(57)【要約】【課題】ソーラーパネルを下地フレームに固定するための固定手段を下地フレームに短時間で容易に結合することができるようになるソーラーパネル用架台を提供すること。【解決手段】ソーラーパネル用架台は、地盤に、この地盤から少なくとも一部が露出して設置されている基礎用構造物と、この基礎用構造物で支持され、ソーラーパネル７が配置される下地フレーム６とを含んで構成されており、ソーラーパネル７は下地フレーム６に固定手段１００により固定されているとともに、この固定手段１００は、下地フレーム６に楔手段１２０等による結合手段によって結合され、この結合手段の配置箇所は、ソーラーパネル７よりも下側の箇所となっている。【選択図】図１９
2015042802.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤に、この地盤から少なくとも一部が露出して設置されている基礎用構造物と、この基礎用構造物で支持され、ソーラーパネルが配置される下地フレームとを含んで構成されるソーラーパネル用架台において、
前記ソーラーパネルは前記下地フレームに、この下地フレームに結合手段で結合されている固定手段により固定され、前記結合手段の配置箇所が前記ソーラーパネルよりも下側の箇所となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項２】
請求項１に記載のソーラーパネル用架台において、前記結合手段が楔手段となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項３】
請求項２に記載のソーラーパネル用架台において、前記楔手段が配置されている箇所が前記下地フレームの下側の箇所になっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項４】
請求項３に記載のソーラーパネル用架台において、前記固定手段は、前記下地フレームの下側に配置される底部を有し、この底部と前記下地フレームとの間に前記楔手段が配置されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項５】
請求項４に記載のソーラーパネル用架台において、前記楔手段は、第１楔部材と第２楔部材とを含んで構成され、前記第１楔部材は前記底部に不動状態で配置され、この第１楔部材と前記下地フレームとの間に前記第２楔部材が打ち込まれることにより、前記固定手段が前記下地フレームに結合されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項６】
請求項５に記載のソーラーパネル用架台において、前記第１楔部材と前記第２楔部材の互いに接触する接触面のうち、少なくとも一方の接触面は粗面となっていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項７】
請求項２〜６のいずれかに記載のソーラーパネル用架台において、前記固定手段は、前記ソーラーパネルを上から押えることによりこのソーラーパネルを前記下地フレームに固定するための押え部材を含んで構成され、前記楔手段による楔作用は、この押え部材に、前記ソーラーパネルを前記下地フレームに上から押えるための押え力を付与するためのものであることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項８】
請求項７に記載のソーラーパネル用架台において、前記固定手段は、前記押え部材の下部と連結された引き込み部材を含んで構成され、この引き込み部材に前記楔手段の楔作用による下方への引き込み力が伝達されることにより、前記押え部材に、前記ソーラーパネルを前記下地フレームに上から押えるための押え力が付与されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【請求項９】
請求項８に記載のソーラーパネル用架台において、前記押え部材と前記引き込み部材とのうち、一方には他方に係止されるフック部が設けられており、このフック部による係止によって前記押え部材と前記引き込み部材とが連結されていることを特徴とするソーラーパネル用架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光発電のためのソーラーパネル（太陽電池モジュール）を地盤上に設置するためのソーラーパネル用架台に係り、例えば、大規模発電のためのメガソーラーシステムに利用できるものである。
【背景技術】
【０００２】
太陽光で発電するソーラーパネルを地盤上に設置するために、ソーラーパネル用架台が地盤に設けられる。下記の特許文献１に示されているソーラーパネル用架台は、地盤に、この地盤から少なくとも一部が露出して設置されている短柱と長柱からなる基礎用構造物と、短柱と長柱に架け渡されていることによりこの基礎用構造物で支持され、ソーラーパネルが配置される梁部材等からなる下地フレームとを含んで構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−６９９２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ソーラーパネルを地盤上に設置するためにソーラーパネル用架台を地盤に設ける場合には、それぞれのソーラーパネルは、地盤の地表面から所定高さの位置に配置されることになる。このようなソーラーパネルは、下地フレームに、この下地フレームに結合された固定手段により固定しなければならないが、この固定手段を下地フレームに結合するための作業が、ソーラーパネルの上側からボルト、ナット等を締め付ける作業を行うものになっていると、この作業は、地盤の地表面から高い位置に配置されたソーラーパネルの上から行う高所での作業となるため、作業に多くの手間と時間がかかることになる。
【０００５】
本発明の目的は、ソーラーパネルを下地フレームに固定するための固定手段を下地フレームに短時間で容易に結合することができるようになるソーラーパネル用架台を提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るソーラーパネル用架台は、地盤に、この地盤から少なくとも一部が露出して設置されている基礎用構造物と、この基礎用構造物で支持され、ソーラーパネルが配置される下地フレームとを含んで構成されるソーラーパネル用架台において、前記ソーラーパネルは前記下地フレームに、この下地フレームに結合手段で結合されている固定手段により固定され、前記結合手段の配置箇所が前記ソーラーパネルよりも下側の箇所となっていることを特徴とするものである。
【０００７】
