(57)【要約】【課題】硬化性に優れ、しかも硬化物が耐乳化性に優れる（メタ）アクリレート混合物、特にインキ用途に優れる（メタ）アクリレート混合物の提供。【解決手段】水酸基と２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する化合物〔以下、「水酸基含有多官能（メタ）アクリレート」という〕を含む混合物であって、水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである（メタ）アクリレート混合物。当該混合物としては、下記（ａ１）と（ａ２）の混合物が好ましい。（ａ１）：水酸基価１０〜７０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート（ａ２）：水酸基価８０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
水酸基と２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する化合物〔以下、「水酸基含有多官能（メタ）アクリレート」という〕を含む混合物であって、
水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである
（メタ）アクリレート混合物。
【請求項２】
（メタ）アクリレート混合物が、下記（ａ１）と（ａ２）の混合物である請求項１記載の（メタ）アクリレート混合物。
（ａ１）：水酸基価１０〜７０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
（ａ２）：水酸基価８０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
【請求項３】
前記（ａ１）が、ジペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価１０〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレートであり、
前記（ａ２）が、ペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価８０〜１７０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレートである
請求項２記載の（メタ）アクリレート混合物。
【請求項４】
前記（ａ１）の４０〜９８重量％と前記（ａ２）の２〜６０重量％を含む請求項２又は請求項３に記載の（メタ）アクリレート混合物。
【請求項５】
粘度が２，０００〜６，５００である請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の（メタ）アクリレート混合物。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の（メタ）アクリレート混合物を含む硬化型組成物。
【請求項７】
請求項６に記載の組成物を含むインキ用硬化型組成物。
【請求項８】
請求項６に記載の組成物を含む活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項９】
さらに、光重合開始剤を含む請求項８記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９に記載の組成物を含むインキ用活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項１１】
水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを含み、水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである（メタ）アクリレート混合物の製造方法であって、
下記（ａ１）及び（ａ２）を混合する
（メタ）アクリレート混合物の製造方法。
（ａ１）：ジペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価１０〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート、
（ａ２）：ペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価８０〜１７０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
【請求項１２】
前記（ａ１）の４０〜９８重量部と前記（ａ２）の２〜６０重量部を混合する請求項１１に記載の（メタ）アクリレート混合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、（メタ）アクリレート混合物及びこれを含む硬化型組成物に関し、当該組成物は、好ましくは活性エネルギー線型組成物として、より好ましくはインキ用組成物に好適に用いられるものである。
尚、本明細書においては、アクリロイル基及び／又はメタクリロイル基を（メタ）アクリロイル基、アクリレート及び／又はメタクリレートを（メタ）アクリレート、アクリル酸及び／又はメタクリル酸を（メタ）アクリル酸と呼ぶ。
【背景技術】
【０００２】
活性エネルギー線硬化型組成物をインキ用途に使用する場合、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレート〔以下、「多官能（メタ）アクリレート」という〕を含む組成物が一般的に使用されている。
【０００３】
活性エネルギー線硬化型インキ用組成物に用いる多官能アクリレートとしては、塗工性を考慮して粘度が１〜５００ｍＰａ・ｓであるものが好ましく、特許文献１では、それらの中でもトリメチロールプロパントリアクリレートが好ましいということが開示されている（特許文献１）。
ところで、活性エネルギー線硬化型インキ用組成物は、空気雰囲気下で速硬化が求められるが、一般に粘度が低い組成物は酸素の拡散速度が大きいため酸素阻害による硬化速度の低下が起こる。そのため、当該技術では、インキの表面硬化性に問題がある。
インキにおける速硬化性と表面硬化性を向上させるためには、粘度を高くすることが考えられるが、この場合、塗工性に問題が生じる。インキにおける速硬化性と表面硬化性を向上させる方法として、粘度を高くする以外に、原料多官能（メタ）アクリレートとして水酸基を有する多官能（メタ）アクリレート使用することが考えられる。
【０００４】
例えば、非特許文献１には、１個の（メタ）アクリロイル基を有する化合物〔単官能（メタ）アクリレート〕での検討結果であり、多官能（メタ）アクリレートを用いた結果ではないものの、速硬化とするためには分子中に水酸基を持つアクリレートが有効であることが報告されている（非特許文献１）。
【０００５】
一方、インキ用途においては、硬化物に十分な耐乳化性が要求されるが、水酸基を有する（メタ）アクリレートは、耐乳化性が低下する傾向にあることが開示されている（特許文献２）。
即ち、特許文献２によれば、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレートとペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレートとを反応させることで多官能（メタ）アクリレート混合物を得ている。当該特許公報には得られた組成物の粘度は記載されていないものの、特許文献１記載のトリメチロールプロパントリアクリレートよりも高粘度であることが容易に予測される。
特許文献２に開示されている多官能（メタ）アクリレート組成物は良好な硬化性を有することが示されているが、一方で、水酸基価が高いものは耐乳化性が低下すると指摘されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−２１１２３０号公報
【特許文献２】ＷＯ２００９／０９３６４６
