(57)【要約】  本発明は、Ａｋｔ活性を阻害する化合物を提供する。特に、開示された化合物は、１種又は２種のＡｋｔアイソフォームを選択的に阻害する。本発明はまた、かかる阻害化合物を含んでなる組成物、及び癌の治療を必要とする患者に対し当該化合物を投与することによりＡｋｔ活性を阻害する方法も提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ａ：
【化１】
2008535915.tif 000027
［式中、
ａは、０又は１であり；ｂは、０又は１であり；ｍは、０、１又は２であり；ｎは、０、１、２、３又は４であり；ｐは、０、１、２、３、４又は５であり；ｔは、２、３、４、５又は６であり；
ｕ、ｖ、ｗ及びｘは、独立して：ＣＨ及びＮから選ばれ；
ｙ及びｚは、独立して：ＣＨ及びＮから選ばれ、ただし、ｙ及びｚの少なくとも１つはＮであり；
環Ｋは：（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール及びへテロシクリルから選ばれ；
Ｒ１は、独立して：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂへテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒ６から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ２は、独立して：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂへテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒ６から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ３及びＲ４は、独立して：Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及び（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキルから選ばれるか、又は、Ｒ３及びＲ４は、結合して−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、ここで炭素原子の１つは、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選ばれる基によって置換えられてもよく；
Ｒ５は：ＮＲ７’Ｒ８’であり；
Ｒ６は：（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、ＯｂＣ１−Ｃ６パーフルオロアルキル、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ７Ｒ８、オキソ、ＣＨＯ、（Ｎ＝Ｏ）Ｒ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル又は（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキルであり、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ａは：（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−へテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選ばれ、当該アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びへテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選ばれる３までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ７及びＲ８は、独立して：Ｈ、（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂへテロシクリル、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、アリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、ヘテロシクリル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、ＳＯ２Ｒａ、及び（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲｂ２から選ばれ、当該アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく、或いは、Ｒ７及びＲ８は、それらが結合する窒素と一緒になって、各環３〜７員の、単環又は二環のヘテロ環（窒素に加えて、Ｎ、Ｏ及びＳから選ばれる１又は２の付加的なヘテロ原子を含有してもよい）を形成し、当該単環又は二環のヘテロ環は、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ７’及びＲ８’は、結合して各環３〜７員の、二環又は三環のヘテロ環（窒素に加えて、Ｎ、Ｏ及びＳから選ばれる１以上の付加的なヘテロ原子を含有してもよい）を形成し、当該二環又は三環のヘテロ環は、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒａは、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、アリール、又はヘテロシクリルであり；そして
Ｒｂは、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、アリール、ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、又はＳ（Ｏ）２Ｒａである］で表される化合物、又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体。
【請求項２】
式Ｂ：
【化２】
2008535915.tif 000028
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、請求項１に定義された通りである］で表される請求項１記載の化合物、又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体。
【請求項３】
式Ｃ：
【化３】
2008535915.tif 000029
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、請求項２に定義された通りである］で表される請求項２記載の化合物、又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体。
【請求項４】
式Ｄ：
【化４】
2008535915.tif 000030
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、請求項３に定義された通りである］で表される請求項３記載の化合物、又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体。
【請求項５】
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−（４−｛［７−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−６−カルボキシレート；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−７−カルボキシレート；
２−｛４−［（６−アミノ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−［４−（１，４，６，７−テトラヒドロ−５Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−５−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−（４−｛［３−（トリフルオロメチル）−７，８−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−６（５Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−［４−（１，３，４，９−テトラヒドロ−２Ｈ−ｂ−カルボリン−２−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；及び
２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オンから選ばれる請求項１記載の化合物；又は薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体。
【請求項６】
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−（４−｛［７−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−６−カルボキシレート；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−７−カルボキシレート；
２−｛４−［（６−アミノ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−［４−（１，４，６，７−テトラヒドロ−５Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−５−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−（４−｛［３−（トリフルオロメチル）−７，８−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−６（５Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；
３−フェニル−２−［４−（１，３，４，９−テトラヒドロ−２Ｈ−ｂ−カルボリン−２−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン；及び
２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン：
から選ばれる請求項１記載の化合物のＴＦＡ塩；
又はそれらの立体異性体。
【請求項７】
医薬上の担体と、それに分散された、治療上有効な量の請求項１記載の化合物とを含んでなる医薬組成物。
【請求項８】
そのような処置を必要とする哺乳類における癌の治療又は予防において有用な、医薬品の調製のための請求項１記載の化合物の使用。
【請求項９】
請求項１記載の化合物と、薬学的に許容され得る担体とを組合せることにより得られる、医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本発明は、セリン／スレオニンキナーゼ、Ａｋｔ（ＰＫＢとしても知られる；以後「Ａｋｔ」と称する）の１種以上のアイソフォームの活性の阻害剤である化合物に関する。本発明はまた、かかる化合物を含んでなる医薬組成物、及び癌の治療において当該化合物を使用する方法に関する。
【０００２】
アポトーシス（プログラムされた細胞死）は、胚発生、及び神経変性性疾患、心臓血管疾患、及び癌のような、種々の疾患の病理発生において、本質的な役割を果たしている。最近の研究は、プログラムされた細胞死の調節又は実行に関与している種々のプロ−及び抗アポトーシス遺伝子産物の同定をもたらしている。Ｂｃｌ２又はＢｃｌ−ｘＬといった抗アポトーシス遺伝子の発現は、種々の刺激によって誘導されるアポトーシス性細胞死を阻害する。一方、Ｂａｘ又はＢａｄのようなプロ−アポトーシス遺伝子の発現は、プログラムされた細胞死をもたらす（アダムズ（Ａｄａｍｓ）ら著、「サイエンス（Ｓｃｉｅｎｃｅ）」、１９９８年、第２８１巻、ｐ．１３２２−１３２６）。プログラムされた細胞死の実行は、カスパーゼ−３、カスパーゼ−７、カスパーゼ−８及びカスパーゼ９などを含めた、カスパーゼ−１関連タンパク質分解酵素により仲介される（ソーンベリ（Ｔｈｏｒｎｂｅｒｒｙ）ら著、「サイエンス」、１９９８年、第２８１巻、ｐ．１３１２−１３１６）。
【０００３】
ホスファチジルイノシトール３’−ＯＨキナーゼ（ＰＩ３Ｋ）／Ａｋｔ経路は、細胞生存／細胞死の調節に重要であるように見える（クーリック（Ｋｕｌｉｋ）ら著、「モレキュラー・アンド・セルラー・バイオロジー（Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．）」、１９９７年、第１７巻、ｐ．１５９５−１６０６；フランケ（Ｆｒａｎｋｅ）ら著、「セル（Ｃｅｌｌ）」、１９９７年、第８８巻、ｐ．４３５−４３７；カウフマン−ツェイ（Ｋａｕｆｆｍａｎｎ−Ｚｅｈ）ら著、「ネイチャー（Ｎａｔｕｒｅ）」、１９９７年、第３８５巻、ｐ．５４４−５４８；ヘミングズ（Ｈｅｍｍｉｎｇｓ）著、「サイエンス」、１９９７年、第２７５巻、ｐ．６２８−６３０；ドゥデック（Ｄｕｄｅｃｋ）ら著、「サイエンス」、１９９７年、第２７５巻、ｐ．６６１−６６５）。血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）及びインスリン様成長因子−１（ＩＧＦ−１）のような生存因子は、ＰＩ３Ｋの活性を誘導することにより、種々の条件下に細胞生存を促進する（クーリックら、１９９７年、ヘミングズ、１９９７年）。活性化されたＰＩ３Ｋは、ホスファチジルイノシトール（３，４，５）−三リン酸（ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３）の産生をもたらし、それが次に、プレクストリン相同（ＰＨ）−ドメインを含有するセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔに結合し、その活性化を促進する（フランケら著、「セル（Ｃｅｌｌ）」、１９９５年、第８１巻、ｐ．７２７−７３６；ヘミングズ著、「サイエンス」、１９９７年、第２７７巻、ｐ．５３４；ダウンワード（Ｄｏｗｎｗａｒｄ）著、「カレント・オピニオン・イン・セル・バイオロジー（Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．）」、１９９８年、第１０巻、ｐ．２６２−２６７；アレッシ（Ａｌｅｓｓｉ）ら著、「ディ・エンボ・ジャーナル（ＥＭＢＯ  Ｊ．）」、１９９６年、第１５巻、ｐ．６５４１−６５５１）。ＰＩ３Ｋの特異的阻害剤又は、優性ネガティブＡｋｔ変異体は、これらの成長因子又はサイトカインの生存促進活性を廃止する。ＰＩ３Ｋの阻害剤（ＬＹ２９４００２又はウォルトマンニン）が、上流キナーゼによるＡｋｔの活性化を阻止したことが先に開示されている。加えて、構成性に活性のあるＰＩ３Ｋ又はＡｋｔ突然変異体の誘導は、通常は細胞がアポトーシス性細胞死を受ける条件下に、細胞生存を促進する（クーリックら、１９９７年、ドゥデックら、１９９７年）。
【０００４】
第２メッセンジャーに制御されるセリン／スレオニンタンパク質キナーゼのＡｋｔサブファミリーの３つのメンバーが同定されており、各々、Ａｋｔ１／ＰＫＢα、Ａｋｔ２／ＰＫＢβ、及びＡｋｔ３／ＰＫＢγ、と命名された（以降「Ａｋｔ１」、「Ａｋｔ２」及び「Ａｋｔ３」と称する）。アイソフォームは、特に触媒ドメインをコードしている領域において相同である。Ａｋｔは、ＰＩ３Ｋシグナリングに応答して起こるリン酸化事象によって活性化される。ＰＩ３Ｋは、膜のイノシトールリン脂質をリン酸化して、第２メッセンジャーであるホスファチジル−イノシトール３，４，５−三リン酸、及びホスファチジルイノシトール３，４−二リン酸を生成し、それがＡｋｔのＰＨドメインへ結合することが示されている。Ａｋｔ活性化の現在のモデルは、３’−リン酸化されたホスホイノシチドによる、膜への酵素の動員を提案しており、そこで上流キナーゼによるＡｋｔの調節部位のリン酸化が起こるとされる（ヘミングズ（Ｂ．Ａ．Ｈｅｍｍｉｎｇｓ）著、「サイエンス」、１９９７年、第２７５巻、ｐ．６２８−６３０；ヘミングズ著、「サイエンス」、１９９７年、第２７６巻、ｐ．５３４；ダウンワード（Ｊ．Ｄｏｗｎｗａｒｄ）著、「サイエンス」、１９９８年、第２７９巻、ｐ．６７３−６７４）。
【０００５】
Ａｋｔ１のリン酸化は２つの調節部位、触媒ドメイン活性化ループ中のＴｈｒ３０８、及びカルボキシ末端付近のＳｅｒ４７３上で起こる（アレッシ（Ｄ．Ｒ．Ａｒｌｅｓｓｉ）ら著、「ディ・エンボ・ジャーナル」、１９９６年、第１５巻、ｐ．６５４１−６５５１、及びマイヤー（Ｒ．Ｍｅｉｅｒ）ら著、「ザ・ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）」、１９９７年、第２７２巻、ｐ．３０４９１−３０４９７）。同等の調節リン酸化部位が、Ａｋｔ２及びＡｋｔ３に存在する。活性化ループ部位でＡｋｔをリン酸化する上流キナーゼは、クローン化されており、３’−ホスホイノシチド依存タンパク質キナーゼ１（ＰＤＫ１）と命名されている。ＰＤＫ１は、Ａｋｔばかりでなく、ｐ７０リボソームＳ６キナーゼ、ｐ９０ＲＳＫ、血清及びグルココルチコイド−調節キナーゼ（ＳＧＫ）、及びタンパク質キナーゼＣもリン酸化する。Ａｋｔの調節部位をカルボキシ末端付近でリン酸化する上流キナーゼは、まだ同定されていないが、最近の報告は、インテグリン関連キナーゼ（ＩＬＫ−１）、セリン／スレオニンタンパク質キナーゼ、又は自己リン酸化のための役割を暗示している。
【０００６】
ヒト腫瘍におけるＡｋｔレベルの分析は、Ａｋｔ２が、有意な数の卵巣癌（チェン（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇ）ら著、「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．）」、１９９２年、第８９巻、ｐ．９２６７−９２７１）及び膵臓癌（チェン（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇ）ら著、「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ」、１９９６年、第９３巻、ｐ．３６３６−３６４１）において過剰発現されていることを示した。同様に、Ａｋｔ３は、乳癌及び前立腺癌の細胞系において、過剰発現されることが見出された（ナカタニ（Ｎａｋａｔａｎｉ）ら著、「ザ・ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー」、１９９９年、第２７４巻、ｐ．２１５２８−２１５３２）。
【０００７】
腫瘍抑制因子ＰＴＥＮ、ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３の３’ホスフェートを特異的に除去する、タンパク質及び脂質ホスファターゼは、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路の負のレギュレーターである（リー（Ｌｉ）ら著、「サイエンス」、１９９７年、第２７５巻、ｐ．１９４３−１９４７、スタンボリック（Ｓｔａｍｂｏｌｉｃ）ら著、「セル」、１９９８年、第９５巻、ｐ．２９−３９、サン（Ｓｕｎ）ら著、「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ」、１９９９年、第９６巻、ｐ．６１９９−６２０４）。ＰＴＥＮの生殖細胞突然変異は、カウデン病のようなヒト癌の症候群の原因である（リャウ（Ｌｉａｗ）ら著、「ネイチャー・ジェネティクス」、１９９７年、第１６巻、ｐ．６４−６７）。ＰＴＥＮは、高比率のヒト腫瘍において欠失されており、機能性のＰＴＥＮのない腫瘍細胞系は、高レベルの活性化されたＡｋｔを示す（リーら、上記、グルバーグ（Ｇｕｌｄｂｅｒｇ）ら著、「キャンサー・リサーチ（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）」、１９９７年、第５７巻、ｐ．３６６０−３６６３、ライジンガー（Ｒｉｓｉｎｇｅｒ）ら著、「キャンサー・リサーチ」１９９７年、第５７巻、ｐ．４７３６−４７３８）。
【０００８】
これらの観察は、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路が、腫瘍形成における細胞生存又はアポトーシスの調節に関し、重要な役割を果たしていることを証明している。
【０００９】
Ａｋｔの活性化及び活性の阻害は、ＬＹ２９４００２及びウォルトマンニンなどの阻害剤を用いてＰＩ３Ｋを阻害することにより達成可能である。しかしながら、ＰＩ３Ｋ阻害は、単に３つのＡｋｔアイソザイム全てではなく、チロシンキナーゼのＴｅｃファミリーのような、ＰｄｔＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３に依存している他のＰＨドメイン含有性のシグナリング分子にも影響を及ぼす可能性を有している。さらに、Ａｋｔは、ＰＩ３Ｋとは無関係の増殖シグナルによって活性化され得ることが開示されている。
【００１０】
或いは、Ａｋｔ活性は、上流キナーゼＰＤＫ１の活性を阻止することにより阻害可能とすることができる。ＰＤＫ１に特異的な阻害剤は開示されていない。再度、ＰＤＫ１の阻害は、結果として、異型のＰＫＣアイソフォーム、ＳＧＫ、及びＳ６キナーゼといった、その活性がＰＤＫ１に依存している多くのタンパク質キナーゼの阻害を生じることとなる（ウィリアムズ（Ｗｉｌｌｉａｍｓ）ら著、「カレント・バイオロジー（Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．）」、２０００年、第１０巻、ｐ．４３９−４４８）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、Ａｋｔの阻害剤である新規な化合物を提供することである。
【００１２】
本発明の目的はまた、Ａｋｔの阻害剤である新規な化合物を含んでなる医薬組成物を提供することである。
【００１３】
本発明の目的はまた、Ａｋｔ活性のかかる阻害剤を投与することを含んでなる、癌を治療するための方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
（発明の要旨）
本発明は、Ａｋｔ活性を阻害する化合物を提供する。特に、開示された化合物は、１種又は２種のＡｋｔアイソフォームを選択的に阻害する。本発明はまた、かかる阻害化合物を含んでなる組成物、及び癌の治療を必要とする患者に対し当該化合物を投与することによりＡｋｔ活性を阻害する方法も提供する。
【００１５】
（発明の詳細な説明）
本発明の化合物は、セリン／スレオニンキナーゼ、Ａｋｔの活性の阻害において有用である。本発明の第１の態様においては、Ａｋｔ活性の阻害剤は、式Ａ：
