(57)【要約】【課題】  発生前及び発生初期に限らず、発生後の藻類を治癒的に防除する方法及びそのための防除剤を提供する。【解決手段】  有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤とを組み合わせて、藻類の発生する場所または発生している場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除する方法及びそのための防除剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効成分として、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤を組み合わせて藻類が発生する場所または発生している場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除する方法。
【請求項２】
藻類が、藍藻類，緑藻類、黄緑藻類、珪藻類である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
藻類が発生する場所または発生している場所が、建造物の外壁、木材、船の側面、水槽の内壁、沼や湖、芝生、ゴルフ場のパッティンググリーンである請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
有機塩素系殺菌剤がキャプタン、クロロタロニルまたはフサライドから選択される１または２の殺菌剤である、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
ジチオカーバメート剤がプロピネブ、マンコゼブ、マネブ、チウラムまたはジラムから選択される１または２の殺菌剤である、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤の組み合わせがプロピネブ＋クロロタロニル、マンコゼブ＋クロロタロニル、ジラム＋クロロタロニル、チウラム＋クロロタロニル、プロピネブ＋キャプタン、マンコゼブ＋キャプタン、ジラム＋キャプタンまたはチウラム＋キャプタンである、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
有効成分として、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤との組み合わせを含み、藻類が発生する場所または発生している場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除するための藻類防除剤。
【請求項８】
有機塩素系殺菌剤がキャプタン、クロロタロニルまたはフサライドから選択される１または２の殺菌剤である、請求項７に記載の藻類防除剤。
【請求項９】
ジチオカーバメート剤がプロピネブ、マンコゼブ、マネブ、チウラムまたはジラムから選択される１または２の殺菌剤である、請求項７又は８に記載の藻類防除剤。
【請求項１０】
有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤の組み合わせが、プロピネブ＋クロロタロニル、マンコゼブ＋クロロタロニル、ジラム＋クロロタロニル、チウラム＋クロロタロニル、プロピネブ＋キャプタン、マンコゼブ＋キャプタン、ジラム＋キャプタンまたはチウラム＋キャプタンである、請求項７から９のいずれか一項に記載の藻類防除剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、藻類の発生を予防的に防除し、藻類を発生後に治療的に防除する方法並びにそれに使用する防除剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
藻類の発生する場所として、これらに限定されるわけではないが、建造物の外壁、木材、船の側面、水槽の内壁、沼や湖、ゴルフ場、特にパッティンググリーンなどが挙げられる。藻類の発生は発生場所に害を及ぼし、美観を損ね、さらに悪臭を発生する場合もあり、問題となっている。
【０００３】
従来から、クロロタロニルなどの有機塩素系殺菌剤、マンコゼブ、マネブ、プロピネブなどのジチオカーバメート剤、ミクロブタニルなどのＤＭＩ剤などを含む防除剤を、藻類の発生前または発生初期に施用して、芝生に発生する藻類を予防的に防除する方法が知られている。
【０００４】
