(57)【要約】【課題】断面略コ字状（断面略逆Ｕ字状）で略棒状の引張材を天井材や天井下地に固着して設置した場合であっても、デザイン上の悪化を招くことなく、さらなる引張材の有効利用を図ることを可能にした吊り天井構造を提供する。【解決手段】吊り部材４を介して建物躯体の上部構造に吊り下げ支持される天井下地７に、天井面を形成する天井材６を取り付けてなる吊り天井構造Ｃにおいて、一対の側壁部１１ａと一対の側壁部１１ａの上端同士を繋ぐ連設部１１ｂを備えて断面略コ字状で略棒状に形成され、天井材６の下方に且つ天井面に沿って横方向に配設されるとともに、天井材６の下方から天井材６及び／又は天井下地７に連設部１１ｂを接続固定して配設される引張材１１を備えるとともに、引張材１１の一対の側壁部１１ａと連設部１１ｂで囲まれた内部空間Ｐに収容して引張材１１と一体に設けられた付帯設備１７を備えて構成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
吊り部材を介して建物躯体の上部構造に吊り下げ支持される天井下地に、天井面を形成する天井材を取り付けてなる吊り天井構造において、
一対の側壁部と該一対の側壁部の上端同士を繋ぐ連設部を備えて断面略コ字状で略棒状に形成され、前記天井材の下方に且つ前記天井面に沿って横方向に配設されるとともに、前記天井材の下方から前記天井材及び／又は前記天井下地に前記連設部を接続固定して配設される引張材を備えるとともに、
前記引張材の一対の側壁部と連設部で囲まれた内部空間に収容して前記引張材と一体に設けられた付帯設備を備えて構成されていることを特徴とする吊り天井構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吊り天井の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば学校、病院、生産施設、体育館、プール、空港ターミナルビル、オフィスビル、劇場、シネコン等の建物の天井として、吊り天井が多用されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。そして、吊り天井（吊り天井構造）Ａには、例えば図３に示すように、水平の一方向Ｔ１に所定の間隔をあけて並設される複数の野縁１と、野縁１に直交し、水平の他方向Ｔ２に所定の間隔をあけて並設され、複数の野縁１に一体に接続して設けられる複数の野縁受け２と、下端を野縁受け２に接続し、上端を上階の床材等の上部構造（建物躯体）３に固着して配設される複数の吊りボルト（吊り部材）４と、野縁１と野縁受け２からなる格子状の天井下地７（野縁１の下面）にビス留めして一体に取り付けられ、天井面（天井部５）を形成する石膏ボードなどの天井パネル（天井材）６とを備えて構成したものがある。
【０００３】
また、例えば図４に示すように、クリーンルームのようにファンフィルターユニット等の大重量の設備機器を天井部５に設置する必要がある吊り天井（吊り天井構造）Ａには、水平の一方向Ｔ１に所定の間隔をあけて並設され、一方向Ｔ１に直交する他方向Ｔ２に延びる複数のＴバー（断面逆Ｔ型の支持部材）８と、上端を上部構造に固着し、下端側をＴバー８に接続して配設された複数の吊りボルト（吊り部材）４と、Ｔバー８などからなる天井下地７にビス留めして一体に取り付けられて天井面（天井部５）を形成する天井パネル（天井材）６とを備えて構成したものもある。
【０００４】
ここで、このように野縁１及び野縁受け２や、Ｔバー８等の天井下地７と天井パネル６を吊りボルト４で吊り下げ支持してなる吊り天井Ａは、その構造上、地震時に作用する水平力によって横揺れしやすい。そして、地震時に横揺れして、天井部５の端部５ａが壁や柱、梁などの建物構成部材（建物躯体）９に衝突し、天井パネル６に破損が生じたり、脱落が生じるおそれがあった。
【０００５】
このため、従来、上部構造３などに上端側を接続し、下端側を吊りボルト４や、野縁１、野縁受け２、Ｔバー８などの天井下地７に接続して補強ブレース１０を設け、天井下地７及び天井パネル６からなる天井部５の地震時の横揺れを抑えるようにしている（図４参照）。
【０００６】