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】T.Y.リー（T.Y.Lee）、T.M.ローパー（T.M.Roper）、E.S.ジョンソン（E.S.Jonsson）、C.A.ギュモン（C.A.Guymon）、C.E.ホイル（C.E.Hoyle）、マクロモレキュルズ（Macromolecules）、２００４年、３７巻、ｐ．３６５９−３６６５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明者は、硬化性に優れ、しかも硬化物が耐乳化性に優れる（メタ）アクリレート混合物、特にインキ用途に優れる（メタ）アクリレート混合物を見出すため鋭意検討したのである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、十分な硬化性と耐乳化性の両立を簡便に達成するには、（メタ）アクリレート混合物中の水酸基価と（メタ）アクリロイル基の割合がバランスした組成物が有効ではないかとの着想のもと鋭意検討を行った結果、本発明を完成した。
即ち、本発明は、水酸基と２個以上の（メタ）アクリロイル基を有する化合物〔以下、「水酸基含有多官能（メタ）アクリレート」という〕を含む混合物であって、
水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである
（メタ）アクリレート混合物に関する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の（メタ）アクリレート混合物によれば、硬化性に優れ、かつ硬化物が耐乳化性に優れるものとなり、活性エネルギー線硬化型組成物の原料として、より好ましくはインキ用活性エネルギー線硬化型組成物の原料として好適に使用することができる。
さらに、後記する通り、２種の水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを混合して得られる組成物は、目的とする（メタ）アクリレート混合物を簡便に製造することが可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを含む混合物であって、
水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである
（メタ）アクリレート混合物に関する。
尚、本発明において、水酸基価、（メタ）アクリロイル基当量及び割合等の数値範囲を表す「Ｘ〜Ｙ」の記載は、特に断りのない限り、「Ｘ以上Ｙ以下」（Ｘ＜Ｙの場合）、又は、「Ｘ以下Ｙ以上」（Ｘ＞Ｙの場合）を意味する。即ち、端点であるＸ及びＹを含む数値範囲を意味する。
以下、（メタ）アクリレート混合物、硬化型組成物及び使用方法について説明する。
【００１２】
１．（メタ）アクリレート混合物
（メタ）アクリレート混合物は、水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを主成分とするもので、水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００１３】
（メタ）アクリレート混合物の水酸基価は３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、好ましくは３８〜６０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
（メタ）アクリレート混合物の水酸基価が３５ｍｇＫＯＨ／ｇに満たないと、耐乳化性は良好であるが硬化速度が遅いため、ＵＶ−ＬＥＤのような照射エネルギーが不十分な光源を使用する場合や、ラインスピードが速い高速印刷には対応できない。一方、（メタ）アクリレート混合物の水酸基価が８０ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、硬化速度は速いものの、耐乳化性が不十分となってしまう。
尚、本発明において水酸基価とは、ＪＩＳ  Ｋ００７０−１９９２に定められた方法に準じて測定した値を意味する。
【００１４】
（メタ）アクリレート混合物の（メタ）アクリロイル基当量は９７〜１３０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、好ましくは１００〜１１５ｍｇＫＯＨ／ｇである。
（メタ）アクリレート混合物の（メタ）アクリロイル基当量が９７ｍｇＫＯＨ／ｇに満たないと、硬化膜表面にべたつきが残るおそれがあり、一方、（メタ）アクリレート混合物の（メタ）アクリロイル基当量が１３０ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、硬化膜が基材から剥離しやすくなってしまう。
尚、本発明において（メタ）アクリロイル基当量とは、（メタ）アクリレート混合物の液体クロマトグラフィーを測定し、（メタ）アクリロイル基数が異なる各（メタ）アクリレート成分の面積比から組成を見積もり、その結果から計算により求めた値を意味する。尚、液体クロマトグラフィーにおいて、溶離液としてはリン酸水−メタノール混合液を用い、検出器としては２１０ｎｍの紫外線（ＵＶ）を用いる。
【００１５】
（メタ）アクリレート混合物を構成する水酸基含有多官能（メタ）アクリレートとしては、前記水酸基価及び（メタ）アクリロイル基当量を満たすものであれば、任意の水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを使用することができる。
水酸基含有多官能（メタ）アクリレートの具体例としては、多価アルコールのポリ（メタ）アクリレート及び多価アルコールアルキレンオキサイド付加物のポリ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００１６】
多価アルコールのポリ（メタ）アクリレートにおける、原料多価アルコールとしてはトリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン及びジペンタエリスリトール等を挙げることができる。
多価アルコールのポリ（メタ）アクリレートとしては、より具体的には、トリメチロールプロパンのジ（メタ）アクリレート、グリセリンのジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールのジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジグリセリンのジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンのジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールのジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００１７】
多価アルコールアルキレンオキサイド付加物のポリ（メタ）アクリレートにおける、原料多価アルコールアルキレンオキサイド付加物としてはトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物、グリセリンアルキレンオキサイド付加物、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物及びジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物等を挙げることができる。
多価アルコールアルキレンオキサイド付加物のポリ（メタ）アクリレートとしては、より具体的には、トリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、グリセリンアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
この場合のアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイド及びプロピレンオキサイド等が挙げられる。
【００１８】
これら化合物の中でも、ペンタエリスリトールジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレートが好ましい。
【００１９】
工業的に得られる水酸基含有多官能（メタ）アクリレート中には、水酸基及び１個の（メタ）アクリロイル基を有する化合物〔以下、水酸基含有単官能（メタ）アクリレート」という〕や水酸基を有しない多官能（メタ）アクリレートを含んでいる。
