(57)【要約】【課題】軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第１レンズ群Ｇ１が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズＬ１１と、正の屈折力を有する第２レンズＬ１２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ１３とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2015215561.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
１．００＜｜ｆＬ２３｜／ｆ
ただし、
ｆＬ２３：前記第２レンズと前記第３レンズの合成焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の光学系。
０．７０＜ｆＬ１／ｆ＜１．５０
ただし、
ｆＬ１：前記第１レンズの焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項５】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、
以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする光学系の製造方法。
０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−８１０６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来の光学系は、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑えつつ高い光学性能を維持することが困難であるという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【０００７】
また本発明は、
前記光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。
【０００８】
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、
以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図４】図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図５】図５は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図６】図６は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願の光学系、光学装置及び光学系の製造方法について説明する。
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、以下の条件式（１）、（２）を満足することを特徴とする。
（１）  ０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
（２）  ０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【００１２】
条件式（１）は、第１レンズ群の焦点距離と、本願の光学系全体の焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（１）を満足することにより、全長が大きくなることを防ぎながら、重量を抑え、近距離物体合焦時の収差変動を抑えることができる。
【００１３】
本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が小さくなり、本願の光学系の全長が大きくなってしまうので好ましくない。また、本願の光学系において手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振を行うために、第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動する構成とした場合に、第３レンズ群の屈折力が大きくなり、防振時の光学性能が低下してしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．５２３とすることがより好ましい。
【００１４】
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、近距離物体合焦時の基準収差及び色収差の変動が大きくなってしまうので好ましくない。また、第１レンズ群における第１〜第３レンズのそれぞれの屈折力が大きくなり、レンズの重量が大きくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．４５０とすることがより好ましい。
【００１５】
条件式（２）は、無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（２）を満足することにより、球面収差、コマ収差、像面湾曲及び色収差を良好に補正することができる。
【００１６】
本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズに入射した軸上光線の輪帯光線が光軸となす偏角が、第３レンズ射出後の光線が光軸となす偏角よりも小さくなり発散光線となる。このため、第２レンズと第３レンズの屈折力が大きくなり、光線の偏角の変動が収斂、発散、収斂と無駄な経路を辿り、球面収差、コマ収差、像面湾曲等の基準収差が悪化してしまうので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．９５０とすることがより好ましい。
【００１７】
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズに入射した軸上光線の輪帯光線が光軸となす偏角が、第１レンズ射出後の光線が光軸となす偏角よりも大きく収斂される。したがって、合成された焦点距離は正となり、各々屈折力は小さくなり、色収差の補正能力が小さくなるため、第１レンズを極力物体側に配置せざるを得なくなる。この結果、第１レンズの径と重量が大きくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．７００とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．８００とすることがより好ましい。
【００１８】
以上の構成により、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系を実現することができる。
【００１９】
また、本願の光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  １．００＜｜ｆＬ２３｜／ｆ
ただし、
ｆＬ２３：前記第２レンズと前記第３レンズの合成焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
【００２０】
条件式（３）は、第２レンズと第３レンズの合成焦点距離の絶対値と、本願の光学系全体の焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（３）を満足することにより、球面収差、コマ収差、像面湾曲及び色収差を良好に補正することができる。
【００２１】
本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズと第３レンズの合成焦点距離の絶対値が小さくなり、球面収差、コマ収差、像面湾曲等の基準収差が悪化してしまうので好ましくない。また、「ｆＬ２３」が負の値で、かつ条件式（３）の対応値が下限値を下回る場合、色収差は合成された負レンズ成分としてのものとなり補正過剰であって正レンズ成分の色収差を他のレンズから補う必要がある。また、「ｆＬ２３」が正の値で、かつ条件式（３）の対応値が下限値を下回る場合、色収差は合成された正レンズ成分としてのものとなり補正過剰であって負レンズ成分の色収差を他のレンズから補う必要がある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を４．００とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を８．００とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を「＜１００００．００」とすることがより好ましい。
【００２２】
また、本願の光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ０．７０＜ｆＬ１／ｆ＜１．５０
ただし、
ｆＬ１：前記第１レンズの焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
【００２３】
条件式（４）は、第１レンズの焦点距離と、本願の光学系全体の焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（４）を満足することにより、全長が大きくなることを防ぎながら諸収差を良好に補正し、かつ合焦時の光学性能の低下を抑えることができる。
【００２４】
本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズの後に続く第２レンズと第３レンズの屈折力が大きくなり、合成して負の屈折力になって光学性能が低下してしまうので好ましくない。また、本願の光学系の全長が大きくなるので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１．３０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１．１０とすることがより好ましい。
【００２５】