一方、補強ブレース１０による耐震補強、耐震改修を行う際には、天井裏空間Ｈに作業員が入って取付作業を行うことが必要になる。このため、天井裏空間Ｈに配設された配線、配管、エアコン等の付帯設備などによって、補強できる範囲に制限が生じ、十分に対応できないケースがある。また、天井下地７などにＪＩＳ材ではない低強度の一般材が使用され、補強後の性能が不安定で十分な改修精度を確保できないケースや、点付け溶接部などがあることで対応できないケースもある。
【０００７】
これに対し、本願の出願人は、例えば図５に示すように、天井部５の下方に且つ天井部５に沿って横方向に、例えば溝形鋼などの断面略逆Ｕ字状で略棒状の引張材１１を配設し、この引張材１１の両端部をそれぞれ建物躯体３、９に接続し、中間部を天井部５の下方から天井材６及び／又は天井下地７にタッピングビス等の接続固定手段で接続固定してなる吊り天井構造Ｂを発明し、この発明について既に特許出願（特願２０１３−０１６０１９）を行っている。
【０００８】
このように溝形鋼などの略棒状の引張材（補剛材、補強用グリッド部材）１１を天井部５の下方に且つ天井部５に沿って配設してなる吊り天井構造Ｂ（グリッドサポート工法）においては、地震時に、引張材１１によって天井部５を建物躯体３、９と一体に挙動させることができ、天井部５の揺れを抑制することが可能になる。
【０００９】
また、引張材１１の中間部をビスなどの接続固定手段を用い、天井部５の下方から天井材６及び／又は天井下地７に固定するようにしたことで、引張材１１の設置時に天井裏空間Ｈ内での作業をほとんど不要にすることが可能で、施工性を大幅に向上させることができる。
【００１０】
これにより、既設の吊り天井構造Ａに引張材１１を取り付けて耐震性能の向上を図る耐震改修を行う場合であっても、天井裏空間Ｈ内での危険作業が不要で、天井裏空間Ｈ内に設けられている付帯設備、建物躯体３とのクリアランスの関係で施工できない範囲が生じるという不都合を解消することができ、必要工期の短縮、コストの低減を図ることが可能になる。
【００１１】
また、耐震改修後もエアコン、照明などの天井部付帯設備のメンテナンスを容易に行なうことができる。さらに、天井下地７の野縁１、野縁受け２、Ｔバー８などにＪＩＳ材と一般材のどちらが使用されていても、また、新設、既設の吊り天井構造であっても、さらに天井材６がいかなる材質であっても対応可能で、確実に耐震性能の向上を図ることが可能になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００８−１２１３７１号公報
【特許文献２】特開２００５−３５０９５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
ここで、引張材（補剛材、補強用グリッド部材）として天井面に格子状に設置した吊り天井構造では、引張材が例えば溝形鋼など、一対の側壁部と、一対の側壁部の上端同士を繋ぎ、天井材や天井下地に固設される連設部とを備えて断面略逆Ｕ字状（断面略コ字状）で略棒状に形成されている。
【００１４】
このため、引張材を設置して吊り天井構造の耐震改修等を行うと、引張材の一対の側壁部が天井面から下方に突出することになり、これら一対の側壁部によって吊り天井構造の天井面の外観を損なうおそれがある。
【００１５】
言い換えれば、断面略コ字状の引張材を設置した際に突出する一対の側壁部をデザイン上の悪化を招くことなく、有効利用する手法が強く望まれていた。
【００１６】
本発明は、上記事情に鑑み、断面略コ字状（断面略逆Ｕ字状）で略棒状の引張材を天井材や天井下地に固着して設置した場合であっても、デザイン上の悪化を招くことなく、さらなる引張材の有効利用を図ることを可能にした吊り天井構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記の目的を達するために、この発明は以下の手段を提供している。
【００１８】