このソーラーパネル用架台では、ソーラーパネルを下地フレームに固定するための固定手段は、配置箇所がソーラーパネルよりも下側の箇所となっている結合手段によって下地フレームに結合されているため、固定手段を下地フレームに結合するための作業を、ソーラーパネルよりも下側において行うことができ、したがって、高所での作業を行う必要がなく、固定手段を下地フレームに結合するための作業を短時間で容易に行えるようになる。
【０００８】
以上の本発明において、基礎用構造物は、柱や基礎杭等の１本又は複数本の棒状部材によるものでもよく、あるいは、斜材等を組み合わせたフレーム状のものでよく、あるいは、コンクリート等によるブロック状のものでもよく、あるいは、これらを複合したものでもよく、下地フレームを支持することができるものであれば、任意の形状、構造のものでよい。
【０００９】
また、下地フレームは、梁や根太等の細長の延伸部材を、例えば、左右方向又は前後方向に並設したり、縦横に組み合わせたものでもよく、あるいは、大きな面積を有するパネル状のものでもよく、あるいは、縦横の寸法うち、一方が他方より小さくなっている細長パネル状のものを左右方向又は前後方向に並設したものでもよく、あるいは、これらを複合したものでもよく、ソーラーパネルを配置することができるものであれば、任意の形状、構造のものでよい。
【００１０】
また、以上の本発明において、固定手段を下地フレームにソーラーパネルよりも下側で結合するための結合手段は、例えば、ボルト、ナットによるものでもよく、あるいは、楔手段でもよく、任意の結合手段でよい。
【００１１】
なお、固定手段を下地フレームに結合するための結合手段を楔手段とした場合には、固定手段を下地フレームに結合するための作業は、楔手段についての打ち込み作業となり、ボルト、ナット等を工具で回転させるなどの作業を行う必要がないため、固定手段を下地フレームに結合するための作業を、短時間で容易に行えるようになる。
【００１２】
さらに、固定手段を楔手段によって下地フレームに結合する箇所は、ソーラーパネルよりも下側の箇所であれば、任意の箇所でよく、この箇所は、下地フレームの下側の箇所でもよく、下地フレームの側方の箇所でもよい。すなわち、楔手段を配置する箇所は、下地フレームの下側の箇所でもよく、下地フレームの側方の箇所でもよい。
【００１３】
楔手段を配置する箇所を下地フレームの下側の箇所とした場合には、楔手段についての打ち込み作業を下地フレームの下側で行うことができるため、固定手段を下地フレームに結合するための作業を、下地フレームの下側で一層容易に行える。
【００１４】
また、このように楔手段を配置する箇所を下地フレームの下側の箇所とする場合には、固定手段を、下地フレームの下側に配置される底部を有するものとし、この底部と下地フレームとの間に楔手段を配置すればよい。
【００１５】
さらに、このように固定手段を、下地フレームの下側に配置される底部を有するものとし、この底部と下地フレームとの間に楔手段を配置するようにする場合には、楔手段を１個の楔部材によるものとしてもよく、あるいは、楔手段を、第１楔部材と第２楔部材とを含んで構成されたものとしてもよい。
【００１６】
楔手段を、第１楔部材と第２楔部材とを含んで構成されたものとした場合には、上記底部又は下地フレームに、楔部材の傾斜面と対応する傾斜面を形成することを不要にできる。
【００１７】
また、楔手段を、第１楔部材と第２楔部材とを含んで構成されたものとした場合には、第１楔部材を上記底部に不動状態で配置し、この第１楔部材と下地フレームとの間に第２楔部材を打ち込むことにより、固定手段が下地フレームに結合されるようにすることが好ましい。
【００１８】
これによると、第１楔部材と下地フレームとの間に第２楔部材を打ち込むことにより、固定手段が下地フレームに結合されるときには、第１楔部材は底部に不動状態で配置されているため、第２楔部材の打ち込み時に第１楔部材が遊動してしまうことを有効に防止できることになる。
【００１９】
また、以上のように楔手段を、第１楔部材と第２楔部材とを含んで構成されたものとした場合には、第１楔部材と第２楔部材の互いに接触する接触面のうち、少なくとも一方の接触面を粗面とすることが好ましい。
【００２０】
これによると、第１楔部材と下地フレームとの間に第２楔部材を打ち込んだ後に、第２楔部材が第１楔部材から抜け出る方向に移動してしまうことを、粗面による摩擦力により有効に防止することができる。
【００２１】
さらに、本発明において、前記固定手段によりソーラーパネルを下地フレームに固定するための構造は、任意のものでよい。
【００２２】
その一例は、固定手段を、ソーラーパネルを上から押えることにより下地フレームにソーラーパネルを固定するための押え部材を含んで構成されたものとし、楔手段による楔作用を、この押え部材に、ソーラーパネルを下地フレームに上から押えるための押え力を付与するためのものとすることである。
【００２３】
また、このように固定手段を、ソーラーパネルを上から押えることにより下地フレームにソーラーパネルを固定するための押え部材を含んで構成されたものとする場合には、固定手段を、押え部材の下部と連結された引き込み部材を含んで構成されたものとし、この引き込み部材に楔手段の楔作用による下方への引き込み力が伝達されることにより、押え部材に、ソーラーパネルを下地フレームに上から押えるための押え力が付与されるようにしてもよい。
【００２４】
さらに、このようにした場合において、押え部材の下部に引き込み部材を連結するための構造も、任意のものでよく、その一例は、押え部材と引き込み部材とのうち、一方に他方に係止されるフック部を設け、このフック部による係止によって押え部材と引き込み部材とを連結することである。
【００２５】
なお、以上の説明において、ソーラーパネルを上から押えることにより下地フレームにソーラーパネルを固定するための押え部材は、ソーラーパネルの上面を上から押えるものでもよく、あるいは、ソーラーパネルの上面よりも低い箇所において、ソーラーパネルの側面の高さ途中部に段差状に形成された突部の上面を上から押えるものでもよい。
【００２６】
以上説明した本発明は、多数のソーラーパネルを用いる大規模発電のためのメガソーラーシステムに利用でき、また、メガソーラーシステムではない太陽光発電のためにも用いることができる。
【００２７】
また、地盤に、この地盤から少なくとも一部を露出させて前述の基礎用構造物を設置することは、地盤に設置された建物等を介して基礎用構造物を地盤に固定することでもよく、言い換えると、基礎構造物は、建物の屋上等に設けられた構造物でもよい。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によると、ソーラーパネルを下地フレームに固定するため固定手段を下地フレームに短時間で容易に結合することができるという効果を得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るソーラーパネル用架台を示す斜視図である。