【００１６】
【化１】
2008535915.tif 000002
【００１７】
［式中、
ａは、０又は１であり；ｂは、０又は１であり；ｍは、０、１又は２であり；ｎは、０、１、２、３又は４であり；ｐは、０、１、２、３、４又は５であり；ｔは、２、３、４、５又は６であり；
ｕ、ｖ、ｗ及びｘは、独立して：ＣＨ及びＮから選ばれ；
ｙ及びｚは、独立して：ＣＨ及びＮから選ばれ、ただし、ｙ及びｚの少なくとも１つはＮであり；
環Ｋは：（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール及びへテロシクリルから選ばれ；
Ｒ１は、独立して：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂへテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒ６から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ２は、独立して：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂへテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒ６から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ３及びＲ４は、独立して：Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及び（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキルから選ばれるか、又は、Ｒ３及びＲ４は、結合して−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、ここで炭素原子の１つは、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選ばれる基によって置換えられてもよく；
Ｒ５は：ＮＲ７’Ｒ８’であり；
Ｒ６は：（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、ＯｂＣ１−Ｃ６パーフルオロアルキル、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ７Ｒ８、オキソ、ＣＨＯ、（Ｎ＝Ｏ）Ｒ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル又は（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキルであり、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ６ａは：（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、Ｏａ（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍ−Ｒａ、オキソ、ＯＨ、ハロ、ＣＮ、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−へテロシクリル、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、Ｃ（Ｏ）Ｒａ、（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、Ｃ（Ｏ）Ｈ、及び（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈから選ばれ、当該アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びへテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２から選ばれる３までの置換基で置換されてもよく；
Ｒ７及びＲ８は、独立して：Ｈ、（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂへテロシクリル、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、アリール、Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、ヘテロシクリル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、ＳＯ２Ｒａ、及び（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲｂ２から選ばれ、当該アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく、或いは、Ｒ７及びＲ８は、それらが結合する窒素と一緒になって、各環３〜７員の、単環又は二環のヘテロ環（窒素に加えて、Ｎ、Ｏ及びＳから選ばれる１又は２の付加的なヘテロ原子を含有してもよい）を形成し、当該単環又は二環のヘテロ環は、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒ７’及びＲ８’は、結合して各環３〜７員の、二環又は三環のヘテロ環（窒素に加えて、Ｎ、Ｏ及びＳから選ばれる１以上の付加的なヘテロ原子を含有してもよい）を形成し、当該二環又は三環のヘテロ環は、Ｒ６ａから選ばれる１以上の置換基で置換されてもよく；
Ｒａは、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、アリール、又はヘテロシクリルであり；そして
Ｒｂは、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、アリール、ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、又はＳ（Ｏ）２Ｒａである］によって例示されるか、
又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体である。
【００１８】
本発明の第２の態様においては、Ａｋｔ活性の阻害剤は、式Ｂ：
【００１９】
【化２】
2008535915.tif 000003
【００２０】
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、第１の態様に定義された通りである］によって例示されるか、
又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体である。
【００２１】
第３の態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｃ：
【００２２】
【化３】
2008535915.tif 000004
【００２３】
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、第２の態様に定義された通りである］によって例示されるか、
又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体である。
【００２４】
第４の態様においては、本発明の阻害剤は、式Ｄ：
【００２５】
【化４】
2008535915.tif 000005
【００２６】
［式中、
全ての他の置換基及び変数は、第３の態様に定義された通りである］によって例示されるか、
又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体である。
【００２７】
本発明の具体的な化合物は：
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−５）；
３−フェニル−２−（４−｛［７−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−６）；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−６−カルボキシレート（１−７）；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−７−カルボキシレート（１−８）；
２−｛４−［（６−アミノ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−９）；
３−フェニル−２−［４−（１，４，６，７−テトラヒドロ−５Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−５−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１０）；
３−フェニル−２−（４−｛［３−（トリフルオロメチル）−７，８−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−６（５Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１１）；
３−フェニル−２−［４−（１，３，４，９−テトラヒドロ−２Ｈ−ｂ−カルボリン−２−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１２）；及び
２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１３）；
又は、薬学的に許容され得るそれらの塩若しくは立体異性体を包含する。
【００２８】
本発明の化合物の実例は、以下の化合物のＴＦＡ塩：
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−５）；
３−フェニル−２−（４−｛［７−（トリフルオロメチル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−６）；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−６−カルボキシレート（１−７）；
メチル  ２−［４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンジル］−１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−７−カルボキシレート（１−８）；
２−｛４−［（６−アミノ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−９）；
３−フェニル−２−［４−（１，４，６，７−テトラヒドロ−５Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−５−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１０）；
３−フェニル−２−（４−｛［３−（トリフルオロメチル）−７，８−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−６（５Ｈ）−イル］メチル｝フェニル）−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１１）；
３−フェニル−２−［４−（１，３，４，９−テトラヒドロ−２Ｈ−ｂ−カルボリン−２−イルメチル）フェニル］−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１２）；及び
２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１３）；
又は、それらの立体異性体を包含する。
【００２９】
本発明の化合物は、不斉中心、キラル軸、及びキラル面（エリエル（Ｅ．Ｌ．Ｅｌｉｅｌ）及びウィレン（Ｓ．Ｈ．Ｗｉｌｅｎ）著、「ステレオケミストリー・オブ・カーボン・コンパウンズ（Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ）（炭素化合物の立体化学）」、ジョン・ウィリー・アンド・サンズ（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ）、ニューヨーク、１９９４年、ｐ．１１１９−１１９０に記述されたような）を有してよく、ラセミ化合物、ラセミ混合物、及び個々のジアステレオマーとして生じており、全ての可能な異性体及びそれらの混合物は、光学異性体を含め、そのような立体異性体の全てが本発明に含まれる。
【００３０】
さらに、本願に開示された化合物は、互変異性体として存在してよく、たとえ一方の互変異性構造のみが描かれていても、双方の互変異性型が本発明の範囲に含まれることが意図されている。例えば、以下の化合物Ａに対する任意のクレームは、互変異性構造Ｂを包含することが理解され、逆もまた同様であり、それらの混合物も同様である。ベンズイミダゾロニル部分の２つの互変異性型もまた、本発明の範囲内にある。
【００３１】
【化５】
2008535915.tif 000006
【００３２】
テトラゾールは、１Ｈ／２Ｈ互変異性体の混合物として存在する。テトラゾール部分の互変異性型もまた、本発明の範囲内である。
【００３３】
【化６】
2008535915.tif 000007
【００３４】
任意の変数（例えば、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ６ａなど）が任意の置換基において１回以上生じる場合、個々の出現ごとのその定義は、他の全ての出現とは無関係である。また、置換基及び変数の組合せは、かかる組合せが安定な化合物を生じる結果となる場合にのみ許容される。置換基から環系内へ引かれた線は、示された結合が任意の置換可能な環原子へ結合されてよいことを表している。環系が二環又は三環である場合、結合は、環系の任意の環上の、任意の適当な原子へ結合されることが意図されている。
【００３５】
本発明の化合物上の、置換基又は置換パターンは、化学的に安定でありかつ、当業者により、容易に入手可能な材料から、当該技術分野における技術上既知の方法並びに以下に示された方法により、容易に合成され得る化合物を提供するべく選択可能であることが理解される。もし置換基が、それ自体１以上の置換基で置換されている場合には、結果として安定な構造を生じる限り、これらの多数の置換基は同じ炭素又は異なる炭素上にあってよいことが理解される。用語「１以上の置換基で置換されてもよく」は、用語「少なくとも１つの置換基で置換されてもよく」と同等であると解釈されるべきであり、かかる場合、好ましい態様はゼロから４個までの置換基をもち、より好ましい態様はゼロから３個までの置換基をもつであろう。
【００３６】
本願において用いられるように、「アルキル」は、指定された数の炭素原子を有している、分枝鎖及び直鎖双方の、飽和脂肪族炭化水素基を包含することが意図される。例えば、「（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル」におけるＣ１−Ｃ１０は、直鎖又は分枝した配列にある、１、２、３、４、５、６、７、８、９又は１０個の炭素を有する基を包含するべく定義される。例えば、「（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル」は、具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、ｉ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、及びデシルなどを包含する。
【００３７】
用語「シクロアルキル」は、指定された数の炭素原子を有している、単環飽和脂肪族炭化水素基を意味する。例えば、「シクロアルキル」は、シクロプロピル、メチル−シクロプロピル、２，２−ジメチル−シクロブチル、２−エチル−シクロペンチル、及びシクロヘキシルなどを包含する。
【００３８】
「アルコキシ」は、酸素ブリッジを介して結合された、示された数の炭素原子を有している、環状又は非環状のいずれかのアルキル基を表す。それゆえ「アルコキシ」は、上記のアルキル及びシクロアルキルの定義を包含する。
【００３９】
もし炭素原子の数が指定されていない場合には、用語「アルケニル」は、２〜１０個の炭素原子、及び少なくとも１つの炭素一炭素二重結合を含有している、直鎖、分枝鎖、又は環状の、非芳香族炭化水素基を指す。好ましくは、１つの炭素−炭素二重結合が存在し、４個までの非芳香族性炭素−炭素二重結合が存在してよい。したがって、「（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル」は、２から１０個までの炭素原子を有しているアルケニル基を意味する。アルケニル基は、エテニル、プロペニル、ブテニル、２−メチルブテニル、及びシクロヘキセニルを包含する。アルケニル基の直鎖、分枝鎖、又は環状部分が二重結合を含有してよく、置換アルケニル基が示されている場合には置換されてもよい。
【００４０】
用語「アルキニル」は、２から１０個までの炭素原子、及び少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含有している、直鎖、分枝鎖、又は環状の炭化水素基を指す。３個までの炭素−炭素三重結合が存在してもよい。したがって、「（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル」は、２から１０個までの炭素原子を有しているアルキニル基を意味する。アルキニル基は、エチニル、プロピニル、ブチニル、及び３−メチルブチニルなどを包含する。アルキニル基の直鎖、分枝鎖、又は環状部分が三重結合を含有してよく、置換アルキニル基が示されている場合には置換されてもよい。
【００４１】
いくつかの例では、置換基は（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリールのように、ゼロを含む炭素の範囲で定義されてもよい。もしアリールがフェニルであると解釈されるなら、この定義は、フェニル自体、並びに−ＣＨ２Ｐｈ、−ＣＨ２ＣＨ２Ｐｈ、及びＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｐｈなどを包含するであろう。
【００４２】
本願において用いられるように、「アリール」は、各環７個までの原子からなる、任意の安定な単環又は二環式の炭素環であって、少なくとも１つの環が芳香族である炭素環を意味するべく意図されている。かかるアリール基の実例は、フェニル、ナフチル、テトラヒドロ−ナフチル、インダニル、及びビフェニルを包含する。アリール置換基が二環式であり、かつ１つの環が非芳族である場合には、結合は芳香環を介することが理解される。
【００４３】
本願において使用される、用語「ヘテロアリール」は、各環７個までの原子からなる、安定な単環又は二環式の環であって、少なくとも１つの環が芳香族でありかつ、Ｏ、Ｎ及びＳからなる群より選ばれる１から４個までのヘテロ原子を含有する環を表す。本発明の範囲内のヘテロアリール基は、これに制限されないが：アクリジニル、カルバゾリル、シンノリニル、キノキサリニル、ピラゾリル、インドリル、ベンゾトリアゾリル、フラニル、チエニル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、キノリニル、イソキノリニル、オキサゾリル、イソキサゾリル、インドリル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピロリル、テトラヒドロキノリンを包含する。以下のヘテロ環の定義と同様に、「ヘテロアリール」はまた、任意の含窒素へテロアリールのＮ−オキシド誘導体を包含することも意図されている。ヘテロアリール置換基が二環式であり、かつ１つの環が非芳香族であるか、又はヘテロ原子を含有しない場合には、結合は各々、芳香環を介するか、又はヘテロ原子を含有する環を介することが理解される。置換基Ｑに関するかかるヘテロアリール基は、これに制限されないが：２−ベンズイミダゾリル、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル及び４−イソキノリニルを包含する。
【００４４】
本願において使用される、用語「ヘテロ環」又は「ヘテロシクリル」は、Ｏ、Ｎ及びＳからなる群より選ばれる１から４個までのヘテロ原子を含有する、３〜１０員の芳香族又は非芳香族へテロ環を包含することが意図されており、また二環基を包含する。「ヘテロシクリル」はそれゆえ、上述のヘテロアリール、並びにそれらのジヒドロ及びテトラヒドロ類似体を包含する。「ヘテロシクリル」のさらなる実例は、以下に制限されないが：ベンゾイミダゾリル、ベンゾイミダゾロニル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、ベンゾピラゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾキサゾリル、カルバゾリル、カルボリニル、シンノリニル、フラニル、イミダゾリル、インドリニル、インドリル、インドラジニル、インダゾリル、イソベンゾフラニル、イソインドリル、イソキノリル、イソチアゾリル、イソキサゾリル、ナフトピリジニル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、オキサゾリン、イソキサゾリン、オキセタニル、ピラニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリドピリジニル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジル、ピロリル、キナゾリニル、キノリル、キノキサリニル、テトラヒドロピラニル、テトラゾリル、テトラゾロピリジル、チアジアゾリル、チアゾリル、チエニル、トリアゾリル、アゼチジニル、１，４−ジオキサニル、ヘキサヒドロアゼピニル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピリジン−２−オニル、ピロリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチオフェニル、ジヒドロベンゾキサゾリル、ジヒドロフラニル、ジヒドロイミダゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソオキサゾリル、ジヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジアゾリル、ジヒドロオキサゾリル、ジヒドロピラジニル、ジヒドロピラゾリル、ジヒドロピリジニル、ジヒドロピリミジニル、ジヒドロピロリル、ジヒドロキノリニル、ジヒドロテトラゾリル、ジヒドロチアジアゾリル、ジヒドロチアゾリル、ジヒドロチエニル、ジヒドロトリアゾリル、ジヒドロアゼチジニル、メチレンジオキシベンゾイル、テトラヒドロフラニル、及びテトラヒドロチエニル、及びそれらのＮ−オキシドを包含する。ヘテロ環置換基の結合は、炭素原子か、又はヘテロ原子を介して生じ得る。
