(57)【要約】      （修正有）【課題】放射性ヨウ素標識反応であって、溶剤への溶解性を高めつつ、ヨウ化アリール化合物の精製を簡単に行えるものを提供する。【解決手段】下記式（１）2015030747.tif 000039で表わされるモノマー前駆体化合物をラジカル重合させて得たポリマー前駆体化合物をヨウ化物イオンと反応させ、ヨウ化アリール化合物をポリマー前駆体化合物から切り出す。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヨウ化物イオンと反応させて有機ヨウ素化合物を製造するために用いられるポリマー前駆体化合物であって、
下記式（１）
【化１】
2015030747.tif 000033
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは、前記有機ヨウ素化合物の残基であって、置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされるモノマー前駆体化合物を重合させて形成されるポリマー前駆体化合物。
【請求項２】
ヨウ化物イオンと反応させて有機ヨウ素化合物を製造するために用いられるポリマー前駆体化合物であって、
下記式（２）：
【化２】
2015030747.tif 000034
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは、前記有機ヨウ素化合物の残基であって、置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされる構造単位を含むポリマー前駆体化合物。
【請求項３】
Ｌが下記式（Ｌ１）
【化３】
2015030747.tif 000035
（式中、ＸはＯ又はＮＨを表わし、ｐは１〜１０の整数を表わす。）
である、請求項１又は２に記載のポリマー前駆体化合物。
【請求項４】
Ａｒで表わされる置換アリール基はエチレン性不飽和二重結合を有しない、請求項１乃至３の何れか１項に記載のポリマー前駆体化合物。
【請求項５】
前記式（１）中、Ａｒは、窒素原子を含む複素環を有する置換基で置換されたアリール基を表す、請求項１乃至４の何れか１項に記載のポリマー前駆体化合物。
【請求項６】
前記ヨウ化物イオンが、放射性ヨウ化物イオンである、請求項１乃至５の何れか１項に記載のポリマー前駆体化合物。
【請求項７】
請求項１乃至６の何れか１項に記載のポリマー前駆体化合物を、ヨウ化物イオンと反応させ、式（３）：
【化４】
2015030747.tif 000036
（式中、Ａｒは置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされるヨウ化アリール化合物を前記ポリマー前駆体化合物から切り出すことを含む、ヨウ化アリール化合物の製造方法。
【請求項８】
前記反応で得られたヨウ化アリール化合物を、前記反応によりヨウ化アリール化合物が切り出された前記ポリマー前駆体化合物の残余部分及び未反応のポリマー前駆体化合物から、両者の溶解度差を利用した方法で分離して回収する、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
下記式（１）
【化５】
2015030747.tif 000037
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされるモノマー前駆体化合物。
【請求項１０】
下記式（２）：
【化６】
2015030747.tif 000038
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされる構造単位を含むポリマー前駆体化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヨウ化アリール化合物製造用の新規なモノマー前駆体化合物、該モノマー前駆体化合物を重合したポリマー前駆体化合物、及び、該ポリマー前駆体化合物からヨウ化アリール化合物を切り出すことを特徴とするヨウ化アリール化合物の製造方法に関し、特に、放射性ヨウ素標識アリール化合物の製造に有用なものに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ヨウ化アリール化合物の放射性ヨウ素標識反応は、交換反応又は金属との置換反応により行われている（非特許文献１）。
【０００３】
非特許文献１の記載によれば、非放射性化合物と放射性ＮａＩとの交換反応による合成は、原料と生成物との化学形が同じであるため、反応生成物の同定が容易である。その反面、原料である非放射性化合物と生成した放射性化合物との分離が不可能であるため、高放射能化合物の合成には不適切である。また、この反応は高温条件で行われることが多いので、交換反応の利用は高温においても安定な化合物に限定される。
【０００４】
近年、金属有機化合物を用いる放射性ヨウ素標識も多く利用されている。非特許文献１によれば、この方法は、ベンゼン環に結合した臭素あるいはヨウ素を金属有機化合物誘導体とした後、放射性ヨウ素の導入を行う合成であり、高収率で目的とする標識位置への放射性ヨウ素の選択的な導入が可能であることが記載されている。更にこの方法より作製した放射性ヨウ素標識化合物は、基本的にキャリアフリーで得られるため、比放射能の高い標識化合物の合成に有利であるとも記載されている。
【０００５】
たとえば、非特許文献２記載のとおり、副腎に取り込みを示す（Ｒ）‐４‐［１３１Ｉ］ヨードメトミデートの合成法としては、スズ−ヨウ素交換反応によるヨウ化標識法が知られている。
【０００６】
また、特許文献１には、前駆体のスズ化合物をポリマーに結合させることが開示されている。特許文献１記載の技術は、ヨウ化アリール化合物の製造法に関するものではないが、ヨウ化物イオンとポリマー状の前駆体化合物とを反応させることで、ヨウ素化された生成物を前駆体化合物から切り出し、フィルター濾過により前駆体化合物と生成物とを分離することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許出願公開第20070155976号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】桜井弘、横山陽（編集）、「放射薬品学概論」、株式会社廣川書店（発行所）、平成１１年３月１５日（３刷発行）
【非特許文献２】Schirbel A. et al., Radiochim. Acta 92, 297-303 (2004)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、スズ−ヨウ素交換反応は、前駆体化合物の分解に伴う副生成物が生成しやすいため、標識体化合物へのスズ化合物の混入を防止する対策が必要であり、精製工程が煩雑になるという欠点がある。
【００１０】
また、特許文献１に記載されたポリマー前駆体化合物は、溶剤に溶解しないため、フィルター濾過により簡便に生成物化合物との分離精製が行える一方、反応溶媒に溶解しないことにより反応効率が低下したり、精製時にフィルターの詰まりが生じたりするおそれがある。また、容器等に吸着してハンドリングが煩雑になり、ポリマー前駆体化合物に放射能が吸着している場合には、放射能の回収効率の低下や放射能汚染の問題にもつながる。
【００１１】
また、上記課題は、放射性ヨウ素化合物に限定されず、非放射性ヨウ素化合物においても存在しえるものである。
【００１２】
本発明は、アリール化合物のヨウ化反応、特に、放射性ヨウ素標識反応であって、溶剤への溶解性を高めつつ、しかも、目的とするヨウ化アリール化合物の精製を簡単に行えるものを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者等は、上記の課題を解決するために鋭意検討した結果、ビニル基を含有する化合物にケイ素（Ｓｉ）、スズ（Ｓｎ）又はゲルマニウム（Ｇｅ）からなる金属原子を介してアリール化合物のアリール基を結合させてなるモノマー前駆体化合物を用意し、該モノマー前駆体化合物を重合させてポリマー前駆体化合物を得た後、該ポリマー前駆体化合物を金属−ヨウ素交換反応に付すことにより、上記課題が解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１４】
すなわち、本発明は、一局面によれば、