（メタ）アクリレート混合物は水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを主成分とするものであり、前記した水酸基価及び（メタ）アクリロイル基当量を満たすのであれば水酸基含有単官能（メタ）アクリレートや水酸基を有しない多官能（メタ）アクリレートを含んでいても良い。
【００２０】
水酸基含有単官能（メタ）アクリレートとしては、トリメチロールプロパンモノ（メタ）アクリレート、グリセリンモノ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールモノ（メタ）アクリレート、ジグリセリンモノ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンモノ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールモノ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート、グリセリンアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート及びジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のモノ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００２１】
水酸基を有しない多官能（メタ）アクリレートとしては、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、グリセリントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジグリセリンテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のトリ（メタ）アクリレート、グリセリンアルキレンオキサイド付加物のトリ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物のトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のテトラ（メタ）アクリレート、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物のテトラ（メタ）アクリレート及びジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のヘキサ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００２２】
（メタ）アクリレート混合物の粘度としては、目的に応じて適宜設定すれば良く、２，０００〜６，５００ｍＰａ・ｓが好ましく、より好ましくは３，０００〜６，０００ｍＰａ・ｓである。
尚、本発明において粘度とは、２５℃においてＥ型粘度計を用いて測定した値を意味する。
【００２３】
（メタ）アクリレート混合物の好ましい製造方法としては、下記２つの製造方法が挙げられる。
○製法１
下記（ａ１）と（ａ２）を混合する方法。
（ａ１）：水酸基価１０〜７０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
（ａ２）：水酸基価８０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
○製法２
５〜８個の水酸基を有するアルコール（以下、「アルコールａ１」という）と２〜４個の水酸基を有するアルコール（以下、「アルコールａ２」という）の混合物と（メタ）アクリル酸をエステル化するか、又はアルコールａ１とａ２の混合物をエステル交換反応する製造方法。
【００２４】
1−1．製法１
製法１は、下記（ａ１）と（ａ２）を混合する製造方法である。
（ａ１）：水酸基価９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
（ａ２）：水酸基価８０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレート
【００２５】
製法１について、（ａ１）としてジペンタエリスリトールを原料とする水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを使用する場合を例に挙げ説明する。
（メタ）アクリレート混合物の製造方法としては、多価アルコールと（メタ）アクリル酸を反応させ、目的の水酸基価及び（メタ）アクリロイル基当量となるように反応を制御する方法が考えられる。
しかしながら、例えば５価以上の多価アルコールから得られる水酸基含有多官能（メタ）アクリレートは、塗工性や硬化性に優れる比較的粘度が高いものが得られやすく、ジペンタエリスリトールの場合には、粘度が２，０００〜１０，０００ｍＰａ・ｓ程度となる。しかしながら、水酸基価を目的の値に調整しようとしても、一分子中に２個以上の水酸基を持つ（メタ）アクリレートは水との親和性が強いために、脱水エステル化反応後の水洗工程で水層に溶出してしまい、目的とする水酸基含有多官能（メタ）アクリレートの水酸基価の制御が困難となったり、水酸基含有多官能（メタ）アクリレートの収率が低下してしまう場合があった。
【００２６】
そこで、（メタ）アクリレート混合物の水酸基価を調整する目的で、水酸基価が低くかつ（メタ）アクリロイル基当量が大きい化合物〔（ａ１）〕と、水酸基価が高くかつ（メタ）アクリロイル基当量が低い化合物〔（ａ２）〕を混合することを着想した。
水酸基価が高くかつ（メタ）アクリロイル基当量が低い化合物〔（ａ２）〕、例えば、ペンタエリスリトールを原料とする多官能（メタ）アクリレートは、水酸基価が高くとも製造が容易である。
【００２７】
（ａ１）を構成する水酸基含有多官能（メタ）アクリレートとしては、ジペンタエリスリトールのジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレート、及びジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
（ａ１）としては、ジペンタエリスリトールのジ、トリ、テトラ又はペンタ（メタ）アクリレートが好ましい。
さらに、（ａ１）としては、ジペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価１０〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量９０〜１２０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレートが好ましい。
（ａ１）としては、２種以上の化合物を併用することもできる。
【００２８】
（ａ２）を構成する水酸基含有多官能（メタ）アクリレートとしては、トリメチロールプロパンのジ（メタ）アクリレート、グリセリンのジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールのジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジグリセリンのジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンのジ又はトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、グリセリンアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物のジ又はトリ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
これらの中でも、ペンタエリスリトールのジ又はトリ（メタ）アクリレートが好ましい。