【００４５】
当業者に理解されるように、本願において使用される、「ハロ」又は「ハロゲン」は、クロロ（Ｃｈ）、フルオロ（Ｆ）、ブロモ（Ｂｒ）及びヨード（Ｉ）を包含することが意図されている。
【００４６】
１つの態様においては、式：
【００４７】
【化７】
2008535915.tif 000008
【００４８】
によって説明される部分は、以下の構造を含んでおり、それらは、単に例を引いて説明するためであって、制限することを意味しておらず；さらに、二環構造中に含有される任意の適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１：
【００４９】
【化８】
2008535915.tif 000009
【００５０】
から選ばれる、１以上の置換基で置換されてもよい。
【００５１】
もう１つの態様においては、式：
【００５２】
【化９】
2008535915.tif 000010
【００５３】
によって説明される部分は：
【００５４】
【化１０】
2008535915.tif 000011
【００５５】
［式中、二環構造中の任意の適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよい］から選ばれる。
【００５６】
もう１つの態様においては、式：
【００５７】
【化１１】
2008535915.tif 000012
【００５８】
によって説明される部分は：
【００５９】
【化１２】
2008535915.tif 000013
【００６０】
［式中、二環構造中の任意の適当な炭素及び／又は窒素は、Ｒ１から選ばれる１以上の置換基で置換されてもよい］から選ばれる。
【００６１】
もう１つの態様においては、環Ｋは、ヘテロシクリルから選ばれる。
【００６２】
もう１つの態様においては、環Ｋは：
【００６３】
【化１３】
2008535915.tif 000014
【００６４】
から選ばれる。
【００６５】
もう１つの態様においては、環Ｋは、フェニルである。
【００６６】
１つの態様においては、ｎは、０、１、２又は３である。
【００６７】
さらなる態様においては、ｎは、０、１又は２である。
【００６８】
もう１つの態様においては、ｎは、１である。
【００６９】
１つの態様においては、ｐは、０、１、２又は３である。
【００７０】
さらなる態様においては、ｐは、０、１又は２である。
【００７１】
もう１つの態様においては、ｐは、１である。
【００７２】
１つの態様においては、ｙ及びｚは、Ｎである。
【００７３】
もう１つの態様においては、ｙは、Ｎであり、また、ｚは、Ｃである。
【００７４】
もう１つの態様においては、ｙは、Ｃであり、また、ｚは、Ｎである。
【００７５】
１つの態様においては、Ｒ５は：
【００７６】
【化１４】
2008535915.tif 000015
【００７７】
から選ばれ、それらは、Ｒ６ａから選ばれる１〜３個の置換基で置換されてもよい。
【００７８】
１つの態様においては、Ｒ１は：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２で置換されてもよい。
【００７９】
もう１つの態様においては、Ｒ１は：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、及びＮ（Ｒｂ）２から選ばれる。
【００８０】
もう１つの態様においては、ｎは、１であり、またＲ１は、オキソである。
【００８１】
１つの態様においては、Ｒ２は：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ−アリール、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、Ｏｂ（Ｃ１−Ｃ６）パーフルオロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＮＲ７Ｒ８、ＣＮ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ３−Ｃ８）シクロアルキル、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ７Ｒ８、Ｓ（Ｏ）ｍ−（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル及び（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリルから選ばれ、当該アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、及びへテロシクリルは、Ｒｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、及びＮ（Ｒｂ）２で置換されてもよい。
【００８２】
もう１つの態様においては、Ｒ２は：オキソ、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、及びＮ（Ｒｂ）２から選ばれ、当該アルケニルは、オキソで置換されてもよい。
【００８３】
１つの態様においては、Ｒ３及びＲ４は、Ｈ及び（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選ばれる。
【００８４】
もう１つの態様においては、Ｒ３及びＲ４は、Ｈである。
【００８５】
１つの態様においては、Ｒ５がＲ６ａで置換されている場合、当該Ｒ６ａは：ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、オキソ、ＣＦ３及びＮ（Ｒｂ）２から選ばれる。
【００８６】
１つの態様においては、Ｒｂは、独立して、Ｈ及び（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選ばれる。
【００８７】
本発明に含まれるのは、式Ａの遊離型の化合物、並びに、薬学的に許容され得るそれらの塩及び立体異性体である。本願において説明された、単離された具体的な化合物のいくつかは、アミン化合物のプロトン化塩類である。用語「遊離型」は、非塩型のアミン化合物を指す。包含される薬学的に許容され得る塩は、本願に記述された具体的な化合物について例示される単離された塩ばかりでなく、式Ａの遊離型の化合物の全ての典型的な薬学的に許容され得る塩も包含する。記述された遊離型の具体的な塩化合物は、当該技術分野における技術上既知の方法を用いて単離されてよい。例えば、遊離型は、希ＮａＯＨ水溶液、炭酸カリウム、アンモニア及び炭酸水素ナトリウムといった、適当な希塩基水溶液を用いて塩を処理することにより、再生されてよい。遊離型は、極性溶媒中での溶解度のような、いくつかの物理的特性において、それらの個々の塩型とある程度異なってもよいが、本発明の目的のためには、酸性及び塩基性塩は、他の点では個々の遊離型と薬学的に同等である。
【００８８】
本化合物の薬学的に許容され得る塩は、塩基性又は酸性成分を含有する本発明の化合物から、通常の化学的方法により合成可能である。一般に、塩基性化合物の塩は、イオン交換クロマトグラフィーによるか、又は遊離塩基を、理論量又は過剰の、所望の塩を形成させる無機又は有機酸と、適当な溶媒又は種々の溶媒の組合せの中で反応させることにより調製される。同様に、酸性化合物の塩は、適当な無機又は有機塩基との反応により形成される。
【００８９】
本発明の化合物の薬学的に許容され得る塩は、塩基性の本化合物を、無機又は有機酸と反応させることにより形成されるような、本発明の化合物の通常の非毒性塩を包含する。例えば、通常の非毒性塩は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、リン酸、及び硝酸のような無機酸から誘導されるもの；並びに、酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、パモン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、フェニル酢酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、スルファニル酸、２−アセトキシ安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンジスルホン酸、シュウ酸、イセチオン酸、及びトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）などといった有機酸から調製される塩を包含する。
【００９０】
本発明の化合物が酸性である場合、適当な「薬学的に許容され得る塩」は、無機塩基及び有機塩基を含めた、薬学的に許容され得る非毒性塩基から調製される塩を指す。無機塩基から誘導される塩は、アルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅、第二鉄、第一鉄、リチウム、マグネシウム、第二マンガン塩、第一マンガン、カリウム、ナトリウム、及び亜鉛などの塩を包含する。特に好ましいのは、アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウム、及びナトリウム塩である。薬学的に許容され得る有機非毒性塩基から誘導される塩は、第一級、第二級及び第三級アミンの塩；天然産置換アミンを含めた置換アミンの塩；環状アミン、及び塩基性イオン交換樹脂、例えば、アルギニン、ベタイン、カフェイン、コリン、Ｎ，Ｎ１−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソプロピルアミン、リジン、メチルグルカミン、モルホリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン樹脂、プロカイン、プリン、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、及びトロメタミンなどの塩を包含する。
【００９１】
上述の薬学的に許容され得る塩、及び他の典型的な薬学的に許容され得る塩の調製は、バーグ（Ｂｅｒｇ）ら、「ファーマシューティカル・ソルツ（Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ）、ジャーナル・オブ・ファーマシューティカル・サイエンシズ（Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．）」、１９７７年、第６６巻、ｐ．１−１９により、より完全に記述されている。
【００９２】
生理的条件下では、化合物中の、カルボキシル基のような脱プロトン化された酸性成分はアニオン性であってよく、この電子電荷が次に、第四級窒素原子のような、プロトン化又はアルキル化された塩基性成分のカチオン性電荷に対し、内部で均衡が取られてもよいことから、本発明の化合物が、潜在的に内部塩又は両性イオンであることもまた注目されよう。
【００９３】
（有用性）
本発明の化合物は、Ａｋｔの活性の阻害剤であり、したがって癌、特に、Ａｋｔの活性及びＡｋｔの下流の細胞標的における異常に伴う癌の治療において有用である。かかる癌は、これに制限されないが、卵巣癌、膵臓癌、乳癌及び前立腺癌、並びに、腫瘍抑制因子ＰＴＥＮが突然変異されている癌（神経膠芽腫）を包含する（チェンら著、「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ」、１９９２年、第８９巻、ｐ．９２６７−９２７１；チェンら著、「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ」、１９９６年、第９３巻、ｐ．３６３６−３６４１；ベラコーサ（Ｂｅｌｌａｃｏｓａ）ら著、「インタナショナル・ジャーナル・オブ・キャンサー（Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ）」、１９９５年、第６４巻、ｐ．２８０−２８５；ナカタニら著、「ザ・ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー」、１９９９年、第２７４巻、ｐ．２１５２８−２１５３２；グラフ（Ｇｒａｆｆ）著、「エキスパート・オピニオン・オン・セラピューティック・ターゲッツ（Ｅｘｐｅｒｔ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｔａｒｇｅｔｓ）」、２００２年、第６巻、第１号、ｐ．１０３−１１３；及びヤマダ（Ｙａｍａｄａ）及びアラキ（Ａｒａｋｉ）著、「ジャーナル・オブ・セル・サイエンス（Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）」、２００１年、第１１４巻、ｐ．２３７５−２３８２；ミッシェル（Ｍｉｓｃｈｅｌ）及びクロフェシー（Ｃｌｏｕｇｈｅｓｙ）著、「ブレイン・パソロジー（Ｂｒａｉｎ  Ｐａｔｈｏｌ．）」、２００３年、第１３巻、第１号、ｐ．５２−６１））。
【００９４】
本願に提供された化合物、組成物及び方法は、特に癌の治療のために有用であると考えられる。本発明の化合物、組成物及び方法により治療されてよい癌は、これに制限されないが：心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及び奇形腫；肺：気管支原性癌（扁平上皮細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）腺癌、気管支腺癌、肉腫、リンパ腫、軟骨腫様過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮細胞癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌腫、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（腺管腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）；尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽細胞腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮細胞癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎児性癌、奇形癌、絨毛上皮腫、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維肉腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細胞細胞肉腫）、多発性骨髄種、悪性巨細胞腫軟骨腫、（ｏｓｔｅｏｃｈｒｏｎｆｒｏｍａ）（骨軟骨腫）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫、及び巨細胞腫；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽細胞腫、神経膠腫、上衣細胞腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形性神経膠芽腫、乏突起神経膠腫、神経鞘種、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄（神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頚（子宮頚癌、前腫瘍性子宮頚部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、分類不能癌腫］、顆粒膜卵胞膜細胞腫、セルトリ−ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、外陰（扁平上皮細胞癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮細胞癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌腫）；血液学：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ芽球生白血病、慢性リンパ球性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、脊髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮細胞癌、カポジ肉腫、色素性異形成毋斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維種、ケロイド、乾癬；及び副腎：神経芽細胞腫を包含する。したがって、本願に提供される、用語「癌性細胞」は、前記に定義された症状の任意の１つによって苦しめられた細胞を包含する。
【００９５】
本発明の化合物、組成物及び方法によって治療され得る癌は、これに制限されないが：乳房、前立腺、結腸、肺、脳、精巣、胃、膵臓、皮膚、小腸、大腸、咽頭、頭頸部、口腔、骨、肝臓、膀胱、腎臓、甲状腺及び血液を包含する。
【００９６】
Ａｋｔシグナリングは、血管新生における多くの重要な段階を調節する。シオジマ（Ｓｈｉｏｊｉｍａ）及びウォルシュ（Ｗａｌｓｈ）著、「サーキュレーション・リサーチ（Ｃｉｒｃ．Ｒｅｓ．）」、２００２年、第９０巻、ｐ．１２４３−１２５０。癌の治療における血管新生阻害剤の有用性は、文献において公知であり、例えば、ラク（Ｊ．Ｒａｋ）ら著、「キャンサー・リサーチ（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）」、１９９５年、第５５巻、ｐ．４５７５−４５８０、及びドレッジ（Ｄｒｅｄｇｅ）ら著、「エキスパート・オピニオン・オン・バイオロジカル・セラピー（Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．）」、２００２年、第２巻、第８号、ｐ．９５３−９６６参照。癌における血管新生の役割は、数多くのタイプの癌及び組織において示されている：乳癌（ガスパリーニ（Ｇ．Ｇａｓｐａｒｉｎｉ）及びハリス（Ａ．Ｌ．Ｈａｒｒｉｓ）著、「ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー（Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．）」、１９９５年、第１３巻、ｐ．７６５−７８２；トイ（Ｍ．Ｔｏｉ）ら著、「ジャパニーズ・ジャーナル・オブ・キャンサー・リサーチ（Ｊａｐａｎ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．）」、１９９４年、第８５巻、ｐ．１０４５−１０４９）；膀胱癌（ディッキンソン（Ａ．Ｊ．Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ）ら著、「ブリティッシュ・ジャーナル・オブ・ユロロジー（Ｂｒ．Ｊ．Ｕｒｏｌ．）」、１９９４年、第７４巻、ｐ．７６２−７６６）；結腸癌（エリス（Ｌ．Ｍ．Ｅｌｌｉｓ）ら著、「サージェリー（Ｓｕｒｇｅｒｙ）」、１９９６年、第１２０巻、第５号、ｐ．８７１−８７８）；及び口腔腫瘍（ウィリアムズ（Ｊ．Ｋ．Ｗｉｌｌｉａｍｓ）ら著、「アメリカン・ジャーナル・オブ・サージェリー（Ａｍ．Ｊ．Ｓｕｒｇ．）」、１９９４年、第１６８巻、ｐ．３７３−３８０）。他の癌は、末期腫瘍、ヘアリーセル白血病、黒色腫、進行性頭頸部、転移性腎細胞、非ホジキン白血病、転移性乳癌、乳腺癌、進行性黒色腫、膵臓癌、胃癌、神経膠芽腫、肺癌、卵巣癌、非小細胞肺癌、前立腺癌、小細胞肺癌、腎細胞癌、種々の充実性腫瘍、多発性骨髄腫、転移性前立腺癌、悪性神経膠腫、腎臓癌、リンパ腫、治療抵抗性転移性疾患、治療抵抗性多発性骨髄腫、子宮頸癌、カポジ肉腫、再発性未分化神経膠腫、及び転移性結腸癌を包含する（ドレッジら著、「エキスパート・オピニオン・オン・バイオロジカル・セラピー」、２００２年、第２巻、第８号、ｐ．９５３−９６６）。したがって、本出願において開示されたＡｋｔ阻害剤はまた、これらの血管新生関連性の癌の治療においても有用である。
【００９７】
血管新生を受けた腫瘍は、増大された転移能を示す。実際、血管新生は腫瘍の増殖及び転移に必須である。（カニンガム（Ｓ．Ｐ．Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍ）ら著、「キャンサー・リサーチ」、２００１年、第６１巻、ｐ．３２０６−３２１１）。本出願において開示されたＡｋｔ阻害剤はそれゆえ、腫瘍細胞転移を防止又は低減するためにも有用である。
【００９８】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、血管新生が関係している疾患を治療又は予防する方法であって、そのような治療を必要とする哺乳類に対し、治療上有効な量の本発明の化合物を投与することを含んでなる方法である。眼の血管新生性疾患は、結果として生じる組織損傷の多くを、眼内の血管の異所性の浸潤に帰すことができる症状の一例である（２０００年６月２日公開のＷＯ００／３０６５１参照）。望ましくない浸潤は、糖尿病性網膜症、未熟児網膜症、網膜静脈閉塞症などから結果として生じる虚血性網膜症によるか、又は、加齢黄斑変性症において観察される脈絡膜血管新生のような変性性疾患により、トリガーされる可能性がある。本発明の化合物の投与による血管増殖の阻害は、それゆえ、血管の浸潤を予防し、かつ、網膜血管新生症、糖尿病性網膜症、及び加齢黄斑変性症などの眼性疾患といった、血管新生が関係している疾患を予防又は治療するであろう。
【００９９】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、これに制限されないが：眼性疾患（網膜血管新生症、糖尿病性網膜症及び加齢黄斑変性症のような）、アテローム性動脈硬化症、関節炎、乾癬、肥満及びアルツハイマー病を含めた、血管新生が関係している非悪性疾患を治療又は予防する方法である（ドレッジら著、「エキスパート・オピニオン・オン・バイオロジカル・セラピー」、２００２年、第２巻、第８号、ｐ．９５３−９６６）。もう１つの態様においては、血管新生が関係している疾患を治療又は予防する方法は：眼性疾患（網膜血管新生症、糖尿病性網膜症及び加齢黄斑変性症のような）、アテローム性動脈硬化症路、関節炎及び乾癬を包含する。
【０１００】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、再狭窄、炎症、自己免疫疾患及びアレルギー／喘息のような、過増殖性障害を治療する方法である。
【０１０１】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、ステントを被覆するための本発明の化合物の用途であり、それゆえ、再狭窄の治療及び／又は予防のための被覆ステント上における、本発明の化合物の用途である（ＷＯ０３／０３２８０９）。