ヨウ化物イオンと反応させて有機ヨウ素化合物を製造するために用いられるポリマー前駆体化合物であって、
下記式（１）
【化１】
2015030747.tif 000002
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは、前記有機ヨウ素化合物の残基であって、置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされるモノマー前駆体化合物を提供する。
このモノマー前駆体化合物は、重合することにより、ポリマー前駆体化合物を形成することができる。
【００１５】
したがって、本発明は、他の局面によれば、
ヨウ化物イオンと反応させて有機ヨウ素化合物を製造するために用いられるポリマー前駆体化合物であって、
下記式（２）：
【化２】
2015030747.tif 000003
（式中、ＭはＳｉ、Ｓｎ又はＧｅを表し、Ｌはリンカーを表し、Ｒ１は水素又はメチル基、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは、前記有機ヨウ素化合物の残基であって、置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされる構造単位を含むポリマー前駆体化合物を提供する。
このポリマー前駆体化合物を金属−ヨウ素交換反応に付すことにより、該ポリマー前駆体化合物からヨウ化アリール化合物を切り出すことができるので、該ポリマー前駆体化合物はヨウ化アリール化合物の製造に使用することができる。
【００１６】
したがって、本発明は、さらに他の局面によれば、上記ポリマー前駆体化合物を、ヨウ化物イオンと反応させ、式（３）：
【化３】
2015030747.tif 000004
（式中、Ａｒは置換又は非置換のアリール基を表す。）
で表わされるヨウ化アリール化合物を前記ポリマー前駆体化合物から切り出すことを含む、ヨウ化アリール化合物の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ビニル基を含有する化合物にケイ素（Ｓｉ）、スズ（Ｓｎ）又はゲルマニウム（Ｇｅ）からなる金属原子を介してアリール化合物のアリール基を結合させてなるラジカル重合性のモノマー前駆体化合物が提供されるので、該モノマー前駆体化合物を重合させて得られるポリマー前駆体化合物を金属―ヨウ素交換反応に付すことで、溶剤への溶解性を高めつつ、放射性ヨウ素標識アリール化合物等のヨウ化アリール化合物を製造することができる。
【００１８】
また、得られたヨウ化アリール化合物は、ポリマー前駆体化合物からアリール化合物が切り出された後の残余のポリマー部分及び未反応のポリマー前駆体化合物とは溶剤に対する溶解度が異なるので、溶剤を適宜選択することにより、固相抽出法により簡単に精製することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例５で得られた反応時間と[１２３Ｉ]ヨウ素化率との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
１．モノマー前駆体化合物
式（１）で示される本発明のモノマー前駆体化合物において、リンカーＬは、ケイ素原子（Ｓｉ）、スズ原子（Ｓｎ）又はゲルマニウム原子（Ｇｅ）とビニル基とを連結できるものであれば特に限定されるものではないが、式‐ＣＯ−Ｘ−Ｚ−（式中、Ｚは１価の基）で表わされる基が挙げられる。Ｘは、Ｏ又はＮＨを表わす。Ｚの具体例としては、０〜４個のアリール基（好適にはフェニル）、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のフルオロアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、及び炭素数１〜６のフルオロアルコキシ基からなる群から選ばれる１以上の基からなり、適宜、スルホニル基、アミド基、又はスルホンアミド基のような１〜４個の官能基を含む化合物の１価の残基が例示でき、より具体的な例は、特表2006-510706号公報、特表2007-500688号公報などに記載されており、当業者であればそれらの文献を基に適切なリンカーＬを選択できる。
【００２１】
好ましいリンカーＬとしては、下記式（Ｌ１）又は（Ｌ２）で示す基が挙げられる。
【化４】
2015030747.tif 000005
（式中、ＸはＯ又はＮＨを表わし、ｐは１〜１０の整数を表わす。）
【化５】
2015030747.tif 000006
（式中、ＸはＯ又はＮＨを表わし、ｎは２〜４の整数を表わし、ｑは１〜１０の整数を表わす。ｎは好ましくは２である。）
【００２２】
式（１）で示される本発明のモノマー前駆体化合物において、Ｒ１は水素又はメチル基であり、このうち、重合反応の反応効率を高める点から、メチル基が好ましい。
【００２３】
式（１）で示される本発明のモノマー前駆体化合物において、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を示す。本発明において、炭素数1〜４のアルキル基とは、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基である。
【００２４】
式（１）で示される本発明のモノマー前駆体化合物において、Ａｒは、置換又は非置換のアリール基であり、生理活性を有しても有しなくてもよい。Ａｒは、後述する重合反応において反応しないように、分子内にエチレン性不飽和二重結合を有しないものであることが好ましく、窒素原子を含む複素環を有する置換基で置換されたアリール基がより好ましい。本発明において、窒素原子を含む複素環としては、３〜７員の複素環が好ましく、例えば、アジリジン、アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリンキヌクリジン、ヘキサメチレンイミンなどの脂肪族複素環、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、チアゾール、イソチアゾール、ピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、１，２，３‐トリアジン、キノリン、イソキノリン、キナゾリジン、フタラジン、プテリジン、１，４‐ベンゾジアゼピン、インドール、ベンズイミダゾール、プリン、アクリジン、フェノキサジン、フェノチアジンなどの芳香族複素環が挙げられる。中でも、イミダゾール環を有する置換基で置換されたアリール基がＡｒとして好ましい。Ａｒとして生理活性を有するものの具体例としては、下記のような基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。なお、＊（アスタリスク）は、式（１）中、Ｍとの結合部位である。
【００２５】
【化６】
2015030747.tif 000007
（Ｒ）‐４‐ヨードメトミデート（IMTO）の前駆体残基
【化７】
2015030747.tif 000008
Ｎ−イソプロピル−４−ヨードアンフェタミン(IMP）の前駆体残基（アミノ基は保護されていてもよい）。
【化８】
2015030747.tif 000009
15-(４-ヨードフェニル)-３(Ｒ、Ｓ)-メチルペンタデカン酸(BMIPP）の前駆体残基（カルボキシル基は保護されていてもよい）。
【化９】
2015030747.tif 000010
イオマゼニル（Iomazenil）
【化１０】
2015030747.tif 000011
イオフルオパン（Ioflupane)
【００２６】
本発明のモノマー前駆体化合物は、好ましい態様において、下記SCHEME １に示されるように、芳香族環上に臭素等の脱離基Ｙを備えた置換又は非置換のフェニル基を、MR2R3Cl-で表わされる金属原子含有基を一方の末端に備えたリンカーＬの当該末端と反応させるとともに（工程１）、当該リンカーＬの他方の末端に反応性基Ｘ’（ＨＮ２，Ｎ３、ＯＨ等）を導入して、（メタ）アクリロイル基を結合させる（工程２）ことにより、調製することができる。反応性基Ｘ’としては、例えば、ＨＮ２，Ｎ３、ＯＨが使用できる。
【００２７】
【化１１】
2015030747.tif 000012
【００２８】