さらに、（ａ２）としては、ペンタエリスリトールを原料とする（メタ）アクリレートであって、水酸基価８０〜１７０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、かつ（メタ）アクリロイル基当量１００〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇである水酸基含有多官能（メタ）アクリレートが好ましい。
（ａ２）としては、２種以上の化合物を併用することもできる。
【００２９】
製法１は、あらかじめ製造しておいた２種の水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを混合するという簡便な手段により、目的に応じた（メタ）アクリレート混合物を製造することができる。
しかも、（ａ１）及び（ａ２）の水酸基価を調整することで、粘度や目的に応じた耐乳化性を得ることができる。
例えば、高粘度の組成物にしたい場合には、水酸基価が高い（ａ１）と、任意の（ａ２）を混合すればよい。
又、低粘度の組成物にしたい場合は、水酸基価が低い（ａ１）を用いればよいが、硬化性が低下するため（ａ２）を添加することで低粘度かつ高硬化性のアクリレートを得ることができる。
【００３０】
（ａ１）と（ａ２）の割合としては、目的とする水酸基価、（メタ）アクリロイル基当量、粘度等に応じて適宜設定すれば良いが、（メタ）アクリレート混合物中に、（ａ１）４０〜９８重量％と（ａ２）の２〜６０重量％が好ましく、より好ましくは（ａ１）６０〜９５重量％と（ａ２）の５〜４０重量％である。
【００３１】
1−2．製法２
製法２は、アルコールａ１とａ２の混合物と（メタ）アクリル酸をエステル化するか、又はアルコールａ１とａ２の混合物をエステル交換反応する製造方法である。
【００３２】
アルコールａ１は、５〜８個の水酸基を有するアルコールである。
アルコールａ１としては、ジペンタエリスリトール及びジペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物等を挙げられる。
アルコールａ２は、２〜４個の水酸基を有するアルコールである。
アルコールａ２としては、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、トリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物、グリセリンアルキレンオキサイド付加物、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド付加物、ペンタエリスリトールアルキレンオキサイド付加物、ジグリセリンアルキレンオキサイド付加物、ジトリメチロールプロパンアルキレンオキサイド付加物等が挙げられ、ペンタエリスリトールが好ましい。
【００３３】
一般的に、ジペンタエリスリトールはペンタエリスリトールの副生物であるため、市販されているジペンタエリスリトール中には、ペンタエリスリトールが少量含まれており、製品によっては、１〜１０重量％程度のペンタエリスリトールが含まれている場合がある。
この様な場合には、市販のペンタエリスリトールをそのまま使用することができる。
【００３４】
アルコールａ１及びａ２の割合としては、使用アルコール合計量中にアルコールａ１の４０〜９８重量％及びアルコールａ２の２〜６０重量％が好ましく、より好ましくはアルコールａ１の５０〜９５重量％及びアルコールａ２の５〜５０重量％である。
【００３５】
製法２は、アルコールａ１とａ２の混合物と（メタ）アクリル酸をエステル化するか、又はアルコールａ１とａ２の混合物をエステル交換反応する製造方法である。
以下、エステル化反応及びエステル交換反応について説明する。
【００３６】
1−2−1．エステル化反応
エステル化反応としては、常法に従えば良く、酸触媒の存在下にアルコールａ１及びａ２及び（メタ）アクリル酸を加熱・攪拌して方法が挙げられる、
【００３７】
（メタ）アクリル酸の使用量は、目的とする（メタ）アクリレートとなるように、アルコールａ１及びａ２の全水酸基１モルに対して調整される。
【００３８】
酸触媒としては、硫酸等の鉱酸、並びにｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸及びトリフルオロメタンスルホン酸等のスルホン酸等が挙げられる。
酸触媒の使用割合としては、アルコール性水酸基のモル数に対して０．０５ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％が好ましい。
【００３９】
エステル化反応は、常法に従い実施すれば良い。
反応温度は、使用する原料及び目的に応じて適宜設定すればよいが、反応時間の短縮と重合防止の観点から６５〜１４０℃が好ましく、７５〜１２０℃がより好ましい。反応温度を６５℃以上とすることでエステル化反応を迅速に行い、収率の低下を防止することができ、一方反応温度を１４０℃以下とすることで、（メタ）アクリル酸又は生成した（メタ）アクリレートの熱重合を防止することができる。
【００４０】
エステル化反応に際しては、エステル化反応で生成する水を有機溶媒と共沸させながら脱水を促進することが好ましい。
好ましい有機溶媒としては、例えばトルエン、ベンゼン及びキシレン等の芳香族炭化水素、ヘキサン及びヘプタン等の脂肪族炭化水素、並びにメチルエチルケトン等のケトン等が挙げられる。
有機溶媒の使用量は、前記アルコールと（メタ）アクリル酸の合計量に対して１０〜７５重量％となる割合、より好ましくは１５〜５５重量％となる割合が好ましい。
【００４１】
エステル化反応の進行度は、エステル化反応により生成する水の量、すなわち脱水量を監視したり、反応液中の酸分濃度を分析したり、生成物（メタ）アクリレートの組成を分析し、目的とする組成であるのかを確認して判断する。
【００４２】
1−2−2．エステル交換反応
エステル交換反応は、常法に従えばよく、アルコールａ１及びａ２、並びにアルキル（メタ）アクリレートを、触媒の存在下に加熱・攪拌する方法等が挙げられる。
【００４３】
アルキル（メタ）アクリレートとしては、アルキル基の炭素数が８以下のものが好ましく、４以下のものが更に好ましく使用される。
具体的には、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、ペンチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート及び２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００４４】
触媒としては、エステル交換反応で通常用されるものであれば良く、例えばチタン系触媒、スズ系触媒及び硫酸等が挙げられる。
触媒の使用割合としては、アルコール性水酸基のモル数に対して０．０５ｍｏｌ％ 〜２０ｍｏｌ％が好ましい。
【００４５】
エステル交換反応では、ラジカル重合性の高いアルキル（メタ）アクリレートを原料に使用することからも、エステル交換反応時の重合を抑制するために重合禁止剤を使用することが好ましい。
又、重合を抑制する他の効果的な方法として、酸素含有気体の雰囲気下で反応したり、酸素含有気体を反応液中に導入しながら反応する方法がある。
【００４６】
エステル交換反応では、原料であるアルキル（メタ）アクリレートを過剰に使用することによって、反応溶媒を使用しないで行うことができる。
【００４７】
しかし、生成アルコールを効率的に系外に除去するため、又は原料や生成物を均一溶解する等の目的で溶媒を使用してもよい。この場合、生成アルコールと共沸可能で、生成物である多官能（メタ）アクリレートを溶解する反応溶媒を使用するのが好ましい。反応溶媒の例としては、ベンゼン、トルエン及びキシレン等の芳香族炭化水素、シクロヘキサン等の脂環族の炭化水素、ｎ−ヘキサン及びｎ−ヘプタン等の脂肪族炭化水素、並びにメチルエチルエトン及びメチルイソブチルケトン等のケトンが挙げられる。
【００４８】
エステル交換反応は、還流状態で生成アルコールを系外に留去しながら行う方法が好ましい。
反応温度は生成アルコールや原料アルキル（メタ）アクリレート、反応溶媒等に依存するが、生成アルコールの沸点以上に調節するのが好ましい。反応温度は原料であるアルキル（メタ）アクリレートや反応溶媒の選定、圧力の制御（加圧又は減圧）によってある程度は調節できる。好ましい反応温度は６０〜１６０℃であり、８０〜１５０℃が更に好ましい。反応温度が６０℃未満では反応速度が遅く、１６０℃を越えると着色やゲル化が起こりやすい。
