(57)【要約】【課題】ガイドロッドの変形を抑制することができるようにした、変速機構を提供する。【解決手段】変速機構は、複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９の軸方向における両端部２０Ａ，２９Ａにそれぞれ設けられ、少なくとも複数のガイドロッド２９の軸方向両端部２９Ａを支持する一対の第一支持部材１０，１９と、一対の第一支持部材１０，１９の間に設けられ、少なくとも複数のガイドロッド２９の軸方向中間部２９Ｂを支持する第二支持部材６０と、を備える。【選択図】図２
2015224705.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動力が入力又は出力される回転軸と、前記回転軸に対して径方向に可動に支持された複数のピニオンスプロケット及び複数のガイドロッドと、前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドを前記回転軸の軸心から等距離を維持させながら前記径方向に同期させて移動させる移動機構とを有する複合スプロケットを二組と、前記二組の複合スプロケットに巻き掛けられたチェーンとを備え、前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの何れをも囲み且つ前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの何れにも接する円の半径である接円半径の変更によって変速比を変更する変速機構であって、
前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの軸方向における両端部にそれぞれ設けられ、少なくとも前記複数のガイドロッドの軸方向両端部を支持する一対の第一支持部材と、
前記一対の第一支持部材の間に設けられ、少なくとも前記複数のガイドロッドの軸方向中間部を支持する第二支持部材と、を備えた
ことを特徴とする、変速機構。
【請求項２】
前記第二支持部材は支持ディスクを有し、
前記支持ディスクには、前記ガイドロッドが移動する径方向に延在し、挿通される前記ガイドロッドの外周面に摺接する側壁を有するガイド溝が形成された
ことを特徴とする、請求項１に記載の変速機構。
【請求項３】
前記支持ディスクは、前記軸方向に並んで複数設けられた
ことを特徴とする、請求項２に記載の変速機構。
【請求項４】
前記ピニオンスプロケットは、前記軸方向に並んで複数設けられた歯車を有し、
前記チェーンは、前記歯車のそれぞれに掛け回されて複数設けられ、
前記歯車及び前記チェーンの軸方向相互間に前記支持ディスクが設けられた
ことを特徴とする、請求項２又は３に記載の変速機構。
【請求項５】
前記第一支持部材は、
固定放射状溝が複数形成され、前記回転軸と一体回転する固定ディスクと、
前記固定放射状溝のそれぞれと交差する可動放射状溝が複数形成され、前記固定ディスクに対して同心に配置され且つ相対回転可能な可動ディスクと、を備え、
前記固定放射状溝と前記可動放射状溝とが交差する交差箇所に前記複数のピニオンスプロケットの支持軸及び前記複数のガイドロッドが内挿された
ことを特徴とする、請求項２〜４の何れか１項に記載の変速機構。
【請求項６】
前記支持ディスクは、前記固定ディスク及び前記可動ディスクと同心に配置され、
前記固定ディスクの前記固定放射状溝及び前記可動ディスクの前記可動放射状溝のうちの一方は前記径方向に対して傾斜した放射状溝であって、前記ガイド溝は、前記傾斜した放射状溝と略同様の形状を有し、前記複数のピニオンスプロケットの支持軸及び前記ガイドロッドが挿通された併設放射状溝である
ことを特徴とする、請求項５に記載の変速機構。
【請求項７】
前記支持ディスクは、前記固定ディスク又は前記可動ディスクに連結されている
ことを特徴とする、請求項５又は６に記載の変速機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸に対して等距離を維持しながら径方向に可動に支持されて回転軸の軸心に対して公転（回転軸と一体回転）する複数のピニオンスプロケットとこれらに巻き掛けられたチェーンとにより動力伝達する変速機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、プライマリプーリとセカンダリプーリとに駆動ベルトが巻き掛けられ、各プーリの可動シーブに加える推力により各プーリと駆動ベルトとの間に発生した摩擦力を用いて動力伝達するベルト式無段変速機が、例えば車両用変速機として実用化されている。
かかる無段変速機では、大きな動力を伝達する際に、推力を増大させて摩擦力を確保することが必要である。この際、推力用の油圧を発生させるためのオイルポンプを駆動する駆動源（エンジン又は電動モータ）の負担が増大し、これにかかる燃料消費量又は電力消費量の増加を招いてしまうおそれがあり、また、構造的に滑りが発生する部分では摩擦損失が発生してしまう。
【０００３】
そこで、上記の推力や摩擦力を用いずに、複数のピニオンスプロケットとこれに巻き掛けられたチェーンとにより動力伝達する無段変速機構が開発されている。
このような無段変速機構としては、回転軸の軸心に対して等距離を維持しながら径方向に可動に且つ一体回転するように支持されて回転軸の軸心に対して公転する複数のピニオンスプロケット及びガイドロッドのそれぞれによって多角形の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケット（ここでは、「複合スプロケット」と呼ぶことにする）が、入力側及び出力側のそれぞれに設けられ、これらの複合スプロケットに巻き掛けられたチェーンによって動力伝達するものが挙げられる。
【０００４】
かかる無段変速機構におけるチェーンは、ピニオンスプロケットの歯に噛合って動力伝達するとともに、ガイドロッドによって案内される。
例えば特許文献１には、複数のピニオンスプロケット及びこれらの相互間に設けられたガイドロッドの軸方向端部のそれぞれに二種のディスク（スピンドル）が並設され、それぞれのディスクに放射状溝が設けられ、回転軸と一体に回転する固定ディスクの放射状溝（以下、「固定放射状溝」という）と回転軸に対して回転可能な可動ディスクの放射状溝（以下、「可動放射状溝」という）とが互いに交差するように配置され、固定放射状溝と可動放射状溝とが交差する箇所にピニオンスプロケット及びガイドロッドの各支持軸の端部が支持されたものが提案されている。
【０００５】
固定ディスクと可動ディスクとの相対角度（位相）が変更されると、固定放射状溝と可動放射状溝との交差箇所が径方向に移動するため、かかる交差箇所に軸支されたピニオンスプロケット及びガイドロッドのそれぞれは、両ディスクの相対回転により径方向に移動される。このように、ピニオンスプロケット及びガイドロッドのそれぞれが回転軸に対して等距離を維持しながら同期して径方向に移動することで、多角形の大きさが相似的に変化して複合スプロケットが拡縮径することにより、変速比が変化する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第７７１３１５４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記の複合スプロケットにおいては、チェーンの張力や動力伝達トルクの大きさなどによって、ガイドロッドが撓んだり反るなどして変形するおそれがある。