しかし、藻類を発生後に治療的に防除する有効な方法及びその防除剤は少なく、その開発が切望されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２５４２９６号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｃｒｏｐ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  １９９８年，１７巻，８号，６３１ページ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、藻類の発生する場所に、藻類の発生する前に施用して藻類の発生を予防的に防除するのみではなく、藻類の発生後において施用することにより治療的に防除する方法及びそれに使用する防除剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意研究を行った結果、有効成分として有機塩素系殺菌剤と、ジチオカーバメート剤を組み合わせて施用することにより、藻類の発生前の予防的な防除だけでなく、発生後の藻類を効果的に治療的に防除できることを見出した。
【０００９】
従って、本発明は以下のとおりである。
【００１０】
（１）有効成分として、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤を組み合わせて藻類が発生する場所または発生している場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除する方法。
【００１１】
（２）藻類が、藍藻類，緑藻類、黄緑藻類、珪藻類である上記（１）に記載の方法。
【００１２】
（３）藻類が発生する場所または発生している場所が、建造物の外壁、木材、船の側面、水槽の内壁、沼や湖、芝生、特にゴルフ場のパッティンググリーンである上記（１）に記載の方法。
【００１３】
（４）有効成分として、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤との組み合わせを含み、藻類が発生する場所または発生している場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除するための藻類防除剤。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の方法により防除することができる藻類として以下のものが挙げられるが、これに限定されない。芝地の藻類として、ノストック（イシクラゲ、ネンジュモ類）（Ｎｏｓｔｏｃ  ｓｐｐ．）、フォルミディウム（ユレモ類）（Ｐｈｏｒｍｉｄｉｕｍ  ｓｐｐ．）などの藍藻類、クレブソルミディウム（ヒビミドロ類）（Ｋｌｅｂｓｏｒｍｉｄｉｕｍ  ｓｐｐ．）、チリモ類（Ｃｙｌｉｎｄｒｏｃｙｓｔｉｓ  ｓｐｐ．）、クロレラ類（Ｃｈｌｏｒｅｌｌａ  ｓｐｐ．）、イカダモ類（Ｓｃｅｎｅｄｅｓｍｕｓ  ｓｐｐ．）、クンショウモ類（Ｐｅｄｉａｓｔｒｕｍ  ｓｐｐ．）などの緑藻類、フシナシミドロ（Ｖａｕｃｈｅｒｉａ  ｓｐｐ）などの黄緑藻類または、ハネケイソウ類（Ｐｉｎｎｕｌａｒｉａ  ｓｐｐ．）などの珪藻類が挙げられる。さらに、富栄養化した湖沼に発生するアオコ類（Ｍｉｃｒｏｃｙｓｔｉｓ  ａｅｒｕｇｉｎｏｓａ）の藍藻類、ブロック塀などに付着するハッサリア  バイソイデア（Ｈａｓｓａｌｌｉａ  ｂｙｓｓｏｉｄｅａ）などの藍藻類及びディプロスファエラ  コダチ（Ｄｉｐｌｏｓｐｈａｅｒａ  ｃｈｏｄａｔｉ）などの緑藻類が挙げられる。
【００１５】
本発明の方法に使用する有機塩素系殺菌剤としては、キャプタン、クロロタロニル、フサライドなどがあげられるが、いずれも公知の化合物であり、農業用または芝用殺菌剤として使用されている。クロロタロニルあるいはキャプタンが好適である。
【００１６】
すなわち、本発明の好ましい態様は、有機塩素系殺菌剤がキャプタン、クロロタロニルまたはフサライドから選択される１または２の殺菌剤である藻類の防除方法及び藻類防除剤を含む。
【００１７】
本発明の方法に使用するジチオカーバメート剤、例えばプロピネブ、マンコゼブ、マネブ、チウラム、ジラム等は公知の化合物であり、農業用または芝用殺菌剤として使用されている。
【００１８】
すなわち、本発明の好ましい態様は、ジチオカーバメート剤がプロピネブ、マンコゼブ、マネブ、チウラムまたはジラムから選択される１または２の殺菌剤である藻類の防除方法及び藻類防除剤を含む。
【００１９】