【００４９】
２．硬化型組成物
本発明の（メタ）アクリレート混合物は、硬化型組成物の原料として好ましく使用することができる。
硬化型組成物は、活性エネルギー線硬化型組成物として好ましく使用することができる。
硬化型組成物は、種々の用途に使用することができ、被覆材として好ましく、具体的にはインキ及びコーティング材が挙げられる。本発明の組成物は、硬化性及び耐乳化性に優れるため、特にインキ用途に好ましく使用できるものである。
【００５０】
硬化型組成物においては、（メタ）アクリレート混合物に加え、必要に応じて活性エネルギー線硬化型組成物として使用される種々の成分や、コーティング材及びインキ等で使用される種々の成分を配合することができる。
具体的には、前記した（メタ）アクリレート混合物を構成する水酸基含有多官能（メタ）アクリレート、前記した水酸基含有多官能（メタ）アクリレート以外のラジカル重合性化合物（Ｂ）〔以下、（Ｂ）成分という〕、光ラジカル重合開始剤（Ｃ）〔以下、（Ｃ）成分という〕、重合禁止剤、着色剤、分散剤及び界面活性剤等が挙げられる。
前記した（メタ）アクリレート混合物を構成する水酸基含有多官能（メタ）アクリレートとは、水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを単独で別途配合することを意味する。但し、硬化型組成物においても、水酸基価３５〜８０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましいため、水酸基含有多官能（メタ）アクリレートを単独で別途配合する場合には、組成物がこの範囲を満たす様配合することが好ましい。
以下、それぞれの成分について説明する。
【００５１】
2−1．（Ｂ）成分
（Ｂ）成分のラジカル重合性化合物としては、水酸基含有多官能（メタ）アクリレート以外で分子中に少なくとも一個のラジカル重合性基を有する化合物であれば種々の化合物が使用できる。
（Ｂ）成分の具体例としては、（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メトキシメチル（メタ）アクリルアミド及びＮ−メトキシブチル（メタ）アクリルアミド等の（メタ）アクリロイル基を有する化合物；Ｎ−ビニルピロリドン等のビニル基を有する化合物；フマル酸モノブチルエステル及びマレイン酸モノブチルエステル等の不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル；並びに無水マレイン酸等の不飽和ジカルボン酸無水物等が挙げられる。
【００５２】
（メタ）アクリレートとしては、（メタ）アクリロイル基を１個有する化合物〔以下、単官能（メタ）アクリレートという〕及び（メタ）アクリロイル基を２個以上有する化合物〔以下、多官能（メタ）アクリレートという〕のいずれも使用することができる。
【００５３】
単官能（メタ）アクリレートとしては、例えば、Ｎ−アクリロイルモルホリン及びテトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート等の複素環含有（メタ）アクリレート；２−エチルヘキシルアクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート及び２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート等のヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート；フェノールのエチレンオキサイド付加物等のフェノールのアルキレンオキサイド付加物の（メタ）アクリレート；ノニルフェノール等のアルキルフェノールのエチレンオキサイド付加物等のアルキルフェノールのアルキレンオキサイド付加物の（メタ）アクリレート；並びに２−エチルヘキサノールのエチレンオキサイド付加物の（メタ）アクリレート等の脂肪族アルコールのアルキレンオキサイド付加物の（メタ）アクリレート類等を挙げることができる。
上記のアルキルとは、分岐があっても良い低級アルキル基であり、具体的には、エチル及びプロピル等のような炭素数１〜６のものである。又、上記のアルキレンとは、分岐があっても良い低級アルキル基であり、具体的には、エチレン及びプロピレン等のような炭素数１〜６のものである。又、上記のアルキレンオキサイドとは、エチレン及びプロピレンのような分枝があっても良い低級アルキレンよりなるもの等を挙げることができる。
【００５４】
多官能（メタ）アクリレートとしては、前記した水酸基含有多官能（メタ）アクリレート以外の化合物が挙げられる。
多官能（メタ）アクリレートの具体例としては、例えば、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールのジ（メタ）アクリレート及びノナンジオールのジ（メタ）アクリレート等のジオールのジ（メタ）アクリレート；エチレンオキサイド変性ビスフェノールＦのジ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性ビスフェノールＡのジ（メタ）アクリレート及びプロピレンオキサイド変性ビスフェノールＡのジ（メタ）アクリレート等のアルキレンオキサイド変性ビスフェノール型ジオールのジ（メタ）アクリレート；ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート及びポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレート等のポリアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート；ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレートモノステアレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート及びトリメチロールプロパン（メタ）アクリル酸安息香酸エステル等のポリオールと（メタ）アクリル酸及びこれ以外のカルボン酸とのエステル；ジメチロールトリシクロデカンジ（メタ）アクリレート等の脂環式ジオールのジ（メタ）アクリレート；並びにエチレンオキサイド変性イソシアヌル酸のジ（メタ）アクリレート及びエチレンオキサイド変性イソシアヌル酸のトリ（メタ）アクリレート等のアルキレンオキサイド変性イソシアヌル酸のポリ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００５５】
多官能（メタ）アクリレートとしては、オリゴマーを使用することもできる。
オリゴマーの具体例としては、ウレタン（メタ）アクリレート、ポリエステル（メタ）アクリレート及びエポキシ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００５６】
ウレタン（メタ）アクリレートオリゴマーとしては、ポリオールと有機ポリイソシアネート反応物に対して、さらにヒドロキシル基含有（メタ）アクリレートを反応させた反応物等が挙げられる。
ここで、ポリオールとしては、低分子量ポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール及びポリカーボネートポリオール等がある。低分子量ポリオールとしては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール及び３−メチル−１，５−ペンタンジオール等が挙げられる。ポリエーテルポリオールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等が挙げられる。ポリエステルポリオールとしては、これら低分子量ポリオール又は／及びポリエーテルポリオールと、アジピン酸、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸及びテレフタル酸等の二塩基酸又はその無水物等の酸成分との反応物が挙げられる。ポリカーボネートポリオールとしては、１，６−ヘキサンジオールのポリカーボネートジオール等が挙げられる。