また、騒音の低減や動力伝達効率の向上といった観点から、複合スプロケットにかかる多角形の頂点の数、即ち、ピニオンスプロケット及びガイドロッドの数を増やすことが考えられる。この場合、歯が形成されたピニオンスプロケットよりもガイドロッドの数を増やす方が効果的である。しかしながら、ガイドロッドの数を増やすと、ガイドロッドどうしの干渉を回避するためにガイドロッドを細くすることが必要となり、ガイドロッドを細くすると剛性が更に低下し、ガイドロッドが更に変形しやすくなるおそれがある。
このように、ガイドロッドが変形すると、チェーンの巻き掛け半径が変動し、却って、静音性の低下や動力伝達効率の低下を招いてしまうおそれがある。
【０００８】
本発明の目的の一つは、上記のような課題に鑑み創案されたもので、ガイドロッドの変形を抑制することができるようにした、変速機構を提供することである。
なお、この目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本発明の他の目的として位置づけることができる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）上記の目的を達成するために、本発明の変速機構は、動力が入力又は出力される回転軸と、前記回転軸に対して径方向に可動に支持された複数のピニオンスプロケット及び複数のガイドロッドと、前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドを前記回転軸の軸心から等距離を維持させながら前記径方向に同期させて移動させる移動機構とを有する複合スプロケットを二組と、前記二組の複合スプロケットに巻き掛けられたチェーンとを備え、前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの何れをも囲み且つ前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの何れにも接する円の半径である接円半径の変更によって変速比を変更する変速機構であって、前記複数のピニオンスプロケット及び前記複数のガイドロッドの軸方向における両端部にそれぞれ設けられ、少なくとも前記複数のガイドロッドの軸方向両端部を支持する一対の第一支持部材と、前記一対の第一支持部材の間に設けられ、少なくとも前記複数のガイドロッドの軸方向中間部を支持する第二支持部材と、を備えることを特徴としている。
【００１０】
（２）前記第二支持部材は支持ディスクを有し、前記支持ディスクには、前記ガイドロッドが移動する径方向に延在し、挿通される前記ガイドロッドの外周面に摺接する側壁を有するガイド溝が形成されることが好ましい。
（３）前記支持ディスクは、前記軸方向に並んで複数設けられることが好ましい。
（４）前記ピニオンスプロケットは、前記軸方向に並んで複数設けられた歯車を有し、前記チェーンは、前記歯車のそれぞれに掛け回されて複数設けられ、前記歯車及び前記チェーンの軸方向相互間に前記支持ディスクが設けられることが好ましい。
【００１１】
（５）前記第一支持部材は、固定放射状溝が複数形成され、前記回転軸と一体回転する固定ディスクと、前記固定放射状溝のそれぞれと交差する可動放射状溝が複数形成され、前記固定ディスクに対して同心に配置され且つ相対回転可能な可動ディスクと、を備え、前記固定放射状溝と前記可動放射状溝とが交差する交差箇所に前記複数のピニオンスプロケットの支持軸及び前記複数のガイドロッドが内挿されることが好ましい。
（６）前記支持ディスクは、前記固定ディスク及び前記可動ディスクと同心に配置され、前記固定ディスクの前記固定放射状溝及び前記可動ディスクの前記可動放射状溝のうちの一方は前記径方向に対して傾斜して設けられた放射状溝であって、前記ガイド溝は、前記径方向に対して傾斜した放射状溝と略同様の形状を有し、前記複数のピニオンスプロケットの支持軸及び前記ガイドロッドが挿通された併設放射状溝であることが好ましい。
（７）前記支持ディスクは、前記固定ディスク又は前記可動ディスクに連結されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の変速機構によれば、複数のガイドロッドは、軸方向両端部が第一支持部材によって支持されるのに加えて、軸方向中間部が第二支持部材によって支持されるため、ガイドロッドの変形を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態にかかる変速機構の複合スプロケット及びチェーンに着目した要部を模式的に示す径方向断面図（横断面図）である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる変速機構の複合スプロケット及びチェーンに着目した要部を模式的に示す軸方向断面図（縦断面図）である。
【図３】本発明の一実施形態にかかる変速機構の固定ディスクに着目して示す側面図である。この図３は、図２の矢視Ａ−Ａに対応している。
【図４】本発明の一実施形態にかかる変速機構の可動ディスク，支持ディスクに着目して示す側面図である。この図４は、図２の矢視Ｂ1−Ｂ1（実線で示す），矢視Ｂ2−Ｂ2（一部を二点鎖線で示す）に対応している。
【図５】本発明の一実施形態にかかる変速機構においてピニオンスプロケット等の径方向移動用の固定ディスク及び可動ディスクとこれらによって移動されるピニオンスプロケット及びガイドロッドの各支持軸とを示し、スプロケット移動機構及びロッド移動機構を説明する図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）の順に接円半径が大きくなっている。なお、接円半径が、最小径のものを（ａ）に示し、最大径のものを（ｃ）に示す。
【図６】本発明の一実施形態にかかる変速機構の径方向断面図である。この図６は、図２のＣ−Ｃ矢視断面図である。
【図７】本発明の一実施形態にかかる変速機構の径方向断面図である。この図７は、図２のＤ−Ｄ矢視断面図である。
【図８】本発明の一実施形態にかかる変速機構の第一カム溝及び第二カム溝を拡大して示す要部拡大図である。この図８は、図２のＥ−Ｅ矢視図である。
【図９】本発明の一実施形態にかかる変速機構のチェーン及びこれをガイドするガイドロッドの一部を取り出して模式的に示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明の変速機構にかかる実施の形態を説明する。本実施形態の変速機構は、車両用変速機に用いて好適である。なお、本実施形態では、変速機構における回転軸の軸心あるいはこの軸心に平行な方向を軸方向とし、回転軸の軸心を基準に径方向及び周方向のそれぞれを定める。
【００１５】
〔一実施形態〕
以下、一実施形態にかかる変速機構について説明する。
〔１．構成〕
変速機構は、図１に示すように、二組の複合スプロケット５，５と、これらの複合スプロケット５，５に巻き掛けられたチェーン６とを備えている。なお、複合スプロケット５とは、詳細を後述する複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９が多角形（ここでは二十一角形）の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケットを意味する。
【００１６】