【図２】図２は、図１のソーラーパネル用架台の側面図である。
【図３】図３は、図１及び図２で示されている基礎用構造物を構成している基礎杭の頭部に配設されたヘッド手段を示す分解斜視図である。
【図４】図４は、ヘッド手段の上に配設されるブラケット手段を示す分解斜視図である。
【図５】図５は、ブラケット手段を介して、下地フレームの構成部材であって第１延伸部材となっている梁部材をヘッド手段に取り付けたときを示す正断面図である。
【図６】図６は、梁部材の上に、下地フレームの構成部材であって第２延伸部材となっている根太部材を配設したときを示す側断面図である。
【図７】図７は、図６のＳ７−Ｓ７線断面図である。
【図８】図８は、図６及び図７で示されている角度規定部材を示す斜視図である。
【図９】図９は、図１及び図２で示されている基礎用構造物を構成している方杖部材と基礎杭とが回動連結手段により回動自在に連結されていることを示す斜視図である。
【図１０】図１０は、図９の回動連結手段の分解斜視図である。
【図１１】図１１は、ソーラーパネルを下地フレームに固定するための固定手段を楔手段により下地フレームに結合したときを示す斜視図である。
【図１２】図１２は、固定手段を構成している押え部材の全体を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、固定手段を押え部材と共に構成している引き込み部材の全体を示す斜視図である。
【図１４】図１４は、楔手段の第１楔部材の全体を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、楔手段の第２楔部材の全体を示す斜視図である。
【図１６】図１６は、第１楔部材と第２楔部材の接触面同士が接触したときを示す拡大断面図である。
【図１７】図１７は、図１１で示されているアースプレートの全体を示す斜視図である。
【図１８】図１８は、図１１の平面図である。
【図１９】図１９は、図１１の正面図である。
【図２０】図２０は、別実施形態のアースプレートの全体を示す斜視図である。
【図２１】図２１は、図２０のアースプレートを用いた場合における図１８と同様の図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下に本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。図１には、本発明の一実施形態に係るソーラーパネル用架台の斜視図が示されている。このソーラーパネル用架台において、地盤９に、この地盤９に少なくとも一部が露出して設置されている基礎用構造物は、頭部を地上に残して地盤９の内部に打ち込まれた基礎杭１が主要部材となって構成されたものとなっており、複数本の基礎杭１が地盤９の内部に打ち込まれ、これらの基礎杭１が、左右方向に並べられて地盤９に固定され、前後方向における基礎杭１の本数は、１本となっている。
【００３１】
なお、本実施形態の基礎杭１は、互いに平行となっている一対のフランジ部１Ａと、これらのフランジ部１Ａの幅方向中央部同士を接続しているウエブ部１ＢとからなるＨ型鋼によるものである。
【００３２】
地上に露出しているそれぞれの基礎杭１の頭部には、本実施形態のソーラーパネル用架台の側面図を示している図２のヘッド手段２とブラケット手段３を介して梁部材４が取り付けられ、基礎杭１ごとに設けられていて、前後方向に延びる長さを有しているこれらの梁部材４の上に根太部材５が取り付けられている。図１に示されているように、左右方向に延びる長さを有しているこの根太部材５は、前後方向に等間隔で複数本、本実施形態では４本配設されている。
【００３３】
本実施形態では、梁部材４が前後方向に延びる第１延伸部材となっており、根太部材５が左右方向に延びる第２延伸部材となっている。そして、梁部材４の上に根太部材５が配設されているため、根太部材５が上側部材となっていて、梁部材４が下側部材となっている。また、本実施形態では、基礎杭１ごとに１本設けられた複数本の梁部材４と、これらの梁部材４と直交配設された複数本の根太部材５とにより、前述の基礎用構造物の主要部材となっている基礎杭１により支持される下地フレーム６が形成されており、この下地フレーム６の上に複数枚のソーラーパネル（太陽電池モジュール）７が載置固定されるようになっている。
【００３４】
図３には、図２で示されているヘッド手段２の分解斜視図が示されている。このヘッド手段２は、ヘッド本体２Ａと、このヘッド本体２Ａの上面に被されて固定される蓋部材２Ｂとからなる。ヘッド本体２Ａは、Ｈ型鋼で形成されている基礎杭１の２個のフランジ部１Ａの外面と対面する一対の面状部１０と、これらの面状部１０の幅方向の端部同士を連結する連結部１１とからなる平面視でコ字形状の部材である。それぞれの面状部１０に上下方向に長い長孔１２が２個形成されており、これらの長孔１２と、基礎杭１のフランジ部１Ａに形成された孔とにボルト１３の軸部を挿通し、これらの軸部の先部にナット１３Ｂを螺合して締め付けることにより、ヘッド本体２Ａは基礎杭１の頭部に固定される。蓋部材２Ｂは、ヘッド本体２Ａの上面に載せられる基部１４と、この基部１４の両端から下向きに屈曲した一対の屈曲部１５とからなり、これらの屈曲部１５に設けられた孔１６と、ヘッド本体２Ａの面状部１０に設けられた孔１７とにボルト１８の軸部を挿通し、これらの軸部の先部にナット１８Ｂを螺合して締め付けることにより、蓋部材２Ｂはヘッド本体２Ａに固定される。
【００３５】
なお、ヘッド本体２Ａと蓋部材２Ｂとからなるヘッド手段２についての基礎杭１における高さ位置は、ヘッド本体２Ａに設けられている上述の長孔１２により調整することができる。このため、頭部を地上に残して地盤９の内部に打ち込まれたそれぞれの基礎杭１に、打ち込み深さが異なるために地盤９の地表面９Ａからの突出長さに誤差がある場合には、それぞれの基礎杭１ごとに設けられるヘッド手段２についての地表面９Ａからの高さ位置を長孔１２によって調整することにより、上述の誤差を解消することができる。
【００３６】
図４には、図２で示されているブラケット手段３の分解斜視図が示されている。このブラケット手段３は、下側ブラケット１９と上側ブラケット２０とからなり、下側ブラケット１９は、基部２１と、この基部２１の両端から上方へ立ち上がった一対の立上り部２２とからなり、上側ブラケット２０は、基部２３と、この基部２３の両端から下方へ垂下した一対の垂下部２４とからなる。
【００３７】