有機ポリイソシアネートとしては、トリレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、４，４’−ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート及びイソホロンジイソシアネート等が挙げられる。
ヒドロキシル基含有（メタ）アクリレートとしては、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート及び２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート等のヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００５７】
ポリエステル（メタ）アクリレートオリゴマーとしては、ポリエステルポリオールと（メタ）アクリル酸との脱水縮合物が挙げられる。ポリエステルポリオールとしては、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、シクロヘキサンジメタノール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、プロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，６−ヘキサンジオール及びトリメチロールプロパン等の低分子量ポリオール、並びにこれらのアルキレンオキシド付加物等のポリオールと、アジピン酸、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸及びテレフタル酸等の二塩基酸又はその無水物等の酸成分とからの反応物等が挙げられる。
【００５８】
エポキシアクリレートは、エポキシ樹脂に（メタ）アクリル酸を付加反応させたもので、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂の（メタ）アクリレート、フェノール又はクレゾールノボラック型エポキシ樹脂の（メタ）アクリ酸付加物；ビスフェノールＡジグリシジルエーテルの（メタ）アクリル酸付加物、臭素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテルの（メタ）アクリル酸付加物、ポリエーテルのジグリシジルエーテルの（メタ）アクリル酸付物等が挙げられる。
【００５９】
（Ｂ）成分としては、これらの化合物を２種以上併用することもできる。
（Ｂ）成分の配合割合としては、組成物中に０〜８０重量％が好ましく、より好ましくは３〜７０重量％である。
【００６０】
2−2．（Ｃ）成分
硬化型組成物を活性エネルギー線硬化型組成物として使用する場合、（Ｃ）成分を配合することが好ましい。
（Ｃ）成分の光ラジカル重合開始剤は、紫外線等の活性エネルギーにより開始種を発生することが出来ればよく、単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
（Ｃ）成分の具体例としては、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルメタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタン−１−オン、２−ジメチルアミノ−２−（４−メチルベンジル）−１−（４−モルフォリン−４−イル−フェニル）−ブタン−１−オン、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド、ビス（η5−２，４−シクロペンタジエン−１−イル）−ビス（２，４−ジフルオロ−３−（１Ｈ−ピロール−１−イル）−フェニル）チタニウム、１，２−オキタンジオン，１−［４−（フェニルチオ）−，２−（Ｏ−ベンゾオキシム）］、エタノン，１−［９−エチル−６−（２−メチルベンゾイル）−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］，１−（Ｏ−アセチルオキシム）］及び２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニルフォスフィンオキサイド等が挙げられる。
これら（Ｃ）成分は、２種以上を併用しても良い。
【００６１】
混合物は市販されており、例えばベンゾフェノンと１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンの混合物〔(株)チバ製イルガキュア−５００〕、
２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オンと１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトンの混合物〔イルガキュア−１０００〕、
ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチル−ペンチルフォスフィンオキサイドと２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オンの混合物〔イルガキュア−１７００〕、
ビス（２，６−ジメトロキベンゾイル）−２，４，４−トリメチル−ペンチルフォスフィンオキサイドと１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンの混合物〔イルガキュア−１８００〕
ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチル−ペンチルフォスフィンオキサイドと１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトンの混合物〔イルガキュア−１８５０〕
等がある
【００６２】
又、本発明の組成物は、紫外から近赤外の光に対して吸収を持つ増感剤を使用することにより、紫外から近赤外領域にかけての光に対する活性を高め、極めて高感度な組成物とすることも可能である。
増感剤としては、ベンゾフェノン誘導体、チオキサントン誘導体、クマリン誘導体等を挙げることができる。その他、紫外から近赤外領域にかけての光に対して吸収を示す色素や増感剤が挙げられる。
具体的には、ベンゾフェノン誘導体としては、ベンゾフェノン、４−メチルベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４，４’−ジメチルベンゾフェノン、４，４’−ジメトキシベンゾフェノン及び４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン等を挙げることができ、チオキサントン誘導体としては、２，４−ジエチルチオキサントン、２−クロロチオキサント、２，４−ジクロロチオキサントン及び２−イソプロピルチオキサントン等を挙げることができ、クマリン誘導体としては、クマリン１、クマリン３３８及びクマリン１０２等を挙げることができる。
増感剤は、２種以上併用することもできる。
【００６３】
（Ｃ）成分及び増感剤の好ましい割合は、組成物中に２５重量％以下が好ましく、より好ましくは０．１〜２０重量％である。
【００６４】
2−3．重合禁止剤
本発明の組成物には、保存時の重合防止の目的で重合禁止剤を添加することができる。
重合禁止剤としては、フェノール類、ニトロソアミン類等を挙げることができる。その他、ラジカル捕捉剤が挙げられ、これらは必要に応じて任意の比率で二種以上用いても構わない。具体的には、フェノール類として、ハイドロキノン、メトキシキノン、ジブチルヒドロキシトルエン等を挙げることができ、ニトロソアミン類としては、等を挙げることができるが、これに限定されるものではない。
【００６５】
2−4．着色剤
着色剤としては、耐候性に優れ、色再現性に富んだ顔料及び油溶性染料が好ましく、溶解性染料等の公知の着色剤から任意に選択して使用することができる。
顔料としては、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無彩色の顔料又は有彩色の有機顔料が挙げられる。
【００６６】