上記SCHEME 1において、ｍは０〜５であり、Ｒ４は水素原子または任意の置換基であってよく、複数のＲ４が互いに結合して環を形成してもよい。Ｍはケイ素原子（Ｓｉ）、スズ原子（Ｓｎ）又はＧｅ（ゲルマニウム）のいずれであってもよいが、目的のヨウ化アリール化合物に対し、スズ（Ｓｎ）のコンタミネーションを原理的に防止できる観点からは、Ｓｉ（ケイ素）又はＧｅ（ゲルマニウム）が好ましく、Ｓｉ（ケイ素）がより好ましい。また、ヨウ素化反応条件における耐性を高める観点からＸはＮＨ、Ｘは’ＮＨ２であることが好ましい
【００２９】
２．ポリマー前駆体化合物
本発明のポリマー前駆体化合物は、上記SCHEME 1に示されるように、本発明のモノマー前駆体化合物のビニル基の部分をラジカル重合させることにより調製することができる。重合は、通常のラジカル重合法に準拠して行うことができ、例えば、適当な溶媒中で、式（１）のモノマー前駆体化合物を重合開始剤の存在下に加熱又は光照射することにより行うことができる。
溶剤としては、例えば、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、アニソール、ベンジルアルコール、クロロベンゼン、Ｏ‐ジクロロベンゼン、１，２，４‐トリクロロベンゼン、ブロモベンゼン、ベンゾニトリル、１，２‐ジクロロエタン、１，１，１‐トリクロロエタン、１，１，２，２‐テトラクロロエタン等の非極性溶媒が挙げられる。
重合開始剤としては、アゾビスイソブチロニトリル(AIBN)のようなアゾ化合物等が挙げられる。
反応温度は、通常、２５〜１２０℃である。
【００３０】
本発明のポリマー前駆体化合物を構成する構成単位である式（２）において、Ｌ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＡｒは、式（１）に関して上述したことがそのまま当てはまる。
なお、ポリマー前駆体化合物が反応性の官能基を有する場合、該官能基が重合中に反応するのを防止するため、該官能基を保護基で保護してもよい。
【００３１】
本発明のポリマー前駆体化合物は、式（１）のモノマー前駆体化合物と共重合可能な他のエチレン性不飽和モノマーに由来する構成単位を含んでもよい。かかる共重合可能な他のエチレン性不飽和モノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸等の（メタ）アクリル酸、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート等のアルキル（メタ）アクリレートが挙げられる。これらの共重合可能な他のエチレン性不飽和モノマーを併用することにより、ポリマー前駆体化合物のポリマー部分の親水性または疎水性を調整することができ、下記ヨウ素化アリール化合物の製造工程又は精製工程で用いる溶剤に対する溶解性を調整することができる。（メタ）アクリル酸は、ポリマー前駆体化合物の親水性を高めるために有用であり、アルキル（メタ）アクリレートは、ポリマー前駆体化合物の疎水性を高めるために有用である。
【００３２】
これらの共重合可能な他のエチレン性不飽和モノマーの含有量は、ポリマー前駆体化合物の全構成単位を１００モル％とした場合、０〜９９モル％が好ましく、０〜２０モル％がより好ましい。換言すれば、本発明のポリマー前駆体化合物において、上記（２）で表わされる構成単位の含有量は、ポリマー前駆体化合物の全構成単位を１００モル％とした場合、１００〜１モル％が好ましく、１００〜８０モル％がより好ましい。
【００３３】
ポリマー前駆体化合物の分子量は特に限定されないが、１０００〜１０００００であることが好ましく、１０００〜５００００であることが更に好ましく、５０００〜２００００であることが更により好ましく、８０００〜１００００であることが更により好ましい。なお、この分子量は、分子ふるいカラムによって測定した値である。
【００３４】
ポリマー前駆体化合物の重合度は、１０〜１０００であることが好ましく、１０〜１００であることが更に好ましく、２０〜４０であることが更により好ましい。
【００３５】
３．ポリマー前駆体化合物を用いたヨウ素化アリール化合物の製造方法
本発明のポリマー前駆体化合物は、炭素―炭素結合鎖を主鎖とするポリマーの側鎖にケイ素原子、スズ原子またはゲルマニウム原子からなる金属原子（Ｍ）を介して置換又は非置換のアリール化合物のアリール基（―Ａｒ）を結合させてなる構造（−ＭＲ２Ｒ３−Ａｒ）を有するが、上記SCHEME 1に示されるように、非放射性又は放射性ヨウ素イオンと反応させることにより、アリール化合物の金属―ヨウ素交換反応を生起させて、上記式（３）で表わされるヨウ化アリール化合物（Ｉ−Ａｒ）を製造することができる。この生成物のヨウ化アリール化合物（Ｉ−Ａｒ）の分子量と、ポリマー前駆体化合物の分子量との比（ポリマー前駆体化合物／ヨウ化アリール化合物）は、１００００００００／１〜１／１０であることが好ましい。より好ましくは、生成物が非放射性アリール化合物の場合において、ポリマー前駆体化合物／非放射性ヨウ化アリール化合物は、１０／１〜１／１０であり、生成物が放射性アリール化合物の場合において、ポリマー前駆体化合物／放射性ヨウ化アリール化合物は、１００００００００／１〜１００００／１である。
【００３６】
本発明のポリマー前駆体化合物と非放射性又は放射性ヨウ素イオンとの反応は、ポリマー前駆体化合物と非放射性又は放射性ヨウ化物イオンを含む塩を、酸化剤存在下に適当な溶媒中で共存させることにより、行うことができる。放射性ヨウ化物イオンとしては、１２３Ｉ，１２４Ｉ，１２５Ｉ，１３１Ｉ等のイオンが挙げられる。
ヨウ化物イオンを含む塩としては、ヨウ化ナトリウム（ＮａＩ）、ヨウ化カリウム（ＫＩ）、ヨウ化アンモニウム（ＮＨ４Ｉ）、ヨウ化セシウム（ＣｓＩ）、ヨウ化リチウム（ＬｉＩ）、トリエチルアミンヨウ化水素酸塩（Ｅｔ３Ｎ  ＨＩ）などのアミンのヨウ素酸塩、テトラブチルアンモニウムヨージド（Ｂｕ４ＮＩ）などの四級アンモニウム塩などが例示できるが、放射性ヨウ化物イオンを含む塩としては、放射性ヨウ化ナトリウムが好ましい。
【００３７】
溶媒としては、本発明のポリマー前駆体化合物を溶解できるものであることが好ましく、塩酸、トルフルオロ酢酸、硫酸、酢酸等の酸性液、エタノールなどのアルコール系溶媒；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）などのエーテル系溶媒；アセトニトリル等から選択される極性溶媒、塩化メチレンなどのハロゲン系溶媒；トルエンなどから選択される非極性溶媒が例示できる。これらの酸性液、極性溶媒及び非極性溶媒は、一種又は二種以上組み合わせて用いることができる。極性溶媒及び非極性溶媒を使用する場合は、上記例示した酸性液や、リン酸、リン酸の酸性緩衝液を添加して用いることが好ましい。
酸化剤としては、Ｎ−クロロこはく酸イミド、過酸化水素などが例示できる。
【００３８】
溶媒中のポリマー前駆体化合物の濃度は特に限定されないが、０．１〜１０００ｍｇ／ｍＬであることが好ましく、１〜１００ｍｇ／ｍＬであることがより好ましく、１０〜４０ｍｇ／ｍＬであることが更に好ましい。放射性ヨウ化物イオンを用いる場合には、０．１ｍｇ／ｍＬ〜１０ｍｇ／ｍＬが好ましい。
【００３９】
溶媒中のヨウ化物イオンを含む塩の濃度も特に限定されないが、０．１〜１０００ｍｇ／ｍＬであることが好ましく、１〜１００ｍｇ／ｍＬであることがより好ましく、１０〜４０ｍｇ／ｍＬであることが更に好ましい。放射性ヨウ化物イオンを用いる場合には、０．１ＧＢｑ／ｍＬ〜５ＧＢｑ／ｍＬが好ましい。
【００４０】
ポリマー前駆体化合物とヨウ化物イオンとの反応の際の温度は、特に限定されないが、０〜１００℃であることが好ましく、２５〜７０℃であることがより好ましく、３０〜５０℃であることが更に好ましい。
【００４１】
ポリマー前駆体化合物とヨウ化物イオンとの反応時間は、特に限定されないが、１０〜２４０分であることが好ましく、放射性ヨウ化物イオンを用いる場合、６０〜１２０分であることがより好ましい。
【００４２】