図５に示されているように、下側ブラケット１９の基部２１は、ヘッド手段２の蓋部材２Ｂの基部１４の上に載せられ、これらの基部１４，２１に形成された孔２５，２６にボルト２７の軸部を挿通し、この軸部の先部にナット２７Ｂを螺合して締め付けることにより、下側ブラケット１９は蓋部材２Ｂに固定される。また、図５に示されているように、下側ブラケット１９の一対の立上り部２２の内側に上側ブラケット２０の一対の垂下部２４を対面配置し、これらの立上り部２２と垂下部２４に設けた孔２８，２９にボルト３０の軸部を挿通し、これらの軸部の先部にナット３０Ｂを螺合して締め付けることにより、上側ブラケット２０は、下側ブラケット１９に対してボルト３０の軸部を中心に上下回動自在に取り付けられる。この上下回動自在の取り付けにより、下地フレーム６及びこの下地フレーム６に配置されるソーラーパネル７は、基礎杭１に対して上下方向に回動自在となり、これにより、下地フレーム６及びソーラーパネル７を適切な仰角をもって太陽に向けることができる。
【００３８】
なお、蓋部材２Ｂの基部１４に形成されている孔２５は、図４に示されているように、前後方向に長い長孔となっており、また、下側ブラケット１９の基部２１に形成されている孔２６は左右方向に長い長孔になっている。このため、それぞれの基礎杭１についての地盤９への打ち込み位置に、前後方向や左右方向の誤差がある場合には、これらの誤差を長孔２５，２６により解消して、それぞれの基礎杭１の頭部にヘッド手段２を介して取り付けられるブラケット手段３を所定位置に配置できる。
【００３９】
図５には、ブラケット手段３の上側ブラケット２０に取り付けられる前述の梁部材４も示されている。この梁部材４は、互いに平行となっている上辺部３１及び下辺部３２と、これらの上辺部３１と下辺部３２の幅方向中央部同士を接続するウエブ部３３とにより略Ｉ型となっている同一断面が長さ方向に連続しているものとなっているとともに、上辺部３１とウエブ部３３との間に上側空間部３４が形成され、下辺部３２とウエブ部３３との間に下側空間部３５が形成されたものとなっている。すなわち、上辺部３１の下面から２個の延出部３１Ａが下方へ延出し、これらの延出部３１Ａ同士が、ウエブ部３３の上端に接続されている連結部３１Ｂで連結されることにより、上辺部３１とウエブ部３３との間に上側空間部３４が設けられている。また、下辺部３２の上面から２個の延出部３２Ａが上方へ延出し、これらの延出部３２Ａ同士が、ウエブ部３３の下端に接続されている連結部３２Ｂで連結されることにより、下辺部３２とウエブ部３３との間に下側空間部３５が設けられている。
【００４０】
そして、上側空間部３４は、上辺部３１に形成された開口部３６によって上方に向かって開口しているとともに、下側空間部３５は、下辺部３２に形成された開口部３７によって下方に向かって開口しており、これらの開口部３６，３７の開口幅寸法は、上辺部３１と下辺部３２のそれぞれに一対設けられたリップ部３８により、上側空間部３４と下側空間部３５の幅寸法よりも小さくなっている。
【００４１】
以上のように略Ｉ型の同一断面が長さ方向に連続していて、上側空間部３４及び下側空間部３５も長さ方向に連続している梁部材４は、アルミ製又はアルミ合金製の押し出し成形品又は引き抜き成形品を素材とするものである。
【００４２】
ブラケット手段３の上側ブラケット２０に梁部材４を取り付けることは、図５のボルト４０及びナット４０Ｂを用いて行われる。ボルト４０はＴ型ボルトであり、このため、ボルト４０の頭部４０Ａは、この頭部４０Ａをボルト４０の軸方向から見たときに長方形となっているものであり、この長方形の長辺の長さは、上側空間部３４及び下側空間部３５の幅寸法よりも短く、かつ開口部３６，３７の開口幅寸法よりも長くなっており、また、長方形の短辺の長さは、開口部３６，３７の開口幅寸法よりも短くなっている。
【００４３】
このため、ボルト４０の頭部４０Ａを梁部材４の下辺部３２の開口部３７から挿入してボルト４０を９０度回動させることにより、この頭部４０Ａを下側空間部３５に係止し、次いで、ボルト４０の軸部を上側ブラケット２０の基部２３に設けた孔２３Ａに挿通し、この軸部の先部にナット４０Ｂを螺合して締め付けることにより、梁部材４は上側ブラケット２０に固定される。本実施形態では、図５に示されているように、上側ブラケット２０の基部２３の幅方向両側に、梁部材４の下辺部３２の幅方向両端部を挟着する一対の突起２４Ａが形成されているため、これらの突起２４Ａにより、梁部材４がボルト４０の軸部を中心に回動することが阻止されて、梁部材４は上側ブラケット２０にボルト４０及びナット４０Ｂによって固定される。
【００４４】
図６には、梁部材４の上に直交配設される根太部材５が示されている。この根太部材５は、梁部材４と同じ素材で形成されたアルミ製又はアルミ合金製の押し出し成形品又は引き抜き成形品である。
【００４５】
したがって、根太部材５は梁部材４と同じ形状となっている。すなわち、根太部材５は、互いに平行となっている上辺部４１及び下辺部４２と、これらの上辺部４１と下辺部４２の幅方向中央部同士を接続するウエブ部４３とにより略Ｉ型となっている同一断面が長さ方向に連続しているものとなっており、上辺部４１とウエブ部４３との間に上側空間部４４を、下辺部４２とウエブ部４３の間に下側空間部４５を、それぞれ形成するために、上辺部４１の下面から２個の延出部４１Ａが下方へ延出し、これらの延出部４１Ａ同士が、ウエブ部４３の上端に接続されている連結部４１Ｂで連結されることにより、上辺部４１とウエブ部４３との間に上側空間部４４が設けられ、また、下辺部４２の上面から２個の延出部４２Ａが上方へ延出し、これらの延出部４２Ａ同士が、ウエブ部４３の下端に接続されている連結部４２Ｂで連結されることにより、下辺部４２とウエブ部４３との間に下側空間部４５が設けられている。
【００４６】
そして、上側空間部４４は、上辺部４１に形成された開口部４６によって上方に向かって開口しているとともに、下側空間部４５は、下辺部４２に形成された開口部４７によって下方に向かって開口しており、これらの開口部４６，４７の開口幅寸法は、上辺部４１と下辺部４２のそれぞれに一対設けられたリップ部４８により、上側空間部４４と下側空間部４５の幅寸法よりも小さくなっている。
【００４７】
以上の形状となっている根太部材５は、図６と、この図６のＳ７−Ｓ７線断面図である図７と、図８とに示されている押え込み部材５０により、梁部材４の上面において、この梁部材４に上から押え込まれて固定されるようになっている。なお、これらの図６〜図８には、後述する角度規定部材８０も示されており、また、図８では、図７に示されている２個の押え込み部材５０のうち、１個の押え込み部材５０だけが示されている。
【００４８】
図８に示されているように全体が略平板形状となっている押え込み部材５０の端部には、図６にも示されているように、下向きに開口した係合凹部５０Ａが形成されており、この係合凹部５０Ａは、根太部材５の下辺部４２の幅方向両端部に上向きに突設された係合突部４２Ｃに係合可能となっている。根太部材５の幅方向両側に２個配設される押え込み部材５０は、ボルト５１及びナット５１Ｂにより梁部材４に取り付けられ、この取り付けのために、前述した図５のボルト４０と同じＴ型ボルトとなっているボルト５１の頭部５１Ａを、梁部材４の上側空間部３４に挿入して係止し、ボルト５１の軸部を押え込み部材５０の孔５２（図８を参照）に挿通し、この軸部の先部にナット５１Ｂを螺合して締め付けることにより、押え込み部材５０は梁部材４に取り付けられる。この取り付け時において、係合凹部５０Ａを係合突部４２Ｃに係合させることにより、根太部材５は、押え込み部材５０の上からの押え込み作用により梁部材４の上面に固定される。