カーボンブラックの具体例としては、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＡ１１、ＭＡ７７、ＭＡ１００、ＭＡ１００Ｒ、ＭＡ１００Ｓ、ＭＡ２２０、ＭＡ２３０（三菱化学社）、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ３５０、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ２５０、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ１００、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ５５０、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ５、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ４、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ４Ａ、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ６（デグサ社）等が挙げられる。
【００６７】
酸化チタンの具体例としては、チタニックスＪＲ−３０１、チタニックスＪＲ−４０３、チタニックスＪＲ−４０５、チタニックスＪＲ−６００Ａ、チタニックスＪＲ−６０５、チタニックスＪＲ−６００Ｅ、チタニックスＪＲ−６０３、チタニックスＪＲ−８０５、チタニックスＪＲ−８０６、チタニックスＪＲ−７０１、チタニックスＪＲ−８００、チタニックスＪＲ−８０８（テイカ社）、タイピュアＲ−９００、タイピュアＲ−９０２、タイピュアＲ−９６０、タイピュアＲ−７０６、タイピュアＲ−９３１（デュポン社）等が挙げられる。
【００６８】
有機顔料の具体例としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザエロー、ベンジジンエロー、ピラゾロンレッド等の不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド２Ｂ等の溶性アゾ顔料、アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料、キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料、ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料、イソインドリノンエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料、ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料、チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンエロー等のキノフタロン系有機顔料、イソインドリンエロー等のイソインドリン系有機顔料、その他の顔料として、フラバンスロンエロー、アシルアミドエロー、ニッケルアゾエロー、銅アゾメチンエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレット等の各種顔料が挙げられる。
有機顔料をカラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）ナンバーで例示すると、Ｃ．Ｉ．ピグメントエロー１２、１３、１４、１７、２０、２４、７４、８３、８６、９３、１０９、１１０、１１７、１２０、１２５、１２８、１２９、１３７、１３８、１３９、１４７、１４８、１５０、１５１、１５３、１５４、１５５、１６６、１６８、１８０、１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１６、３６、４３、５１、５５、５９、６１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド９、４８、４９、５２、５３、５７、９７、１２２、１２３、１４９、１６８、１７７、１８０、１９２、２０２、２０６、２１５、２１６、２１７、２２０、２２３、２２４、２２６、２２７、２２８、２３８、２４０、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、２３、２９、３０、３７、４０、５０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、１５：１、１５：３、１５：４、１５：６、２２、６０、６４、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７、３６、Ｃ．Ｉ．ピグメントブラウン２３、２５、２６等が挙げられる。
【００６９】
油溶性染料としては、水に実質的に不溶で、具体的には、２５℃での水への溶解度（水１００ｇに溶解できる染料の重量）が１ｇ以下であり、好ましくは０．５ｇ以下、より好ましくは０．１ｇであるものを指す。したがって油溶性染料とは、いわゆる水に不溶性の顔料や油溶性色素を意味し、これらの中でも油溶性色素が好ましい。
【００７０】
着色剤の割合としては、十分な濃度及び十分な耐光性を得るために、組成物中に１〜３０重量％が好ましい。
【００７１】
2−5．顔料分散剤
又、本発明の組成物には、顔料の分散性及びインクの保存安定性を向上させるために顔料分散剤を添加することが好ましい。
顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアミドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアミドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート等を用いることができる。
具体的には、Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−Ｕ、Ａｎｔｉ−Ｔｒｒａ−２０３／２０４、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１０１、１０２、１０３、１０６、１０７、１１０、１１１、１３０、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１６７、１６８、１７０、１７１、１７４、１８２、４００、Ｂｙｋｕｍｅｎ（ＢＹＫケミー社）、ＥＦＫＡ７４５、４０１０、４００４６、４０８０、５０１０、５２０７、５２４４、６７４５、６７５０、７４１４、７４６２、７５００、７５７０、７５７５、７５８０（エフカアディティブ社）、ディスパロンＫＳ−８６０、８７３ＳＮ、８７４、＃２１５０、＃７００４（楠本化成社）、ソルスパーズ５０００、１３９４０、１７０００、２４０００ＧＲ、３２０００、３３０００、３９０００、４１０００、５３０００（アビシア社）等が挙げられる。
【００７２】
顔料分散剤の添加割合は、使用する顔料の種類及び割合に応じて適宜設定すれば良く、組成物中に０．０１〜１０重量％が好ましい。
【００７３】
2−6．界面活性剤
又、本発明の組成物は、基材への濡れ性を向上させるために界面活性剤を添加することが好ましい。
界面活性剤の具体例としては、BYK-３００、３０１、３０２、３０６、３０７、３１０、３１５、３２０、３２２、３２３、３２５、３３０、３３１、３３３、３３７、３４０、３４１、３４４、３４５、３４６、３４７、３４８、３４９、３５０、３５２、３５４、３５５、３５６、３５８N、３６１N、３８０、３８０N、３９２、３９４、ＵＶ３５００、ＵＶ３５１０、ＵＶ３５７０、ＳＩＬＣＬＥＡＮ３７００、ＤＹＮDYNWET８００（ＢＹＫケミー社）、Ｔｅｇｏｒａｄ−２１００、２２００N、２２５０、２５００、２７００（エボニック社）等が挙げられる。これら界面活性剤は、一種又は必要に応じて二種以上用いてもよい。
【００７４】
界面活性剤の添加割合は、使用する成分により適宜設定すれば良いが、組成物中に０．０００１〜１重量％が好ましい。
【００７５】