本発明の藻類防除方法及び藻類防除剤において好ましい組み合わせは、プロピネブ＋クロロタロニル、マンコゼブ＋クロロタロニル、ジラム＋クロロタロニル、チウラム＋クロロタロニル、プロピネブ＋キャプタン、マンコゼブ＋キャプタン、ジラム＋キャプタン、チウラム＋キャプタンなどがあげられる。
【００２０】
すなわち、本発明の好ましい態様は、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤の組み合わせがプロピネブ＋クロロタロニル、マンコゼブ＋クロロタロニル、ジラム＋クロロタロニル、チウラム＋クロロタロニル、プロピネブ＋キャプタン、マンコゼブ＋キャプタン、ジラム＋キャプタンまたはチウラム＋キャプタンである藻類の防除方法及び藻類防除剤であり得る。  
本発明の方法は、有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤を組み合わせて藻類が発生する場所または発生した場所に施用することにより、藻類を予防的または治療的に防除する方法である。当該場所が農地、芝地、湖沼または水槽である場合、有効成分を下記に詳述する製剤として施用することができるが、当該場所が、建造物の外壁、木材、船の側面などの場合には、下記製剤に加えて、塗料等に混合して施用することができる。また、構造物の表面がプラスチック、またはゴム等の可塑性物質でできている場合、本発明の化合物の組み合わせを当該可塑性物質に練り込んで施用することも可能である。
【００２１】
本発明の方法に使用する有機塩素系殺菌剤とジチオカーバメート剤は、農薬的に許容される担体を用いて、例えば、溶液剤、エマルション剤、水和剤、水性懸濁液剤、油性懸濁液剤、可溶性粉末剤、可溶性顆粒剤、サスポエマルション製剤さらにポリマー物質中にマイクロカプセル化したもののような通常の製剤にすることができる。
【００２２】
これらの製剤は、既知方法で、例えば、場合により界面活性剤（即ち、乳化剤及び／又は分散剤及び／又は泡形成剤）を使用して、上記有効成分を増量剤（即ち、液体溶媒及び／又は固体担体）と混合させることにより製造する。そのような製剤は、適切な設備で調製するか、又は、施用前若しくは施用中に調製する。
【００２３】
適切な増量剤は、例えば、水、並びに、極性及び非極性の有機化学的液体、例えば、以下の種類から選択されるものである：芳香族及び非芳香族の炭化水素類（例えば、パラフィン類、アルキルベンゼン類、アルキルナフタレン類、クロロベンゼン類）、アルコール類及びポリオール類（これらは、適切な場合には、置換されていてもよく、エーテル化されていてもよく、及び／又は、エステル化されていてもよい）、ケトン類（例えば、アセトン、シクロヘキサノン）、エステル類（これは、脂肪類及び油類を包含する）及び（ポリ）エーテル類、置換されていない及び置換されているアミン類、アミド類、ラクタム類（例えば、Ｎ−アルキルピロリドン類）及びラクトン類、スルホン類及びスルホキシド類（例えば、ジメチルスルホキシド）。
【００２４】
使用する増量剤が水である場合、例えば、有機溶媒を補助溶媒として使用することもできる。本質的に、適する液体溶媒は、芳香族化合物、例えば、キシレン、トルエン又はアルキルナフタレン類、塩素化芳香族化合物及び塩素化脂肪族炭化水素、例えば、クロロベンゼン類、クロロエチレン類又は塩化メチレン、脂肪族炭化水素、例えば、シクロヘキサン又はパラフィン類、例えば、石油留分、鉱油及び植物油、アルコール類、例えば、ブタノール又はグリコールとそれらのエーテル及びエステル、ケトン類、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン又はシクロヘキサノン、強極性溶媒、例えば、ジメチルスルホキシドなどである。
【００２５】
本発明によれば、担体は、適用性を向上させるために該有効成分と混合されるか又は結合させる、固体であり得るか又は液体であり得る天然又は合成の有機物質又は無機物質である。そのような固体又は液体の担体は、一般に不活性であり、そして、藻類が発生する場所または発生した場所に使用するのに適しているべきである。
【００２６】