【０１０２】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、変形性関節症の治療及び／又は予防のための、本化合物の用途である（ＷＯ０３／０３５０４８）。
【０１０３】
本発明の範囲内にさらに包含されるのは、インスリン過剰症を治療する方法である。
【０１０４】
本発明の化合物はまた、上述の疾患、特に癌の治療において有用な医薬品の調製においても有用である。
【０１０５】
本発明の１つの態様においては、本化合物は、その阻害効果がＰＨドメインに依存している選択的阻害剤である。この態様においては、当該化合物は、ＰＨドメインを欠くトランケートされたＡｋｔタンパク質に対し、インビトロの阻害活性に減少を示すか、又は何らインビトロの阻害活性を示さない。
【０１０６】
さらなる態様においては、本化合物は、Ａｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤、及びＡｋｔ１及びＡｋｔ２双方の選択的阻害剤からなる群より選ばれる。
【０１０７】
もう１つの態様においては、本化合物は、Ａｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤、Ａｋｔ３の選択的阻害剤、及び３種のＡｋｔアイソフォームの内の２種の選択的阻害剤からなる群より選ばれる。
【０１０８】
もう１つの態様においては、本化合物は、３種のＡｋｔアイソフォームの全ての選択的阻害剤であるが、ＰＨドメイン、ヒンジ領域、又はＰＨドメイン及びヒンジ領域の双方を欠失するべく修飾されている、１種、２種、又は全てのＡｋｔアイソフォームの阻害剤ではない。
【０１０９】
本発明はさらに、Ａｋｔ活性を阻害する方法であって、医薬的に有効な量の本化合物を、それを必要とする哺乳類へ投与することを含んでなる方法に関する。
【０１１０】
本発明の化合物は、ヒトを含めた哺乳類に対し、単独で、又は、薬学的に許容され得る担体、賦形剤、又は希釈剤と組合せて、標準的な製薬工程による医薬組成物において投与されてよい。当該組成物は、経口に、又は、静脈内、筋肉内、腹腔内、皮下、経直腸、局所経路を含めて非経口的に投与可能である。
【０１１１】
活性成分を含有する医薬組成物は、経口使用に適した形状、例えば、錠剤、トローチ、ロゼンジ、水性又は油性懸濁液、分散性粉末又は顆粒、エマルジョン、硬又は軟カプセル、又は、シロップ又はエリキシルであってよい。経口使用を意図した組成物は、医薬組成物の製造のための、当該技術分野における技術上既知の任意の方法により製造されてよく、かかる組成物は、医薬的にエレガントで美味な製剤を提供するため、甘味剤、着香剤、着色剤、及び保存剤からなる群より選ばれる１以上の薬剤を含有してもよい。錠剤は、活性成分を、錠剤の製造に適した非毒性の薬学的に許容され得る賦形剤との混合物中に含有する。これらの賦形剤は、例えば：不活性な希釈剤（例えば炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、リン酸カルシウム、又はリン酸ナトリウム）；造粒及び崩壊剤（例えば微結晶セルロース、クロスカルメロースナトリウム、コーンスターチ、又はアルギン酸）；結合剤（例えばデンプン、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、又はアラビアゴム）；及び潤滑剤（例えばステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、又はタルク）でよい。錠剤は、被覆されていないか、又は既知の技術により被覆されて、薬剤の不快な味覚をマスクするか、又は、胃腸管内での崩壊及び吸収を遅延させ、それにより、長期間にわたる持続作用を提供するようにしてもよい。例えば、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース又はヒドロキシプロピルセルロースのような、水溶性の風味料か、又はエチルセルロース、セルロースアセテートブチレートのようなタイムディレイ物質が用いられてもよい。
【０１１２】
経口使用のための製剤はまた、硬ゼラチンカプセルとして、活性成分が、不活性な固形希釈剤（例えば、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、又はカオリン）と混合されるか、或いは、軟ゼラチンカプセルとして、活性成分が、ポリエチレングリコールのような水溶性の担体か、又は油性媒体（例えば、ラッカセイ油、流動パラフィン、又はオリーブ油）と混合されて提供されてもよい。
【０１１３】
水性懸濁液は、活性物質を、水性懸濁液の製造に適した賦形剤との混合物中に含有する。かかる賦形剤は：懸濁化剤（例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントゴム、及びアラビアゴム）であり；分散剤又は湿潤剤は、天然産ホスファチド（例えば、レシチン）か、又はアルキレンオキシドの、脂肪酸との縮合産物（例えばステアリン酸ポリオキシエチレン）、又はエチレンオキシドの、長鎖脂肪族アルコールとの縮合産物（例えばヘプタデカエチレン−オキシセタノール）、又はエチレンオキシドの、脂肪酸及びヘキシトールから誘導される部分エステルとの縮合産物（例えば、モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビトール）、又はエチレンオキシドの、脂肪酸及びヘキシトール無水物から誘導される部分エステルとの縮合産物（例えば、モノオレイン酸ポリエチレンソルビタン）でよい。水性懸濁液はまた、１以上の保存剤、例えばエチル、又はｎ−プロピル  ｐ-ヒドロキシベンゾエート、１以上の着色剤、１以上の着香料、及びスクロース、サッカリン、又はアスパルテームといった、１以上の甘味剤を含有してもよい。
【０１１４】
油性懸濁液は、活性成分を、植物油（例えばラッカセイ油、オリーブ油、ゴマ油、又はヤシ油）か、又は鉱物油（例えば流動パラフィン）中に懸濁することにより製剤されてよい。油性懸濁液は、増粘剤（例えば蜜蝋、固形パラフィン、又はセチルアルコール）を含有してもよい。前記の甘味剤及び着香剤が、美味な経口製剤を提供するべく添加されてよい。これらの組成物は、ブチル化ヒドロキシアニソール、又はα−トコフェロールのような酸化防止剤の添加により、保存されてもよい。
【０１１５】
水の添加による水性懸濁液の調製に適した分散性粉末及び顆粒は、活性成分を、分散剤又は湿潤剤、懸濁化剤、及び１以上の保存剤との混合物において提供する。適当な分散又は湿潤剤、及び懸濁化剤は、既に前文に記述されたものによって例示されている。付加的な賦形剤、例えば、甘味、着香、及び着色剤もまた存在してもよい。これらの化合物は、アスコルビン酸のような酸化防止剤の添加により保存されてよい。
【０１１６】
本発明の医薬組成物はまた、水中油型エマルジョンの形状であってもよい。油性相は、植物油（例えばオリーブ油又はラッカセイ油）か、又は鉱物油（例えば流動パラフィン）か、或いはそれらの混合物でよい。適当な乳化剤は、天然産のホスファチド（例えば大豆レシチン）、及び脂肪酸とヘキシトール無水物から誘導されるエステル又は部分エステル（例えば、モノオレイン酸ソルビタン）、及び前記部分エステルの、エチレンオキシドとの縮合産物（例えばモノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）でよい。エマルジョンはまた、甘味剤、着香剤、保存剤、及び酸化防止剤を含有してもよい。
【０１１７】
シロップ及びエリキシルは、甘味剤（例えばグリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール、又はスクロース）を用いて製剤されてよい。かかる製剤はまた、粘滑薬、保存剤、着香剤、着色剤、及び酸化防止剤を含有してもよい。
【０１１８】
医薬組成物は、無菌の注射可能な水溶液の形状でもよい。許容される担体及び溶媒の中でも、水、リンガー液、及び等張の塩化ナトリウム溶液が使用されてよい。
【０１１９】
無菌の注射可能な製剤はまた、活性成分が油性相中に溶解されている、無菌の注射可能な水中油型マイクロエマルジョンでもよい。例えば、活性成分はまず、大豆油及びレシチンの混合物中に溶解されてよい。油性溶液は次に、水及びグリセロール混合物中に投入され、マイクロエマルジョンを形成するべく加工される。
【０１２０】
注射可能な溶液又はマイクロエマルジョンは、局所のボーラス注射により、患者の血流中へ導入されてよい。別法として、溶液又はマイクロエマルジョンを、本化合物の一定の循環濃度を維持する方法で投与することが有利であろう。かかる一定濃度を維持するためには、持続的な静脈内送達装置が利用されてもよい。かかる装置の実例は、デルテック（Ｄｅｌｔｅｃ）ＣＡＤＤ−ＰＬＵＳＴＭモデル５４００静脈内ポンプである。
【０１２１】
医薬組成物は、筋肉内及び皮下投与のための、無菌の注射可能な水性又は油脂性懸濁液の形状でもよい。この懸濁液は、既知の方法により、前述の適当な分散又は湿潤剤、及び懸濁化剤を用いて製剤されてよい。無菌の注射可能な製剤はまた、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液のような、非毒性の非経口的に許容される希釈剤又は溶媒中の無菌の注射可能な溶液又は懸濁液であってもよい。さらに、無菌の不揮発性油が、溶媒又は懸濁媒体として、便利に使用される、この目的のためには、合成モノ−又はジグリセリドを含め、任意の無刺激不揮発性油が使用されてよい。加えて、オレイン酸のような脂肪酸は、注射可能な製剤において用途がある。
【０１２２】
式Ａの化合物はまた、薬物の直腸投与のための坐剤の形状で投与されてもよい。これらの化合物は、薬物を、常温では固体であるが直腸温度では液体であってそれゆえ直腸内では溶解して薬物を放出する、適当な非刺激性の賦形剤と混合することにより製剤可能である。かかる物質は、カカオバター、グリセロゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物、及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステルを包含する。
【０１２３】
局所使用には、式Ａの化合物を含有する、クリーム、軟膏、ゼリー、溶液、又は懸濁液などが用いられる（この適用のためには、局所適用は、マウスウォッシュ及びうがい剤を包含するものとする）。
【０１２４】
本発明に関する化合物は、適当な鼻腔内ビヒクル及び送達装置の局所的使用によるか、又は経皮経路により、当業者に周知の経皮パッチの形状のものを用いて投与可能である。経皮送達系の形状において投与されるためには、用量投与はもちろん、薬剤投与レジメンを通して間欠的よりもむしろ連続的となるであろう。本発明の化合物はまた、カカオバター、グリセロゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物、及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステルといった基剤を用いた坐剤として送達されてもよい。
【０１２５】
本発明の組成物がヒトの患者へ投与される場合、日用量は通常、処方する医師によって決定され、用量は一般的に、個々の患者の年齢、体重、及び応答、並びに患者の病状の厳しさによって変わるであろう。
【０１２６】
１つの態様においては、適当な量のＡｋｔ阻害剤が、癌の治療を受けている哺乳類へ投与される。投与は、１日当たり約０．１ｍｇ／ｋｇ体重〜約６０ｍｇ／ｋｇ体重の間か、又は１日当たり約０．５ｍｇ／ｋｇ体重〜約４０ｍｇ／ｋｇ体重の間の阻害剤の量で行なわれる。本組成物を含んでなるもう１つの治療用量は、約０．０１ｍｇから約１０００ｍｇまでのＡｋｔ阻害剤を包含する。もう１つの態様においては、用量は、約１ｍｇから約１０００ｍｇまでのＡｋｔ阻害剤を含んでなる。
【０１２７】
本化合物はまた、既知の治療薬及び抗癌剤との併用においても有用である。例えば、本化合物は、既知の抗癌剤との併用において有用である。本開示化合物の、他の抗癌剤又は化学療法剤との併用は、本発明の範囲内である。かかる薬剤の実例は、デビータ（Ｖ．Ｔ．Ｄｅｖｉｔａ）及びヘルマン（Ｓ．Ｈｅｌｌｍａｎ）共編、「キャンサー・プリンシプルズ・アンド・プラクティス・オブ・オンコロジー（Ｃａｎｃｅｒ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ）（癌の原理及び腫瘍学の実際）」、第６版、リピンコット・ウィリアムズ・アンド・ウィルキンス出版（Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ＆Ｗｉｌｋｉｎｓ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ）、２００１年２月１５日、において見出すことができる。当業者は、薬物及び関与する癌の特定の性質に基づき、どの薬剤の組合せが有用であるかを識別することができるであろう。そのような抗癌剤は、以下を含む：エストロゲン受容体モジュレータ、アンドロゲン受容体モジュレータ、レチノイド受容体モジュレータ、細胞毒性／細胞増殖抑制剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤及び他の血管新生阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、及び細胞周期チェックポイントを妨害する薬剤。本化合物は、放射線療法と同時投与された場合、特に有用である。
【０１２８】
「エストロゲン受容体モジュレータ」は、メカニズムにかかわらず、エストロゲンの、受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を指す。エストロゲン受容体モジュレータの実例は、これに制限されないが、タモキシフェン、ラロキシフェン、ヨードキシフェン、ＬＹ３５３３８１、ＬＹ１１７０８１、トレミフェン、フルベストラント、４−［７−（２，２−ジメチル−１−オキソプロポキシ−４−メチル−２−［４−［２−（１−ピペリジニル）エトキシ］フェニル］−２Ｈ−１−ベンゾピラン−３−イル］−フェニル−２，２−ジメチルプロパノエート、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン−２，４−ジニトロフェニル−ヒドラゾン、及びＳＨ６４６を包含する。
【０１２９】
「アンドロゲン受容体モジュレータ」は、メカニズムにかかわらず、アンドロゲンの、受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を指す。アンドロゲン受容体モジュレータの実例は、これに制限されないが、フィナステリド及び他の５α−レダクターゼ阻害剤、ニルタミド、フルタミド、ビカルタミド、リアロゾール、及びアビラテロンアセテートを包含する。
【０１３０】
「レチノイド受容体モジュレータ」は、メカニズムにかかわらず、レチノイドの、受容体への結合を妨害又は阻害する化合物を指す。かかるレチノイド受容体モジュレータの実例は、これに制限されないが、ベキサロテン、トレチノイン、１３−シス−レチノイン酸、９−シス−レチノイン酸、α−ジフルオロメチルオルニチン、ＩＬＸ２３−７５５３、ｔｒａｎｓ−Ｎ−（４’−ヒドロキシフェニル）レチナミド、及びＮ−４−カルボキシフェニルレチナミドを包含する。
【０１３１】
「細胞毒性／細胞増殖抑制剤」は、主として細胞の機能化を直接妨害することによって細胞死を引き起こすか又は細胞増殖を阻害するか、又は、細胞分裂を阻害又は妨害する化合物を指し、アルキル化剤、腫瘍壊死因子、インターカレーター、低酸素活性化化合物、微小管阻害剤／微小管安定化剤、有糸分裂キネシンの阻害剤、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤、有糸分裂の進行に関与するキナーゼの阻害剤、成長因子及びサイトカインシグナルトランスダクション経路に関与するキナーゼの阻害剤、代謝拮抗物質、生物応答調節剤、ホルモン／抗ホルモン治療薬、造血成長因子、モノクローナル抗体標的化治療薬、トポイソメラーゼ阻害剤、プロテオソーム阻害剤、ユビキチンリガーゼ阻害剤、及びオーロラキナーゼ阻害剤を包含する。
【０１３２】
細胞毒性／細胞増殖抑制剤の実例は、これに制限されないが、セルテネフ、カケクチン、イフォスファミド、タソネルミン、ロニダミン、カルボプラチン、アルトレタミン、プレドニムスチン、ジブロモダルシトール、ラニムスチン、フォテムスチン、ネダプラチン、オキザリプラチン、テモゾロミド、ヘプタプラチン、エストラムスチン、インプロスルファン、トシレート、トロホスファミド、ニムスチン、塩化ジブロスピジウム、プミテパ、ロバプラチン、サトラプラチン、プロフィロマイシン、シスプラチン、イロフルベン、デキシホスファミド、ｃｉｓ−アミンジクロロ（２−メチル−ピリジン）白金、ベンジルグアニン、グルホスファミド、ＧＰＸ１００、（ｔｒａｎｓ，ｔｒａｎｓ，ｔｒａｎｓ）−ビス−ミュー−（ヘキサン−１，６−ジアミン）−ミュー−［ジアミン−白金（ＩＩ）］ビス［ジアミン（クロロ）白金（ＩＩ）］テトラクロライド、ジアリジジニル（ｄｉａｒｉｚｉｄｉｎｙｌ）スペルミン、三酸化ヒ素、１−（１１−ドデシルアミノ−１０−ヒドロキシウンデシル）−３，７−ジメチルキサンチン、ゾルビシン、イダルビシン、ダウノルビシン、ビサントレン、ミトキサントロン、ピラルビシン、ピナフィド、バルルビシン、アムルビシン、アンチネオプラストン、３’−デアミノ−３’−モルホリノ−１３−デオキソ−１０−ヒドロキシカルミノマイシン、アナマイシン、ガラルビシン、エリナフィド、ＭＥＮ１０７５５、４−デメトキシ−３−デアミノ−３−アジリジニル−４−メチルスルホニル−ダウノルビシン（ＷＯ００／５００３２参照）、Ｒａｆ（ラフ）キナーゼ阻害剤（Ｂａｙ４３−９００６のような）、及びｍＴＯＲ阻害剤（ワイス社のＣＣＩ−７７９のような）を包含する。
【０１３３】
低酸素活性化化合物の１つの実例は、ティラパザミンである。
【０１３４】
プロテオソーム阻害剤の実例は、これに制限されないが、ラクタシスチン及びＭＬＮ−３４１（ベルケード（Ｖｅｌｃａｄｅ））を包含する。
【０１３５】
微小管阻害剤／微小管安定化剤の実例は、パクリタキセル、硫酸ビンデシン、３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−８’−ノルビンカロイコブラスチン、ドセタキソール、リゾキシン、ドラスタチン、ミボブリンイセチオネート、アウリスタチン、セマドチン、ＲＰＲ１０９８８１、ＢＭＳ１８４４７６、ビンフルニン、クリプトフィシン、２，３，４，５，６−ペンタフルオロ−Ｎ−（３−フルオロ−４−メトキシフェニル）ベンゼンスルホンアミド、アンヒドロビンブラスチン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｌ−バリル−Ｌ−バリル−Ｎ−メチル−Ｌ−バリル−Ｌ−プロリル−Ｌ−プロリン−ｔ−ブチルアミド、ＴＤＸ２５８、エポチロン（例えば米国特許第６，２８４，７８１及び６，２８８，２３７号参照）、及びＢＭＳ１８８７９７を包含する。１つの態様においては、エポチロンは、微小管阻害剤／微小管安定化剤に包含されない。
【０１３６】
トポイソメラーゼラーゼ阻害剤のいくつかの実例は、トポテカン、ハイカプタミン（ｈｙｃａｐｔａｍｉｎｅ）、イリノテカン、ルビテカン、６−エトキシプロピニル−３’，４’−Ｏ−エキソ−ベンジリデン−シャールトルーシン、９−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチル−５−ニトロピラゾロ［３，４，５−ｋｌ］アクリジン−２−（６Ｈ）プロパンアミン、１−アミノ−９−エチル−５−フルオロ−２，３−ジヒドロ−９−ヒドロキシ−４−メチル−１Ｈ，１２Ｈ−ベンゾ［ｄｅ］ピラノ［３’，４’：ｂ，７］−インドリジノ［１，２ｂ］キノリン−１０，１３（９Ｈ，１５Ｈ）ジオン、ルルトテカン（ｌｕｒｔｏｔｅｃａｎ）、７−［２−（Ｎ−イソプロピルアミノ）エチル］−（２０Ｓ）カンプトテシン、ＢＮＰ１３５０、ＢＮＰＩ１１００、ＢＮ８０９１５、ＢＮ８０９４２、エトポシドホスフェート、テニポシド、ソブゾキサン、２’−ジメチルアミノ−２’−デオキシ−エトポシド、ＧＬ３３１、Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−９−ヒドロキシ−５，６−ジメチル−６Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］カルバゾール−１−カルボキサミド、アスラクライン（ａｓｕｌａｃｒｉｎｅ）、（５ａ，５ａＢ，８ａａ，９ｂ）−９−［２−［Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−Ｎ−メチルアミノ］エチル］−５−［４−ヒドロキシ−３，５−ジメトキシフェニル］−５，５ａ，６，８，８ａ，９−ヘキソヒドロフロ（３’，４’：６，７）ナフト（２，３−ｄ）−１，３−ジオキソール−６−オン、２，３−（メチレンジオキシ）−５−メチル−７−ヒドロキシ−８−メトキシベンゾ［ｃ］−フェナントリジニウム、６，９−ビス［（２−アミノエチル）アミノ］ベンゾ［ｇ］イソキノリン−５，１０−ジオン、５−（３−アミノプロピルアミノ）−７，１０−ジヒドロキシ−２−（２−ヒドロキシエチルアミノメチル）−６Ｈ−ピラゾロ［４，５，１−ｄｅ］アクリジン−６−オン、Ｎ−［１−［２（ジエチルアミノ）エチルアミノ］−７−メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルメチル］ホルムアミド、Ｎ−（２−（ジメチルアミノ）エチル）アクリジン−４−カルボキサミド、６−［［２−（ジメチルアミノ）エチル］アミノ］−３−ヒドロキシ−７Ｈ−インデノ［２，１−ｃ］キノリン−７−オン、及びジメスナである。
【０１３７】
有糸分裂キネシン、及び特にヒト有糸分裂キネシン、ＫＳＰの阻害剤の実例は、ＰＣＴ
公開ＷＯ０１／３０７６８、ＷＯ０１／９８２７８、ＷＯ０３／０４９５２７、ＷＯ０３／０４９６７９、ＷＯ０３／０５００６４、ＷＯ０３／０５０１２２、ＷＯ０３／０４９６７８、及びＷＯ０３／０３９４６０に記述されている。１つの態様においては、有糸分裂キネシンの阻害剤は、これに制限されないが、ＫＳＰの阻害剤、ＭＫＬＰ１の阻害剤、ＣＥＮＰ−Ｅの阻害剤、ＭＣＡＫの阻害剤、及びＲａｂ６−ＫＩＦＬの阻害剤を包含する。
【０１３８】
「ヒストンデアセチラーゼ阻害剤」の実例は、これに制限されないが、ＳＡＨＡ、ＴＳＡ、オキサムフラチン、ＰＸＤ１０１、ＭＧ９８、及びスクリプタイドを包含する。他のヒストンデアセチラーゼ阻害剤に関するさらなる参照は、以下の文書に見出されてよい；ミラー（Ｍｉｌｌｅｒ，Ｔ．Ａ．）ら著、「ジャーナル・オブ・メディシナル・ケミストリー（Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．）」、２００３年、第４６巻、第２４号、ｐ．５０９７−５１１６。