【００４９】
以上のように２個の押え込み部材５０により根太部材５を梁部材４に固定することは、根太部材５と梁部材４との全部の交差箇所において行われる。
【００５０】
図１で示したそれぞれの梁部材４は、前述したように基礎杭１の頭部に図２で説明したヘッド手段２とブラケット手段３を介して支持されているとともに、これらの梁部材４は、梁部材４と基礎杭１との間に架け渡された方杖部材６０によっても支持されている。このように梁部材４を、言い換えると、下地フレーム６を基礎杭１と共に支持しているこの方杖部材６０は、左右方向に複数本となっている基礎杭１ごとに設けられているとともに、梁部材４と基礎杭１との間に前後方向に架け渡されている。そして、これらの方杖部材６０も、基礎杭１と共に前述した基礎用構造物を構成するものとなっている。
【００５１】
また、図２に示されているように、方杖部材６０の一方の端部は、梁部材４の下面に取り付けられたブラケット６１で梁部材４に連結されているとともに、他方の端部は、回動連結手段６２により、基礎杭１における地盤９の地表面９Ａから露出している部分の長さ方向途中箇所に連結されている。水平方向を軸方向とするボルト及びナットによる軸６３により方杖部材６０の一方の端部が上下回動自在に連結されているブラケット６１は、梁部材４の下側空間部３５に頭部が挿入されて係止されているＴ型ボルト及びナットによって梁部材４の下面に固定されている。
【００５２】
図９は、方杖部材６０の基礎杭１側の端部を基礎杭１に連結している回動連結手段６２の斜視図であり、図１０は、この回動連結手段６２の分解斜視図であり、回動連結手段６２は、方杖部材６０を基礎杭１に対して上下方向と左右方向の２つの方向に回動自在としているユニバーサルジョイント式の連結手段である。回動連結手段６２は、本体６５と、この本体６５をＨ型鋼による基礎杭１の１個のフランジ部１Ａに挟着固定するための挟着部材６６と、本体６５を方杖部材６０に接続するための接続手段９５とを含んで構成されている。挟着部材６６は、左右に２個あり、接続手段９５は、左右２個の接続部材６７からなる。フランジ部１Ａを挟んで本体６５と左右２個の挟着部材６６を配置し、本体６５と挟着部材６６に設けられた孔６８，６９にボルト７０の軸部を挿通し、この軸部の先部にナット７０Ｂを螺合して締め付けることにより、本体６５は、挟着部材６６の挟着作用により基礎杭１に固定される。
【００５３】
本体６５の前部には、平面視で円形となっている円柱部（本実施形態では内部が中空となっているため円筒部）７１が設けられ、この円柱部７１は上下方向の長さを有している。接続手段９５を構成している左右２個の接続部材６７は、左右対称形状の部材であり、これらの接続部材６７には、円柱部７１の外面に被せることができる平面視で略半円形の湾曲凹部７２が形成されており、それぞれの湾曲凹部７２を円柱部７１の外面に左右方向に滑動自在に被せた後に、それぞれの接続部材６７に設けられた孔７３にボルト７４の軸部を挿通して、この軸部の先部にナット７４Ｂを螺合して締め付けることにより、左右２個の接続部材６７は結合された状態となるとともに、円柱部７１を中心に左右方向へ回動自在に本体６５に取り付けられ、この円柱部７１を介して本体６５と接続手段９５とが連結される。そして、円柱部７１に設けられているビスポケット７５に上下の２個のビス７６を螺入することにより、これらのビス７６の頭部７６Ａがストッパーとなって、接続手段９５が円柱部７１から上下方向に抜けることが阻止される。
【００５４】
左右２個の接続部材６７における湾曲凹部７２とは反対側には、方杖部材６０の幅方向の外面と対面する対面部７７が設けられており、これらの対面部７７に形成された孔７８にボルト７９の軸部を挿通し、この軸部の先部にナット７９Ｂを螺合して締め付けることにより、左右２個の接続部材６７は方杖部材６０に連結される。
【００５５】
以上により、方杖部材６０の基礎杭１側の端部は基礎杭１に回動連結手段６２を介して連結されたことになり、この連結は、上下方向が軸方向となっている円柱部７１を中心軸として、方杖部材６０が基礎杭１に対して左右方向に回動自在に行われているとともに、軸方向が水平方向となっているボルト７９の軸部を中心軸として、方杖部材６０が基礎杭１に対して上下方向に回動自在に行われている。
【００５６】
これを言い換えると、回動連結手段６２は、上下方向が軸方向となっている円柱部７１による左右回動中心軸と、軸方向が水平方向となっているボルト７９による上下回動中心軸とを有していることになる。
【００５７】
基礎杭１を地盤９に打ち込むときに、基礎杭１が鉛直軸を中心とする回動方向へのずれ角度をもって打ち込まれる場合がある。このような場合には、方杖部材６０を基礎杭１に対し、円柱部７１を中心軸として左右方向に回動させることにより、方杖部材６０と基礎杭１とを、上記ずれ角度による影響を解消して回動連結手段６２によって連結できる。
【００５８】
さらに、方杖部材６０の両端部は、それぞれ水平方向が軸方向となっている図２の軸６３と図９のボルト７９を中心に上下方向に回動自在となっているとともに、回動連結手段６２の基礎杭１における高さ位置は、図１０のボルト７０及びナット７０Ｂを緩めることにより変更できるため、下地フレーム６及びソーラーパネル７の太陽に対する仰角を調整するときには、回動連結手段６２の基礎杭１における高さ位置を変更するとともに、図５で説明したボルト３０の軸部を中心に下地フレーム６及びソーラーパネル７を基礎杭１に対して上下方向に回動させることにより、下地フレーム６及びソーラーパネル７の太陽に対する仰角を調整することができ、この仰角を、本実施形態に係るソーラーパネル用架台が設置される場所の緯度等に応じた適切の所定角度とすることができる。
【００５９】
図８には、図６及び図７で示されている板金製の角度規定部材８０の全体斜視図が示されている。板金の打ち抜き、折り曲げ加工で形成されているこの角度規定部材８０は、図６に示されているように、前述の第２延伸部材であって上側部材となっている根太部材５と、第１延伸部材であって下側部材となっている梁部材４との間に介設されるものである。図８に示されているように、角度規定部材８０は、中央部のベース部８１と、このベース部８１から梁部材４の長さ方向に延びる一対の第１延出部８２と、ベース部８１から根太部材５の長さ方向に延びる一対の第２延出部８３とからなる平面視で略十字形の形状となっている。そして、それぞれの第１延出部８２と第２延出部８３には、図６で説明した押え込み部材５０を梁部材４に固定するためのボルト５１の頭部５１Ａが挿通可能となった長方形の角孔８４が形成されている。