適切な固体担体は、例えば、アンモニウム塩、及び、粉砕された天然鉱物、例えば、カオリン、クレー、タルク、チョーク、石英、アタパルジャイト、モンモリロナイト又はケイ藻土、及び、粉砕された合成物質、例えば、高分散シリカ、アルミナ及びシリケートなどであり；  適切な乳化剤及び／又は泡形成剤は、例えば、非イオン性及びアニオン性の乳化剤、例えば、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレン脂肪アルコールエーテル類、例えば、アルキルアリールポリグリコールエーテル類、アルキルスルホネート類、アルキルスルフェート類、アリールスルホネート類、及び、さらに、タンパク質加水分解物などであり；  適切な分散剤は、非イオン性及び／又はイオン性の物質、例えば、アルコール−ＰＯＥ及び／又は−ＰＯＰエーテル類、酸及び／又はＰＯＰ−ＰＯＥエステル類、アルキルアリール及び／又はＰＯＰ−ＰＯＥエーテル類、脂肪及び／又はＰＯＰ−ＰＯＥ付加体、ＰＯＥ−及び／又はＰＯＰ−ポリオール誘導体、ＰＯＥ−及び／又はＰＯＰ−ソルビタン若しくは−糖付加体、アルキルスルフェート類若しくはアリールスルフェート類、アルキルスルホネート類若しくはアリールスルホネート類及びアルキルホスフェート類若しくはアリールホスフェート類又はそれらの対応するＰＯ−エーテル付加体の類から選ばれたものである。さらに、適切なオリゴマー又はポリマー、例えば、ビニルモノマーから誘導されたもの、アクリル酸から誘導されたもの、ＥＯ及び／又はＰＯの単独又は例えば（ポリ）アルコール類若しくは（ポリ）アミン類と組み合わせたものから誘導されたもの。さらに、リグニン及びそのスルホン酸誘導体、未変性セルロース及び変性セルロース、芳香族及び／又は脂肪族スルホン酸並びにそれらのホルムアルデヒドとの付加体なども使用することができる。
【００２７】
上記製剤において、粘着付与剤、例えば、カルボキシメチルセルロース、並びに、粉末又は顆粒又はラテックスの形態にある天然ポリマー及び合成ポリマー、例えば、アラビアゴム、ポリビニルアルコール及びポリ酢酸ビニル、並びに、天然のリン脂質、例えば、セファリン及びレシチン、及び、合成リン脂質などを使用することができる。
【００２８】
着色剤、例えば、無機顔料、例えば、酸化鉄、酸化チタン及びプルシアンブルー、並びに、有機染料、例えば、アリザリン染料、アゾ染料及び金属フタロシアニン染料、並びに、微量栄養素、例えば、鉄塩、マンガン塩、ホウ素塩、銅塩、コバルト塩、モリブデン塩及び亜鉛塩などを使用することができる。
【００２９】
可能な別の添加剤は、芳香物質、場合により改質されていてもよい鉱油又は植物油、蝋、並びに、栄養素（微量栄養素を包含する）、例えば、鉄塩、マンガン塩、ホウ素塩、銅塩、コバルト塩、モリブデン塩及び亜鉛塩などである。
【００３０】
安定剤（例えば、低温安定剤）、防腐剤、酸化防止剤、光安定剤、又は、化学的及び／若しくは物理的安定性を向上させる別の作用剤も存在させることができる。
【００３１】
本発明の方法において、有機塩素系殺菌剤又はジチオカーバメート系殺菌剤を含む市販製品を使用することができる。
【００３２】
クロロタロニルを有効成分として含む市販製品としてダコニールターフ（登録商標）フロアブル（エス・ディー・エス  バイオテック社、有効成分５３％）がある。本発明の方法において本製品を０．３ｇから３．０ｇ／ｍ２で施用することができる。好ましくは０．５ｇから２．５ｇ／ｍ２で施用することができる。より好ましくは０．８ｇから１．５ｇ／ｍ２で施用することができる。  
本発明の方法において、プロピネブを有効成分として含む市販製品としてプロテクメート（登録商標）ＷＤＧ（バイエルクロップサイエンス社、有効成分７０％）がある。本発明において本製品を０．３ｇから３．０ｇ／ｍ２で施用することができる。好ましくは０．５ｇから２．５ｇ／ｍ２で施用することができる。より好ましくは０．８ｇから１．５ｇ／ｍ２で施用することができる。
【００３３】
本発明の方法における組み合わせとは、各有効成分をそれぞれ製剤したものをそれぞれ所定の濃度まで水等で希釈し、各有効成分ごとに別々に、例えば３日以内もしくは２４時間以内もしくは３時間以内に散布すること、各有効成分をそれぞれ製剤化したものを混合し所定の濃度まで水等で希釈し散布すること、又は各有効成分の混合物を製剤化したものを所定の濃度まで水等で希釈し散布することを意味する。各有効成分をそれぞれ製剤化したものを混合し所定の濃度まで水等で希釈し散布すること又は各有効成分の混合物を製剤化したものを所定の濃度まで水等で希釈し散布することが望ましい。
【００３４】
本発明の適用時期は藻類の発生時期、発生状況、気温、湿度等によって変動する。本発明の方法は、藻類の発生前または発生初期に施用することが望ましいが、発生後においても、その発生の多少にかかわらず卓越した防除効果を示す。
【００３５】