【０１３９】
「有糸分裂の進行に関与するキナーゼの阻害剤」は、これに制限されないが、オーロラキナーゼの阻害剤、ポロ様キナーゼの阻害剤（ＰＬＫ；特にＰＬＫ−１の阻害剤）、ｂｕｂ−１の阻害剤、及びｂｕｂ−Ｒ１の阻害剤を包含する。「オーロラキナーゼ阻害剤」の１つの実例は、ＶＸ−６８０である。
【０１４０】
「抗増殖剤」は、アンチセンスＲＮＡ及びＤＮＡオリゴヌクレオチド（例えばＧ３１３９、ＯＤＮ６９８、ＲＶＡＳＫＲＡＳ、ＧＥＭ２３１、及びＩＮＸ３００１）；及び代謝拮抗物質（例えばエノシタビン、カルモフール、テガフール、ペントスタチン、ドキシフルリジン、トリメトレキセート、フルダラビン、カペシタビン、ガロシタビン、シタラビンオクフォスフェート、フォステアビン（ｆｏｓｔｅａｂｉｎｅ）ナトリウム水和物、ラルチトレキセド、パルチトレキシド、エミテフール、チアゾフリン、デシタビン、ノラトレキセド、ペメトレキセド、ネルザラビン、２’−デオキシ−２’−メチリデンシチジン、２’−フルオロメチレン−２’−デオキシシチジン、Ｎ−［５−（２，３−ジヒドロ−ベンゾフリル）スルホニル］−Ｎ’−（３，４−ジクロロフェニル）ウレア、Ｎ６−［４−デオキシ−４−［Ｎ２−［２（Ｅ），４（Ｅ）−テトラデカジエノイル］グリシルアミノ］−Ｌ−グリセロ−Ｂ−Ｌ−マンノ−ヘプトピラノシル］アデニン、アプリジン、エクチナサイジン、トロキサシタビン、４−［２−アミノ−４−オキソ−４，６，７，８−テトラヒドロ−３Ｈ−ピリミジノ［５，４−ｂ］［１，４］チアジン−６−イル−（Ｓ）−エチル］−２，５−チエノイル−Ｌ−グルタミン酸、アミノプテリン、５−フルオロウラシル、アラノシン、１１−アセチル−８−（カルバモイルオキシメチル）−４−ホルミル−６−メトキシ−１４−オキサ−１，１１−ジアザテトラシクロ（７．４．１．０．０）−テトラデカ−２，４，６−トリエン−９−イル酢酸エステル、スワインソニン、ロメトレキソール、デキシラゾキサン（ｄｅｘｒａｚｏｘａｎｅ）、メチオニナーゼ、２’−シアノ−２’−デオキシ−Ｎ４−パルミトイル−１−Ｂ−Ｄ−アラビノフラノシルシトシン、３−アミノピリジン−２−カルボキシアルデヒドチオセミカルバゾン、及びトラスツヅマブ）を包含する。
【０１４１】
モノクローナル抗体標的治療薬の実例は、癌細胞特異又は標的細胞特異モノクローナル抗体へ結合された、細胞毒性薬剤又は放射性同位元素を有する治療薬を包含する。実例は、ベクサール（Ｂｅｘｘａｒ）を包含する。
【０１４２】
「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」は、３−ヒドロキシ−３−メチルグルタリル−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤を指す。使用されてもよいＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の実例は、これに制限されないが、ロバスタチン（メバコール（ＭＥＶＡＣＯＲ）（登録商標）；米国特許第４，２３１，９３８、４，２９４，９２６、及び４，３１９，０３９号参照）、シンバスタチン（ゾコール（ＺＯＣＯＲ）（登録商標）；米国特許第４，４４４，７８４、４，８２０，８５０、及び４，９１６，２３９号参照）、プラバスタチン（プラバコール（ＰＲＡＶＡＣＨＯＬ）（登録商標）；米国特許第４，３４６，２２７、４，５３７，８５９、４，４１０，６２９、５，０３０，４４７、及び５，１８０，５８９号参照）、フルバスタチン（レスコール（ＬＥＳＣＯＬ）（登録商標）；米国特許第５，３５４，７７２、４，９１１，１６５、４，９２９，４３７、５，１８９，１６４、５，１１８，８５３、５，２９０，９４６、及び５，３５６，８９６号参照）、アトルバスタチン（リピトール（ＬＩＰＩＴＯＲ）（登録商標）；米国特許第５，２７３，９９５、４，６８１，８９３、５，４８９，６９１、及び５，３４２，９５２号参照）、及びセリバスタチン（リバスタチン及びバイコール（ＢＡＹＣＨＯＬ）（登録商標）としても知られる；米国特許第５，１７７，０８０号参照）を包含する。本方法において使用されてよいこれらの、及び付加的なＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の構造式は、ヤルパニ（Ｍ．Ｙａｌｐａｎｉ）著、「コレステロール・ロワリング・ドラッグズ（Ｃｈｏｌｅｓｔｅｒｏｌ  Ｌｏｗｅｒｉｎｇ  Ｄｒｕｇｓ）（コレステロール低下薬）」、ケミストリー・アンド・インダストリー（Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ＆Ｉｎｄｕｓｔｒｙ）、１９９６年２月５日、ｐ．８５−８９の８７頁に；及び米国特許第４，７８２，０８４及び４，８８５，３１４号に記述されている。本願において使用される用語、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤は、全ての薬学的に許容され得るラクトン、及びオープンアシド型（すなわち、ラクトン環が開裂されて遊離酸を形成する）、並びに塩及びエステル型の、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害活性を有する化合物を包含し、それゆえかかる塩、エステル、オープンアシド、及びラクトン型の使用は、本発明の範囲内に包含される。
【０１４３】
「プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤」は、プレニルタンパク質トランスフェラーゼ酵素の任意の１つ又は任意の組合せを阻害する化合物を指し、ファルネシル−タンパク質トランスフェラーゼ（ＦＰＴアーゼ）、ゲラニルゲラニル−タンパク質トランスフェラーゼＩ型（ＧＧＰＴアーゼ−Ｉ）、及びゲラニルゲラニル−タンパク質トランスフェラーゼＩＩ型（ＧＧＰＴアーゼ−ＩＩ、またＲａｂＧＧＰＴアーゼとも呼ばれる）を包含する。
【０１４４】
プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤の実例は、以下の刊行物及び特許に見出すことができる：ＷＯ９６／３０３４３、ＷＯ９７／１８８１３、ＷＯ９７／２１７０１、ＷＯ９７／２３４７８、ＷＯ９７／３８６６５、ＷＯ９８／２８９８０、ＷＯ９８／２９１１９、ＷＯ９５／３２９８７、米国特許第５，４２０，２４５号、米国特許第５，５２３，４３０号、米国特許第５，５３２，３５９号、米国特許第５，５１０，５１０号、米国特許第５，５８９，４８５号、米国特許第５，６０２，０９８号、欧州特許公開第０  ６１８  ２２１号、欧州特許公開第０  ６７５  １１２号、欧州特許公開第０  ６０４  １８１号、欧州特許公開第０  ６９６  ５９３号、ＷＯ９４／１９３５７、ＷＯ９５／０８５４２、ＷＯ９５／１１９１７、ＷＯ９５／１２６１２、ＷＯ９５／１２５７２、ＷＯ９５／１０５１４、米国特許第５，６６１，１５２号、ＷＯ９５／１０５１５、ＷＯ９５／１０５１６、ＷＯ９５／２４６１２、ＷＯ９５／３４５３５、ＷＯ９５／２５０８６、ＷＯ９６／０５５２９、ＷＯ９６／０６１３８、ＷＯ９６／０６１９３、ＷＯ９６／１６４４３、ＷＯ９６／２１７０１、ＷＯ９６／２１４５６、ＷＯ９６／２２２７８、ＷＯ９６／２４６１１、ＷＯ９６／２４６１２、ＷＯ９６／０５１６８、ＷＯ９６／０５１６９、ＷＯ９６／００７３６、米国特許第５，５７１，７９２号、ＷＯ９６／１７８６１、ＷＯ９６／３３１５９、ＷＯ９６／３４８５０、ＷＯ９６／３４８５１、ＷＯ９６／３００１７、ＷＯ９６／３００１８、ＷＯ９６／３０３６２、ＷＯ９６／３０３６３、ＷＯ９６／３１１１１、ＷＯ９６／３１４７７、ＷＯ９６／３１４７８、ＷＯ９６／３１５０１、ＷＯ９７／００２５２、ＷＯ９７／０３０４７、ＷＯ９７／０３０５０、ＷＯ９７／０４７８５、ＷＯ９７／０２９２０、ＷＯ９７／１７０７０、ＷＯ９７／２３４７８、ＷＯ９７／２６２４６、ＷＯ９７／３００５３、ＷＯ９７／４４３５０、ＷＯ９８／０２４３６、及び米国特許第５，５３２，３５９号。血管新生に対するプレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤の役割の１つの実例については、「ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・キャンサー（Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊ．ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ）」、１９９９年、第３５巻、第９号、ｐ．１３９４−１４０１参照。
【０１４５】
「血管新生阻害剤」は、メカニズムにかかわらず、新たな血管の形成を阻害する化合物を指す。血管新生阻害剤の実例は、これに制限されないが、チロシンキナーゼ阻害剤（チロシンキナーゼ受容体Ｆｌｔ−１（ＶＥＧＦＲ１）及びＦｌｋ−１／ＫＤＲ（ＶＥＧＦＲ２）の阻害剤のような)；上皮由来、線維芽細胞由来、又は血小板由来の成長因子の阻害剤；ＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリンブロッカー；インターフェロン−α；インターロイキン−１２；ペントサン多硫酸塩；アスピリン及びイブプロフェンのような非ステロイド系抗炎症剤（ＮＳＡＩＤ）並びにセレコキシブ及びロフェコキシブのようなシクロオキシゲナーゼ２阻害剤を含む、シクロオキシゲナーゼ阻害剤（「プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシズ・オブ・ザ・ユナイティッド・ステイツ・オブ・アメリカ」、１９９２年、第８９巻、ｐ．７３８４；「ジャーナル・オブ・ザ・ナショナル・キャンサー・インチチュート（ＪＮＣＩ）」、１９８２年、第６９巻、ｐ．４７５；「アーカイブズ・オブ・オフサルモロジー（Ａｒｃｈ．Ｏｐｔｈａｌｍｏｌ．）」、１９９０年、第１０８巻、ｐ．５７３；ディ・アナトミカル・レコード（Ａｎａｔ．Ｒｅｃ．））、１９９４年、第２３８巻、ｐ．６８；「フェブス・レターズ（ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ）」、１９９５年、第３７２巻、ｐ．８３；「クリニカル・オルソペディックス（Ｃｌｉｎ．Ｏｒｔｈｏｐ．）」、１９９５年、第３１３巻、ｐ．７６；「ジャーナル・オブ・モレキュラー・エンドクリノロジー（Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．）」、１９９６年、第１６巻、ｐ．１０７；「ザ・ジャパニーズ・ジャーナル・オブ・ファーマコロジー（Ｊｐｎ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．）」、１９９７年、第７５巻、ｐ．１０５；「キャンサー・リサーチ」、１９９７年、第５７巻、ｐ．１６２５；「セル」、１９９８年、第９３巻、ｐ．７０５；「インターナショナル・ジャーナル・オブ・モレキュラー・メディスン（Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．）」、１９９８年、第２巻、ｐ．７１５；「ザ・ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）」、１９９９年、第２７４巻、ｐ．９１１６）、ステロイド系抗炎症剤（例えばコルチコステロイド、ミネラルコルチコイド、デキサメタゾン、プレドニソン、プレドニソロン、メチルプレド、ベタメタゾン）、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクアラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンギオスタチン、トロポニン−１、アンギオテンシンＩＩアンタゴニスト（フェルナンデス（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ）ら著、「ザ・ジャーナル・オブ・ラボラトリー・アンド・クリニカル・メディスン（Ｊ．Ｌａｂ．Ｃｌｉｎ．Ｍｅｄ．）」、１９８５年、第１０５巻、ｐ．１４１−１４５参照）、及びＶＥＧＦの抗体（「ネイチャー・バイオテクノロジー（Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）」、１９９９年１０月、第１７巻、ｐ．９６３−９６８；キム（Ｋｉｍ）ら著、「ネイチャー」、１９９３年、第３６２巻、ｐ．８４１−８４４；ＷＯ００／４４７７７；及びＷＯ０��／６１１８６参照）を包含する。
【０１４６】
血管新生を調整又は阻害し、かつ本発明の化合物と組合せて使用されてもよい他の治療薬は、凝固及び線溶系を調整又は阻害する薬剤を包含する（「クリニカル・ケミストリー・アンド・ラボラトリー・メディスン（Ｃｌｉｎ．Ｃｈｅｍ．Ｌａ．Ｍｅｄ．）」、２０００年、第３８巻、ｐ．６７９−６９２の総説を参照）。凝固及び線溶経路を調整又は阻害するかかる薬剤の実例は、これに制限されないが、ヘパリン（「トロンボーシス・アンド・ヘモスタシス（Ｔｈｒｏｍｂ．Ｈａｅｍｏｓｔ．）」、１９９８年、第８０巻、ｐ．１０−２３）、低分子ヘパリン、及びカルボキシペプチダーゼＵ阻害剤（活性型のトロンビン活性化線溶抑制因子［ＴＡＦＩａ］の阻害剤としても知られる）（「トロンボーシス・リサーチ（Ｔｈｒｏｍｂｏｓｉｓ  Ｒｅｓ．）」、２００１年、第１０１巻、ｐ．３２９−３５４）を包含する。ＴＡＦＩａ阻害剤は、ＷＯ０３／１３５２６に記載されている。
【０１４７】
「細胞周期チェックポイントを妨害する薬剤」は、細胞周期チェックポイントシグナルを変換するプロテインキナーゼを阻害し、それにより癌細胞をＤＮＡ損傷剤に対し増感する化合物を指す。かかる薬剤は、ＡＴＲ、ＡＴＭ、Ｃｈｋ１及びＣｈｋ２キナーゼの阻害剤、及びｃｄｋ及びｃｄｃキナーゼ阻害剤を包含し、特に、７−ヒドロキシスタウロスポリン、フラボピリドール、ＣＹＣ２０２（サイクラセル（Ｃｙｃｌａｃｅｌ））、及びＢＭＳ−３８７０３２に例示される。
【０１４８】
「細胞増殖及び生存シグナリング経路の阻害剤」は、細胞表面受容体の下流の、シグナルトランスダクションカスケードを阻害する化合物を指す。かかる薬剤は、セリン／スレオニンキナーゼの阻害剤（ＷＯ０２／０８３０６４、ＷＯ０２／０８３１３９、ＷＯ０２／０８３１４０、ＷＯ０２／０８３１３８、ＷＯ０３／０８６２７９、ＷＯ０３／０８６３９４、ＷＯ０３／０８６４０３、ＷＯ０３／０８６４０４、及びＷＯ０４／０４１１６２に記述されたＡｋｔの阻害剤を包含するが、これに制限されない）、Ｒａｆキナーゼの阻害剤（例えば、ＢＡＹ−４３−９００６）、ＭＥＫの阻害剤（例えば、ＣＩ−１０４０及びＰＤ−０９８０５９）、ｍＴＯＲの阻害剤（例えば、ＷｙｅｔｈＣＣＩ−７７９）、及びＰＩ３Ｋの阻害剤（例えば、ＬＹ２９４００２）を包含する。
【０１４９】
前述のように、ＮＳＡＩＤとの併用は、強力なＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤの使用に向けられている。本明細書の目的のためには、ＮＳＡＩＤは、もしそれが、ＣＯＸ−２の阻害について、細胞又はミクロソームのアッセイにより、１μＭ以下のＩＣ５０を有していれば効能がある。
【０１５０】
本発明はまた、選択的なＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤとの併用も包含する。本明細書の目的のためには、選択的なＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤは、細胞又はミクロソームのアッセイにより評価される、ＣＯＸ−１のＩＣ５０を上回る、ＣＯＸ−２のＩＣ５０の比率として測定され、少なくとも１００倍の、ＣＯＸ−１を超えてＣＯＸ−２を阻害する特異性をもつものとして定義される。かかる化合物は、これに制限されないが、米国特許第５，４７４，９９５号、米国特許第５，８６１，４１９号、米国特許第６，００１，８４３号、米国特許第６，０２０，３４３号、米国特許第５，４０９，９４４号、米国特許第５，４３６，２６５号、米国特許第５，５３６，７５２号、米国特許第５，５５０，１４２号、米国特許第５，６０４，２６０号、５，６９８，５８４号、米国特許第５，７１０，１４０号、ＷＯ９４／１５９３２、米国特許第５，３４４，９９１号、米国特許第５，１３４，１４２号、米国特許第５，３８０．７３８号、米国特許第５，３９３，７９０号、米国特許第５，４６６，８２３号、米国特許第５，６３３，２７２号、米国特許第５，９３２，５９８号（これらは全て参照することにより本明細書の一部となす）において開示されたものを包含する。
【０１５１】
本治療法において特に有用なＣＯＸ−２の阻害剤は：３−フェニル−４−（４−（メチルスルホニル）フェニル）−２−（５Ｈ）−フラノン；及び
５−クロロ−３−（４−メチルスルホニル）フェニル−２−（２−メチル−５−ピリジニル）ピリジン；又は薬学的に許容され得るそれらの塩である。
【０１５２】
ＣＯＸ−２の特異的阻害剤として記述されており、それゆえ本発明において有用である化合物は、これに制限されないが、以下の：パレコキシブ、ベクストラ（ＢＥＸＴＲＡ）（登録商標）、及びセレブレックス（ＣＥＬＥＢＲＥＸ）（登録商標）か、又は薬学的に許容され得るそれらの塩を包含する。
【０１５３】
血管新生阻害剤の他の実例は、これに制限されないが、エンドスタチン、ウクライン、ランピルナーゼ、ＩＭ８６２、５−メトキシ−４−［２−メチル−３−（３−メチル−２−ブテニル）オキシラニル］−１−オキサスピロ［２，５］オクト−６−イル（クロロアセチル）カルバメート、アセチルジナナリン（ａｃｅｔｙｌｄｉｎａｎａｌｉｎｅ）、５−アミノ−１−［［３，５−ジクロロ−４−（４−クロロベンゾイル）フェニル］メチル］−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキサミド、ＣＭ１０１、スクアラミン、コンブレタスタチン、ＲＰＩ４６１０、ＮＸ３１８３８、硫酸化されたマンノペンタオースホスフェート、７，７−（カルボニル−ビス［イミノ−Ｎ−メチル−４，２−ピロロカルボニルイミノ［Ｎ−メチル−４，２−ピロール］−カルボニルイミノ］−ビス−（１，３−ナフタレンジスルホネート）、及び３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチレン］−２−インドリノン（ＳＵ５４１６）を包含する。
【０１５４】
前記において使用されたように、「インテグリン阻害剤」は、生理的リガンドの、αｖβ３インテグリンへの結合を選択的に拮抗するか、阻害するか、又は打消す化合物；生理的リガンドの、αｖβ５インテグリンへの結合を選択的に拮抗するか、阻害するか、又は打消す化合物；生理的リガンドの、αｖβ３インテグリン及びαｖβ５インテグリン双方への結合を選択的に拮抗するか、阻害するか、又は打消す化合物；及び毛細血管内皮細胞上に発現された、特定のインテグリンの活性を拮抗するか、阻害するか、又は打消す化合物を指す。当該用語はまた、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１、及びα６β４インテグリンのアンタゴニストも指す。当該用語はまた、αｖβ３、αｖβ５、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１、α６β４インテグリンの任意の組合せのアンタゴニストも指す。
【０１５５】
チロシンキナーゼ阻害剤のいくつかの特別の実例は、Ｎ−（トリフルオロメチルフェニル）−５−メチルイソキサゾール−４−カルボキサミド、３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチリデニル］インドリン−２−オン、１７−（アリルアミノ）−１７−デメトキシゲルダナマイシン、４−（３−クロロ−４−フルオロフェニルアミノ）−７−メトキシ−６−［３−（４−モルホリニル）プロポキシル］キナゾリン、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミン、ＢＩＢＸ１３８２、２，３，９，１０，１１，１２−ヘキサヒドロ−１０−（ヒドロキシメチル）−１０−ヒドロキシ−９−メチル−９，１２−エポキシ−１Ｈ−ジインドロ［１，２，３−ｆｇ：３’，２’，１’−ｋｌ］ピロロ［３，４−ｉ］［１，６］ベンゾジアゾシン−１−オン、ＳＨ２６８、ゲニステイン、ＳＴＩ５７１、ＣＥＰ２５６３、４−（３−クロロフェニルアミノ）−５，６−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンメタンスルホネート、４−（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、４−（４’−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、ＳＵ６６６８、ＳＴＩ５７１Ａ、Ｎ−４−クロロフェニル−４−（４−ピリジルメチル）−１−フタラジンアミン、及びＥＭＤ１２１９７４を包含する。
【０１５６】
抗癌化合物以外の化合物との併用もまた、本方法に包含される。例えば、本願にクレームされた化合物の、ＰＰＡＲ−γ（すなわち、ＰＰＡＲ−ガンマ）アゴニスト及びＰＰＡＲ−δ（すなわち、ＰＰＡＲ−デルタ）アゴニストとの併用は、いくつかの悪性疾患の治療において有用である。ＰＰＡＲ−γ及びＰＰＡＲ−δは、核のペルオキシゾーム増殖因子活性化受容体γ及びδである。ＰＰＡＲ−γの、内皮細胞上での発現、及び血管新生におけるその関与は、文献に報告されている（「ジャーナル・オブ・カルディオバスキュラー・ファーマコロジー（Ｊ．Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．）」、１９９８年、第３１巻、ｐ．９０９−９１３；「ザ・ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー」、１９９９年、第２７４巻、ｐ．９１１６−９１２１；「インベスティゲイティブ・オフサルモロジー・アンド・ビジュアル・サイエンス（Ｉｎｖｅｓｔ．Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌ  Ｖｉｓ．Ｓｃｉ．）」、２０００年、第４１巻、ｐ．２３０９−２３１７参照）。より最近では、ＰＰＡＲ−γアゴニストは、インビトロにおいて、ＶＥＧＦに対する血管新生応答を阻害することが開示された；トログリタゾン及びマレイン酸ロシグリタゾンの双方は、マウスにおいて、腎臓の血管新生の発生を阻害する（「アーカイブズ・オブ・オフサルモロジー」、２００１年、第１１９巻、ｐ．７０９−７１７）。ＰＰＡＲ−γアゴニスト及びＰＰＡＲ−γ／αアゴニストの実例は、これに制限されないが、チアゾリジンジオン（ＤＲＦ２７２５、ＣＳ−０１１、トログリタゾン、ロシグリタゾン、及びピオグリタゾンのような）、フェノフィブレート、ゲンフィブロジル、クロフィブレート、ＧＷ２５７０、ＳＢ２１９９９４、ＡＲ−Ｈ０３９２４２、ＪＴＴ−５０１、ＭＣＣ−５５５、ＧＷ２３３１、ＧＷ４０９５４４、ＮＮ２３４４、ＫＲＰ２９７、ＮＰ０１１０、ＤＲＦ４１５８、ＮＮ６２２、ＧＩ２６２５７０、ＰＮＵ１８２７１６、ＤＲＦ５５２９２６、２−［（５，７−ジプロピル−３−トリフルオロメチル−１，２−ベンズイソキサゾール−６−イル）オキシ］−２−メチルプロピオン酸  ＷＯ０１／６０８０７、及び２（Ｒ）−７−（３−（２−クロロ−４−（４−フルオロフェノキシ）フェノキシ）プロポキシ）−２−エチルクロマン−２−カルボン酸  ＷＯ０２／０２６７２９を包含する。