【００６０】
それぞれの第１延出部８２の幅寸法は、梁部材４の幅寸法と対応しており、これらの第１延出部８２の幅方向両端には、折り曲げ加工により下側へ突出した一対の第１突片部８５が形成されている。また、それぞれの第２延出部８３の幅寸法は、根太部材５の幅寸法と対応しており、これらの第２延出部８３の幅方向両端には、折り曲げ加工により上側へ突出した一対の第２突片部８６が形成されている。
【００６１】
このような形状となっている角度規定部材８０は、梁部材４の上面に前述の押え込み部材５０で根太部材５が固定される前に、梁部材４の上面に、取付具であるビス９０及びナット９０Ｂにより、角度規定部材８０を配置するべき所定箇所である梁部材４と根太部材５との交差箇所において、取り付けられる。この取り付け作業を行うためには、初めに、ベース部８１に設けられた孔９１にビス９０の軸部を挿通し、この軸部の先部にナット９０Ｂを螺合しておく。このナット９０Ｂは、図５のボルト４０の頭部４０Ａと同じ形状及び大きさを有する長方形のものであり、ビス９０の軸部の先部に螺合させたナット９０Ｂを、梁部材４の長さ方向の端部からこの梁部材４の上側空間部３４に挿入して係止し、それぞれの第１延出部８２の一対の突片部８５を梁部材４の上辺部３１の幅方向両端部の外側に配置した後に、図６に示されているように、角度規定部材８０とビス９０とナット９０Ｂとを、梁部材４と根太部材５との交差箇所までスライド移動させ、この箇所において、ビス９０とナット９０Ｂとの締め付けにより、角度規定部材８０を梁部材４の上面に取り付ける。
【００６２】
次いで、図６に示されているように、根太部材５を角度規定部材８０の上に載せるとともに、第２延出部８３の一対の突片部８６を根太部材５の下辺部４２の幅方向両端部の外側に配置し（図７も参照）、この後に、図６及び図８で示したボルト５１の頭部５１Ａを、第１延出部８２の角孔８４から梁部材４の上側空間部３４に挿入して係止し、前述したように、ボルト５１の軸部の先部にナット５１Ｂを螺合して締め付けることにより、押え込み部材５０を梁部材４の上面に固定するとともに、根太部材５の係合突部４２Ｃに係合凹部５０Ａが係合した押え込み部材５０の押え込み作用により、根太部材５を梁部材４に上面に固定する。
【００６３】
以上の作業は、梁部材４と根太部材５とが交差する全部の箇所で行われ、これらの作業が終了したときには、角度規定部材８０は梁部材４と根太部材５の上下の間に配置されているとともに、角度規定部材８０の第１延出部８２に一対設けられている第１突片部８５は、図７から分かるように、梁部材４の上辺部３１の幅方向両側の側面部を挟着しており、また、第２延出部８３に一対設けられている第２突片部８６は、根太部材５の下辺部４２の幅方向両側の側面部を挟着している。これを言い換えると、一対の第１突片部８５は、梁部材４に当接する角度規定部材８０の第１当接部となっており、一対の第２突片部８６は、根太部材５に当接する角度規定部材８０の第２当接部となっており、これらの当接部の梁部材４と根太部材５への当接により、梁部材４と根太部材５は、所定の正確な角度である９０度の角度をもって交差することになる。
【００６４】
このため、梁部材４と根太部材５からなる下地フレーム６は、平面視で全体が歪んだ菱形になることはなく、これにより、この下地フレーム６に多数のソーラーパネル７を正確に配置することが可能となる。
【００６５】
図１に示されているように、ソーラーパネル７は、前述した下地フレーム６の構成部材となっている根太部材５に固定手段１００によって固定されている。この固定手段１００の拡大図は図１１に示されており、図１２及び図１３には、固定手段１００の構成部材となっている押え部材１０１と引き込み部材１１１が示されている。図１２で示されている押え部材１０１は、図１１に示されている根太部材５の長さ方向が幅方向となっている上部の押え部１０２と、この押え部１０２の幅方向中央部から垂下した板状の垂下部１０３とを有し、図１１の根太部材５の長さ方向と直交する方向が幅方向となっているこの垂下部１０３には、下向きの開口部１０４が形成されているため、垂下部１０３の幅方向の下部には、２個の脚部１０５が設けられている。これらの脚部１０５には、貫通孔１０６が形成され、それぞれの脚部１０５における貫通孔１０６の下部は、脚部１０５よりも厚さ寸法が大きい厚肉部１０５Ａとなっている。
【００６６】
図１３に示されている引き込み部材１１１は、図１１の根太部材５の長さ方向と直交する方向が幅方向となっている底部１１２と、この底部１１２の幅方向両側から立ち上がった一対の立上り部１１３とからなり、これらの立上り部１１３の上部には、フック部１１４が設けられている。これらのフック部１１４は、立上り部１１３と接続されている基部１１４Ａと、図１１から分かるように、この基部１１４Ａから根太部材５の長さ方向へ延出している延出部１１４Ｂとからなる逆Ｌ字形状となっており、それぞれの延出部１１４Ｂには、上向きに窪んだ窪み部１１５が形成されているとともに、これらの延出部１１４Ｂは、立上り部１１３及び基部１１４Ａよりも厚さ寸法が大きい厚肉部として形成されている。
【００６７】
図１１には、固定手段１００を、下地フレーム６を構成している根太部材５に結合するための結合手段となっている楔手段１２０も示されており、図１４及び図１５には、楔手段１２０の構成部材である第１楔部材１２１と第２楔部材１２２が示されている。図１４の第１楔部材１２１は、平面視で四角形の略板状の部材であり、互いに対向する前後方向の２つの辺部に、上下方向を突出方向とする突堤部１２１Ａ，１２１Ｂが形成されている。これらの突堤部１２１Ａ，１２１Ｂが形成されている第１楔部材１２１の前後方向の両端部のうち、突堤部１２１Ａが設けられている一方の端部の厚さ寸法は、突堤部１２１Ａの分を除くと、Ｔ１であり、突堤部１２１Ｂが設けられている他方の端部の厚さ寸法は、突堤部１２１Ｂを除くと、Ｔ１よりも大きいＴ２となっている。
【００６８】
また、図１５の第２楔部材１２２も、平面視で四角形の略板状の部材であり、互いに対向する前後方向の２つの辺部のうち、一方の辺部に、上下方向を突出方向とする突堤部１２２Ａが形成されている。第１楔部材１２１の前後方向の両端部のうち、突堤部１２２Ａが設けられていない一方の端部の厚さ寸法は、Ｔ３であり、突堤部１２２Ａが設けられている他方の端部の厚さ寸法は、突堤部１２２Ａを除くと、Ｔ３よりも大きいＴ４となっている。
【００６９】
また、第１楔部材１２１の左右寸法と第２楔部材１２２の左右寸法は、同じであり、これらの左右寸法は、図１３の引き込み部材１１１の底部１１２の幅寸法（左右寸法）と対応している。また、第１楔部材１２１の前後寸法は、２つの突堤部１２１Ａ，１２１Ｂの分を除くと、引き込み部材１１１の底部１１２についての根太部材５の長さ方向の寸法（前後寸法）と対応している。
