム組成物をタイヤのゴム部材に適用する際には、生タイヤゲージが厚いものほど上述した本発明の効果、すなわち加硫時間短縮効果が高く、最も熱が伝わらないタイヤ内部中心やその近傍のゴム部材に上記ゴム組成物を適用すれば、本発明の効果がより得られることとなる。そのため、本発明のゴム組成物を上記ゴム部材の中でも、ベルト、カーカスプライ、トレッドベースゴム、スティフナーゴム、ベルト層間のゴム、トレッドとベルトとの間のクッションゴム、ベルトとカーカスプライとの間のゴム等に適用するのが好ましい。なお、本発明においては、これらのゴム部材中のゴムの総てを上記ゴム組成物で構成してもよいし、該ゴム部材の一部を上記ゴム組成物で構成してもよい。ゴム部材の一部を上記ゴム組成物で構成する場合、ゴム部材の中心部やその近傍に上記ゴム組成物を配すると、本発明の効果がより得られることとなるため好ましい。
【００２４】
また、本発明のタイヤは、常法によってロールなどの開放式混練機やバンバリーミキサーなどの密閉式混練機等の混練り機械を用いて混練りすることによって得られた上記ゴム組成物をタイヤのゴム部材に成形加工後、該ゴム部材をタイヤ内部に配置した生タイヤを形成し、加硫を行なうことで得ることができる。本発明のタイヤにおいては、加硫時に熱を発生する上記ゴム組成物を用いたゴム部材をタイヤ内部に配置することによって、加硫時間が短縮され生産性が向上し、さらにタイヤ表面部の過加硫が抑制されて、タイヤ性能の低下を防ぐことができる。また、本発明のタイヤに充填する気体としては、通常の或いは酸素分圧を調整した空気の他、窒素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスを用いることができる。
【実施例】
【００２５】
以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。
【００２６】
表１に示す配合処方のゴム組成物を混練して得、下記の方法によって反応熱量及び反応開始温度を測定した。また、各実施例及び比較例のゴム組成物をタイヤのスティフナーに用いた。サイズＴＢＲ  １１Ｒ２２．５のタイヤを試作し、試作タイヤを作製する際に要した加硫時間によって評価した。評価結果を表１、２に示す。
【００２７】
《性能評価》
（１）反応熱量及び反応開始温度
セイコーインスツル株式会社製示差走査熱量計を用いて、各ゴム組成物の試料１０ｍｇを３℃／分で加熱し、温度６０℃〜２３０℃における反応熱量及び反応開始温度を測定した。
【００２８】
（２）加硫時間
試作タイヤを加硫した際の加硫最遅延部の加硫度の変化を測定し、その加硫最遅延部の加硫度を比較例に合わせて加硫時間を求めて、比較例１の加硫時間を１００として指数表示した。指数値が低いほど加硫時間が短いことを示す。
【００２９】
（３）ドラム耐久性
試作タイヤをリム組したリム組みタイヤに正規内圧を充填するとともに、荷重６０００ｋｇｆを負荷したドラム上走行試験において、ビード部故障（プライ端またはワイヤチェーファー端のセパレーション）もしくはゴムチェーファーのクラック等によって走行不能になるまでの走行距離を測定した。結果は、比較例１の測定結果を１００として指数表示した。指数値が高いほどドラム耐久性に優れていることを示す。
【００３０】
（４）耐摩耗性
試験タイヤを積載重量１０ｔのトラックに装着し、約２５ｋｍ走行後、溝深さの平均値から１ｍｍ当たりの走行距離を求めて、比較例１の走行距離を１００として指数表示した。指数値が大きいほど耐摩耗性が良好であることを示す。
【００３１】
【表１】
2015224282.tif 000002
【００３２】
※１：  天然ゴム  ＲＳＳ♯３
※２：  タフデン  ２０００Ｒ、旭化成株式会社製
※３：  ジエンＮＦ35Ｒ  旭化成株式会社製
※４：  Ｎ３３０、キャボットジャパン株式会社製
※５：  粉末硫黄  鶴見化学工業製
※６：  ＡＣＩＤ ＣＨＥＭ製、ＰＡＬＭＡＣ １６００．
※７：  ＭＩＤ ＷＥＳＴ ＺＩＮＣ ＣＯ．製、 ２０５Ｐ．
※８：  アクリル酸亜鉛、ＳＩＧＭＡ−ＡＬＤＲＩＣＨ社製
※９：  メタクリル酸亜鉛、ＳＩＧＭＡ−ＡＬＤＲＩＣＨ社製
※１０：  パークミルＤ−４０：日油社製の有機過酸化物
※１１：  パーヘキサＣ−４０：日油社製の有機過酸化物
※１２：  パーブチルＬ：日油社製の有機過酸化物株式会社製
※１３：  パーブチルＯ：日油社製の有機過酸化物株式会社製
【００３３】
【表２】
2015224282.tif 000003
【００３４】
上記※１〜※１３は、上記と同様であり、ここでの記載は省略する。
【００３５】
【表３】
2015224282.tif 000004
【００３６】
上記※１〜※１３は、上記と同様であり、ここでの記載は省略する。
【００３７】
表１、２に示すように、示差走査型熱量計（ＤＳＣ）で測定された反応熱量及び反応開始温度が本発明で規定する範囲内である実施例１〜２１では、加硫時間が比較例１より短縮され、加硫後のゴム部材をタイヤ内部に配置して成る空気入りタイヤは、ドラム耐久性及び耐摩耗性が比較例とほぼ同等であることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明のゴム組成物は、空気入りタイヤの内部に配置されるゴム部材の過流時間を従来に比べ短縮化しつつ、ゴム部材の過加硫を抑制するので、耐久性を有する空気入りタイヤを従来に比べ短時間で得ることができる。また、本発明のゴム組成物を用いたゴム部材を内部に配置してなる空気入りタイヤは、乗用車用、軽乗用車用、軽トラック用、小型トラック用、トラック・バス用、建設車両用等の各種空気入りタイヤとして好適に用いられる。