【０１５７】
本発明のもう１つの態様は、本願に開示された化合物の、癌の治療のための遺伝子療法との併用における用途である。癌を治療するための遺伝学的戦略の概要に関しては、ホール（Ｈａｌｌ）ら（「アメリカン・ジャーナル・オブ・ヒューマン・ジェネティクス（Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ，Ｇｅｎｅｔ．）」、１９９７年、第６１巻、ｐ．７８５−７８９）、及びクーフェ（Ｋｕｆｅ）ら（「キャンサー・メディスン（Ｃａｎｃｅｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）（癌医療）」、第５版、ＢＣデッカー（Ｄｅｃｋｅｒ）、ハミルトン、２０００年、ｐ．８７６−８８９）を参照のこと。遺伝子療法は、任意の腫瘍抑制遺伝子を送達するべく使用可能である。かかる遺伝子の実例は、これに制限されないが、組換えウイルス介在性の遺伝子導入により送達される、ｐ５３（例えば、米国特許第６，０６９，１３４号参照）、ｕＰＡ／ｕＰＡＲアンタゴニスト（「Ａｄｅｎｏｖｉｒｕｓ−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  ａ  ｕＰＡ／ｕＰＡＲ  Ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｅｓ  Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｔｕｍｏｒ  Ｇｒｏｗｔｈ  ａｎｄ  Ｄｉｓｓｅｍｉｎａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｍｉｃｅ（ｕＰＡ／ｕＰＡＲアンタゴニストのアデノウイルス介在性送達は、血管新生依存性の腫瘍増殖及び播種をマウスにおいて抑制する）、ジーン・セラピー（Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ）」、１９９８年８月、第５巻、第８号、ｐ．１１０５−１３）、及びインターフェロンガンマ（「ジャーナル・オブ・イムノロジー（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．）」、２０００年、第１６４巻、ｐ．２１７−２２２）を包含する。
【０１５８】
本発明の化合物はまた、生来多剤耐性（ＭＤＲ）、特に高レベルのトランスポータ−タンパク質の発現に関与しているＭＤＲの阻害剤と併用して投与されてもよい。かかるＭＤＲ阻害剤は、ＬＹ３３５９７９、ＸＲ９５７６、ＯＣ１４４−０９３、Ｒ１０１９２２、ＶＸ８５３、ＰＳＣ８３３（バルスポダール）といった、ｐ−糖タンパク質（Ｐ−ｇｐ）の阻害剤を包含する。
【０１５９】
本発明の化合物は、本発明の化合物を単独又は放射線療法と併用して使用した結果として生じるかもしれない、急性、遅発性、遅延相、及び予測性嘔吐を含めた、悪心又は嘔吐を治療するべく、抗嘔吐薬と一緒に用いられてもよい。嘔吐の予防又は治療のためには、本発明の化合物は、他の抗嘔吐薬、特にニューロキニン−１受容体アンタゴニスト；５ＨＴ３受容体アンタゴニスト（例えばオンダンセトロン、グラニセトロン、トロピセトロン、及びザチセトロン）；ＧＡＢＡＢ受容体アゴニスト（例えばバコルフェン）；コルチコステロイド（例えばデカドロン（Ｄｅｃａｄｒｏｎ）（デキサメタゾン）、ケナログ（Ｋｅｎａｌｏｇ）、アリストコート（Ａｒｉｓｔｏｃｏｒｔ）、ナサライド（Ｎａｓａｌｉｄｅ）、プレフェリド（Ｐｒｅｆｅｒｉｄ）、ベネコルテン（Ｂｅｎｅｃｏｒｔｅｎ）、又は他の、米国特許第２，７８９，１１８、２，９９０，４０１、３，０４８，５８１、３，１２６，３７５、３，９２９，７６８、３，９９６，３５９、３，９２８，３２６、及び３，７４９，７１２号に開示されたもの）；抗ドーパミン作動薬（例えばフェノチアジン類（例えばプロクロペラジン、フルフェナジン、チオリダジン、及びメソリダジン）、メトクロプラマイド、又はドロナビノール）、と一緒に使用されてもよい。もう１つの態様においては、ニューロキニン−１受容体アンタゴニスト、５ＨＴ３受容体アンタゴニスト、及びコルチコステロイドから選ばれる抗嘔吐薬との併用療法が、本化合物の投与の結果として生じるかもしれない嘔吐の治療又は予防のために開示されている。
【０１６０】
本発明の化合物との併用において役立つニューロキニン−１受容体アンタゴニストは、例えば、米国特許第５，１６２，３３９、５，２３２，９２９、５，２４２，９３０、５，３７３，００３、５，３８７，５９５、５，４５９，２７０、５，４９４，９２６、５，４９６，８３３、５，６３７，６９９、５，７１９，１４７号；欧州特許公開番号ＥＰ  ０  ３６０  ３９０、０  ３９４  ９８９、０  ４２８  ４３４、０  ４２９  ３６６、０  ４３０  ７７１、０  ４３６  ３３４、０  ４４３  １３２、０  ４８２  ５３９、０  ４９８  ０６９、０  ４９９  ３１３、０  ５１２  ９０１、０  ５１２  ９０２、０  ５１４  ２７３、０  ５１４  ２７４、０  ５１４  ２７５、０  ５１４  ２７６、０  ５１５  ６８１、０  ５１７  ５８９、０  ５２０  ５５５、０  ５２２  ８０８、０  ５２８  ４９５、０  ５３２  ４５６、０  ５３３  ２８０、０  ５３６  ８１７、０  ５４５  ４７８、０  ５５８  １５６、０  ５７７  ３９４、０  ５８５  ９１３、０  ５９０  １５２、０  ５９９  ５３８、０  ６１０  ７９３、０  ６３４  ４０２、０  ６８６  ６２９、０  ６９３  ４８９、０  ６９４  ５３５、０  ６９９  ６５５、０  ６９９  ６７４、０  ７０７  ００６、０  ７０８  １０１、０  ７０９  ３７５、０  ７０９  ３７６、０  ７１４  ８９１、０  ７２３  ９５９、０  ７３３  ６３２、及び０  ７７６  ８９３；ＰＣＴ国際特許公開番号ＷＯ９０／０５５２５、９０／０５７２９、９１／０９８４４、９１／１８８９９、９２／０１６８８、９２／０６０７９、９２／１２１５１、９２／１５５８５、９２／１７４４９、９２／２０６６１、９２／２０６７６、９２／２１６７７、９２／２２５６９、９３／００３３０、９３／００３３１、９３／０１１５９、９３／０１１６５、９３／０１１６９、９３／０１１７０、９３／０６０９９、９３／０９１１６、９３／１００７３、９３／１４０８４、９３／１４１１３、９３／１８０２３、９３／１９０６４、９３／２１１５５、９３／２１１８１、９３／２３３８０、９３／２４４６５、９４／００４４０、９４／０１４０２、９４／０２４６１、９４／０２５９５、９４／０３４２９、９４／０３４４５、９４／０４４９４、９４／０４４９６、９４／０５６２５、９４／０７８４３、９４／０８９９７、９４／１０１６５、９４／１０１６７、９４／１０１６８、９４／１０１７０、９４／１１３６８、９４／１３６３９、９４／１３６６３、９４／１４７６７、９４／１５９０３、９４／１９３２０、９４／１９３２３、９４／２０５００、９４／２６７３５、９４／２６７４０、９４／２９３０９、９５／０２５９５、９５／０４０４０、９５／０４０４２、９５／０６６４５、９５／０７８８６、９５／０７９０８、９５／０８５４９、９５／１１８８０、９５／１４０１７、９５／１５３１１、９５／１６６７９、９５／１７３８２、９５／１８１２４、９５／１８１２９、９５／１９３４４、９５／２０５７５、９５／２１８１９、９５／２２５２５、９５／２３７９８、９５／２６３３８、９５／２８４１８、９５／３０６７４、９５／３０６８７、９５／３３７４４、９６／０５１８１、９６／０５１９３、９６／０５２０３、９６／０６０９４、９６／０７６４９、９６／１０���６２、９６／１６９３９、９６／１８６４３、９６／２０１９７、９６／２１６６１、９６／２９３０４、９６／２９３１７、９６／２９３２６、９６／２９３２８、９６／３１２１４、９６／３２３８５、９６／３７４８９、９７／０１５５３、９７／０１５５４、９７／０３０６６、９７／０８１１４、９７／１４６７１、９７／１７３６２、９７／１８２０６、９７／１９０８４、９７／１９９４２、及び９７／２１７０２；及び英国特許公開番号２  ２６６  ５２９、２  ２６８  ９３１、２  ２６９  １７０、２  ２６９  ５９０、２  ２７１  ７７４、２  ２９２  １４４、２  ２９３  １６８、２  ２９３  １６９、及び２  ３０２  ６８９に完全に記述されている。かかる化合物の調製は、上述の特許及び刊行物に完全に記述されており、それらは参照することにより本明細書の一部となす。
【０１６１】
１つの態様においては、本発明の化合物と併用した使用のためのニューロキニン−１受容体アンタゴニストは：２−（Ｒ）−（１−（Ｒ）−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル）エトキシ）−３−（Ｓ）−（４−フルオロフェニル）−４−（３−（５−オキソ−１Ｈ，４Ｈ−１，２，４−トリアゾロ）メチル）モルホリン又は薬学的に許容され得るその塩から選ばれる。それらは米国特許第５，７１９，１４７号に記述されている。
【０１６２】
本発明の化合物はまた、貧血症の治療において有用な薬剤とともに投与されてよい。かかる貧血症治療薬は、例えば、持続性の赤血球形成受容体活性化剤（エポエチンアルファのような）である。
【０１６３】
本発明の化合物はまた、好中球減少症の治療において有用な薬剤とともに投与されてよい。かかる好中球減少症治療薬は、例えば、ヒト顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ）のような、好中球の産生及び機能を調節する造血成長因子である。Ｇ−ＣＳＦの実例は、フィルグラスチムを包含する。
【０１６４】
本発明の化合物はまた、レバミソール、イソプリノシン、及びザダキシンのような、免疫強化薬とともに投与されてもよい。
【０１６５】
本発明の化合物はまた、ビスホスホネート（ビスホスホネート、ジホスホネート、ビスホスホン酸、及びジホスホン酸を包含するべく理解される）と併用して、骨癌を含めた癌の治療又は予防のために有用であってもよい。ビホスホネートの実例は、これに制限されないが：エチドロネート（ダイドロネル（Ｄｉｄｒｏｎｅｌ））、パミドロネート（アレディア（Ａｒｅｄｉａ））、アレンドロネート（フォサマックス（Ｆｏｓａｍａｘ））、リセドロネート（アクトネル（Ａｃｔｏｎｅｌ））、ゾレドロネート（ゾメタ（Ｚｏｍｅｔａ））、イバンドロネート（ボニバ（Ｂｏｎｉｖａ））、インカドロネート又はシマドロネート、クロドロネート、ＥＢ−１０５３、ミノドロネート、ネリドロネート、ピリドロネート（ｐｉｒｉｄｒｏｎａｔｅ）、及びチルドロネートを包含し、任意の及び全ての、薬学的に許容され得るそれらの塩、誘導体、水和物、及び混合物を包含する。
【０１６６】
したがって本発明の範囲は、本願にクレームされた化合物の：エストロゲン受容体モジュレータ、アンドロゲン受容体モジュレータ、レチノイド受容体モジュレータ、細胞毒性／細胞増殖抑制剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管新生阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト、生来多剤耐性の阻害剤、抗嘔吐薬、貧血症の治療において有用な薬剤、好中球減少症の治療において有用な薬剤、免疫強化薬、細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、ビスホスホネート、及び細胞周期チェックポイントを妨害する薬剤、から選ばれる第２の化合物との併用における用途を包含する。
【０１６７】
用語「投与」及びその変形（例えば、化合物を「投与すること」）は、本発明の化合物に関し、化合物又は化合物のプロドラッグを、治療を必要とする動物の系へ投入することを意味する。本発明の化合物又はそのプロドラッグが１以上の他の活性成分（例えば、細胞毒性薬など）と組合せて提供される場合、「投与」及びその変形は、各々、当該化合物又はそのプロドラッグと他の薬剤との、同時の及び連続した投入を包含するものと理解される。
【０１６８】
本願において用いられるように、用語「組成物」は、指定された量の指定された成分を含んでなる製品、並びに指定された量の指定された成分の組合せから直接又は間接的に結果として得られる任意の製品を包含するべく意図されている。
【０１６９】
本願において用いられる、用語「治療上有効な量」は、研究者、獣医師、医師、又は他の臨床家によって探し求められる、組織、系、動物、又はヒトにおいて生物学的又は医学的応答を誘起する、活性化合物又は医薬物質の量を意味する。
【０１７０】
用語「癌を治療すること」又は「癌の治療」は、癌の症状に苦しむ哺乳類へ投与することを指し、また癌性細胞を殺すことにより癌性症状を緩和する作用を指すが、また結果として、癌の増殖及び／又は転移の阻害を生じる作用も指す。
【０１７１】
１つの態様においては、第２の化合物として使用されるべき血管新生阻害剤は：チロシンキナーゼ阻害剤、上皮由来成長因子の阻害剤、線維芽細胞由来成長因子の阻害剤、血小板由来成長因子の阻害剤、ＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリンブロッカー、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ペントサン多硫酸塩、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクアラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンギオスタチン、トロポニン−１、又はＶＥＧＦに対する抗体、から選ばれる。１つの態様においては、エストロゲン受容体モジュレータは、タモキシフェン又はラロキシフェンである。
【０１７２】
また本発明の範囲内に含まれるのは、癌を治療する方法であって、治療上有効な量の式Ａの化合物を、放射線療法と併用して、及び／又は：エストロゲン受容体モジュレータ、アンドロゲン受容体モジュレータ、レチノイド受容体モジュレータ、細胞毒性細胞増殖抑制剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管新生阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト、生来多剤耐性の阻害剤、抗嘔吐薬、貧血症の治療において有用な薬剤、好中球減少症の治療において有用な薬剤、免疫強化薬、細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、ビスホスホネート、及び細胞周期チェックポイントを妨害する薬剤、から選ばれる第２の化合物と組合せて投与することを含んでなる方法である。
【０１７３】
本発明のさらにもう１つの態様は、癌を治療する方法であって、治療上有効な量の式Ａの化合物を、パクリタキセル又はトラツズマブと組合せて投与することを含んでなる方法である。
【０１７４】
本発明はさらに、癌を治療又は予防する方法であって、治療上有効な量の式Ａの化合物を、ＣＯＸ−２阻害剤と組合せて投与することを含んでなる方法を包含する。
【０１７５】
本発明は又、癌の治療又は予防のために有用である医薬組成物であって、治療上有効な量の式Ａの化合物と：エストロゲン受容体モジュレータ、アンドロゲン受容体モジュレータ、レチノイド受容体モジュレータ、細胞毒性／細胞増殖抑制剤、抗増殖剤、プレニル−タンパク質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、血管新生阻害剤、ＰＰＡＲ−γアゴニスト、ＰＰＡＲ−δアゴニスト、細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、ビスホスホネート、及び細胞周期チェックポイントを妨害する薬剤、から選ばれる第２の化合物とを含んでなる組成物も包含する。
【０１７６】
定義された全ての特許、刊行物、及び係属中の特許出願は、参照することにより本明細書の一部となす。
【０１７７】
化学の記載及び以下の実施例において使用される略号は：ＡＥＢＳＦ（ｐ−アミノエチルベンゼンスルホニルフルオリド）；ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）；ＢｕＬｉ（ｎ−ブチルリチウム）；ＣＤＣｌ３（クロロホルム−ｄ）；ＣｕＩ（ヨウ化銅）；ＣｕＳＯ４（硫酸銅）；ＤＣＥ（ジクロロエタン）；ＤＣＭ（ジクロロメタン）；ＤＥＡＤ（ジエチルアゾジカルボキシレート）；ＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）；ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキサイド）；ＤＴＴ（ジチオスレイトール）；ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）；ＥＧＴＡ（エチレングリコール四酢酸）；ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）；ＥｔＯＨ（エタノール）；ＨＯＡｃ（酢酸）；ＨＰＬＣ（高速液体クロマトグラフィー）；ＨＲＭＳ（高分解能マススペクトル）；ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフ質量分析計）；ＬＨＭＤＳ（リチウムビス（トリメチルシリル）アミド）；ＬＲＭＳ（低分解能マススペクトル）；ＭｅＯＨ（メタノール）；ＭＰ−Ｂ（ＣＮ）Ｈ３（マクロポーラス・シアノボロヒドリド）；ＮａＨＣＯ３（炭酸水素ナトリウム）；Ｎａ２ＳＯ４（硫酸ナトリウム）；Ｎａ（ＯＡｃ）３ＢＨ（ナトリムトリアセトキシボロヒドリド）；ＮＨ４ＯＡｃ（酢酸アンモニウム）；ＮＢＳ（Ｎ−ブロモスクシンアミド）；ＮＭＲ（核磁気共鳴）；ＰＢＳ（リン酸緩衝食塩水）；ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）；Ｐｄ（ｄｐｐｆ）（［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム）；Ｐｄ（Ｐｈ３）４（パラジウム（０）テトラキス−トリフェニルホスフィン）；ＰＯＣｌ３（オキシ塩化リン）；ＰＳ−ＤＩＥＡ（ポリスチレンジイソプロピルエチルアミン）；ＰＳ−ＰＰｈ３（ポリスチレン−トリフェニルホスフィン）；ＴＢＡＦ（テトラブチルアンモニウムフルオリド）；ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）；ＴＦＡ（トリフルオロ酢酸）；及びＴＭＳＣＨ２Ｎ２（トリメチルシリルジアゾメタン）である。
【０１７８】
本発明の化合物は、文献において公知の、又は実験法において例示されている他の標準的な操作に加えて、以下の反応スキームに示された反応を用いて製造され得る。以下の実例となる反応スキームは、それゆえ、リストされた化合物によって、或いは、例証を目的として用いられた任意の特定の置換基によって制限されるものではない。反応スキームに示された置換基の番号付けは、クレームにおいて使用されたものと必ずしも相関せず、しばしば、明確さのため、上記の式Ａの定義下に多数の置換基が可能である化合物に対し、単一の置換基が結合して示されている。
【０１７９】
本発明の化合物を生成するべく使用されてよい反応は、文献において公知であろうか、又は実験法において例示される、エステル加水分解、保護基の切断などといった、他の標準的な操作に加えて、反応スキームＩ〜ＶＩＩＩに示された反応により調製される。
【０１８０】
これらの反応は、本発明の化合物を与えるべく直線的な一続きにおいて用いられてもよく、或いは、フラグメントを合成するべく用いられ、続いて、反応スキームに記述されたアルキル化によってそれらが接合されてもよい。
【０１８１】
（反応スキームの概要）
以下の反応スキーム、反応スキームＩ〜ＶＩＩは、本化合物の二環部分を製造するために有用な細部を与える。アリール基は、反応スキームＶＩＩＩにしたがって、ヘテロ環基で置換されてもよい。
【０１８２】
必要な中間体は、いくつかの場合には市販されており、或いは文献の方法にしたがって製造可能である。反応スキームＩに例示されるように、適宜置換されたフェニルアセチリドは、ヨウ化銅と反応されてよく、対応する銅アセチリドＩ−１を形成する（例えば、ソノガシラ（Ｓｏｎｏｇａｓｈｉｒａ，Ｋ．）；トダ（Ｔｏｄａ，Ｙ．）；ハギハラ（Ｈａｇｉｈａｒａ，Ｎ．）著、「テトラヘドロン・レターズ（Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．）」、１９７５年、ｐ．４４６７）。中間体Ｉは、次に、適宜置換された求電子成分と反応してよく、非対称に置換されたＩ−２を与える。ＮＢＳとの反応と、それに続く加水分解は、Ｉ−３を与える（例えば、ユシボフ（Ｙｕｓｙｂｏｖ，Ｍ．Ｓ．）；フィリモノフ（Ｆｉｌｉｍｏｎｏｖ，Ｖ．Ｄ．）著、「シンセシス（Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ）」、１９９１年、第２巻、ｐ．１３１参照）。多様な、置換及び無置換のアリール及びヘテロアリールもまた市場で入手し得る。
【０１８３】
反応スキームＩＩは、適宜置換されたＩＩ−１で出発する、化合物の製造を例示している。この中間体は、適宜置換されたアミンと反応させることが可能であって中間体ＩＩ−２を与え、それは適当なアリール又はヘテロアリールジアミンと反応させることが可能であって本化合物の位置異性混合物を与え、通常これはクロマトグラフィーで分離される。
【０１８４】
反応スキームＩＩＩは、「ｙ」がＣＨであり、かつ「ｚ」がＮである化合物の合成を例示している。
【０１８５】
反応スキームＩＶは、適宜置換された４−アミノ−３−ニトロベンゾニトリルＩＶ−Ｉで出発する、化合物の製造を例示している。この中間体は、次に、マイクロ波による［３＋２］付加環化反応を受けることが可能であり、テトラゾールＩＶ−ＩＩを与える。ヨウ化メチルのような求電子試薬を用いた、酸性テトラゾールのアルキル化は、アルキル化されたテトラゾールの２−メチル（ＩＶ−ＩＩＩ）／１−メチル（ＩＶ−ＩＶ）混合物を与え、それらはカラムクロマトグラフィーにより分離される。ＩＶ−ＩＩＩのＲａ−Ｎｉ水素化は、ジアミンＩＶ−Ｖを与える。さらなる合成は、上記の反応スキームに記述された通りである。
【０１８６】