【００７０】
さらに、第１楔部材１２１の表裏両面のうち、突堤部１２１Ａ，１２１Ｂの突出方向とは反対側の面１２１Ｃには、左右方向へ延びる微小の凹凸部１２１Ｄが前後方向に多数形成されており、これにより、この面１２１Ｃは粗面となっている。また、第２楔部材１２２の表裏両面のうち、突堤部１２２Ａの突出方向と同じ側の面１２２Ｃにも、左右方向へ延びる微小の凹凸部１２２Ｄが前後方向に多数形成されており、これにより、この面１２２Ｃも粗面となっている。
【００７１】
このため、図１６に示されているように、第１楔部材１２１の面１２１Ｃと第２楔部材１２２の面１２２Ｃとを接触させたときには、これらの面１２１Ｃ，１２２Ｃの微小の凹凸部１２１Ｄ，１２２Ｄが互いに噛み合うようになっている。
【００７２】
図１７には、根太部材５とソーラーパネル７との間に介入され、ソーラーパネル７から漏電した電気を根太部材５等を介して地盤９に逃がすためのアースプレート１３０が示されている。導電材料により平面視で略四角形の板状に形成されているこのアースプレート１３０には、互いに対向する２つの辺部において、二箇所の切り込み部１３０Ａにより舌片部１３０Ｂが形成されており、これらの舌片部１３０Ｂは、斜め下向きに折り曲げられている。また、アースプレート１３０には、ソーラーパネル７との接触を確実に行うための突部１３０Ｃが複数個形成されている。本実施形態におけるこれらの突部１３０Ｃは、アースプレート１３０を厚さ方向に１回目の半抜き加工することにより、円形の突起を形成した後に、逆方向から２回目に半抜き加工することにより、円形の突起の内側に、この突起よりも小さくかつこの突起の突出方向とは反対側へ窪んだ円形の窪み部を設けたものとなっている。
【００７３】
それぞれのソーラーパネル７を下地フレーム６の構成部材である根太部材５に固定手段１００によって固定する作業を行うときには、図１１に示されているように、アースプレート１３０を、根太部材５の上辺部４１の上に載置し、この載置を、舌片部１３０Ｂを、上辺部４１に形成された開口部４６から上側空間部４４に挿入させて行うことにより、舌片部１３０Ｂを開口部４６に係止し、これにより、アースプレート１３０が、前述の梁部材４の傾斜角度に応じて全体が前後方向に傾きかつ左右方向に延びる長さを有している根太部材５から落下しないようにする。
【００７４】
なお、アースプレート１３０が配置される箇所は、左右方向に並設される２つのソーラーパネル７の間であり、これらのソーラーパネル７に跨る箇所にアースプレート１３０は配置される。
【００７５】
図１１で示した固定手段１００は、根太部材５の上に左右方向に並設されるソーラーパネル７同士の間に配置される。この配置は、押え部材１０１の下向きの開口部１０４に根太部材５を挿入することにより、押え部材１０１をこの根太部材５の幅方向に跨らせて行い、また、引き込み部材１１１の底部１１２を下側にして、この引き込み部材１１１の２つの立上り部１１３に間に根太部材５を挿入することにより、引き込み部材１１１も根太部材５の幅方向に跨らせて行い、引き込み部材１１１のそれぞれのフック部１１４の延出部１１４Ｂを、押え部材１０１の脚部１０５に形成された貫通孔１０６に挿入し、延出部１１４Ｂの窪み部１１５に、脚部１０５における貫通孔１０６の下部となっている厚肉部１０５Ａを嵌合する。
【００７６】
これにより、押え部材１０１の下部に引き込み部材１１１が連結されたことになり、この連結は、引き込み部材１１１のフック部１１４が押え部材１０１の貫通孔１０６に挿入、係止されることによって行われている。
【００７７】
また、図１１に示されているように、引き込み部材１１１の底部１１２の上に、楔手段１２０の構成部材となっている第１楔部材１２１と第２楔部材１２２のうち、第１楔部材１２１を配置し、この配置は、第１楔部材１２１の２つの突堤部１２１Ａ，１２１Ｂを下向きにして行う。このようにして引き込み部材１１１の底部１１２の上に第１楔部材１２１を配置したときには、前述したように、第１楔部材１２１の左右寸法は、底部１１２の左右寸法と対応していて、第１楔部材１２１の前後寸法は、２つの突堤部１２１Ａ，１２１Ｂの分を除くと、引き込み部材１１１の底部１１２の前後寸法と対応しているため、第１楔部材１２１は、底部１１２に対して、左右方向は引き込み部材１１１の２つの立上り部１１３により、前後方向は２つの突堤部１２１Ａ，１２１Ｂにより、それぞれ位置決めることになり、このため、第１楔部材１２１は、底部１１２に不動状態で配置される。
【００７８】
また、このように第１楔部材１２１を底部１１２に不動状態で配置した後に、第１楔部材１２１と、この第１楔部材１２１の上側に配置されている根太部材５の下辺部４２との間の隙間に、第２楔部材１２２を軽く挿入する。この挿入は、第２楔部材１２２の前後方向の両端部のうち、厚さ寸法がＴ３となっている端部を、第１楔部材１２１の厚さ寸法がＴ１となっている端部の上に載せ、かつ第２楔部材１２２の凹凸部１２２Ｄが形成されている面１２２Ｃを第１楔部材１２１の凹凸部１２１Ｄが形成されている面１２１Ｃの上に載せて行う。
【００７９】
この後、第２楔部材１２２を、図１１で示されている引き込み部材１１１の底部１１２から突出している突堤部１２２Ａにおいて、ハンマー等の工具で打圧する打ち込み作業を行い、これにより、第２楔部材１２２は、厚さ寸法Ｔ３を有する端部が第１楔部材１２１の厚さ寸法Ｔ２を有する端部の側へ移動するスライドを行うため、第１楔部材１２１と第２楔部材１２２からなる楔手段１２０の楔作用により、引き込み部材１１１全体は下方へ引き込まれて、この引き込み部材１１１に、引き込み部材１１１のフック部１１４で下部が連結されている押え部材１０１全体も、下方へ引き込まれる。これにより、押え部材１０１の上部に形成されている押え部１０２は、左右方向に互いに隣接して配置されている２つのソーラーパネル７の上面を上から押えることになり、これにより、これらのソーラーパネル７は、押え部材１０１と引き込み部材１１１が構成部材となっている固定手段１００により根太部材５に固定されることになる。
【００８０】
以上のようにソーラーパネル７を固定手段１００で根太部材５に固定するために、楔手段１２０の楔作用によって引き込み部材１１１全体が下方へ引き込まれて押え部材１０１全体も下方へ引き込まれる際に、引き込み部材１１１から押え部材１０１に下向きの引き込み荷重が作用するが、この荷重の伝達は、引き込み部材１１１と押え部材１０１のそれぞれに設けられている前述の厚肉部を介して行われるため、この荷重の伝達を、厚肉部の強度を利用して有効に行うことができる。
【００８１】