本発明の吊り天井構造は、吊り部材を介して建物躯体の上部構造に吊り下げ支持される天井下地に、天井面を形成する天井材を取り付けてなる吊り天井構造において、一対の側壁部と該一対の側壁部の上端同士を繋ぐ連設部を備えて断面略コ字状で略棒状に形成され、前記天井材の下方に且つ前記天井面に沿って横方向に配設されるとともに、前記天井材の下方から前記天井材及び／又は前記天井下地に前記連設部を接続固定して配設される引張材を備えるとともに、前記引張材の一対の側壁部と連設部で囲まれた内部空間に収容して前記引張材と一体に設けられた付帯設備を備えて構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の吊り天井構造においては、一対の側壁部と連設部を備えて断面略コ字状で略棒状に形成された引張材（補剛材）を天井材の下方から天井材及び／又は天井下地に接続固定することにより、地震時に確実に且つ効果的に吊り天井構造の横揺れを抑えることができる。
【００２０】
これにより、天井下地と天井材からなる天井部の端部が壁や柱、梁などの建物躯体に衝突し、天井材に破損が生じたり、脱落が生じることを防止できる。すなわち、信頼性の高い吊り天井構造を実現することが可能になり、また、信頼性の高い吊り天井構造の耐震改修を行うことが可能になる。
【００２１】
また、本発明の吊り天井構造においては、上記のように地震時に吊り天井構造の揺れを抑止するための引張材の一対の側壁部と連設部で囲まれた内部空間に、例えば、照明設備（照明や配線など）、や空調設備（吹出口、換気口など）、輻射空調設備、防火設備（スプリンクラーや配管など）、各種センサ（温度、煙、人感、照度など）等の付帯設備を一体に設けるようにした。
【００２２】
これにより、従来、一対の側壁部が天井面から突出し、外観を損なうおそれがあった引張材を各種付帯設備の取付部材として有効利用することが可能になる。よって、耐震性能を向上させることともに高デザイン機能を付与でき、付加価値を高めることが可能になる。
【００２３】
さらに、吊り天井構造に設置された各種付帯設備を盛替えることが必要なケースも多々あり、このような場合に、引張材を取り外し、この引張材とともに照明設備の盛替えを行うことが可能になる。これにより、照明の盛替え時の作業性を向上させることも可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の一実施形態に係る吊り天井構造を示す側断面図である。
【図２】図１のＸ１−Ｘ１線矢視図である。
【図３】従来の吊り天井構造を示す斜視図である。
【図４】従来の吊り天井構造を示す斜視図である。
【図５】引張材を備えた吊り天井構造を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図１、図２及び図５を参照し、本発明の一実施形態に係る吊り天井構造について説明する。ここで、本実施形態は、例えば学校、病院、生産施設、体育館、プール、空港ターミナルビル、オフィスビル、劇場、シネコン等の建物の天井として用いられる吊り天井の構造に関するものである。
【００２６】
本実施形態の吊り天井（吊り天井構造）Ｃは、図５に示すように、野縁１と野縁受け２と吊り部材（吊りボルト）４と天井材６とを備えて構成されている。
【００２７】
野縁１は、例えば断面コ字状に形成された溝形鋼であり、水平に延設され、且つ水平の一方向の横方向Ｔ１に所定の間隔をあけ、平行に複数配設されている。
【００２８】
野縁受け２は、例えば断面コ字状に形成された溝形鋼であり、水平に延設され、且つ水平の他方向の横方向Ｔ２に所定の間隔をあけ、平行に複数配設されている。また、このとき、野縁受け２は、野縁１と交差するように配設されるとともに、複数の野縁１上に載置した状態で配設される。そして、各野縁受け２は、野縁１と交差する部分で、野縁接続用金具（クリップ）を使用することにより野縁１に接続されている。
【００２９】
吊り部材４は、円柱棒状に形成されるとともに外周面に雄ネジの螺刻を有する吊りボルトであり、上端を上階の床材等の上部構造３（建物躯体）に固着、または鋼製の根太等に緊結して垂下され、下端側を、吊り部材接続用金具（ハンガー）を用いることにより野縁受け２に接続して複数配設されている。また、複数の吊り部材４は、所定の間隔をあけて分散配置されている。