二組の複合スプロケット５，５のうち、一方は、入力側の回転軸１（入力軸）と同心に一体回転する一組の複合スプロケット５（図１では左方に示す）であり、他方は、出力側の回転軸１（出力軸）と同心に一体回転する複合スプロケット５（図１では右方に示す）である。これらの複合スプロケット５，５はそれぞれ同様に構成されているため、下記の説明では、主に入力側の複合スプロケット５に着目し、その構成を説明する。
【００１７】
複合スプロケット５は、回転軸１と、この回転軸１に対して径方向に可動に支持された複数（ここでは三個）のピニオンスプロケット２０及び複数（ここでは十八本）のガイドロッド２９とを有している。三個のピニオンスプロケット２０は、回転軸１の軸心Ｃ1を中心にした円周上において周方向に沿って等間隔に配置され、ピニオンスプロケット２０の相互間にはそれぞれ六本のガイドロッド２９が配置されている。
【００１８】
この変速機構は、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９が多角形の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケットの外径、即ち、複合スプロケット５の外径を変更（拡縮径）することによって変速比を変更するものである。変速比は連続的に変更することができるため、無段変速機構として構成することもできるが、段階的に変更して多段の有段変速機構として構成することもできる。
【００１９】
複合スプロケット５の外径とは、複数のピニオンスプロケット２０の何れをも囲み、且つ、複数のピニオンスプロケット２０の何れにも接する円（接円）の半径（以下、「接円半径」という）に対応するものである。また、複合スプロケット５にはチェーン６が巻き掛けられるため、複合スプロケット５の外径は、複数のピニオンスプロケット２０とチェーン６との接触半径、即ち、複合スプロケット５のピッチ円の半径に対応するものともいえる。
このため、変速機構は、接円半径の変更によって変速比を変更するものといえる。
なお、図１には、入力側の接円半径が最小径であり、出力側の接円半径が最大径のものを示している。
【００２０】
図１には図示省略するが、複合スプロケット５は、複数のピニオンスプロケット２０を移動させるスプロケット移動機構４０Ａと、スプロケット移動機構４０Ａに連動してピニオンスプロケット２０に含まれる自転ピニオンスプロケット２２，２３を自転駆動する機械式自転駆動機構５０と、複数のガイドロッド２９を移動させるロッド移動機構４０Ｂとを備えている（図２，図５〜図７参照）。これらについては、詳細を後述する。
以下、変速機構の構成を、複合スプロケット５及びこれに巻き掛けられるチェーン６の順に説明する。
【００２１】
〔１−１．複合スプロケット〕
以下の複合スプロケット５にかかる構成の説明では、基本的な構成要素として、チェーン６に噛合うピニオンスプロケット２０，チェーン６を案内（ガイド）するガイドロッド２９，回転軸１と一体に回転する固定ディスク（第一支持部材，径方向移動用固定ディスク，自転用固定ディスク）１０，固定ディスク１０に対して相対回転可能に設けられた可動ディスク（第一支持部材）１９，固定ディスク１０と一体に回転する第一回転部１５，可動ディスク１９と一体に回転する第二回転部１６，ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９を支持する支持ディスク（第二支持部材）６０の順に説明する。
その次に、これらの構成要素を作動させる機構類として、相対回転駆動機構３０，スプロケット移動機構４０Ａ，ロッド移動機構４０Ｂ，機械式自転駆動機構５０の順に説明する。
【００２２】
なお、固定ディスク１０，可動ディスク１９，第一回転部１５，第二回転部１６，支持ディスク６０は、回転軸１の軸心Ｃ1と同心に配設されており、ディスク１０，１９，６０における径方向は回転軸１の径方向と一致する。
【００２３】
〔１−１−１．ピニオンスプロケット〕
三個のピニオンスプロケット２０は、それぞれチェーン６と噛合って動力伝達し、回転軸１の軸心Ｃ1周りに公転する。ここでいう「公転」とは、各ピニオンスプロケット２０が、回転軸１の軸心Ｃ1を中心に回転することを意味する。回転軸１が回転すると、この回転に連動して各ピニオンスプロケット２０が公転する。つまり、回転軸１の回転数とピニオンスプロケット２０が公転する回転数とは等しい。なお、図１には、白抜きの矢印で反時計回りの公転方向を示している。
【００２４】
これらのピニオンスプロケット２０は、自転しない一つのピニオンスプロケット（以下、「固定ピニオンスプロケット」という）２１と、この固定ピニオンスプロケット２１を基準に公転の回転位相が進角側及び遅角側のそれぞれに配置され自転可能な二つの自転ピニオンスプロケット２２，２３とから構成されている。なお、以下の説明では、固定ピニオンスプロケット２１を基準に進角側に設けられたピニオンスプロケット（進角側自転ピニオンスプロケット）を第一自転ピニオンスプロケット２２と呼び、遅角側に設けられたピニオンスプロケット（遅角側自転ピニオンスプロケット）を第二自転ピニオンスプロケット２３と呼ぶ。
【００２５】
各ピニオンスプロケット２１，２２，２３は、何れも、その中心に設けられた支持軸（ピニオンスプロケット軸）２１ａ，２２ａ，２３ａに対して結合されている。ここでいう「自転」とは、各自転ピニオンスプロケット２２，２３がその支持軸２２ａ，２３ａの軸心Ｃ3，Ｃ4周りに回転することを意味する。なお、各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａの軸心Ｃ2，Ｃ3，Ｃ4及び回転軸１の軸心Ｃ1は、何れも相互に平行である。
【００２６】
詳細は後述するが、図２に示すように、第一自転ピニオンスプロケット２２の支持軸２２ａは、軸方向両端部２２Ａ（一方の軸方向端部のみに符号を付す）が固定ディスク１０及び可動ディスク１９に支持され、軸方向中間部２２Ｂが支持ディスク６０に支持されている。同様に、固定ピニオンスプロケット２１及び第二自転ピニオンスプロケット２３の各支持軸２１ａ，２３ａは、軸方向両端部が固定ディスク１０及び可動ディスク１９に支持され、軸方向中間部が支持ディスク６０に支持されている。
【００２７】
図１に示すように、固定ピニオンスプロケット２１は、本体部２１ｂとこの本体部２１ｂの外周部全周に形成された歯２１ｃとを有する。同様に、自転ピニオンスプロケット２２，２３は、何れも本体部２２ｂ，２３ｂとこの本体部２２ｂ，２３ｂの外周部全周に突出形成された歯２２ｃ，２３ｃとを有する。
当然ながら、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３に形成される歯の形状寸法及びピッチは同一規格のものとなっている。
【００２８】
図示省略するが、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３において、各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａに対して自転を規制しつつ微小回転（一定範囲内での回転）を許容して動力伝達を実現する位相ズレ許容動力伝達機構が装備されていてもよい。かかる位相ズレ許容動力伝達機構としては、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の内周側に一体回転するように装備されたキー部材と、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａの外周側に形成されてキー部材が回転方向に遊びをもって係合するキー溝と、キー部材がキー溝の回転方向の中立位置に位置するように、キー部材を回転方向の正転と逆転方向との双方から付勢する付勢部材とを備え、回転方向の中立位置に付勢し回転を弾性的に規制するものを用いることができる。