反応スキームＶは、化合物の合成を例示している。適宜置換されたアリール又はヘテロアリールアミノアルデヒドと、適宜置換されたケトンとの、フリードランダー縮合環化は、式Ｖ−１の中間体を与える。カルボン酸官能基の、アルデヒド官能基への転換は、中間体Ｖ−２を与え、かつ当業者に周知の方法により達成される。適宜置換されたアミンによる還元的アルキル化は、式Ｖ−３の化合物を与える。
【０１８７】
反応スキームＶＩは、中間体Ｖ−２の別法の合成を例示している。
【０１８８】
反応スキームＶＩＩは、文献（ルノー（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ．）；ダルマグネ（Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．）；及びラウル（Ｒａｕｌｔ，Ｓ．）著、「オーガニック・プレパレイションズ・アンド・プロシージャーズ・インターナショナル（Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．  Ｉｎｔ．）」、１９９９年、第３１巻、ｐ．３２４）にしたがって製造されるケトンＶＩＩ−１で出発する、化合物の合成を例示している。ＶＩＩ−１の、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド  ジメチルアセタールとの縮合は、ケト−エナミンＶＩＩ−２を与え、それは、２−シアノアセトアミドにより環化されて、ピリドンＶＩＩ−３を与える。ＶＩＩ−３の、オキシ塩化リンによる処理は、クロロピリジンＶＩＩ−４を生成する。ラジカル臭素化、及びそれに続く、適宜置換されたアミンによる置換は、アミンＶＩＩ−５を生成する。その後のクロロニコチノニトリルＶＩＩ−５の、種々のビスヌクレオフィルによる置換反応は、環化された構造物ＶＩＩ−６を与える。
【０１８９】
【化１５】
2008535915.tif 000016
【０１９０】
【化１６】
2008535915.tif 000017
【０１９１】
【化１７】
2008535915.tif 000018
【０１９２】
【化１８】
2008535915.tif 000019
【０１９３】
【化１９】
2008535915.tif 000020
【０１９４】
【化２０】
2008535915.tif 000021
【０１９５】
【化２１】
2008535915.tif 000022
【０１９６】
文献において公知であろうか、又は実験法において例示される、エステル加水分解、保護基の切断などといった、他の標準的な操作に加えて、本発明の化合物を生成するべく使用される反応は、反応スキームＶＩＩＩに示されている。
【０１９７】
（反応スキームのさらなる概要）
反応スキームＶＩＩＩは、１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン化合物の製造を例示している。Ｎ−Ｂｏｃ保護された２−クロロ−４−アミノ−ニコチンアルデヒドの、ナトリウムメトキシドのようなアルコキシドの存在下での、（置換フェニル）ベンジルケトン（ＶＩＩＩ−１）との最初の縮合において、５位においてアルコキシド基で置換された１，６−ナフチリジン（ＶＩＩＩ−２）が直接的に得られる。酸で触媒される加水分解は、１，６−ナフチリジンを、必要な１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オンアルデヒド官能性（ＶＩＩＩ−３）へ容易に転換し、この物質は、多様な顔ぶれのアリール又はヘテロアリール縮合ピペリジンにより、還元的アミノ化を受けることが可能であり、１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン化合物（ＶＩＩＩ−４）を与える。
【０１９８】
【化２２】
2008535915.tif 000023
【実施例】
【０１９９】
提供された実施例及びスキームは、本発明のさらなる理解を助けるべく意図されている。用いられた特定の材料、種類、及び条件は、本発明のさらなる例証となるべく意図されたものであって、それらの妥当な範囲を制限するものではない。
【０２００】
【化２３】
2008535915.tif 000024
【０２０１】
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−５）
ｔｅｒｔ−ブチル  （２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（１−１）
ＣＨ２Ｃｌ２（５００ｍＬ）中の４−アミノ−２−クロロピリジン（３０．０ｇ、２４３ｍｍｏｌ）に対し、トリエチルアミン（３８ｍＬ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ジカルボネート（５８．０ｇ）、及びＤＭＡＰ（１０．０ｇ）が添加された。反応混合物は一晩撹拌され、真空中で濃縮され、シリカゲル上で１：１のヘキサン／ＥｔＯＡｃを用いてクロマトグラフ分析された。結果として得られた固体は、ＣＨ２Ｃｌ２／ＥｔＯＡｃ（１：１）を用いて粉砕され、Ｎ−Ｂｏｃ−４−アミノ−２−クロロピリジンを与えた。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  ８．１９（ｄ，１Ｈ），７．５３（ｄ，１Ｈ），７．２５（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．２０（ｄｄ，１Ｈ），５．８０（ｓ，１Ｈ），１．５２（ｓ，９Ｈ）。
【０２０２】
−７８℃のＴＨＦ（２００ｍＬ）中の、Ｎ−Ｂｏｃ−４−アミノ−２−クロロピリジン（１４．４ｇ、６３ｍｍｏｌ）に対し、ｔｅｒｔ−ブチルリチウムの１．７Ｍ溶液（１００ｍＬ）が、１０分間にわたり滴下添加され、溶液は２時間撹拌された。次にＤＭＦ（１５ｍＬ）が添加され、反応は周囲温度に達するよう３時間以上そのまま行われた。反応は、飽和ＮＨ４Ｃｌで慎重にクエンチされ、ＥｔＯＡｃで抽出され、有機層はＨ２Ｏ及び食塩水で洗浄され、ＭｇＳＯ４上で脱水され、濾過され、真空中で濃縮され、シリカゲルクロマトグラフィー（１０〜２５％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）により精製されて、ｔｅｒｔ−ブチル  （２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメートを、白色の固体として与えた。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  １０．９８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），１０．４９（ｓ，１Ｈ），８．３５（ｄ，１Ｈ），８．２８（ｄ，１Ｈ），１．５２（ｓ，９Ｈ）。
【０２０３】
１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−フェニルエタノン（１−２）
トルエン（４５０ｍＬ）中のｐ−シアノベンズアルデヒド（５０．１５ｇ、３８２ｍｍｏｌ）に対し、エチレングリコール（６４ｍＬ）及びｐ−トルエンスルホン酸一水和物（８００ｍｇ）が添加された。反応は、ディーン−スターク（Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ）トラップを用いて完全に還流加熱された（〜７ｍＬのＨ２Ｏを収集）。反応は室温に冷却され、真空中で濃縮され、残渣はＥｔＯＡｃ中に溶解された。有機層は飽和ＮａＨＣＯ３、水、及び食塩水で洗浄され、ＭｇＳＯ４上で脱水され、濾過され、真空中で濃縮されて、保護されたアルデヒドを、粘着性の黄色の油として与え、それは静置して固化された。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  ７．６７−７．６４（ｍ，２Ｈ），５．５９−７．５７（ｍ，２Ｈ），５．８３（ｓ，１Ｈ），４．１０−４．０２（ｍ，４Ｈ）。
【０２０４】
０℃のＴＨＦ（２００ｍＬ）中のその保護されたアルデヒド（４６．０ｇ、２６３ｍｍｏｌ）に対し、ＴＨＦ中のベンジルマグネシウムクロリドの２．０Ｍ溶液２００ｍＬが添加された。反応は、０℃で１時間撹拌され、室温まで一晩温められた。飽和塩化アンモニウムで慎重にクエンチした後、反応混合物は氷水へ注入され、ＥｔＯＡｃで抽出され、ＭｇＳＯ４上で脱水され、濾過され、真空中で濃縮され、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ（２：１）を用いて、シリカゲルプラグを通してクロマトグラフ分析され、濃縮されて、１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−フェニルエタノンを、黄褐色の固体として与えた。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ８．０５（ｄ，２Ｈ），７．５８（ｄ，２Ｈ），７．３３−７．２１（ｍ，５Ｈ），５．８０（ｓ，１Ｈ），４．３４（ｓ，２Ｈ），４．１１−３．９９（ｍ，４Ｈ）。
【０２０５】
２−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−５−メトキシ−３−フェニル−１，６−ナフチリジン（１−３）
ＭｅＯＨ（８００ｍＬ）中の、ｔｅｒｔ−ブチル  （２−クロロ−３−ホルミルピリジン−４−イル）カルバメート（２５．６ｇ、１００ｍｍｏｌ）及び１−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−２−フェニルエタノン（２６．８ｇ、１００ｍｍｏｌ）に対し、ＭｅＯＨ中の３０％ＮａＯＭｅ溶液５７ｍＬが添加された。混合物は還流下に一晩加熱され、室温に冷却され、濾過された。固体は冷ＭｅＯＨ及びジエチルエーテルで洗浄され、５−メトキシ−１，６−ナフチリジンアセタールを白色の固体として与えた。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  ８．５３（ｓ，１Ｈ），８．２３（ｄ，１Ｈ），７．５５（ｄ，１Ｈ），７．４８（ｄ，２Ｈ），７．３９（ｄ，２Ｈ），７．３０−７．２２（ｍ，５Ｈ），５．８１（ｓ，１Ｈ），４．１６（ｓ，３Ｈ），４．１１−４．００（ｍ，４Ｈ）。
【０２０６】
４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンズアルデヒド（１−４）
ジオキサン（６６ｍＬ）中の、２−［４−（１，３−ジオキソラン−２−イル）フェニル］−５−メトキシ−３−フェニル−１，６−ナフチリジン（２５ｇ、６６ｍｍｏｌ）に対し、４Ｍ  ＨＣｌ（６６ｍＬ）が添加された。反応混合物は一晩撹拌され、飽和ＮａＨＣＯ３（９００ｍＬ）へ慎重に注入され、濾過されて、４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンズアルデヒドを、白色の固体として与えた。
１Ｈ  ＮＭＲ：（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  １１．５８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），１０．００（ｓ，１Ｈ），８．７４（ｓ，１Ｈ），７．８０（ｄ，２Ｈ），７．６１（ｄ，２Ｈ），７．４３（ｄ，１Ｈ），７．３３−７．２１（ｍ，６Ｈ），６．９３（ｄ，１Ｈ）。
【０２０７】
２−｛４−［（３−ヒドロキシ−４，７−ジヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−６（５Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−５）
ＤＭＦ（０．５ｍＬ）中の、４，５，６，７−テトラヒドロイソキサゾロ［５，４−ｃ］ピリジン−３−オール（４６ｍｇ）及び４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンズアルデヒド（１３０ｍｇ）に対し、トリエチルアミン（６４μＬ）が添加され、この溶液は１５分間撹拌され、次いで酢酸（１１７μＬ）が添加され、溶液は３時間撹拌された。次いで、ＤＭＦ（０．５ｍＬ）中のナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（４８ｍｇ）が添加された。反応混合物は一晩撹拌され、トリフルオロ酢酸（１００μＬ）が添加され、ＨＰＬＣにより精製されて、２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン＝トリフルオロアセテート（塩）を、黄色の固体として与えた。
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）δ  ８．６５（ｓ，１Ｈ），７．５１（ｍ，３Ｈ），７．４５（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８．２Ｈｚ），７．２３（ｍ，３Ｈ），７．２０（ｍ，２Ｈ），６．８８（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），４．２４（ｍ，２Ｈ），３．９７（ｍ，２Ｈ），３．２９（ｍ，２Ｈ），２．６６（ｍ，２Ｈ）．ＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）４５１。
【０２０８】
【化２４】
2008535915.tif 000025
【０２０９】
化合物１−４は、スキーム１に示されたものと同一の方法で製造された。
【０２１０】
２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１３）
ＤＭＦ（０．５ｍＬ）中の、１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−６，７−ジオールヒドロブロミド（４６ｍｇ）及び４−（５−オキソ−３−フェニル−５，６−ジヒドロ−１，６−ナフチリジン−２−イル）ベンズアルデヒド（１３０ｍｇ）に対し、トリエチルアミン（６４μＬ）が添加され、この溶液は１５分間撹拌され、次いで酢酸（１１７μＬ）が添加され、溶液は３時間撹拌された。次に、ＤＭＦ（０．５ｍＬ）中のナトリムトリアセトキシボロヒドリド（４８ｍｇ）が添加された。反応混合物は一晩撹拌され、トリフルオロ酢酸（１００μＬ）が添加され、ＨＰＬＣにより精製されて、２−｛４−［（６，７−ジヒドロキシ−３，４−ジヒドロイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）メチル］フェニル｝−３−フェニル−１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン（１−１３）を、黄色の固体として与えた。
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ｄ６  ＤＭＳＯ）δ  １１．６３（ｓ，１Ｈ），１０．１４（ｂｓ，１Ｈ），９．０６（ｓ，１Ｈ），８．４１（ｓ，１Ｈ），７．５１（ｍ，５Ｈ），７．３５（ｍ，３Ｈ），７．２６（ｍ，２Ｈ），６．７０（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），６．５８（ｓ，１Ｈ），６．５１（ｓ，１Ｈ），４．４２（ｍ，２Ｈ），４．１０（ｍ，２Ｈ），３．２０（ｍ，２Ｈ），２．９０（ｍ，２Ｈ）ＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）４７６。
【０２１１】
表１の以下の化合物は、スキーム１に示されてものと類似の方法で製造された：
【０２１２】
【表１】
2008535915.tif 000026
（実施例１）
【０２１３】
（ヒトＡｋｔアイソフォーム及び△ＰＨ−Ａｋｔ１のクローニング）
ｐＳ２ｎｅｏベクター（２００１年４月３日、ＡＴＣＣ  ＰＴＡ−３２５３としてＡＴＣＣに寄託された）は、以下のように調製された：ｐＲｍＨＡ３ベクター（「ヌクレイック・アシズ・リサーチ（Ｎｕｃｌ．Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ）」、１９８８年、第１６巻、ｐ．１０４３−１０６１に記述されたように調製された）は、ＢｇｌＩＩにより切断され、２７３４ｂｐのフラグメントが単離された。ｐＵＣｈｓｎｅｏベクター（「ディ・エンボ・ジャーナル」、１９８５年、第４巻、ｐ．１６７−１７１に記述されたように調製された）もまたＢｇｌＩＩにより切断され、４０２９ｂｐのバンドが単離された。これら２つの単離されたフラグメントが一緒にライゲートされ、ｐＳ２ｎｅｏ−１と呼ばれるベクターを生成した。このプラスミドは、メタロチオニンプロモータとアルコールデヒドロゲナーゼポリＡ付加部位との間に、ポリリンカーを含有する。それはまた、熱ショックプロモーターにより駆動されるｎｅｏ耐性遺伝子も有する。ｐＳ２ｎｅｏ−１ベクターは、Ｐｓｐ５ＩＩ及びＢｓｉＷＩにより切断された。２つの相補的なオリゴヌクレオチドが合成され、次いでアニールされた（ＣＴＧＣＧＧＣＣＧＣ（配列番号１）及びＧＴＡＣＧＣＧＧＣＣＧＣＡＧ（配列番号２））。切断されたｐＳ２ｎｅｏ−１及びアニールされたオリゴヌクレオチドは、一緒にライゲートされ、第２のベクター、ｐＳ２ｎｅｏを生成した。Ｓ２細胞へのトランスフェクションに先立ち、直鎖化を助けるべく、ＮｏｔＩ部位がこの転換に加えられた。
【０２１４】
ヒトＡｋｔ１遺伝子は、ＰＣＲにより、ヒト脾臓ｃＤＮＡ（クロンテック（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ））から、５’プライマー：
５’ＣＧＣＧＡＡＴＴＣＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＧＣＧＡＣＧＴＧＧＣＴＡＴＴＧＴＧ  ３’（配列番号３）、及び３’プライマー：
５’ＣＧＣＴＣＴＡＧＡＧＧＡＴＣＣＴＣＡＧＧＣＣＧＴＧＣＴＧＣＴＧＧＣ３’（配列番号４）を用いて増幅された。５’プライマーは、ＥｃｏＲＩ及びＢｇｌＩＩ部位を包含していた。３’プライマーは、クローニング目的のための、ＸｂａＩ及びＢａｍＨＩを包含していた。結果として得られたＰＣＲ産物は、ＥｃｏＲＩ／ＸｂａＩフラグメントとしてｐＧＥＭ３Ｚ（プロメガ（Ｐｒｏｍｅｇａ））へサブクローニングされた。発現／精製目的のためには、ミドルＴタグが、完全長Ａｋｔ１遺伝子の５’末端へ、ＰＣＲプライマー：５’ＧＴＡＣＧＡＴＧＣＴＧＡＡＣＧＡＴＡＴＣＴＴＣＧ  ３’（配列番号５）を用いて付加された。結果として得られたＰＣＲ産物は、５’ＫｐｎＩ部位及び３’ＢａｍＨＩ部位を包含しており、それらは、当該フラグメントを、ビオチンタグを含有する昆虫細胞発現ベクター、ｐＳ２ｎｅｏを用いてインフレームにサブクローニングするべく使用された。
【０２１５】
プレクストリン相同ドメイン（ＰＨ）を欠失した（△ａａ  ４−１２９、Ａｋｔ１ヒンジ領域の一部の欠失を包含する）Ａｋｔ１のバージョンの発現のためには、ＰＣＲ欠失突然変異誘発が、ｐＳ２ｎｅｏベクター中の完全長のＡｋｔ１遺伝子を鋳型として用いて行なわれた。ＰＣＲは、２段階で、多重インターナルプライマー：
（５’ＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＧＣＧＡＣＧＧＧＧＣＴＧＡＡＧＡＧＡＴＧＧＡＧＧＴＧ３’（配列番号６）、
及び５’ＣＣＣＣＴＣＣＡＴＣＴＣＴＴＣＡＧＣＣＣＣＧＴＣＧＣＴＴＴＣＣＡＴＣＧＧＣＡＴＧＴＡＴＴＣ  ３’（配列番号７）
であって、当該欠失と、ＫｐｎＩ部位及び５’末端のミドルＴタグを包含する５’及び３’フランキングプライマーとを包含するプライマーを用いて行なわれた。最終ＰＣＲ産物は、ＫｐｎＩ及びＳｍａＩで消化され、クローンの５’末端を、欠失されたバージョンで効果的に置換えられた、ＫｐｎＩ／ＳｍａＩ切断されたｐＳ２ｎｅｏ完全長Ａｋｔ１ベクターへライゲートされた。
【０２１６】
ヒトＡｋｔ３遺伝子は、成人脳ｃＤＮＡ（クロンテック）のＰＣＲにより、アミノ末端オリゴプライマー：
５’  ＧＡＡＴＴＣＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＧＣＧＡＴＧＴＴＡＣＣＡＴＴＧＴＧ  ３’（配列番号８）；及びカルボキシル末端オリゴプライマー：
５’  ＴＣＴＡＧＡＴＣＴＴＡＴＴＣＴＣＧＴＣＣＡＣＴＴＧＣＡＧＡＧ  ３’（配列番号９）を用いて増幅された。
これらのプライマーは、クローニング目的のための、５’ＥｃｏＲＩ／ＢｂｌＩＩ部位、及び３’ＸｂａＩ／ＢｇｌＩＩ部位を包含していた。結果として得られたＰＣＲ産物は、ｐＧＥＭ４Ｚ（プロメガ）のＥｃｏＲＩ及びＸｂａＩ部位へクローニングされた。発現／精製目的のためには、ミドルＴタグが、完全長Ａｋｔ３クローンの５’末端へ、ＰＣＲプライマー：
５’ＧＧＴＡＣＣＡＴＧＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＧＣＧＡＴＧＴＴＡＣＣＡＴＴＧＴＧＡＡＧ  ３’（配列番号１０）を用いて付加された。結果として得られたＰＣＲ産物は、５’ＫｐｎＩ部位を包含しており、それはビオチンタグを含有する昆虫細胞発現ベクター、ｐＳ２ｎｅｏによるインフレームクローニングを可能にした。
【０２１７】
ヒトＡｋｔ２遺伝子は、ＰＣＲにより、ヒト胸腺ｃＤＮＡ（クロンテック）から、アミノ末端オリゴプライマー：
５’  ＡＡＧＣＴＴＡＧＡＴＣＴＡＣＣＡＴＧＡＡＴＧＡＧＧＴＧＴＣＴＧＴＣ  ３’（配列番号１１）；及びカルボキシ末端オリゴプライマー：
５’ＧＡＡＴＴＣＧＧＡＴＣＣＴＣＡＣＴＣＧＣＧＧＡＴＧＣＴＧＧＣ  ３’（配列番号１２）を用いて増幅された。これらのプライマーは、クローニング目的のため、５’ＨｉｎｄＩＩＩ／ＢｇｌＩＩ部位、及び３’ＥｃｏＲＩ／ＢａｍＨＩ部位を包含していた。結果として得られたＰＣＲ産物は、ｐＧｅｍ３Ｚ（プロメガ）のＨｉｎｄＩＩＩ／ＥｃｏＲＩ部位へサブクローニングされた。発現／精製目的のためには、ミドルＴタグが、完全長Ａｋｔ２クローンの５’末端へ、ＰＣＲプライマー：
５’ＧＧＴＡＣＣＡＴＧＧＡＡＴＡＣＡＴＧＣＣＧＡＴＧＧＡＡＡＡＴＧＡＧＧＴＧＴＣＴＧＴＣＡＴＣＡＡＡＧ  ３’（配列番号１３）を用いて付加された。結果として得られたＰＣＲ産物は、上述のようにｐＳ２ｎｅｏベクターへサブクローニングされた。
（実施例２）
【０２１８】
（ヒトＡｋｔアイソフォーム及び△ＰＨ−Ａｋｔ１の発現）
ｐＳ２ｎｅｏ発現ベクター中のクローニングされたＡｋｔ１、Ａｋｔ２、Ａｋｔ３、及び△ＰＨ−Ａｋｔ１遺伝子を含有するＤＮＡは、精製され、リン酸カルシウム法により、ショウジョウバエ（Ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａ）Ｓ２細胞（ＡＴＣＣ）をトランスフェクトするべく使用された。抗生物質（Ｇ４１８、５００μｇ／ｍｌ）耐性細胞のプールが選択された。細胞は、１．０Ｌ体積（〜７．０×１０６／ｍｌ）まで拡張され、ビオチン及びＣｕＳＯ４が、各々最終濃度５０μＭ及び５０ｍＭまで添加された。細胞は２７℃で７２時間増殖され、遠心分離により収穫された。細胞ペーストは、要時まで−７０℃で凍結された。
（実施例３）