前記反応によりヨウ化アリール化合物が切り出された前記ポリマー前駆体化合物の残余部分（即ち、ポリマー部分）及び未反応のポリマー前駆体化合物は、溶剤（好ましくは、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、アニソール、ベンジルアルコール、クロロベンゼン、Ｏ‐ジクロロベンゼン、１，２，４‐トリクロロベンゼン、ブロモベンゼン、ベンゾニトリル、１，２‐ジクロロエタン、１，１，１‐トリクロロエタン、１，１，２，２‐テトラクロロエタン等の非極性溶媒）に可溶である。したがって、反応生成物からのヨウ化アリール化合物の精製は、ＨＰＬＣ、ディスポーザブルなカラムを用いた固相抽出法などの常法に従って行うことができるが、溶剤に対する溶解度がヨウ化アリール化合物とは異なる。具体的には、ヨウ化アリール化合物は低分子量であり、ポリマー前駆体化合物の上記残余部分及び未反応のポリマー前駆体化合物に比較して、極性の高い溶媒に溶解し易い。したがって、この溶解度差を利用した方法、例えば、反応溶液に非極性溶媒を混合して、シリカゲルなどを充填した順相カラムに通液してポリマー前駆体化合物の上記残余部分及び未反応のポリマー前駆体化合物を除去した後、該カラムに極性を高めた溶媒を通液してヨウ化アリール化合物を溶離させて分離回収することができる。回収されたヨウ化アリール化合物は、必要に応じて脱保護などを行い目的の化合物とすることができる。
【実施例】
【００４３】
以下、実施例により、本発明を更に具体的に説明するが、本発明は下記の実施例のみに限定されるものではない。
なお、本実施例においては特に断りのない限り、以下の装置を用いて分析・測定を行った。
ＮＭＲ装置： JNM-EPC400、日本電子社製
ＩＲ装置： Spectrum One FT-IR spectrophotometer、Perkin-Elmer社製
【００４４】
（参考例１）ＩＭＴＯのモノマー前駆体化合物の合成
下記スキームに従い、１−（４−トリメチルシリルフェニル）エタノールを合成した。
【化１２】
2015030747.tif 000013
【００４５】
＜１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテルの合成＞
１−（４−ブロモフェニル）エタノール（６．００ｇ，２９．８ｍｍｏｌ，１．００等量）の塩化メチレン溶液（１４９ｍＬ）にジヒドロピラン（５．４５ｍＬ，５９．７ｍｍｏｌ，２．００等量）と触媒量のピリジニウムパラトルエンスルホン酸（７４９ｍｇ，２．９８ｍｍｏｌ，０．１００等量）を氷冷下加えた。室温下、アルコールが消失するまで反応させた後、反応溶液をトリエチルアミンを加えて中和した。減圧下溶媒を除去した後に、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝９４：６）を用いて精製することにより、目的物の１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテルを得た（７．４６ｇ，２６．２ｍｍｏｌ，収率８８％）。
【化１３】
2015030747.tif 000014
【００４６】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．４７−７．４４（ｄｄ，２Ｈ，Ｈ−ｊ，Ｊｊ，ｈ−ｉ＝５．３Ｈｚ，Ｊｊ，Ｂｒ＝２．９Ｈｚ），７．２８−７．２６（ｄ，１Ｈ，Ｈ−ｈ，ｉ），７．２１−７．１８（ｄ，１Ｈ，Ｈ−ｈ，ｉ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），４．８６−４．８１（ｍ，１Ｈ×０．５，Ｈ−ｅ），３．９６−３．６７（ｍ，１Ｈ×０．５，Ｈ−ａ），３．６７−３．６２（ｍ，１Ｈ×０．５，Ｈ−ａ），３．３９−３．３５（ｍ，１Ｈ×０．５，Ｈ−ａ）；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：２９４３，２８７１，１５９３，１４８７，１２０２，１１２２，１０７８，１０２２，１０１１，９８０，８２４，５４９（ｃｍ−１）。
【００４７】
＜１−（４−トリメチルシリルフェニル）エタノールの合成＞
１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテル（４．００ｇ，１４．０ｍｍｏｌ，１．００等量）のテトラヒドロフラン溶液（７６．５ｍｌ）にｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（１．５９ｍｏｌ／Ｌ  ｎ−ｈｅｘｙｌ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ，９．６９ｍＬ，１５．４ｍｍｏｌ，１．１０等量）を−７８℃で滴下した。同一の温度で１時間撹拌した後、蒸留したトリメチルシリルクロリド（１．８３ｇ，１６．８ｍｍｏｌ，１．２０等量）を滴下した。反応温度をゆっくりと室温まで昇温した後、反応溶液を飽和塩化アンモニア水溶液に注いだ。得られた水層を酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を飽和炭酸水素ナトリウムと飽和食塩水で洗浄した後、硫酸マグネシウムで乾燥させた。減圧下溶媒を除去し濃縮して得られた残査を次の反応に用いた。得られた残査のメタノール（９７．０ｍＬ）溶液にピリジウムパラトルエンスルホン酸を室温下加えた。ＴＬＣを用いて反応の終了を確認した後に、トリエチルアミンを用いて反応溶液を中和した。溶媒を減圧下除去した。得られた残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝９４：６）を用いて精製することにより、１−（４−トリメチルシリルフェニル）エタノール（１．５９ｇ，８．１８ｍｍｏｌ，１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテルに対する収率８４％）を得た。
【化１４】
2015030747.tif 000015
【００４８】
１Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．５４−７．５１（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．３９−７．３６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｅ，Ｊ＝７．９Ｈｚ），４．９３−４．８６（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｂ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．６３（ｍ，１Ｈ，Ｈ−ａ），１．５２−１．４９（ｄ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），０．２６（ｓ，９Ｈ，Ｈ−ｆ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（３７３ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １４６．３，１３９．５，１３３．５，１２４．８，７０．２，２４．９，−１．２；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：３３６８，２９５７，１６０２，１３９３，１２４９，１１１３，１０８５，１００８，８４０，８２１，７５８，５５１（ｃｍ−１）
【００４９】
＜１−Ｎ−［１−（４−トリメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール＞
下記スキームに従い、１−Ｎ−［１−（４−トリメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾールを合成した。
【化１５】
2015030747.tif 000016
【００５０】
４−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール（１７７ｍｇ，１．００等量，１．４０ｍｍｏｌ）とトリフェニルフォスフィン（４７３ｍｇ，１．８２ｍｍｏｌ，１．３０等量）の乾燥テトラヒドロピラン溶液（３．５ｍＬ）に１−（４−トリメチルシリルフェニル）エタノール（３００ｍｇ，１．５４ｍｍｏｌ，１．１０ｅｑ．）の乾燥テトラヒドロフラン溶液（３．０ｍＬ）を−３０℃で滴下した。その後、ジターシャリーブチルアゾジカルボン酸（３８７ｍｇ，１．６８ｍｍｏｌ，１．２０等量）の乾燥テトラヒドロフラン溶液（４．０ｍＬ）を滴下した。その後、反応温度を２時間かけて、０℃まで昇温した。ＴＬＣを用いて、原料であるアルコールの消失を確認した後、減圧化溶媒を除去した。得られた残査をジエチルエーテルで希釈した。析出したトリフェニルフォスフィンオキシドをろ過別した後に、減圧下の再び濃縮した。得られた残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝６８：３２）することにより、目的物を得た（２２５ｍｇ、７８．４ｍｍｏｌ，収率５６％）。