【００２９】
この場合、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の本体部２１ｂ，２２ｂ，２３ｂは、支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａに対して微小な回転が許容されつつ動力伝達することができる。この構成を設けることによって、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３とチェーン６との噛み合い開始位置における両者の微小な位相ズレを吸収して、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３とチェーン６とを円滑に噛み合わせることが可能となる。
【００３０】
詳細は後述するが、第一自転ピニオンスプロケット２２は、図１において、接円半径の拡径時に時計回りに自転し、接円半径の縮径時に反時計回りに自転する。一方、第二自転ピニオンスプロケット２３は、図１において、接円半径の拡径時に反時計回りに自転し、接円半径の縮径時に時計回りに自転する。
なお、第一自転ピニオンスプロケット２２と第二ピニオンスプロケット２３とは、配設箇所及び自転方向が異なるのを除いて同様に構成されるため、ここでは、第一自転ピニオンスプロケット２２に着目して説明する。
【００３１】
なおまた、以下の説明で、固定ピニオンスプロケット２１，第一自転ピニオンスプロケット２２及び第二自転ピニオンスプロケット２３を区別なく用いるときには単にピニオンスプロケット２０と呼び、同様に、支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａについても区別なく用いるときには支持軸２０ａと呼ぶ。この支持軸２０ａにおいて、軸方向両端部を総括して２０Ａと呼び、軸方向中間部を総括して２０Ｂと呼ぶ。
【００３２】
本実施形態では、図２に示すように、ピニオンスプロケット２０は、軸方向に三列の歯車２０ｇ（一箇所のみに符号を付す）を備え、これらの各列の歯車に対応してチェーン６も三本巻き掛けられている。ここでは、ピニオンスプロケット２０の三列の歯車は、スペーサ２０ｓ（一箇所のみに符号を付す）を介して互いに間隔をあけて設けられている。
【００３３】
ピニオンスプロケット２０の歯車の列数は、変速機構の伝達トルクの大きさによるが、二列又は四列以上であってもよいし一列であってもよい。なお、図２は、理解容易のため模式的に示したものであり、同断面に第一自転ピニオンスプロケット２２及び後述する相対回転駆動機構３０を示し、入力側の複合スプロケット５と出力側の複合スプロケット５との間に間隔を設けて示している。
【００３４】
〔１−１−２．ガイドロッド〕
図１に示すように、複数のガイドロッド２９は、チェーン６と回転軸１の軸心Ｃ1との距離の変動（チェーン６の巻き掛け半径の変動）を小さくするように、つまり、回転軸１周りのチェーン６の軌道を可能な限り円軌道に近づけるように、チェーン６をガイドするものである。これらのガイドロッド２９は、その径方向外側の周面に当接するチェーン６の軌道をガイドする。ピニオンスプロケット２１，２２，２３及び各ガイドロッド２９は多角形（略正多角形）の形状をなすので、チェーン６は、その径方向内側のピニオンスプロケット２１，２２，２３及び各ガイドロッド２９に当接しガイドされながら多角形の形状に沿って転動する。
なお、ガイドロッド２９はそれぞれ同様に構成されるため、ここでは一つのガイドロッド２９に着目して説明する。
【００３５】
図１及び図２に示すように、ガイドロッド２９は、ロッド支持軸２９ａ（図１では破線で示す）の外周に円筒状のガイド部材２９ｂが外挿されたものであり、ロッド支持軸２９ａによって支持され、ガイド部材２９ｂの外周面でチェーン６をガイドする。
このガイドロッド２９の軸方向両端部２９Ａ（一方の軸方向端部のみに符号を付す）は、ガイド部材２９ｂからロッド支持軸２９ａが軸方向に突出しており、この突出したロッド支持軸２９ａが固定ディスク１０及び可動ディスク１９に支持される。また、ガイドロッド２９の軸方向中間部２９Ｂは、ガイド支持軸２９ａがガイド部材２９ｂを介して後述する支持ディスク６０に支持される。
【００３６】
なお、ガイドロッド２９の本数は、十八本に限らず、これよりも多くてもよいし少なくてもよい。この場合、ガイドロッド２９は、ピニオンスプロケット２０の相互間（ここでは三箇所）に同数設けられることが好ましい。また、ガイドロッド２９を多く設けるほど複合スプロケット５を真円に近づけ、チェーン６と回転軸１の軸心Ｃ1との距離の変動を小さくすることができる。
【００３７】
しかし、この場合、パーツの増加による製造コストや重量の増加を招くおそれや後述のロッド移動機構４０Ｂの構成に起因してガイドロッド２９自体やガイドロッド２９を支持する部材の剛性や強度の低下を招くおそれがあるため、これらを考慮してガイドロッド２９の本数を設定することが好ましい。
ただし、本変速機構では、ガイドロッド２９の剛性低下に対しては、詳細を後述する支持ディスク６０により対策がなされている。
【００３８】
〔１−１−３．固定ディスク及び可動ディスク〕
固定ディスク１０及び可動ディスク１９は、複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９の軸方向両端部にそれぞれ対を成して設けられているが、ここでは一側に設けられた固定ディスク１０，可動ディスク１９に着目し、その構成を説明する。
なお、図２では、複数のピニオンスプロケット２０及び複数のピニオンスプロケット２９側から軸方向外側に向けて可動ディスク１９，固定ディスク１０の順に配置されたもの例示する。すなわち、ピニオンスプロケット２０及びピニオンスプロケット２９の軸方向外側に可動ディスク１９が隣接するものを例に挙げて説明する。
【００３９】
〔１−１−３−１．固定ディスク〕
固定ディスク１０は、回転軸１と一体に形成されるか、或いは、何れも回転軸１と一体回転するように結合されている。
図３及び図５に示すように、固定ディスク１０には、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３に対応して設けられたスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃと各ガイドロッド２９に対応して設けられたロッド用固定放射状溝１２（一箇所のみに符号を付す）との二種の固定放射状溝が形成されている。なお、図３には、白抜きの矢印で時計回りの公転方向を示している。
【００４０】
スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃには、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが内挿されている。固定ピニオンスプロケット２１に対応するスプロケット用固定放射状溝１１ａは、固定ピニオンスプロケット２１の径方向移動を案内する溝（固定ピニオンスプロケット案内溝）といえ、同様に、第一自転ピニオンスプロケット２２に対応するスプロケット用固定放射状溝１１ｂは、第一自転ピニオンスプロケット２２の径方向移動を案内する溝といえ、第二自転ピニオンスプロケット２３に対応するスプロケット用固定放射状溝１１ｃは、第二自転ピニオンスプロケット２３の径方向移動を案内する溝といえる。このため、これらのスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃは、対応するピニオンスプロケット２１，２２，２３の径方向移動経路に沿っている。