【０２１９】
（ヒトＡｋｔアイソフォーム及び△ＰＨ−Ａｋｔ１の精製）
実施例２に記述された、１リットルのＳ２細胞からの細胞ペーストは、緩衝液Ａ（５０ｍＭ  トリスｐＨ７．４、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．２ｍＭ  ＡＥＢＳＦ、１０μｇ／ｍｌベンズアミジン、各々５μｇ／ｍｌのロイペプチン、アプロチニン、及びペプスタチン、１０％グリセロール、及び１ｍＭ  ＤＴＴ）中の、１％ＣＨＡＰＳ  ５０ｍｌを用いて超音波処理された。可溶性分画は、９ｍｇ／ｍｌの抗ミドルＴモノクローナル抗体を負荷された、プロテインＧセファロース・ファストフロー（ファルマシア（Ｐｈａｒｍａｃｉａ））カラム上で精製され、２５％グリセロールを含有する緩衝液Ａ中の、７５μＭのＥＹＭＰＭＥ（配列番号１４）ペプチドにより溶出された。Ａｋｔ／ＰＫＢ含有分画は、プールされ、タンパク質純度はＳＤＳ−ＰＡＧＥにより評価された。精製されたタンパク質は、標準的なブラッドフォード（Ｂｒａｄｆｏｒｄ）プロトコールを用いて定量された。精製されたタンパク質は、液体窒素上で急速凍結され、−７０℃に貯蔵された。
【０２２０】
Ｓ２細胞から精製された、Ａｋｔ及びＡｋｔプレクストリン相同ドメイン欠失物は、活性化を必用とする。Ａｋｔ及びＡｋｔプレクストリン相同ドメイン欠失物は、１０ｎＭ  ＰＤＫ１（アップステート・バイオテクノロジー・インク（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．））、脂質ベシクル（１０μＭ  ホスファチジルイノシトール−３，４，５−トリスホスフェート（メトレヤ・インク（Ｍｅｔｒｅｙａ  Ｉｎｃ．））、１００μＭ  ホスファチジルコリン及び１００μｇ  ホスファチジルセリン（アバンチ・ポーラー・リピズ・インク（Ａｖａｎｔｉ  Ｐｏｌａｒ  ｌｉｐｉｄｓ，Ｉｎｃ．））、及び活性化緩衝液（５０ｍＭ  トリスｐＨ７．４、１．０ｍＭ  ＤＴＴ、０．１ｍＭ  ＥＧＴＡ、１．０μＭ  マイクロシスチン（Ｍｉｃｒｏｃｙｓｔｉｎ）−ＬＲ、０．１ｍＭ  ＡＴＰ、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、３３３μｇ／ｍｌ  ＢＳＡ、及び０．１ｍＭ  ＥＤＴＡ）を含有する反応において活性化された（アレッシ（Ａｌｅｓｓｉ）ら著、「カレント・バイオロジー（Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ）」、第７巻、ｐ．２６１−２６９）。反応は、２２℃で４時間インキュベートされた。アリコートは、液体窒素上で瞬間凍結された。
（実施例４）
【０２２１】
（Ａｋｔキナーゼアッセイ）
活性化されたＡｋｔアイソフォーム及びプレクストリン相同ドメイン欠失構築物は、ＧＳＫ−誘導ビオチニル化ペプチド基質を利用してアッセイされた。ペプチドリン酸化の程度は、時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）により、ランタニドキレート（Ｌａｎｃｅ）を結合されたホスホペプチド特異モノクローナル抗体を、ペプチド上のビオチン部分へ結合するストレプトアビジン結合アロフィコシアニン（ＳＡ−ＡＰＣ）蛍光体とともに用いて、測定された。Ｌａｎｃｅ及びＡＰＣが近接している場合（すなわち、同じホスホペプチド分子へ結合）、非発光性のエネルギー転移がＬａｎｃｅからＡＰＣへ起こり、それに続いて、ＡＰＣからの６６５ｎｍの光が発光される。
【０２２２】
アッセイに必用な材料：
Ａ．  活性化されたＡｋｔアイソザイム又はプレクストリン相同ドメイン欠失構築物
Ｂ．  Ａｋｔペプチド基質：ＧＳＫ３α（Ｓ２１）ペプチド＃３９２８ビオチン−ＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧ（配列番号１５）、マクロモレキュラー・リソーシズ（Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ）。
Ｃ．  Ｌａｎｃｅ標識された抗ホスホＧＳＫ３αモノクローナル抗体（セル・シグナリング・テクノロジー（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、クローン＃２７）。
Ｄ．  ＳＡ−ＡＰＣ（プロザイム（Ｐｒｏｚｙｍｅ）カタログ番号ＰＪ２５Ｓロット＃８９６０６７）。
Ｅ．  Ｍｉｃｒｏｆｌｕｏｒ（マイクロフルオール）（登録商標）Ｂ  Ｕ底マイクロタイタープレート（ダイネックス・テクノロジーズ（Ｄｙｎｅｘ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）、カタログ番号７２０５）。
Ｆ．  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ（ディスカバリー）（登録商標）ＨＴＲＦマイクロプレート・アナライザ（Ｍｉｃｒｏｐｌａｔｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒ）、パッカード・インスルメント・カンパニー（Ｐａｃｋａｒｄ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍａｎｙ）。
Ｇ．  １００×プロテアーゼ・インヒビター・カクテル（Ｐｒｏｔｅａｓｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃｏｃｋｔａｉｌ）（ＰＩＣ）：１ｍｇ／ｍｌベンズアミジン、０．５ｍｇ／ｍｌ  ペプスタチン、０．５ｍｇ／ｍｌ  ロイペプチン、０．５ｍｇ／ｍｌ  アプロチニン。
Ｈ．  １０×アッセイ緩衝液：５００ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．５、１％ＰＥＧ、ｍＭ  ＥＤＴＡ、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、１％ＢＳＡ、２０ｍＭ  （  ）−グリセロールホスフェート。
Ｉ．  クエンチ緩衝液：５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．３、１６．６ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．１％ＢＳＡ、０．１％トリトンＸ−１００、０．１７ｎＭ  Ｌａｎｃｅ標識モノクローナル抗体  クローン＃２７、０．００６７ｍｇ／ｍｌ  ＳＡ−ＡＰＣ。
Ｊ．  ＡＴＰ／ＭｇＣｌ２ワーキング溶液：１×アッセイ緩衝液、１ｍＭ  ＤＴＴ、１×  ＰＩＣ、１２５ｍＭ  ＫＣｌ、５％グリセロール、２５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、３７５ＴＭ  ＡＴＰ。
Ｋ．  酵素ワーキング溶液：１×アッセイ緩衝液、１ｍＭ  ＤＴＴ、１×  ＰＩＣ、５％グリセロール、活性Ａｋｔ。最終酵素濃度は、アッセイが直線的応答の範囲内にあるように選択された。
Ｌ．  ペプチドワーキング溶液：１×アッセイ緩衝液、１ｍＭ  ＤＴＴ、１×  ＰＩＣ、５％グリセロール、２ＴＭ  ＧＳＫ３ビオチニル化ペプチド＃３９２８。
【０２２３】
反応は、１６  ＴＬのＡＴＰ／ＭｇＣｌ２ワーキング溶液を、適当な９６穴マイクロタイタープレートのウェルに添加することにより組立てられる。阻害剤又はビヒクル（１．０Ｔｌ）が添加され、続いて１０Ｔｌのペプチドワーキング溶液が添加される。反応は、１３Ｔｌの酵素ワーキング溶液の添加及び混合により開始される。反応は５０分間にわたり進行され、次いで、６０ＴｌのＨＴＲＦクエンチ緩衝液の添加により停止される。停止された反応物は、室温で少なくとも３０分間インキュベートされ、次いでＤｉｓｃｏｖｅｒｙ装置で読取られた。
【０２２４】
（ストレプトアビジン・フラッシュプレートアッセイのための方法）： 
（段階１）：
１００％ＤＭＳＯ中の試験化合物の１μｌの溶液は、２０μｌの、２×の基質溶液（２０μＭ  ＧＳＫ３ペプチド、３００μＭ  ＡＴＰ、２０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、２０μＣｉ／ｍｌ［γ３３Ｐ］ＡＴＰ、１×アッセイ緩衝液、５％グリセロール、１ｍＭ  ＤＴＴ、１×ＰＩＣ、０．１％ＢＳＡ、及び１００ｍＭ  ＫＣｌ）へ添加された。リン酸化反応は、１９μｌの２×酵素溶液（６．４ｎＭ活性Ａｋｔ／ＰＫＢ、１×アッセイ緩衝液、５％グリセロール、１ｍＭ  ＤＴＴ、１×ＰＩＣ、及び０．１％ＢＳＡ）を添加することにより開始された。反応物は次に、室温で４５分間インキュベートされた。
【０２２５】
（段階２）：
反応は、１７０μｌの１２５ｍＭ  ＥＤＴＡの添加により停止された。２００μｌの停止された反応物は、ストレプトアビジン・フラッシュプレート・プラス（Ｓｔｅｐｔａｖｉｄｉｎ  Ｆｌａｓｈｐｌａｔｅ（登録商標）ＰＬＵＳ）（ＮＥＮライフサイエンス（Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）、カタログ番号ＳＭＰ１１０３）へ移された。プレートは≧１０分間にわたり、プレートシェイカー上で、室温でインキュベートされた。各ウェルの内容物は吸引され、ウェルは、ウェル当たり２００μｌのＴＢＳ緩衝液で２回すすがれた。ウェルは次に、ウェル当たり２００μｌのＴＢＳ緩衝液で５分間にわたり３回洗浄され、洗浄の間、プレートはプラットフォームシェイカー上で、室温でインキュベートされた。
【０２２６】
プレートは、シーリングテープでカバーされ、パッカード・トップカウント（Ｐａｃｋｅｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔ）を用いて、フラッシュプレート中の［３３Ｐ］をカウントするために好適なセッティングでカウントされた。
【０２２７】
（ストレプトアビジン・フィルタープレートアッセイのための方法）：
（段階１）：
上記のストレプトアビジン・フラッシュプレートアッセイの、段階１に記述されたような酵素反応が行なわれた。
【０２２８】
（段階２）：
反応は、２０μｌの、７．５Ｍ  塩酸グアニジンの添加により停止された。５０μｌの停止された反応物は、ストレプトアビジンフィルタープレート（ＳＡＭ２ＴＭ・ビオチン・キャプチャー・プレート（Ｂｉｏｔｉｎ  Ｃａｐｔｕｒｅ  Ｐｌａｔｅ）、プロメガ、カタログ番号Ｖ７５４２）へ移され、反応物は、真空の摘要に先立ち、当該フィルター上で１〜２分間インキュベートされた。
【０２２９】
プレートは次に、真空マニホールドを用いて、以下のように洗浄された：１）４×２００μｌ／ウェルの２Ｍ  ＮａＣｌ；２）６×２００μｌ／ウェルの、１％Ｈ３ＰＯ４を含有する２Ｍ  ＮａＣｌ；３）２×２００μｌ／ウェルの蒸留水；及び４）２×１００μｌ／ウェルの９５％エタノール。膜は次に、シンチラントの添加に先立ち、完全に空気乾燥された。
【０２３０】
プレートの底部は、白色のバッキングテープで密封され、３０μｌ／ウェルのＭｉｃｒｏｓｃｉｎｔ２０（パッカード・インスツルメンツ、カタログ番号６０１３６２１）が添加された。プレートの上部は、透明なシーリングテープで密封され、プレートは次に、パッカード・トップカウントを用いて、液体シンチラントによる［３３Ｐ］に好適なセッティングでカウントされた。
【０２３１】
（ホスホセルロース・フィルタープレートアッセイのための方法）：
（段階１）：
酵素反応は、ストレプトアビジン・フラッシュプレートアッセイ（上記）の段階１に記述されたように、基質として、ビオチン−ＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧの代わりにＫＫＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧ（配列番号１６）を利用して行なわれた。
【０２３２】
（段階２）：
反応は、２０μｌの０．７５％Ｈ３ＰＯ４の添加により停止された。５０μｌの停止された反応物は、フィルタープレート（ユニフィルター（ＵＮＩＦＩＬＴＥＲＴＭ）、ワットマン（Ｗｈａｔｍａｎ）Ｐ８１ストロング・カチオン・エクスチェンジャー（Ｓｔｒｏｎｇ  Ｃａｔｉｏｎ  Ｅｘｃｈａｎｇｅｒ、ホワイト・ポリスチレン（Ｗｈｉｔｅ  Ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎ）９６穴プレート、ポリフィルトロニクス（Ｐｏｌｙｆｉｌｔｒｏｎｉｃｓ）カタログ番号７７００−３３１２）へ移され、真空の適用に先立ち、反応物はフィルター上で１〜２分間インキュベートされた。
【０２３３】
プレートは次に、真空マニホールドを用いて、以下のように洗浄された：１）９×２００μｌ／ウェルの０．７５％Ｈ３ＰＯ４；２）２×２００μｌ／ウェルの蒸留水。プレートの底部は、白色のバッキングテープで密封され、３０μｌ／ウェルのＭｉｃｒｏｓｃｉｎｔ２０が添加された。プレートの上部は、透明なシーリングテープで密封され、プレートはパッカード・トップカウントを用いて、［３３Ｐ］及び液体シンチラントのために好適なセッティングでカウントされた。
【０２３４】
（ＰＫＡアッセイ）：
各々の、個別のＰＫＡアッセイは、以下の成分からなる：
Ａ．  ５×ＰＫＡアッセイ緩衝液（２００ｍＭ  トリスｐＨ７．５、１００ｍＭ  ＭｇＣｌ２、５ｍＭ  （  ）−メルカプトエタノール、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ）
Ｂ．  ５０μＭの、水で稀釈されたケムプチド（Ｋｅｍｐｔｉｄｅ）（シグマ）のストック
Ｃ．  １．０μｌの３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］を、２００Ｔｌの、５０μＭの未標識ＡＴＰのストック中へ稀釈することにより調製された３３Ｐ−ＡＴＰ
Ｄ．  １０μｌの、０．５ｍｇ／ｍｌＢＳＡ中に稀釈された７０ｎＭのＰＫＡ触媒サブユニット（ＵＢＩカタログ番号１４−１１４）のストック
Ｅ．  ＰＫＡ／ケムプチドワーキング溶液：同体積の５×ＰＫＡアッセイ緩衝液、ケムプチド溶液、及びＰＫＡ触媒サブユニット。
【０２３５】
反応は、９６ディープウェルアッセイプレート内で組立てられる。阻害剤又はビヒクル（１０Ｔｌ）は、１０Ｔｌの３３Ｐ−ＡＴＰ溶液へ添加される。反応は、３０ＴｌのＰＫＡ／ケムプチドワーキング溶液の、各ウェルへの添加により開始される。反応物は混合され、室温で２０分間インキュベートされた。反応は次に、５０Ｔｌの１００ｍＭ  ＥＤＴＡ、及び１００ｍＭのピロリン酸ナトリウムの添加及び混合により停止された。
【０２３６】
酵素反応産物（リン酸化されたケムプチド）は、ｐ８１ホスホセルロース９６穴フィルタープレート（ミリポア）上に収集された。プレートを調製するべく、ｐ８１フィルタープレートの各ウェルは、７５ｍＭのリン酸で満たされた。ウェルは、プレートの底に真空を適用することにより、フィルターを通して空にされた。リン酸（７５ｍＭ、１７０μｌ）が各ウェルへ添加された。停止された各ＰＫＡ反応物からの３０μｌのアリコートは、リン酸を含有しているフィルタープレート上の、対応するウェルへ添加された。真空の適用後、ペプチドはフィルター上にトラップされ、フィルターは７５ｍＭリン酸で５回洗浄された。最後の洗浄の後、フィルターは空気乾燥された。シンチレーション溶液（３０μｌ）が、各ウェルへ添加され、フィルターはトップカウント（パッカード）上でカウントされた。
【０２３７】
（ＰＫＣアッセイ）：
各ＰＫＣアッセイは、以下の成分からなる：
Ａ．  １０×ＰＫＣ共活性化緩衝液：２．５ｍＭ  ＥＧＴＡ、４ｍＭ  ＣａＣｌ２
Ｂ．  ５×ＰＫＣ活性化緩衝液：１．６ｍｇ／ｍｌホスファチジルセリン、０．１６ｍｇ／ｍｌジアシルグリセロール、１００ｍＭトリスｐＨ７．５、５０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、５ｍＭ（  ）−メルカプトエタノール
Ｃ．  １．０μｌの３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］を、１００μｌの、１００μＭの未標識ＡＴＰのストック中へ稀釈することにより調製された３３Ｐ−ＡＴＰ
Ｄ．  水中に稀釈された、ミエリン塩基性タンパク質（３５０μｇ／ｍｌ、ＵＢＩ）
Ｅ．  ０．５ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡ中に稀釈された７０ｎＭのＰＫＣ（５０ｎｇ／ｍｌ、ＵＢＩカタログ＃１４−１１５）
Ｆ．  ＰＫＣ／ミエリン塩基性タンパク質ワーキング溶液：各々５体積のＰＫＣ共活性化緩衝液及びミエリン塩基性タンパク質を、各々１０体積のＰＫＣ活性化緩衝液及びＰＫＣと混合することにより調製された。
【０２３８】
アッセイは、９６ディープウェルアッセイプレート内で組立てられた。阻害剤又はビヒクル（１０Ｔｌ）は、５．０μｌの３３Ｐ−ＡＴＰへ添加された。反応は、ＰＫＣ／ミエリン塩基性タンパク質ワーキング溶液の添加及び混合により開始された。反応物は、３０℃で２０分間インキュベートされた。反応は次に、５０Ｔｌの１００ｍＭ  ＥＤＴＡ、及び１００ｍＭのピロリン酸ナトリウムの添加及び混合により停止された。リン酸化されたミエリン塩基性タンパク質は、９６穴フィルタープレート中のＰＶＤＦ膜上に収集され、シンチレーションカウンティングにより定量化された。
【０２３９】
上記のスキーム１及び表１に記述された本発明の化合物は、上述のアッセイにおいて試験され、Ａｋｔ１、Ａｋｔ２、及びＡｋｔ３の１以上に対し、≦５０μＭのＩＣ５０を有することが見出された。
（実施例５）
【０２４０】
（Ａｋｔ／ＰＫＢの阻害を測定するための細胞ベースのアッセイ）
細胞（例えば、活性化されたＡｋｔ／ＰＫＢをもつ、ＬｎＣａＰ又はＰＴＥＮ（−／−）腫瘍細胞）は、１００ｍＭディッシュ中に播種された。細胞が約７０〜８０％コンフルエントの時、細胞は５ｍｌの新鮮な培地が再度与えられ、試験化合物が溶液に添加された。対照は、未処理の細胞、ビヒクル処理細胞、及び各々２０μＭ又は２００ｎＭの、ＬＹ２９４００２（シグマ）又はウォルツマニン（シグマ）のいずれかで処理された細胞を包含していた。細胞は２、４、又は６時間インキュベートされ、培地が除去された。細胞はＰＢＳで洗浄され、かき取られ、遠心管へ移された。それらはペレット化され、ＰＢＳで再度洗浄された。最後に細胞ペレットは、溶解緩衝液（２０ｍＭトリスｐＨ８、１４０ｍＭ  ＮａＣｌ、２ｍＭ  ＥＤＴＡ、１％トリトン、１ｍＭピロリン酸ナトリウム、１０ｍＭ（  ）−グリセロールホスフェート、１０ｍＭ  ＮａＦ、０．５ｍｍ  ＮａＶＯ４、１μＭマイクロシスチン、及び１×プロテアーゼ・インヒビター・カクテル）中に再懸濁され、氷上に１５分間置かれ、細胞を溶解するべく穏やかにボルテックスされた。溶解産物は、ベックマン（Ｂｅｃｋｍａｎ）卓上型超遠心分離機において、１００，０００×ｇで、４℃において２０分間遠心された。上清タンパク質は、標準的なブラッドフォードプロトコール（バイオラッド（ＢｉｏＲａｄ））により定量され、要時まで−７０℃に貯蔵された。
【０２４１】
タンパク質は、透明な溶解産物から、以下のように免疫沈降（ＩＰ）された：Ａｋｔ１／ＰＫＢＩ用には、溶解産物は、ＮＥＴＮ（１００ｍＭ  ＮａＣｌ、２０ｍＭ  トリスｐＨ８．０、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．５％ＮＰ−４０）中の、サンタ・クルーズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ）ｓｃ−７１２６（Ｄ−１７）と混合され、プロテインＡ／Ｇアガロース（サンタ・クルーズｓｃ−２００３）が添加された。Ａｋｔ２／ＰＫＢ（  ）用には、溶解産物は、ＮＥＴＮ中で抗Ａｋｔ２アガロース（アップステート・バイオケミストリー（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｃｈｅｉｓｔｒｙ）＃１６−１７４）と混合され、Ａｋｔ３／ＰＫＢＫ用には、溶解産物は、ＮＥＴＮ中で抗Ａｋｔ３アガロース（アップステート・バイオテクノロジー＃１６−１７５）と混合された。ＩＰは、４℃で一晩インキュベートされ、洗浄され、ＳＤＳ−ＰＡＧＥにより分離された。
【０２４２】
ウェスタンブロットが使用され、特異抗体（セル・シグナリング・テクノロジー（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ））：抗全Ａｋｔ（カタログ番号９２７２）、抗ホスホＡｋｔセリン４７３（カタログ番号９２７１）、及び抗ホスホＡｋｔスレオニン３０８（カタログ番号９２７５）を用いて、全Ａｋｔ、ｐＴｈｒ３０８Ａｋｔ１、ｐＳｅｒ４７３Ａｋｔ１、Ａｋｔ２及びＡｋｔ３上の対応するリン酸化部位、及びＡｋｔの下流の標的を分析した。ＰＢＳ＋０．５％脱脂粉乳（ＮＦＤＭ）中に稀釈された適当な一次抗体と、４℃で一晩インキュベートした後、ブロットは洗浄され、ＰＢＳ＋０．５％ＮＦＤＭ中の、西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）でタグされた二次抗体と、室温で１時間インキュベートされた。タンパク質は、ＥＣＬ試薬（アマシャム／ファルマシア・バイオテック（Ａｍｅｒｓｈａｍ／Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）ＲＰＮ２１３４）で検出された。
（実施例６）
【０２４３】
（ヘレグリン刺激Ａｋｔ活性化）
ＭＣＦ７細胞（ＰＴＥＮ（＋／＋）である、ヒト乳癌系統）は、１００ｍＭプレート当たり１×１０６細胞で播種された。細胞が７０〜８０％コンフルエントの時、それらに５ｍｌの無血清培地が再度与えられ、一晩インキュベートされた。翌朝、化合物が添加され、細胞は１〜２時間インキュベートされ、その後にヘルグリンが（Ａｋｔの活性化を誘導するため）３０分間にわたって与えられ、細胞は上記のように分析された。
（実施例７）
【０２４４】
（腫瘍増殖の阻害）
癌細胞の増殖の阻害についてのインビボの効率は、当該技術分野における技術上公知のいくつかのプロトコールによって確認され得る。
【０２４５】
ＰＩ３Ｋ経路の調節低下を示すヒト腫瘍細胞系（ＬｎＣａＰ、ＰＣ３、Ｃ３３ａ、ＯＶＣＡＲ−３、又はＭＤＡ−ＭＢ−４６８など）は、０日目に、６〜１０週齢の雌のヌードマウス（ハーラン（Ｈａｒｌａｎ））の左腹側部皮下に注射される。マウスは、無差別に、ビヒクル、化合物、又は併用処理群に割当てられる。毎日の皮下投与は、１日目に始まり、実験期間中継続される。別法として、阻害剤試験化合物は、連続的な輸液ポンプにより投与されてもよい。化合物、化合物の併用、及びビヒクルは、全体積０．２ｍｌにて送達される。全てのビヒクル処理動物が直径０．５〜１．０ｃｍの病巣を示した時、典型的には細胞が注射された４〜５．５週間後、腫瘍は切除され、秤量される。各細胞系について、各処理群における腫瘍の平均重量が計算される。
【配列表】
2008535915000001.app
【国際調査報告】
2008535915.tif 000031