【化１６】
2015030747.tif 000017
【００５１】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．８３（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．８０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．５１−７．４９（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｆ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．１９−７．１７（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｇ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），６．４１−６．３５（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），３．８４（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），１．８８−１．８６（ｄ，３Ｈ，Ｈ−ｅ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．２５（ｓ，９Ｈ，Ｈ−ｈ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（３７３ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６０．６２，１４１．４０，１４０．４２，１３９．７９，１３３．８３，１２５．５３，１２２．３３，５５．２９，５１．３９，２２．０８，−１．２４；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：２９５５，１７１５，１５３９，１４３８，１３６２，１２４９，１２１９，１１３４，１１１４，８４１．８，７６６，６７１（ｃｍ−１）；
ｍｐ：１４２−１４３℃；
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）  ｃａｌｃｄ．  ｆｏｒ  Ｃ１６Ｈ２２Ｎ２Ｏ２Ｓｉ［Ｍ＋Ｈ］＋  ３０３．１５２９，  ｆｏｕｎｄ  ３０３．１５５６。
【００５２】
（参考例２）モノマー前駆体化合物を用いたヨウ素化実験
下記スキームに従い、参考例１で合成したポリマー前駆体化合物を用いて、ＩＭＴＯを合成した。
【化１７】
2015030747.tif 000018
【００５３】
ＩＭＴＯのモノマー前駆体化合物（２０．０ｍｇ，０．０６６１ｍｍｏｌ，１．０等量）のトリフルオロ酢酸溶液（５３０μＬ）に、ヨウ化ナトリウム（ＮａＩ；１０．９ｍｇ，０．０７２７ｍｍｏｌ，１．1０等量）とＮ‐クロロコハク酸イミド（ＮＣＳ；２６．５ｍｇ，０．１９８ｍｍｏｌ，３．０等量）を加えた。室温、４０℃、６０℃の各温度で６０分反応させた後、１０％チオ硫酸ナトリウムと飽和炭酸水素ナトリウムとを１：１で混合させた水溶液中に反応溶液を注ぐことにより、反応を停止させた。有機層をHPLCで分析することによって、収率を求めた。
カラム：Column: Inertsil（登録商標）WP300 C18
溶出溶媒：０分  （１％ギ酸  アセトニトリル：１％ギ酸  水＝３５：６５）−２５分（１％ギ酸  アセトニトリル：１％ギ酸  水＝５０：５０）−２６分（１％ギ酸  アセトニトリル：１％ギ酸  水＝５０：５０）
リテンションタイム  ヨウ化物  １３．３分  シリル体  ２５．４分
【００５４】
【表１】
2015030747.tif 000019
【００５５】
（実施例１）モノマー前駆体化合物の合成
下記スキームに従い、１−［１−（４−ヨードフェニル）エチル］‐１Ｈ‐イミダゾール‐５‐カルボン酸メチル（ＩＭＴＯ）のモノマー前駆体化合物を合成した。
【化１８】
2015030747.tif 000020
【００５６】
＜１−（（４−ブロモブチル）ジメチルシリルフェニル）エタノールの合成＞
参考例１と同様な方法で合成した１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテル（４．７０ｇ，１６．５ｍｍｏｌ，１．００等量）のテトラヒドロフラン溶液（４９．５ｍＬ）に，ｎ-ブチルリチウム（１．６４ｍｏｌ／Ｌ  ｎ−ｈｅｘｙｌ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ，１２．１ｍＬ，１９．８ｍｍｏｌ，１．２０等量）を−７８℃で滴下した。一時間撹拌した後、反応溶液に、（４−ブロモブチル）クロロジメチルシラン（４．９５ｇ，２１．５ｍｍｏｌ，１．３等量）同一の温度のもと滴下した。反応温度を室温まで昇温した後に、塩化アンモニア溶液を用いて反応を停止させた。水層をジエチルエーテルで抽出した後に、飽和炭酸水素ナトリウムと飽和食塩水で中和し、硫酸マグネシウムを用い乾燥した。減圧下溶媒を除去した後に得られる残査を次ぎの反応に直接用いた。得られた残査をメタノール（１６５ｍＬ）に溶解させ、触媒量のピリジンニウムパラトルエンスルホン酸（４１５ｍｇ，１．６５ｍｍｏｌ，０．１００等量）を０℃で加えた。ＴＬＣを用いて反応溶液を分析し、反応の終了確認した後、トリエチルアミンを加えて、反応溶液を中和した。溶媒を減圧下除去した後に、残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝９２：８）で精製することにより目的物の１−（（４−ブロモブチル）ジメチルシリルフェニル）エタノール（４．６０ｇ，１４．６ｍｍｏｌ，１−（４−ブロモフェニル）エチル  テトラヒドロピラニル  エーテルに対する収率８８％）を得た。
【化１９】
2015030747.tif 000021
【００５７】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：  δ  ７．５１−７．４９（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．３８−７．３６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｅ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），４．９２−４．８７（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｂ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），３．４１−３．３７（ｔ，２Ｈ，Ｈ−ｋ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．８９−１．８３（ｄｄ，２Ｈ，Ｈ−ｉ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），１．５１−１．５０（ｄ，３Ｈ，Ｈ−ａ，Ｊ＝６．３Ｈｚ），１．４９−１．４２（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｈ），０．７７−０．７２（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｇ），０．２７（ｓ，６Ｈ，Ｈ−ｆ）；１３Ｃ‐ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：１３Ｃ‐ＮＭＲ（３７３ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １４６．３８，１４１．６５，１３７．６５，１２４．６９，６９．８１，３６．００，３１．１９，２４．８２，２２．２６，１４．３７，−３．１９；
ＦＴ−ＩＲ  （ｎｅａｔ）：３４１１，１７１９，１６４１，１４１１，１３０５，１１１７，１０８０，９２４，８３８（ｃｍ−１）。