【００４１】
スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃは、配設箇所を除いてそれぞれ同様に構成されている。このため、スプロケット用固定放射状溝１１ａに着目して説明する。
ここでは、スプロケット用固定放射状溝１１ａが固定ディスク１０の径方向θsに沿う直線状に形成されている。
このスプロケット用固定放射状溝１１ａは、固定ピニオンスプロケット２１の支持軸２１ａの外径に対応する溝幅を有する。この溝幅は、支持軸２１ａの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、スプロケット用固定放射状溝１１ａに内挿される支持軸２１ａは、干渉することなくスプロケット用固定放射状溝１１ａに沿って移動可能に構成されている。
【００４２】
また、ロッド用固定放射状溝１２（一箇所のみに符号を付す）には、対応するガイドロッド２９のロッド支持軸２９ａ（一箇所のみに符号を付す）が内挿されている。ロッド用固定放射状溝１２は、それぞれ配設箇所が異なる点を除いては同様に構成されている。
ここでは、上記のスプロケット用固定放射状溝１１ａと同様に、ロッド用固定放射状溝１２が固定ディスク１０の径方向に沿う直線状に形成されている。また、ロッド用固定放射状溝１９ａは、ガイドロッド２９のロッド支持軸２９ａの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、ロッド用固定放射状溝１９ａに内挿される支持軸２９ａは、干渉することなくロッド用固定放射状溝１９ａに沿って移動可能に構成されている。
なお、ロッド用固定放射状溝１２は、ピニオンスプロケット２０（図１参照）が何れの径方向位置にあるときでもピニオンスプロケット２０間にガイドロッド２９が等間隔に位置するように、スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃに合わせて配設される。
【００４３】
〔１−１−３−２．可動ディスク〕
図２に示すように、可動ディスク１９は、ピニオンスプロケット２０を挟んで一側及び他側のそれぞれに設けられる。これらの可動ディスク１９は、連結シャフト１９Ａで互いに連結されている。ここでは、図１に示すように、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３の相互間にそれぞれ連結シャフト１９Ａ（一箇所にのみ符号を付す）が設けられている。これにより、一側の可動ディスク１９と他側の可動ディスク１９とが一体に回転する。
【００４４】
図４及び図５に示すように、可動ディスク１９（図５には破線で示す）には、スプロケット用可動放射状溝１９ａとロッド用可動放射状溝１９ｂ（何れも一箇所のみに符号を付し、図５には破線で示す）との二種の可動放射状溝が形成されている。なお、可動ディスク１９の外形は円形であり、軸方向視で固定ディスク１０の外形（円形）と一致して重合するが、便宜上、図５では固定ディスク１０の外形円よりも可動ディスク１９の外形円を縮小して二点鎖線で示している。なおまた、図４には、白抜きの矢印で時計回りの公転方向を示している。
【００４５】
スプロケット用可動放射状溝１９ａのそれぞれは、上記のスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃのそれぞれに交差して設けられる。スプロケット用可動放射状溝１９ａとスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃとが交差する第一交差箇所ＣＰ1（図５のそれぞれに一箇所のみ符号を付す）には、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが内挿される。
【００４６】
スプロケット用可動放射状溝１９ａは、配設箇所を除いてそれぞれ同様に構成されている。以下の説明では、固定ピニオンスプロケット２１に対応するスプロケット用可動放射状溝１９ａに着目して説明する。
ここでは、スプロケット用可動放射状溝１９ａが外周に向かうに連れて径方向に対して周方向（ここでは公転方向に対して反対方向）に向けて傾斜して設けられている。このスプロケット用可動放射状溝１９ａは、滑らかな曲線状に形成されている。図４に示すように、スプロケット用可動放射状溝１９ａの内周側端部１９１は、この位相に対応する径方向θcに対して傾斜している。
このスプロケット用可動放射状溝１９ａは、スプロケット用固定放射状溝１１ａと同様に、支持軸２１ａの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、スプロケット用可動放射状溝１９ａに内挿される支持軸２１ａは、干渉することなくスプロケット用可動放射状溝１９ａに沿って移動可能に構成されている。
【００４７】
ロッド用可動放射状溝１９ｂは、上述したロッド用固定放射状溝１２と交差して設けられ、これらの交差箇所に各ガイドロッド２９のロッド支持軸２９ａが内挿される。なお、各ロッド用可動放射状溝１９ｂは、配設箇所が異なる点を除いては互いに同様に構成されている。
ここでは、ロッド用可動放射状溝１９ｂがスプロケット用可動放射状溝１９ａと同様に、外周に向かうに連れて径方向に対して周方向（ここでは公転方向に対して反対方向）に向けて傾斜して設けられ、滑らかな曲線状に形成されている。
このロッド用可動放射状溝１９ｂは、ロッド用固定放射状溝１２と同様に、ロッド支持軸２９ａの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、ロッド用可動放射状溝１９ｂに内挿される支持軸１９ｂは、干渉することなくロッド用可動放射状溝１９ｂに沿って移動可能に構成されている。
【００４８】
なお、図４及び図５では、スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃの相互間に六本のロッド用可動放射状溝１９ｂが設けられ、同径方向位置で比較したときに、各ロッド用可動放射状溝１９ｂの径方向に対する傾斜角度が公転方向に向かうに連れて大きくなるものを例示している。ここでは、ロッド用可動放射状溝１９ｂは、ピニオンスプロケット２０（図１参照）が何れの径方向位置にあるときでもピニオンスプロケット２０間にガイドロッド２９が等間隔に位置するように、スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃに合わせて配設されている。
ただし、各ロッド用可動放射状溝１９ｂは、同径方向位置における径方向に対する傾斜角度が互いに等しく設定されていてもよい。
【００４９】
〔１−１−４．第一回転部〕
図２に示すように、第一回転部１５は、固定ディスク１０と一体回転する部分、即ち、回転軸１と一体回転する部分である。ここでは、第一回転部１５が回転軸１の一部に設けられている。この第一回転部１５は、固定ディスク１０及び可動ディスク１９よりも軸方向外側に配設されている。
【００５０】