2−7．その他
本発明の組成物には、前記以外にも、さらに重合を促進する目的で、アミン、チオール及びジスルフィド等に代表される重合促進剤を添加することができる。又、その他成分としては、連鎖移動剤、充填剤、密着性付与剤、安定剤及び架橋剤等も目的に応じて配合することができる。
【００７６】
３．使用方法
本発明の組成物は、種々の用途に使用することができ、被覆材として好ましく、具体的にはインキ及びコーティング材が挙げられる。本発明の組成物は、硬化性及び耐乳化性に優れるため、特にインキ用途に好ましく使用できるものである。
本発明の組成物は、活性エネルギー線硬化型組成物として好ましく使用することができる。以下、活性エネルギー線硬化型組成物としての好ましい使用方法、より好ましくはインキ用活性エネルギー線硬化型組成物の使用方法について説明する。
【００７７】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物の使用方法としては常法に従えば良く、通常の印刷方法又は塗布方法に従い、基材上に印刷した後、活性エネルギー線を照射して硬化させる方法等が挙げられる。
【００７８】
本発明の組成物を適用する基材としては、セルロースを主成分とした普通紙；ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリカーボネート及びポリイミド等のプラスチックフィルム又はシート；これらプラスチックで処理した紙；金属；並びに木材及び合成木材等が挙げられる。
本発明の組成物は、特に紙及びプラスチックフィルムに対して好適に用いられる。
【００７９】
基材に組成物を塗布又は印刷する方法としては、常法に従えば良く、オフセット、グラビアオフセット、グラビア、スクリーン及びインクジェット等が挙げられる。
【００８０】
基材に印刷した組成物に照射する活性エネルギー線としては、組成物中の開始種を発生させることができる活性エネルギー線であれば特に制限はなく、広くα線、γ線、Ｘ線、紫外線（ＵＶ）、可視光線及び電子線（ＥＢ）等が挙げられる。これらの中でも、硬化感度に優れ及び装置の入手が容易である点で、紫外線及び電子線が好ましく、特に紫外線が好ましい。
硬化手段が紫外線である場合には、硬化を促進させるために前記した（Ｃ）成分や増感剤を配合する。硬化手段が電子線やγ線のような電離性放射線の場合には、（Ｃ）成分及び増感剤を配合する必要は必ずしもない。
【００８１】
紫外線により硬化させる場合には、通常使用される装置を使用でき、例えば、低圧ないし高圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、無電極放電ランプ、ＬＥＤ及びカーボン・アーク灯等が挙げられる。
電子線により硬化させる場合には、コックロフトワルトシン型、バンデグラフ型又は共振変圧器型等を使用することができ、通常は好ましくは５０〜１０００ｋｅＶ、より好ましくは１００〜３００ｋｅＶのエネルギーを持つ電子線が用いられる。
【実施例】
【００８２】
以下に実施例及び比較例を挙げ、本発明をより具体的に説明する。尚、以下の各例において、「部」は重量部を意味し、「％」は重量％を意味する。
【００８３】
１．活性エネルギー線硬化型組成物の製造
水酸基含有多官能（メタ）アクリレートとして、下記化合物を使用した。
・Ｍ−４０２；ジペンタエリスリトールペンタアクリレートとジペンタエリスリトールヘキサアクリレート混合物〔東亞合成（株）製アロニックスＭ−４０２、水酸基価３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、アクリロイル基当量１００ｍｇＫＯＨ／ｇ〕
・Ｍ−３０６：ペンタエリスリトールトリアクリレートとペンタエリスリトールテトラアクリレート混合物〔東亞合成（株）製アロニックスＭ−３０６、水酸基価１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、アクリロイル基当量１０２ｍｇＫＯＨ／ｇ〕
・Ｍ−４０１Ｂ：ジペンタエリスリトールペンタアクリレートとジペンタエリスリトールヘキサアクリレート混合物〔東亞合成（株）製アロニックスＭ−４０１Ｂ、水酸基価３ｍｇＫＯＨ／ｇ、アクリロイル基当量９７ｍｇＫＯＨ／ｇ〕
【００８４】
１）実施例１〜同３
（ａ１）及び（ａ２）として、それぞれ前記Ｍ−４０２及びＭ−３０６を使用し、表１に示す割合で撹拌混合して、アクリレート混合物を得た。
得られたアクリレート混合物について、水酸基価、アクリル基当量及び粘度を下記した方法に従い測定した。それらの結果を表１に示す。
・水酸基価：ＪＩＳ  Ｋ００７０−１９９２に従い測定した。
・アクリロイル基当量：アクリレート混合物の液体クロマトグラフィー〔溶離液；リン酸水−メタノール混合液、検出器；２１０ｎｍの紫外線（ＵＶ）〕を測定し、アクリロイル基数が異なる各（メタ）アクリレート成分の面積比から組成を見積もり、その結果から計算により求めた。
・粘度：２５℃においてＥ型粘度計を用いて測定した。
【００８５】
得られたアクリレート混合物１００部に対して、光重合開始剤として２部の１−ヒドロキシシクロヘキシル−フェニルケトン（ＢＡＳＦ社製  Ｉｒｇａｃｕｒｅ１８４。以下、「Ｉｒｇ１８４」という）を添加・混合し、活性エネルギー線硬化型組成物を調製した。
【００８６】
２）比較例１
水酸基含有多官能アクリレートとしてＭ−４０１Ｂのみを使用した。
Ｍ−４０１Ｂの１００部に対して、Ｉｒｇ１８４の２部を添加・混合し、活性エネルギー線硬化型組成物を調製した。
【００８７】
３）比較例２
水酸基含有多官能アクリレートとしてＭ−３０６のみを使用した。
Ｍ−３０６の１００部に対して、Ｉｒｇ１８４の２部を添加・混合し、活性エネルギー線硬化型組成物を調製した。
【００８８】
【表１】
2015042715.tif 000002
【００８９】
２．評価方法
１）硬化性
得られた組成物をボンデライト鋼板に膜厚１０μｍとなるよう塗工した。紫外線照射は、アイグラフィックス（株）製紫外線照射機（高圧水銀ランプ）を使用し、ランプ高さを２４ｃｍ、コンベア速度１７ｍ／分で照射した。
１パス当りの照射エネルギーは、ＥＩＴ社製のＵＶ  ＰＯＷＥＲ  ＰＵＣＫのＵＶ−Ａ領域で、１００ｍＪ／ｃｍ2であった。又、ピーク照度はＵＶ−Ａ領域で２２０ｍＷ／ｃｍ2であった。
硬化膜を触指によりタックがなくなるまでのパス数、及び硬化に要する照射エネルギー量で硬化性を評価した。パス数が少ないものほど硬化性が良好であることを意味する。
【００９０】
２）耐乳化性
得られた組成物の各３．３ｇ、パラキシレン６．６ｇ、純水９．９ｇを試験管に入れた。
試験管上部をゴム栓でふさぎ、３０秒かけて上下を反転させて１０往復した後に静置した。
耐乳化性の判定は、静置してから有機層と水層が分離するのに要した時間と、両層が分離した時点での有機層と水層の透明度を目視で評価し、以下の◎、○、△及び×で判定した。
◎：透明
○：やや濁りがある。
△：濁りがあるが、試験管を通しても向こう側が見通せる。
×：白濁し、試験管の向こう側が全く見通せない。
【００９１】
【表２】
2015042715.tif 000003
【００９２】
実施例１〜同３の組成物は、硬化性及び耐乳化性のいずれも優れるものであり、インキ用途に有用である。
一方、アクリレート混合物の水酸基価が本発明の下限に満たない比較例１の組成物は、耐乳化性は良好であるものの、硬化性が不十分なものであった。即ち、比較例１の組成物はパス数３（３００ｍＪ／ｃｍ2）であり、これに対して、実施例１の組成物はパス数２（２００ｍＪ／ｃｍ2）であり、実施例１の組成物の方が、比較例１の組成物に対して生産性が１．５倍となる。
又、アクリレート混合物の水酸基価が本発明の上限を超える比較例２の組成物は、硬化性は良好であるものの、耐乳化性が不十分であった。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明の（メタ）アクリレート混合物、及びこれを含む硬化型組成物は、種々の用途に使用することができ、被覆材として好ましく、具体的にはインキ及びコーティング材が挙げられる。さらに、本発明の組成物は、硬化性及び耐乳化性に優れるため、特にインキ用途に好ましく使用できるものである。