なお、根太部材５の上に３個以上の個数が左右方向に並設されるソーラーパネル７のうち、左右方向の端部に配置されるソーラーパネル７を根太部材５に固定するためには、図１２で示した押え部材１０１の代わりに、前述の幅方向の寸法が押え部１０２の半分となっている押え部を有していて、この押え部の幅方向の端部から図１２の垂下部１０３が垂下した押え部材を用いる。図１及び図２には、このような押え部材が構成部材となって構成されている固定手段１００’が示されている。
【００８２】
図１８には、以上のようにして根太部材５の上に左右方向に並設されている２個のソーラーパネル７が固定手段１００によって固定されたときにおける平面図が示されており、図１９には、その正面図が示されている。これらの図１８及び図１９に示されているように、左右方向に並設されている２個のソーラーパネル７が固定手段１００で固定されたときには、これらのソーラーパネル７の間に押え部材１０１の板状の垂下部１０３が配置されていることになる。
【００８３】
また、２つのソーラーパネル７が、固定手段１００によって上から根太部材５に押えられることにより根太部材５に固定されたときには、ソーラーパネル７の下面は、根太部材５の上辺部４１の上に載置されていたアースプレート１３０の突部１３０Ｃに強く押圧されるため、ソーラーパネル７から漏電した電気を根太部材５等を介して地盤９に逃がすための電気回路を形成することが可能となる。
【００８４】
また、このように２つのソーラーパネル７が固定手段１００によって根太部材５に固定されたときには、この固定手段１００は、根太部材５に楔手段１２０の楔作用により根太部材５に結合されていることになる。
【００８５】
このため、楔手段１２０は、固定手段１００を根太部材５に結合するための結合手段となっている。
【００８６】
以上説明した本実施形態によると、ソーラーパネル７を下地フレーム６の根太部材５に固定するための固定手段１００は、ソーラーパネル７よりも下側において、より具体的には、根太部材５よりも下側において、結合手段となっている楔手段１２０の楔作用によって根太部材５に結合されるものとなっているため、固定手段１００を根太部材５に結合するための作業を、ソーラーパネルよりも下側であって、根太部材５よりも下側において行うことができ、したがって、高所での作業を行う必要がない。
【００８７】
また、固定手段１００は根太部材５に楔手段１２０の楔作用により結合されるため、固定手段１００を根太部材５に結合するための作業は、楔手段１２０についての打ち込み作業となり、ボルト、ナット等を工具で回転させるなどの作業を行う必要がないため、固定手段１００を根太部材５に結合するための作業を、短時間で容易に行えるようになる。
【００８８】
さらに、固定手段１００は、根太部材５の下側に配置される底部１１２を有する引き込み部材１１１が構成部材となって構成されているため、この底部１１２と根太部材５との間に楔手段１２０を配置することにより、固定手段１００を根太部材５に結合することができる。
【００８９】
また、楔手段１２０は、前後方向の両端部の厚さ寸法がＴ１とＴ２になっている第１楔部材１２１と、前後方向の両端部の厚さ寸法がＴ３とＴ４になっている第２楔部材１２２により構成されているため、底部１１２や根太部材５に、第１及び第１楔部材１２１，１２２の傾斜面と対応する傾斜面を形成することを不要にできる。
【００９０】
また、本実施形態によると、前述したように第１楔部材１２１を引き込み部材１１１の底部１１２に不動状態で配置することができるため、この第１楔部材１２１と根太部材５との間に第２楔部材１２２を打ち込むときに、この第２楔部材１２２の打ち込みによって第１楔部材１２１が遊動してしまうことを有効に防止できる。
【００９１】
また、第１楔部材１２１と第２楔部材１２２の互いに接触する接触面１２１Ｃ，１２２Ｃは、粗面となっているため、第１楔部材１２１と根太部材５との間に第２楔部材１２２を打ち込んだ後に、第２楔部材１２２が第１楔部材１２１から抜け出る方向に移動してしまうことを、粗面による摩擦力により有効に防止することができる。
【００９２】
さらに、本実施形態によると、固定手段１００により根太部材５に固定される２つのソーラーパネル７の間に配置されるものは、押え部材１０１の垂下部１０３であり、この垂下部１０３は、２つのソーラーパネル７の並設方向の寸法が小さい板状のものであるため、これらのソーラーパネル７を互いに接近させて配置できることになる。これによると、２つのソーラーパネル７の間に、これらのソーラーパネル７の間の隙間を塞ぐためのカバー部材等を配置することが不要になり、また、長さが同じになっている根太部材５の上に配置できるソーラーパネル７の個数を増加させることも可能になる。
【００９３】
図２０は、別実施形態に係るアースプレート１４０を示す。このアースプレート１４０は、幅寸法が大きい幅広部１４０Ａと、幅寸法が小さい幅狭部１４０Ｂとからなる平面視で凸形状となっているものであり、このため、幅広部１４０Ａと幅狭部１４０Ｂとの境界箇所は、内側へ直角に窪んだ窪み部１４０Ｄとなっている。また、図１７のアースプレート１３０の突部１３０Ｃと同様の突部１４０Ｃが、幅広部１４０Ａと幅狭部１４０Ｂに跨る箇所において、複数個設けられている。
【００９４】
アースプレート１４０は、図２１に示されているように、ソーラーパネル７が配置される根太部材５の長さ方向が、前述した実施形態と異なり、前後方向となっている下地フレームにおいて使用される。アースプレート１４０を、前後方向が傾き角度のある方向となっている根太部材５の上辺部４１の上に載置する際には、幅広部１４０Ａを、高所側となっている根太部材５の後端側にして上辺部４１の上に載置し、これにより、窪み部１４０Ｄを、押え部材１０１の２個の脚部１０５に係止する。
【００９５】
これによると、アースプレート１４０が自重によって根太部材５の上辺部４１に沿って滑り落ちること防止できることになる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明は、太陽光発電のために利用することができ、例えば、大規模の太陽光発電のためのメガソーラーシステムにも利用することができる。
【符号の説明】
【００９７】
１  基礎用構造物の主要部材となっている基礎杭
４  下地フレームの構成部材である梁部材
５  下地フレームの構成部材である根太部材
６  下地フレーム
７  ソーラーパネル
９  地盤
６０  基礎構造物を基礎杭と共に構成している方杖部材
１００，１００’  固定手段
１０１  押え部材
１１１  引き込み部材
１１３  底部
１１４  フック部
１２０  結合手段である楔手段
１２１  第１楔部材
１２１Ｃ  粗面である接触面
１２２  第２楔部材
１２２Ｃ  粗面である接触面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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