図２，図７及び図８に示すように、第一回転部１５には、第一カム溝１５ａが設けられている。この第一カム溝１５ａは、回転軸１の軸方向に沿って凹設して設けられている。ここでは、第一カム溝１５ａが回転軸１の軸心Ｃ1と平行に形成されている。図７には、第一カム溝１５ａ（一箇所のみに符号を付す）が周方向に間隔をおいて三箇所に設けられたものを例示するが、第一カム溝１５ａの形成箇所や形成個数は、周囲の構成や要求仕様等に応じて設定すればよく、種々の形状や個数のものを採用することができる。
【００５１】
〔１−１−５．第二回転部〕
図２，図６及び図７に示すように、第二回転部１６は、可動ディスク１９と接続部１７を介して接続されている。なお、図６及び図７には、白抜きの矢印で反時計回りの公転方向を示している。
【００５２】
まず、接続部１７について説明する。
接続部１７は、可動ディスク１９及び第二回転部１６と一体に回転し、固定ディスク１０を覆うように配設されている。この接続部１７は、固定ディスク１０の外周（径方向外側）を覆う軸方向接続部１７ａと、固定ディスク１０の軸方向外側を覆う径方向接続部１７ｂとを有する。
【００５３】
接続部１７においては、可動ディスク１９と第二回転部１６との接続のうち、軸方向成分の離隔分を接続しているのが軸方向接続部１７ａであり、径方向の離隔分を接続しているのが径方向接続部１７ｂである。
軸方向接続部１７ａは、回転軸１の軸心Ｃ1と同心に設けられるとともに軸方向に延びる円筒形状をなしている。この軸方向接続部１７ａは、図２に示すように、軸方向内側が可動ディスク１９の外周端部（外周部）１９ｔに結合され、軸方向外側が次に説明する径方向接続部１７ｂに接続されている。
【００５４】
図２，図６及び図７に示すように、径方向接続部１７ｂは、径方向外側が軸方向接続部１７ａに接続され、径方向内側が第二回転部１６に接続されている。この径方向接続部１７ｂは、回転軸１の軸心Ｃ1と同心に設けられるとともに径方向に延在する円盤から次に説明する肉抜き部１７ｃによって肉抜きされた形状をなしている。
【００５５】
図６及び図７に示すように、径方向接続部１７ｂには、肉抜き部１７ｃが設けられている。この肉抜き部１７ｃは、詳細を後述する機械式自転駆動機構５０のラック５３，５４及びピニオン５１，５２に対応する箇所に形成されている。図６には、三箇所に設けられた扇形の肉抜き部１７ｃが、相互間に径方向接続部１７ｂを挟んで等間隔に設けられたものを例示している。ただし、肉抜き部１７ｃの形状や形成個数は、周囲の構成や要求仕様等に応じて設定すればよく、種々の形状や個数のものを採用することができる。
【００５６】
次に、第二回転部１６について説明する。
図２，図６及び図７に示すように、第二回転部１６は、第一回転部１５の外周（径方向外側）を覆うように設けられ、回転軸１の軸心Ｃ1と同心の円筒形状に形成されている。ここでは、図２に示すように、第二回転部１６が、可動ディスク１９の外周端部１９ｔから内周側にシフトされて軸方向に沿って設けられている。
【００５７】
図２及び図８に示すように、第二回転部１６には、第二カム溝１６ａが設けられている。この第二カム溝１６ａは、第一カム溝１５ａの外周に隣接して設けられ、また、第一カム溝１５ａと交差するとともに回転軸１に沿って設けられている。なお、第二カム溝１６ａは、回転軸１の軸方向に交差するように設けられている。
なお、図７には、第二カム溝１６ａ（一箇所にのみ符号を付す）が周方向に間隔をおいて三箇所に設けられたものを例示するが、第二カム溝１６ａの形成箇所や形成個数は、第一カム溝１５ａの形成箇所や形成個数に応じて設定される。
【００５８】
〔１−１−６．支持ディスク〕
支持ディスク６０は、上記の通り、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａ及びガイドロッド２９をそれぞれ支持するものである。
図２に示すように、支持ディスク６０は、複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９を基準に、一対の固定ディスク１０及び可動ディスク１９の間に設けられている。詳細には、軸方向両端部の一側に設けられた固定ディスク１０及び可動ディスク１９と、軸方向両端部の他側に設けられるとともに軸方向一側に設けられた各ディスク１０，１９と対を成す固定ディスク１０及び可動ディスク１９との間に設けられている。
【００５９】
また、支持ディスク６０は、軸方向に並んで複数設けられている。詳細に言えば、支持ディスク６０は、ピニオンスプロケット２０において並設された歯車２０ｇ及びこれらにそれぞれ掛け回されたチェーン５の軸方向相互間にそれぞれ設けられている。つまり、ここでは二つの支持ディスク６０が設けられている。
なお、支持ディスク６０は、各歯車２０ｇに対して離隔して（間隔を有して）設けられるとともに、各歯車２０ｇに掛け回されるチェーン６に対しても離隔して設けられている。つまり、支持ディスク６０は、軸方向に隣接するチェーン６の相互間の間隔よりも小さい厚み（軸方向長さ）を有している。このため、支持ディスク６０は、歯車２０ｇやチェーン６と接触することがない。
【００６０】
支持ディスク６０はそれぞれ同様に構成されるため、以下の説明では一つの支持ディスク６０に着目して説明する。
この支持ディスク６０は、複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９に隣接する固定ディスク１０及び可動ディスク１９のうちの一方と一体に回転する。ここでは、可動ディスク１９がピニオンスプロケット２０及びピニオンスプロケット２９の軸方向外側に隣接しているため、支持ディスク６０が可動ディスク１９と一体に回転するように設けられている。具体的には、支持ディスク６０が連結シャフト１９Ａを介して可動ディスク１９に連結され、支持ディスク６０と可動ディスク１９とが一体回転するように結合されている。
【００６１】
この支持ディスク６０には、固定ディスク１０及び可動ディスク１９のうち連結されたディスク（ここでは可動ディスク１９）に形成された放射状溝（ここでは可動放射状溝１９ａ，１９ｂ）と略同様の形状を有する併設放射状溝６０ａ，６０ｂ（図４に二点鎖線で示す）が形成されている。
詳細に言えば、支持ディスク６０には、スプロケット用可動放射状溝１９ａのそれぞれに対応するスプロケット用併設放射状溝６０ａ（一部を二点鎖線で示す）と、ロッド用可動放射状溝１９ｂのそれぞれに対応するロッド用併設放射状溝６０ｂ（一部を二点鎖線で示す）とが形成されている。
【００６２】
なお、支持ディスク６０が固定ディスク１０に連結される構成とした場合、即ち、固定ディスク１０がピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９に対して隣接する場合には、併設放射状溝６０ａ，６０ｂは固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２と略同様の形状に形成される。
なおまた、支持ディスク６０の外形は円形であり、軸方向視で可動ディスク１９の外形（円形）と一致して重合するが、図４では便宜上の支持ディスク６０の外形円を縮小して二点鎖線で示している。
【００６３】
スプロケット用併設放射状溝６０ａには、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａが挿通されている。なお、スプロケット用併設放射状溝６０ａは、配設箇所を除いてそれぞれ同様に構成されている。このため、一つのスプロケット用併設放射状溝６０ａ（ここではスプロケット用可動放射状溝１９ａに対応するもの）に着目して説明する。