【００３０】
天井材（天井パネル）６は、２枚のボードを貼り付けて一体に積層形成したものであり、例えば天井付帯設備等の重量と併せて、１ｍ２あたり２０ｋｇ程度の重量で形成されている。そして、この天井材６は、複数の野縁１の下面にビス留めなどして設置されている。なお、天井材６は、１枚および３枚以上のボードで構成されていてもよい。
【００３１】
そして、この吊り天井Ｃでは、吊り部材４を介して建物の上部構造３に、野縁１と野縁受け２と天井材６とが吊り下げ支持されている。また、野縁１と野縁受け２によって天井下地７が形成され、この天井下地７と天井下地７に取り付けた天井材６によって天井部５、この天井部５によって下階の天井面が形成されている。
【００３２】
一方、本実施形態の吊り天井Ｃにおいては、天井部５と建物の上部構造３の間の天井裏空間Ｈの天井部５の外周端部５ａ側、すなわち、天井裏空間Ｈの壁、柱、梁等の建物構成部材（建物躯体）９側に、上端を上部構造３に接続して、束材１５が上下方向Ｔ３に延設（垂設）されている。また、この束材１５は、天井部５の外周端部５ａに沿う方向に所定の間隔をあけて複数設けられている。そして、これら複数の束材１５の下端に横方向Ｔ１、Ｔ２に延びる連結材１６が接続され、この連結材１６を介して複数の束材１５が一体に連結されている。なお、本実施形態では、これら束材１５や連結材１６として、例えばＨ形鋼、Ｉ形鋼、溝形鋼などの形鋼や角鋼管などの管材が使用されている。
【００３３】
また、本実施形態の吊り天井Ｃにおいては、図１、図２及び図５に示すように、天井部５の下方に、且つ天井部５の下面（天井面）に沿って水平に、略棒状の引張材（補強用グリッド部材）１１（１１ａ、１１ｂ）が配設されている。さらに、この引張材１１は、例えばアルミ押出形鋼、スチール部材などで形成した溝形鋼であり、一対の側壁部１１ａと一対の側壁部の上端同士を繋ぐ連設部１１ｂとを備えて断面略コ字状（断面略逆Ｕ字状）に形成されている。
【００３４】
また、引張材（補強用グリッド部材）１１は、その中間部を天井部５の下方からタッピングビスなどの接続固定手段１２で天井材６（天井部５）及び野縁１の天井下地７に固定して設けられている。そして、本実施形態では、このような引張材１１が天井部５の下方で例えば９００〜２４００ｍｍピッチの格子状（グリッド状）に配設されている。
【００３５】
さらに、この引張材１１は、一端部及び他端部を連結材１６に接続し、連結材１６を介して束材１５に接続して設けられている。すなわち、本実施形態の引張材１１は、束材１５や連結材１６の支持体を介して建物躯体３、９に接続されている。なお、引張材１１は、一端部及び／又は他端部を、取付具を用いて壁や柱、梁などの建物構成部材９に接続するようにしてもよい（建物躯体に直接的に接続するようにしてもよい）。
【００３６】
また、本実施形態の吊り天井Ｃにおいては、図１及び図２に示すように、上記のように設置される引張材（補剛材）１１の一対の側壁部１１ａと連設部１１ｂで囲まれた内部空間Ｐに収容して、配線や照明などの照明設備（付帯設備）１７が引張材１１と一体に設けられている。なお、例えば、引張材１１に蓋部材が取り付けられ、照明を除く部分で配線等が露出しないように構成されていることが望ましい。
【００３７】
そして、上記構成からなる本実施形態の吊り天井Ｃにおいては、天井部５の下方に配設された引張材１１が、一端部及び他端部を束材１５（取付具）を介して建物躯体の上部構造３や建物構成部材９に接続し、中間部を天井材６や野縁１に接続して配設されているため、地震時に、この引張材１１によって天井部５が建物躯体３、９と一体に挙動し、天井部５の揺れが抑制される。
【００３８】
さらに、本実施形態の吊り天井Ｃにおいては、このように地震時に吊り天井構造Ｃの揺れを抑止するための引張材１１の一対の側壁部１１ａと連設部１１ｂで囲まれた内部空間Ｐに照明や配線等の照明設備１７が一体に設けられている。このため、一対の側壁部１１ａが天井面から突出し、外観を損なうことがなく、さらに、引張材１１を照明設備１７の取付部材として有効利用することが可能になる。
【００３９】