本発明の方法による有効成分組合せによる藻類に対する優れた防除効果は、下記実施例から明らかである。個々の有効成分は藻類に対する治療的防除効果に関して不充分であるが、当該組合せは、活性の単なる和を超えた活性を示す。
【００３６】
有効成分組合せによる藻類に対する防除効果（防除率）が、個別的に施用されたときの有効成分の効果（防除率）の総和を超えている場合、有効成分の相乗効果が常に存在している。
【００３７】
２種類の有効成分の所与の組合せに対して期待される効果（防除率）は、以下のように計算することができる（Ｃｏｌｂｙ，  Ｓ．Ｒ．，  “Ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ  Ｓｙｎｅｒｇｉｓｔｉｃ  ａｎｄ  Ａｎｔａｇｏｎｉｓｔｉｃ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ  ｏｆ  Ｈｅｒｂｉｃｉｄｅ  Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎｓ”，  Ｗｅｅｄｓ  １９６７，  １５，  ２０−２２を参照）：
Ｘは、有効成分Ａを含む製品がｍ（ｍｌ）（又は、ｇ／ｍ２）の施用量で施用されたときの効力（防除率）であり；
Ｙは、有効成分Ｂを含む製品がｎ（ｍｌ）（又は、ｇ／ｍ２）の施用量で施用されたときの効力（防除率）であり；
Ｅ１は、有効成分Ａ及び有効成分Ｂが、それぞれ、ｍ及びｎｍｌ（又は、ｇ／ｍ２）の施用量で施用されたときの効力（防除率）である；
とした場合、
【数１】
2015224190.tif 000002
【００３８】
である。
【００３９】
効力（防除率）０は、対照の効力（防除率）に相当する効力（防除率）を意味し、効力（防除率）１００は、藻類が完全に防除されたことを意味する。
【００４０】
実際の防除率が、算出された値を超えている場合、該組合せの活性は、相加的なものを超えている。即ち、相乗効果が存在している。この場合、実際に観察された効力は、期待される効力（Ｅ）について上記式から計算された値よりも大きくなければならない。
【００４１】
相乗効果を立証するさらなる方法は、Ｔａｍｍｅｓの方法である（ “Ｉｓｏｂｏｌｅｓ，  ａ  ｇｒａｐｈｉｃ  ｒｅｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｙｎｅｒｇｉｓｍ  ｉｎ  ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ”  ｉｎ  Ｎｅｔｈ．  Ｊ．  Ｐｌａｎｔ  Ｐａｔｈ．，  １９６４，  ７０，  ７３−８０を参照）。
【００４２】
下記実施例によって本発明について例証するが、本発明がそれら実施例に限定されることはない。
【実施例】
【００４３】
以下の実施例において、個々の防除率は、下記式に従って算出した。
【数２】
2015224190.tif 000003
【００４４】
実施例１：ベントグリーンに発生した藍藻類（Ｐｈｏｒｍｉｄｉｕｍ  ｓｐｐ）に対する殺藻効果
試験方法：
ゴルフ場において、ベントグラスで造成されたパッティンググリーンで試験を実施した。一区１ｍ２として、３反復で試験区を設定した。小型スプレーヤーを用いて、各薬剤を散布水量１０００Ｌ／ｈａで、藍藻類の発生後に各薬剤を散布した。処理前の平均藍藻類発生率は１０．３％であった。
【００４５】
処理前、処理１７および３５日後に肉眼調査により、藍藻類発生面積率（％）を調査し、上記の式により、防除率を算出した。
【００４６】
下記表は、本発明の方法による有効成分の組み合わせの一つである（クロロタロニル＋プロピネブ）についての防除率の実測値が算出された防除率より高いこと、即ち、相乗効果が存在していることを明瞭に示している。
【表１】
2015224190.tif 000004
【００４７】
（注１）実測値は観察された防除率を意味する。
【００４８】
（注２）Ｃｏｌｂｙ計算値はＣｏｌｂｙの式を用いて算出された防除率を意味する。
【００４９】
（注３）ダコニールターフ（登録商標）フロアブル（エス・ディー・エス  バイオテック社、有効成分５３％）及びプロテクメート（登録商標）ＷＤＧ（バイエルクロップサイエンス社、有効成分７０％）を使用した。
【００５０】
マンコゼブ＋クロロタロニル、ジラム＋クロロタロニル、チウラム＋クロロタロニル、プロピネブ＋キャプタン、マンコゼブ＋キャプタン、ジラム＋キャプタンまたはチウラム＋キャプタンの組み合わせによる藻類防除効果も、実施例１に記載の方法に即して確認することができる。