このスプロケット用併設放射状溝６０ａは、ピニオンスプロケット２０の各歯車２０ｇの相互間に配設されたスペーサ２０ｓの外径に対応する溝幅を有する。この溝幅は、スペーサ２０ｓの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、スプロケット用併設放射状溝６０ａに挿通される支持軸２１ａは、干渉することなくスプロケット用併設放射状溝６０ａに沿って移動可能に構成されている。
【００６４】
スペーサ２０ｓには、ピニオンスプロケット２０において支持軸２０ａが内挿されている。このため、軸方向視において、スプロケット用併設放射状溝６０ａはスプロケット用可動放射状溝１９ａの外周を囲うように僅かに幅広の形状をもって重畳している。
【００６５】
また、ガイド用併設放射状溝６０ｂには、ガイドロッド２９の支持軸２９ａが挿通されている。なお、ガイド用併設放射状溝６０ｂは、配設箇所を除いてそれぞれ同様に構成されている。このため、一つのガイド用併設放射状溝６０ｂに着目して説明する。
このガイド用併設放射状溝６０ｂは、ガイド部材２９ｂの外径に対応する溝幅を有する。この溝幅は、ガイド部材２９ｂの外径よりも微小に大きく設定されている。このため、ガイド用併設放射状溝６０ｂに挿通されるガイドロッド２９のガイド部材２９ｂは、干渉することなくロッド用併設放射状溝６０ｂに沿って移動可能に構成されている。
【００６６】
なお、ガイド部材２９ｂにはロッド支持軸２９ａが挿通されているため、軸方向視において、ロッド用併設放射状溝６０ｂはロッド用可動放射状溝１９ｂの外周を囲うように僅かに幅広の形状をもって重畳している。
これらの併設放射状溝６０ａ，６０ｂは、可動放射状溝１９ａ，１９ｂと同様に、何れの径方向位置においても径方向に対して傾斜して設けられている。
敷衍して言えば、併設放射状溝６０ａ，６０ｂは、ガイドロッド２９が移動する径方向に延在し、挿通されるガイドロッドの外周面に摺接する側壁を有するガイド溝として機能し、かかるガイド溝が支持ディスク６０に形成されている。
【００６７】
〔１−１−７．相対回転駆動機構〕
相対回転駆動機構３０は、上述した第一回転部１５に設けられた第一カム溝１５ａと第二回転部１６に設けられた第二カム溝１６ａとに加えて、第一カム溝１５ａと第二カム溝１６ａとが交差する第二交差箇所ＣＰ2に配設されたカムローラ９０と、このカムローラ９０を軸方向に移動させるメガネフォーク（スプロケット移動用軸方向移動部材）３５と、このメガネフォーク３５を軸方向に移動させる軸方向移動機構３１とを備えている。
【００６８】
以下、カムローラ９０，メガネフォーク３５，軸方向移動機構３１の順に説明する。
図２及び図７に示すように、カムローラ９０は、円柱状に形成されている。このカムローラ９０は、回転軸１の軸心Ｃ1に直交する方向に沿った軸心を有し、第一カム溝１５ａと第二カム溝１６ａとが交差する第二交差箇所ＣＰ2（何れも一箇所にのみ符号を付す）に挿通されている。このため、カムローラ９０は、回転軸１の回転に連動して回転軸１の軸心Ｃ1を中心に回転する。なお、カムローラ９０の外周には、第一カム溝１５ａ及び第二カム溝１６ａのそれぞれに対応する箇所にベアリングが外嵌されている。
【００６９】
カムローラ９０の一端部９０ａは、第二交差箇所ＣＰ2から径方向外側に突出されて設けられている。
なお、図示省略するが、カムローラ９０は、カム溝１５ａ，１６ａから脱落しないように、適宜の抜け止め加工が施されている。かかる抜け止め加工としては、例えばカムローラ９０の他端部に頭部を設けることや抜け止めピンを追加し、カムローラ９０が軸方向に移動可能であって径方向に移動しないようにすることが挙げられる。
【００７０】
メガネフォーク３５は、二組の複合スプロケット５，５に跨って設けられている。このメガネフォーク３５は、各複合スプロケット５，５に対応して設けられた円環状のカムローラ支持部３５ａ（一側にのみ符号を付す）と、各カムローラ支持部３５ａを連結するブリッジ部３５ｂとを有する。カムローラ支持部３５ａの内周側には、上記の第一回転部１５及び第二回転部１６が配設されている。
なお、メガネフォーク３５は、ディスク１０，１９に対して平行なプレート状の部材であって、チェーン６を基準としたときのディスク１０，１９に対して軸方向外側に並設されている。
【００７１】
カムローラ支持部３５ａには、内周側の全周にわたって溝部３５ｃが凹設されている。
溝部３５ｃは、カムローラ９０の突出長さに対応する深さを有し、カムローラ９０の一端部９０ａを収容している。すなわち、溝部３５ｃは、径方向長さがカムローラ９０の突出長さの円環状空間を有するものといえる。
【００７２】
この溝部３５ｃには、カムローラ９０と転がり接触しうる転動体３５ｄ（一箇所にのみ符号を付す）が設けられている。この転動体３５ｄは、回転軸１の軸心Ｃ1を中心に回転するカムローラ９０が溝部３５ｃの側壁に接触したときにカムローラ９０が軸心周りに回転することを抑制するために設けられている。すなわち、溝部３５ｃの側壁を形成するカムローラ支持部３５ａに、転動体３５ｄが配設されている。ここでは、複数の転動体３５ｄが溝部３５ｃの全周にわたって配設されている。なお、図２及び図７には、転動体３５ｄとしてニードルベアリングを例示するが、これに替えて、ボールベアリングを用いてもよい。
【００７３】
軸方向移動機構３１は、メガネフォーク３５を軸方向に移動するために、モータ３２と、モータ３２の出力軸３２ａの回転運動を直線運動に切り替える運動変換機構３３と、メガネフォーク３５を支持するとともに運動変換機構３３によって直線運動されるフォーク支持部３４とを備えている。なお、モータ３２としては、ステッピングモータを用いることができる。
【００７４】
以下、図２及び図７を参照して、軸方向移動機構３１について、フォーク支持部３４，運動変換機構３３の順に説明する。
フォーク支持部３４は、モータ３２の出力軸３２ａと同心の筒軸を有する円筒状に形成されている。このフォーク支持部３４には、モータ３２の出力軸３２ａが内挿されている。
また、フォーク支持部３４は、内周にモータ３２の出力軸３２ａに形成された雄ネジ部３２ｂに螺合する雌ネジ部３４ａが螺設され、外周にメガネフォーク３５のブリッジ部３５ｂと係合するフォーク溝３４ｂが凹設されている。
【００７５】
フォーク溝３４ｂは、メガネフォーク３５のブリッジ部３５ｂの厚み（軸方向長さ）に対応する幅（軸方向長さ）に形成されている。このフォーク溝３４ｂにはブリッジ部３５ｂの中間部（二つの複合スプロケット５，５の間）が嵌入され、フォーク支持部３４とメガネフォーク３５のブリッジ部３５ｂとが一体に結合される。
【００７６】
運動変換機構３３は、出力軸３２ａの雄ネジ部３２ｂと、フォーク支持部３４の雌ネジ部３４ａとを有する。出力軸３２ａが回転すると、雄ネジ部３２ｂと雌ネジ部３４ａとの螺合によって、雌ネジ部３４ａが形成されたフォーク支持部３４が軸方向に移動される。すなわち、軸方向移動機構３１は、モータ３１の回転運動を運動変換機構３３によって直線運動に変換し、この直線運動でフォーク支持部３４を軸方向に直線運動させる。
上記のメガネフォーク３５，軸方向移動機構３１を含む相対回転駆動機構３０は、ピニオンスプロケット２１，２２，２３から軸方向にシフトして設けられている。
【００７７】
以下、相対回転駆動機構３０による可動ディスク１９の固定ディスク１０に対する相対回転駆動について説明する。