【００５８】
＜１−Ｎ−［１−（４−（４−ブロモブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾールの合成＞
４−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール（１．６８ｇ，１３．３ｍｍｏｌ，１．００等量）とトリフェニルフォスフィン（４．３２ｇ，１６．６ｍｍｏｌ，１．２５等量）の乾燥テトラヒドロピラン溶液（４０ｍＬ）に１−（４−トリメチルシリルフェニル）エタノール（４．６０ｇ，１４．６ｍｍｏｌ，１．１０等量）の乾燥テトラヒドロフラン溶液（１５ｍｌ）を−３０℃で滴下した。その後、ジターシャリーブチルアゾジカルボン酸（３．８２ｇ，１６．６ｍｍｏｌ，１．２５等量）の乾燥テトラヒドロフラン溶液（２５ｍｌ）を滴下した。その後、反応温度を２時間かけて、０℃まで昇温した。ＴＬＣを用いて、原料であるアルコールの消失を確認した後、減圧化溶媒を除去した。得られた残査をジエチルエーテルで希釈した。析出したトリフェニルフォスフィンオキシドをろ過別した後に、減圧下の再び濃縮した。得られた残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝６５：３５）で精製することにより、目的物の１−Ｎ−［１−（４−（４−ブロモブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾールを得た（３．７０ｇ，８．７４ｍｍｏｌ，収率６６％）。
【化２０】
2015030747.tif 000022
【００５９】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．９２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．８２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．５０−７．４８（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｆ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．２１−７．１９（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｇ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），６．４３−６．３８（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），３．８６（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），３．４１−３．３７（ｔ，２Ｈ，Ｈ−ｌ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．８９−１．８２（ｍ，５Ｈ，Ｈ−ｅ，ｋ），１．４９−１．４３（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．７６−０．７２（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．２６（ｓ，６Ｈ，Ｈ−ｈ）；
１９Ｃ‐ＮＭＲ（３７３ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６０．２７，１４１．４０，１３９．５６，１３８．６３，１３７．８０，１２５．２９，５４．８８，５１．０４，３５．８０，３３．０３，２２．０６，２１．７６，１４．３７，−３．４３；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：２９５３，１７１５，１６０１，１５３９，１４３６，１３６２，１２１３，１１１３，１０５２，９５４，８４０（ｃｍ−１）；
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）ｃａｌｃｄ．ｆｏｒ  Ｃ１９Ｈ２７ＢｒＮ２Ｏ２Ｓｉ［Ｍ＋Ｈ］＋  ４２３．１１０３，ｆｏｕｎｄ  ４２３．１１３５。
【００６０】
＜１−Ｎ−［１−（４−（４−アジドブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール＞
１−Ｎ−［１−（４−（４−ブロモブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール（１．６８ｇ，３．９７ｍｍｏｌ，１．００等量）のジメチルホルムアミド（２７．８ｍＬ）溶液に、アジ化ナトリウム（１．２９ｇ，１９．８ｍｍｏｌ，５．０等量）と触媒量のヨウ化ナトリウムを加えた。８０℃で６時間反応させた後、混合物を冷却し、水を加えた。水層をジエチルエーテルで抽出した後に、硫酸マグネシウムで乾燥させた。減圧下溶媒を除去した後に、得られた残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒；塩化メチレン：メタノール９８：２）で精製することにより、目的物の１−Ｎ−［１−（４−（４−アジドブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾールを得た。（１．３５ｇ，３．５０ｍｍｏｌ，収率８９％）。
【化２１】
2015030747.tif 000023
【００６１】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．８５（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．７９（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．４８−７．４６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｆ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．１９−７．１７（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｇ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），６．４０−６．３５（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），３．８３（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），３．２５−３．２２（ｔ，２Ｈ，Ｈ−ｌ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．８８−１．８６（ｄ，３Ｈ，Ｈ−ｅ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），１．６３−１．５６（ｔｔ，２Ｈ，Ｈ−ｋ，Ｊｋ，ｌ＝Ｊｋ，ｊ＝７．２Ｈｚ），１．４２−１．３４（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．７６−０．７２（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．２４（ｓ，６Ｈ，Ｈ−ｈ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６０．４１，１４１．４６，１３９．６５，１３８．８０，１３７．８３，１３４，３３，１３３．８４，１２５．４１，１２２．１１，５５．０３，５１．１７，５０．７５，３２．１９，２１．８４，２０．８，  １５．０３，−３．３８；
ＦＴ−ＩＲ  （ｎｅａｔ）：３７８５，２９５２，２３１５，２０９７，１７１４，１４３７，１３６２，１２５６，１２１８，１１３３，１１１３，１０５０，８２１  （ｃｍ−１）；
ＨＲＭＳ  （ＥＳＩ−ＴＯＦ）  ｃａｌｃｄ．  ｆｏｒ  Ｃ２３Ｈ３３Ｎ３Ｏ３Ｓｉ［Ｍ＋Ｈ］＋  ４２８．２３６９，ｆｏｕｎｄ  ４２８．２３９２．
【００６２】
＜１−Ｎ−［１−（４−（４−（メタクリルアミドブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール＞