したがって、本実施形態の吊り天井構造（吊り天井）Ｃにおいては、一対の側壁部１１ａと連設部１１ｂを備えて断面略コ字状（断面略逆Ｕ字状）で略棒状に形成された引張材１１を天井材６の下方から天井材６及び／又は天井下地７に接続固定することにより、地震時に確実に且つ効果的に吊り天井構造Ｃの横揺れを抑えることができる。
【００４０】
これにより、天井下地７と天井材６からなる天井部５の端部５ａが壁や柱、梁などの建物躯体９に衝突し、天井材６に破損が生じたり、脱落が生じることを防止できる。すなわち、信頼性の高い吊り天井構造Ｃを実現することが可能になり、また、信頼性の高い吊り天井構造Ｃの耐震改修を行うことが可能になる。
【００４１】
また、本実施形態の吊り天井構造Ｃにおいては、地震時に吊り天井構造Ｃの揺れを抑止するための引張材１１の一対の側壁部１１ａと連設部１１ｂで囲まれた内部空間Ｐに照明や配線等の照明設備１７を一体に設けるようにしたことにより、従来、一対の側壁部１１ａが天井面から突出し、外観を損なうおそれがあった引張材１１を照明設備（付帯設備）１７の取付部材として有効利用することが可能になる。よって、耐震性能を向上させることともに高デザイン機能を付与でき、付加価値を高めることが可能になる。
【００４２】
さらに、吊り天井構造Ｃに設置された照明設備（付帯設備）１７を盛替えることが必要なケースも多々あるが、このような場合に、引張材１１を取り外し、この引張材１１とともに照明設備１７の盛替えを行うことが可能になる。これにより、照明の盛替え時の作業性を向上させることも可能になり、また、蛍光管をＬＥＤ化するきっかけとし、省エネルギー化を図ることも可能になる。
【００４３】
勿論、引張材１１をそのままにして、照明設備（付帯設備）１７のみを交換したり、予め取り付けられた引張材１１に照明設備１７を取り付けることも可能である。
【００４４】
以上、本発明に係る吊り天井構造の一実施形態について説明したが、本発明は上記の一実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【００４５】
例えば、本実施形態では、本実施形態では、天井下地７が野縁１と野縁受け２を備えて構成されているものとしたが、本発明に係る天井下地は、必ずしも本実施形態のように限定しなくてもよく、例えば、吊りボルト（吊り部材）４に吊り下げ支持されて水平の一方向Ｔ１に所定の間隔をあけて並設されるとともに一方向Ｔ１に直交する他方向Ｔ２に延びる複数のＴバー（断面逆Ｔ型の支持部材）を備えて構成した天井下地７であってもよい。すなわち、本発明は、特に天井下地の構成を限定する必要はない。
【００４６】
また、本実施形態では、本発明に係る付帯設備が照明設備であるものとして説明を行ったが、本発明に係る付帯設備は、照明設備に限定する必要はなく、天井部５に設置することを要するあらゆる設備が対象となる。例えば、本発明に係る付帯設備として、照明設備（照明や配線など）の他に、空調設備（吹出口、換気口など）、輻射空調設備、防火設備（スプリンクラーや配管など）、各種センサ（温度、煙、人感、照度など）等が挙げられる。そして、このような照明設備以外の設備を付帯設備とした場合であっても、本実施形態と同様の作用効果を得ることが可能である。
【符号の説明】
【００４７】
１      野縁
２      野縁受け
３      上部構造（建物躯体）
４      吊り部材（吊りボルト）
５      天井部
５ａ    端部
６      天井材（天井パネル）
７      天井下地
８      Ｔバー
９      建物構成部材（建物躯体）
１０    補強ブレース
１１    引張材
１１ａ  側壁部
１１ｂ  連設部
１２    接続固定手段
１５    束材
１６    連結材
１７    照明設備（付帯設備）
Ａ      従来の吊り天井構造
Ｂ      従来の吊り天井構造
Ｃ      吊り天井構造
Ｈ      天井裏空間
Ｔ１    横方向（一方向）
Ｔ２    横方向（他方向）
Ｔ３    上下方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2015030989.tif 000007