一方、本願の光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、色収差の補正に一番効果的な第１レンズを有効に使えず、第１レンズ以外のレンズで色収差を補正しなければならないので好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を０．８０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を０．９０とすることがより好ましい。
【００２６】
なお、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、前記第３レンズよりも像側に正レンズと負レンズとを１枚ずつ有し、合計で５枚又は６枚のレンズからなることが望ましい。
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群中の前記第２レンズと前記第３レンズとを貼り合わせて接合レンズとしてもよい。また、前記第２レンズと前記第３レンズとを貼り合わせずに、これらの間に空気を介在させてもよい。
また、本願の光学系は、前記第３レンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動する構成とすることが望ましい。
【００２７】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、最も物体側に保護フィルタガラスを有する構成としてもよい。この場合、保護フィルタガラスは、実質的に屈折力を有しないレンズであって、その焦点距離が５００ｍｍ以上であることが好ましい。特に、本願の光学系は、保護フィルタガラスが物体側に凸面を向けた負メニスカス形状であることが好ましい。この構成により、ゴーストを良好にカットすることができる。
また、本願の光学系は、３５ｍｍ換算での焦点距離が３８０〜４２０ｍｍの撮影レンズに用いることが好ましいが、この限りでない。
【００２８】
本願の光学装置は、上述した構成の光学系を有することを特徴とする。これにより、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学性能を有する光学装置を実現することができる。
【００２９】
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有するようにし、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、以下の条件式（１）、（２）を満足するようにすることを特徴とする。これにより、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学性能を有する光学系を製造することができる。
（１）  ０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
（２）  ０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の前記第２レンズと前記第３レンズの合成横倍率
【００３０】
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００３１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５とからなる。
【００３２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズからなる。
【００３３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５と、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００３４】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なおこのとき、開口絞りＳの位置は固定である。
【００３５】
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス（フィルタＦＬと像面Ｉとの光軸上の距離）を示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第n面（nは整数）と第n+1面との間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りＳは開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。また、空気の屈折率ｎｄ＝1.000000の記載は省略している。
【００３６】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬは本実施例に係る光学系の全長（第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）、dnは第n面と第n+1面との可変の間隔をそれぞれ示す。なお、ｄ0は物体から第１面までの距離を示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、本実施例に係る光学系の各条件式の対応値を示す。
【００３７】
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ及びその他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する第２実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００３８】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号          ｒ         ｄ       ｎｄ     νｄ
物面           ∞         ∞
1         302.14500   16.85    1.487490   70.23
2        -439.42600   22.74
3         133.92100   23.10    1.433852   95.25
4        -348.06100    0.13
5        -339.36700    4.30    1.654115   39.68
6         236.14600   29.16
7          86.12631   15.28    1.433852   95.25
8         453.19705    1.00
9          64.22992    6.00    1.487490   70.23
10          49.79096    可変
11       34715.64768    6.72    1.808095   22.76
12        -144.21954    2.60    1.806100   40.73
13         113.05265    可変
14(絞りＳ)    ∞        2.04
15         189.75235    8.07    1.772499   49.60
16         -52.45473    2.05    1.805181   25.42
17        -187.07175    7.19493
18          99.24296    4.48    1.846660   23.78
19         -66.09200    1.71    1.729157   54.68
20          52.13050    4.41
21         -85.48867    1.63    1.834807   42.71
22          98.25325    3.16912
23         239.50429    4.56    1.772499   49.60
24        -101.28666   10.16
25          57.14434    8.29    1.654115   39.68
26         -80.45881    1.91    1.808095   22.76
27         128.05547    5.29
28            ∞        2.20    1.516330   61.14
29            ∞        Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              392.03583
ＦＮＯ            2.90849
２ω              6.31
Ｙ               21.63
ＴＬ            371.860
Ｂｆ             64.31159
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｄ0                 ∞           11833.2398
ｄ10              27.542            31.61252
ｄ13              84.94299          80.87247
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        204.000
2        11       -141.000
3        15        384.031
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ ＝ 0.520
（２）  β２３ ＝ 0.943
（３）  ｜ｆＬ２３｜／ｆ ＝ 259.629
（４）  ｆＬ１／ｆ ＝ 0.944
【００３９】
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高、Ａは半画角（単位は「°」）、Ｈ０は物体高（単位は「ｍｍ」）をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）、ＦはＦ線（波長４８６．１ｎｍ）、ＣはＣ線（波長６５６．３ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、後述する第２実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各収差図より、本実施例に係る光学系は、無限遠物体合焦時及び近距離物体合焦時に諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４０】