１−Ｎ−［１−（４−（４−アジドブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾールのテトラヒドロフラン：水（１：１）の混合溶液（６．７２ｍＬ）に塩化アンモニウム（２７０ｍｇ，５．０４ｍｍｏｌ，３．０等量）と活性化亜鉛（４４６ｍｇ，６．８２ｍｍｏｌ，４．０６等量）を０℃で加えた。ＴＬＣ分析により反応の終了を確認した後、セライトろ過した。ろ液を減圧下濃縮した残査を次ぎの反応に用いた。得られた残査を炭酸水素ナトリウム（９９８ｍｇ，１１．８ｍｍｏｌ，７．０等量）のテトラヒドロフラン：水（１：１）溶液（６．７２ｍＬ）に溶解させた後、メタクリル酸塩化物（５２２ｍｇ，５．０４ｍｍｏｌ，３．０等量）を０℃で加えた。ＴＬＣ分析によりアミノ基の消失を確認した後に、反応溶液を酢酸エチルで希釈した。水層を飽和炭酸水素ナトリウムと飽和食塩水で洗浄した後に、硫酸マグネシウムで乾燥させた。減圧下溶媒を除去した後に得られる残査をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（溶出溶媒；ヘキサン：酢酸エチル＝９８：２）することにより、目的物の１−Ｎ−［１−（４−（４−（メタクリルアミドブチル）ジメチルシリルフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール（モノマー前駆体化合物）を得た。（５９０ｍｇ，１．３８ｍｍｏｌ，収率８３％）。
【化２２】
2015030747.tif 000024
【００６３】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．８２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．８０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．４８−７．４６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｆ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），７．１９−７．１６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｇ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），６．４０−６．３５（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），５．７１（ｍ，１Ｈ，Ｈ−ｍ），５．６２（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｐ），５．２８（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｏ），３．８３（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），３．３０−３．２５（ｄｔ，２Ｈ，Ｈ−ｌ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．９４（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｎ），１．５３−１．５１（ｔｔ，２Ｈ，Ｈ−ｋ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），１．３６−１．３０（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｊ，Ｊ＝３．９Ｈｚ），０．７７−０．７３（ｍ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．２４（ｓ，６Ｈ，Ｈ−ｈ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６８，２４，１６０．３８，１４１．３２，１４０．１３，１３８．９９，１３７．７３，１３３．８４，１２５．３４，１２２．１９，１１８．６４，５５．０４，５１．１７，３８．９６，３２．９２，２１．８２，１８．４６，１５．０４，−３．３５；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：３３２４，２９５３，１７１４，１６６０，１６２２，１５３９，１４３７，１３６２，１２４８，１２１９，１１３３，１１１３，１０５２，９２２，８３８，７６７，７３３，６７３，５３８（ｃｍ−１）；
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）  ｃａｌｃｄ．  ｆｏｒ  Ｃ２３Ｈ３３Ｎ３Ｏ３Ｓｉ［Ｍ＋Ｈ］＋  ４２８．２３６９，ｆｏｕｎｄ  ４２８．２３９２。
【００６４】
（実施例２）ポリマー前駆体化合物の合成
下記スキームに従い、実施例１で合成したモノマー前駆体化合物を用いて、ＩＭＴＯのポリマー前駆体化合物を合成した。
【化２３】
2015030747.tif 000025
【００６５】
モノマー前駆体化合物（５８０ｍｇ，１．３６ｍｍｏｌ，１．００等量）をトルエン（１．２４ｍＬ）に溶解させ、アゾビスイソブチロニトリル（ＡＩＢＮ；１１．２ｍｇ，０．０６７０ｍｏｌ，０．０５００等量）と加えた。この混合溶液を、３回冷凍脱気した後に、液体窒素で凍結し、その後、６５℃まで加熱し２４時間反応させた。反応溶液の温度を室温にした後に、ヘキサンに注いだ。得られた個体を塩化メチレンに溶解させたのち、シリカゲルカラムカラムクロマトグラフィーを通した。塩化メチレン溶液で溶出したものをあつめて、再度、ヘキサンを用いて固化させることにより、目的とするポリマー前駆体化合物を得た（２８２ｍｇ，０．６６１ｍｍｏｌ，収率４９％、重合度（ｎ）２０）。
【化２４】
2015030747.tif 000026
【００６６】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２）：δ  ７．９１−７．７６（ｂｒ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．７１（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．４７−７．３８（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｆ），７．１８−７．１０（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｇ），６．３５−６．２７（ｂｒ，１Ｈ，Ｈ−ｄ），５．０７（ｍ，１Ｈ，Ｈ−ｍ），３．７２（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），３．１４−２．９０（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｌ），１．８７−１．７７（ｂｒ，３Ｈ，Ｈ−ｅ），１．６４−１．３６（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｋ），１．３６−１．２０（ｂｒ，５Ｈ，Ｈ−ｊ，ｎ），０．９０−０．８９（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｏ），０．７３−０．６２（ｂｒ，２Ｈ，Ｈ−ｉ），０．２３−０．１３（ｂｒ，６Ｈ，Ｈ−ｈ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６０．６５，１４２．２２，１４０．１９，１３９．１６，１３７．９３，１３４．１１，１２８．２３，１２５．６２，１２２．４５，７７．６２，４５．２７，３９．８２，３１．６７，２２．７３，２２．０５，２１．６８，１５．３３，１３．９４，−３．１５；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：２９４５，２３２８，１７０５，１４５６，１３６０，１２２５，１１１４，１００３，９１８，６５９，５５８（ｃｍ−１）。
【００６７】
（実施例３）ポリマー前駆体化合物を用いたヨウ素化実験
下記スキームに従い、実施例２で合成したポリマー前駆体化合物を用いて、ＩＭＴＯを合成した。
【化２５】
2015030747.tif 000027
【００６８】
ポリマー前駆体化合物（２０．０ｍｇ，０．０４６９ｍｍｏｌ，１．００等量）のトリフルオロ酢酸溶液（４６９μＬ）に、ヨウ化ナトリウム（ＮａＩ；７．０３ｍｇ，０．０４６９ｍｍｏｌ，１．００等量）とＮ‐クロロコハク酸イミド（ＮＣＳ；１８．８ｍｇ，０．１４１ｍｍｏｌ，３．０等量）を加えた。４０℃で６０分反応させた後、１０％チオ硫酸ナトリウムと飽和炭酸水素ナトリウムとを１：１で混合させた水溶液中に反応溶液を注ぐことにより、反応を停止させた。有機層のみ減圧下濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで生成した。まず、塩化メチレンのみで溶出させることにより、ポリマー前駆体化合物を溶出させた。溶出したポリマー前駆体化合物はＴＬＣにて確認した（ヘキサン：酢酸エチル＝１：１，Ｒｆ値：０−０．３）。さらに、溶出液：クロロホルム：メタノール＝９８：２で溶出することにより、目的化合物のＩＭＴＯを得た（１３．４ｍｇ，０．０３７６  ｍｍｏｌ、８０％）。
【化２６】
2015030747.tif 000028
１−Ｎ−［１−（４−ヨードフェニル）エチル］−５−メトキシカルボニル−１Ｈ−イミダゾール（ＩＭＴＯ）
【００６９】
１Ｈ‐ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．９１−７．８６（ｍ，１Ｈ，Ｈ−ａ），７．８０（ｓ，１Ｈ，Ｈ−ｂ），７．６９−７．６６（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｇ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），６．９３−６．９１（ｄ，２Ｈ，Ｈ−ｆ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），６．３３−６．３０（ｑ，１Ｈ，Ｈ−ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），３．８１（ｓ，３Ｈ，Ｈ−ｃ），１．８６−１．８４（ｄ，３Ｈ，Ｈ−ｅ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；
１３Ｃ‐ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １６１．３６，１４０．９４，１３９．４６，１３８．１３，１２７．８９，１２２．１８，９３．３８，５４．８１，５１．３１，２１．９０；
ＦＴ−ＩＲ（ｎｅａｔ）：３４１９，３１２６，２９８４，２９５０，１７１５，１５３８，１４８８，１４３６，１３６２，１２２１，１１３４，１１１２，１０６４，１００７，６６０，５２５（ｃｍ−１）；
ｍｐ：６９−７１℃；
ＨＲＭＳ（ＥＳＩ−ＴＯＦ）  ｃａｌｃｄ．  ｆｏｒ  Ｃ１３Ｈ１３ＩＮ２Ｏ２［Ｍ＋Ｈ］＋  ３５７．０１００，  ｆｏｕｎｄ  ３５７．００９３。
【００７０】
（実施例４）ポリマー前駆体化合物を用いた放射性ヨウ素標識実験［１］
下記スキームに従い、実施例２で合成したポリマー前駆体化合物を用いて、１２３Ｉ−ＩＭＴＯを合成した。
【化２７】
2015030747.tif 000029
【００７１】
実施例２で得られたポリマー前駆体化合物１ｍｇにトリフルオロ酢酸５０μＬ、５ｍｇ／ｍＬの濃度のＮ−クロロこはく酸イミド５０μＬ、３２５ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム２０μＬを添加した。当該混合液を４０℃にて１時間静置した。反応終了後、ジクロロメタン１５ｍＬを加えた後、ＰＳ−ＤＩＥＡ（商品名、バイオタージ・ジャパン社製）４００ｍｇを加え、室温にて５分間静置した。
当該混合液を順相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｐｌｕｓ Ｓｉｌｉｃａ  Ｌｏｎｇ  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量６９５ｍｇ）に通液し、１２３Ｉ−ＩＭＴＯ及びポリマー前駆体化合物を当該カラムに吸着捕集した。このカラムをジクロロメタン２０ｍＬで洗浄してポリマー前駆体化合物を溶出させた後、メタノール／ジクロロメタン混＝９／１混合溶液１０ｍＬを通液して、１２３Ｉ−ＩＭＴＯを溶出させた。得られた溶液にアルゴンガスを吹き付け蒸散させた後、エタノール２ｍＬを加えた。得られた放射能量は合成直後において１５４．１ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９５．３５％であった。
【００７２】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：ヘキサン／酢酸エチルメタノール＝２／３
検出器：ＧｉｔａＳｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）
【００７３】
（実施例５）［１２３Ｉ］ヨウ素化反応時間の検討
実施例２で得られたポリマー前駆体化合物１ｍｇにトリフルオロ酢酸２００μＬ、１０ｍｇ／ｍＬの濃度のＮ−クロロこはく酸イミド１００μＬ、３７０ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム２５μＬを添加した。当該混合液を４０℃にて静置し１０分、２０分、３０分、６０分後に当該混液から１０μＬずつ採取し、３０％ピロ亜硫酸ナトリウム溶液５００μＬで反応を停止した後、下記の条件によるＴＬＣ分析を行い、［１２３Ｉ］ヨウ素化率を算出した。結果を表２及び図１に示す。この結果から、放射性ヨウ素化反応時間は１０分以上が好ましく、６０分以上がより好ましいことがわかる。
【００７４】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：ヘキサン／酢酸エチル＝２／３
検出器：ＧｉｔａＳｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）
【００７５】
【表２】
2015030747.tif 000030
【００７６】
（実施例６）ポリマー前駆体化合物を用いた放射性ヨウ素標識実験［２］
実施例２で得られたポリマー前駆体化合物１ｍｇにエタノール６０μＬ、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸１９０μＬ、３２９ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム１０μＬ、３０％過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を８０℃にて静置し３０分、６０分後に当該混液から１０μＬずつ採取し、３０％ピロ亜硫酸ナトリウム溶液５００μＬで反応を停止した後、下記の条件によるＴＬＣ分析を行い、［１２３Ｉ］ヨウ素化率を算出した。結果を表３に示す。この結果から、酸化剤としては、Ｎ−クロロこはく酸イミド、過酸化水素を用いることができるが、Ｎ−クロロこはく酸イミドがより好ましいことがわかる
【００７７】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：ヘキサン／酢酸エチルメタノール＝２／３
検出器：ＧｉｔａＳｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）
【００７８】
【表３】
2015030747.tif 000031
【００７９】
（比較例１）アレンモノマーを用いた前駆体化合物の合成
実施例１のビニルモノマーに変えてアレンモノマーを用いたモノマー前駆体化合物を合成し、下記スキームに従い重合を検討した。AllylOCOCF3とNi(COD)2を窒素雰囲気下混合し、πアリールニッケルを形成したのち、モノマーを導入したが、重合は十分に進行しなかった。
【化２８】
2015030747.tif 000032
【産業上の利用可能性】
【００８０】
本発明は、置換または非置換のアリール化合物の芳香族環にヨウ素置換基を結合させてヨウ化するために利用でき、特に、アリール化合物の芳香族環を放射性ヨウ素標識するのに有用であり、放射性ヨウ素標識された放射線医薬品の製造に広く利用できる。
【図１】
2015030747.tif 000040