（第２実施例）
図３は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００４１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５とからなる。
【００４２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
【００４３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
【００４４】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なおこのとき、開口絞りＳの位置は固定である。
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００４５】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号          ｒ         ｄ       ｎｄ     νｄ
物面           ∞         ∞
1         209.14115   17.50    1.433843   95.27
2       -1073.44852   44.90
3         174.31781   18.00    1.433843   95.27
4        -405.00000    3.07
5        -363.67644    6.00    1.612660   44.46
6         360.68580   92.00
7          64.20083    4.00    1.794997   45.32
8          44.77971   16.00    1.497820   82.54
9        1030.28230    可変
10        -701.18723    2.50    1.772499   49.68
11          90.06629    3.35
12        -272.30521    3.50    1.846679   23.83
13         -76.50824    2.40    1.518229   58.84
14          65.07236    可変
15(絞りＳ)    ∞        1.50
16        8886.02258    6.00    1.487490   70.44
17         -57.39587    1.20
18         -67.18402    1.90    1.846679   23.83
19        -142.88620    2.00
20        4533.20909    3.50    1.846679   23.83
21        -297.57132    1.90    1.593190   67.94
22         174.48827    2.00
23         130.81019    3.50    1.772499   49.68
24        -385.74895    3.00
25            ∞        1.50    1.516800   63.88
26            ∞        Ｂｆ
像面           ∞
［各種データ］
ｆ              385.4708
ＦＮＯ            2.84547
２ω              6.42
Ｙ               21.63
ＴＬ            392.979
Ｂｆ             95.07718
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｄ0                 ∞           11705.085
ｄ9               18.50291          21.34351
ｄ14              38.17937          35.33878
［レンズ群データ］
群      始面        ｆ
1         1        175.073
2        10        -59.179
3        16        135.150
［条件式対応値］
（１）  ｆ１／ｆ ＝ 0.454
（２）  β２３ ＝ 0.872
（３）  ｜ｆＬ２３｜／ｆ ＝ 8.712
（４）  ｆＬ１／ｆ ＝ 1.051
【００４６】
図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
各収差図より、本実施例に係る光学系は、無限遠物体合焦時及び近距離物体合焦時に諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４７】
上記各実施例によれば、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系を実現することができる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【００４８】
本願の光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群や５群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。
【００４９】
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【００５０】
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、防振を行う構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００５１】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００５２】
また、本願の光学系において開口絞りは第３レンズ群の物体側の近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【００５３】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【００５４】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図５に基づいて説明する。
図５は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたレンズ交換式のデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、被写体である不図示の物体からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５５】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００５６】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、上述のように、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有している。即ち本カメラ１は、合焦時の収差変動を抑え、高性能化と軽量化を実現することができる。なお、上記第２実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５７】
最後に、本願の光学系の製造方法の概略を図６に基づいて説明する。
図６は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
図６に示す本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【００５８】
ステップＳ１：第１〜第３レンズ群を準備し、第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとを有するようにする。そして、各レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。
【００５９】
ステップＳ２：公知の移動機構を鏡筒に設けることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにする。
【００６０】
ステップＳ３：光学系が以下の条件式（１）、（２）を満足するようにする。
（１）  ０．３８０＜ｆ１／ｆ＜０．５２６
（２）  ０．６００＜β２３＜０．９６０
ただし、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ：光学系の焦点距離
β２３：無限遠物体合焦時の第２レンズと第３レンズの合成横倍率
【００６１】
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、軽量化を図り、合焦時の収差変動を抑え、優れた光学性能を有する光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【００６２】
Ｇ１        第１レンズ群
Ｇ２        第２レンズ群
Ｇ３        第３レンズ群
ＦＬ        フィルタ
Ｓ          開口絞り
Ｉ          像面
【図１】
2015215561.tif 000003
【図２】
2015215561.tif 000004
【図３】
2015215561.tif 000005
【図４】
2015215561.tif 000006
【図５】
2015215561.tif 000007
【図６】
2015215561.tif 000008