軸方向移動機構３１によってフォーク支持部３４が軸方向に直線運動されると、フォーク支持部３４に結合されたメガネフォーク３５が一体に軸方向に移動し、この移動にともなってカムローラ９０も軸方向に移動される。
【００７８】
第一カム溝１５ａと第二カム溝１６ａとが交差する第二交差箇所ＣＰ2に配設されるカムローラ９０が軸方向に移動されると、第二交差箇所ＣＰ2も軸方向に移動する。第一カム溝１５ａが設けられた第一回転部１５は回転軸１及び固定ディスク１０と一体回転するため、第二交差箇所ＣＰ2が軸方向に移動すると、第一回転部１５に対して第二カム溝１６ａが設けられた第二回転部１６が相対的に回転される。
【００７９】
第二回転部１６は可動ディスク１９と一体回転し、第一回転部１０は固定ディスク１０と一体回転するので、第一回転部１５に対して第二回転部１６が相対回転されると、固定ディスク１０に対して可動ディスク１９が相対的に回転される。
【００８０】
固定ディスク１０に対して可動ディスク１９が相対回転駆動されると、移動機構４０Ａ及び４０Ｂにかかる説明で後述するように、固定ディスク１０に設けられたスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃと可動ディスク１９に設けられたスプロケット用可動放射状溝１９ａとが交差する第一交差箇所ＣＰ1が径方向に移動される。
このように、相対回転駆動機構３０は、軸方向移動機構３１によって可動ディスク１９を固定ディスク１０に対して相対回転駆動して、第一交差箇所ＣＰ1を径方向に移動させる。
【００８１】
〔１−１−８．スプロケット移動機構及びロッド移動機構〕
次に、図２及び図５を参照して、スプロケット移動機構４０Ａ及びロッド移動機構４０Ｂを説明する。
スプロケット移動機構４０Ａは、複数のピニオンスプロケット２０を移動対象とし、また、ロッド移動機構４０Ｂは、複数のガイドロッド２９を移動対象としている。
これらの移動機構４０Ａ，４０Ｂは、各移動対象（複数のピニオンスプロケット２０，複数のガイドロッド２９）を回転軸１の軸心Ｃ1から等距離を維持させながら径方向に同期して移動させるものである。
【００８２】
スプロケット移動機構４０Ａは、ピニオンスプロケット２１，２２，２３のそれぞれに設けられた支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが内挿されるスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃが形成された固定ディスク１０と、スプロケット用可動放射状溝１９ａが形成された可動ディスク１９と、相対回転駆動機構３０（図２及び図７参照）とから構成されている。
【００８３】
また、ロッド移動機構４０Ｂは、ロッド支持軸２９ａが内挿されるロッド用固定放射状溝１２が形成された固定ディスク１０と、ロッド用可動放射状溝１９ｂが形成された可動ディスク１９と、相対回転駆動機構３０とから構成されている。
このように、それぞれの移動機構４０Ａ，４０Ｂの構成は、各移動対象の支持軸が異なるだけで、その他の構成は同様である。
【００８４】
次に、図５（ａ）〜図５（ｃ）を参照して、移動機構４０Ａ及び４０Ｂによる移動を説明する。
図５（ａ）は、放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１９ａにおけるピニオンスプロケット２１，２２，２３（図１及び図２等参照）の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａと放射状溝１２，１９ｂにおけるロッド支持軸２９ａとが回転軸１の軸心Ｃ1から最も近い位置に位置するものを示す。この場合、相対回転駆動機構３０（図２参照）により可動ディスク１９の回転位相を固定ディスク１０に対して変更すると、図５（ｂ），図５（ｃ）の順に、スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃとスプロケット用可動放射状溝１９ａとが交差する第一交差箇所ＣＰ1と、ロッド用固定放射状溝１２とロッド用可動放射状溝１９ｂとの交差箇所とが、回転軸１の軸心Ｃ1から遠ざかる。すなわち、これらの交差箇所に支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａ，２９ａを支持されたピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９は、回転軸１の軸心Ｃ1から等距離を維持しながら径方向に同期して移動される。
【００８５】
一方、相対回転駆動機構３０によって可動ディスク１９の回転位相の変更方向を上記の方向と反対にすれば、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９は回転軸１の軸心Ｃ1に近づく。
スプロケット移動機構４０Ａによりピニオンスプロケット２０が移動されると、ピニオンスプロケット２０の相互間の距離が変わることにより、チェーン６に対してピニオンスプロケット２０の位相ズレが発生してしまう。そこで、かかる位相ズレを解消するために、機械式自転駆動機構５０が装備されている。
【００８６】
〔１−１−９．機械式自転駆動機構〕
次に、図２及び図６を参照して、機械式自転駆動機構５０を説明する。ここでは、機械式自転駆動機構５０がピニオンスプロケット２０を挟んで対称に構成されるため、一側（図２の上方側）の構成に着目して説明する。
機械式自転駆動機構５０は、上記したように、自転ピニオンスプロケット２２，２３を回転させ、チェーン６に対するピニオンスプロケット２０間の位相ズレを解消するように自転ピニオンスプロケット２２，２３をスプロケット移動機構４０Ａと連動して機械的に自転駆動するものである。言い換えれば、機械式自転駆動機構５０は、スプロケット移動機構４０Ａによる複数のピニオンスプロケット２０の径方向移動に伴って、チェーン６に対する複数のピニオンスプロケット２０の位相ズレを解消するように自転ピニオンスプロケット２２，２３をスプロケット移動機構４０Ａと連動して自転駆動するものである。
ただし、機械式自転駆動機構５０は、径方向移動時の固定ピニオンスプロケット２１を自転させない構成も有している。
【００８７】
まず、機械式自転駆動機構５０について、固定ピニオンスプロケット２１（図１参照）を自転させないための構成を説明する。
図６に示すように、固定ピニオンスプロケット２１の支持軸２１ａは、固定ディスク１０のスプロケット用固定放射状溝１１ａに挿通されている。この支持軸２１ａには、案内部材５９が一体的に結合されている。
【００８８】
案内部材５９は、スプロケット用固定放射状溝１１ａに内挿されて径方向に案内される。この案内部材５９は、径方向の所定長さにわたってスプロケット用固定放射状溝１１ａに接触するように対応する形状に形成されている。このため、固定ピニオンスプロケット２１を自転させるような回転力が作用したときには、案内部材５９は、スプロケット用固定放射状溝１１ａに対して回転力を伝達するとともに、この回転力の反作用（抗力）で固定ピニオンスプロケット２１を固定するものといえる。すなわち、案内部材５９は、スプロケット用固定放射状溝１１ａにおいて径方向に摺動可能であって回り止め機能を有する形状に形成されている。なお、ここでいう所定長さとは、固定ピニオンスプロケット２１を自転させるような回転力の抗力が確保可能な長さである。
【００８９】
図６では、スプロケット用固定放射状溝１１ａが径方向に長手方向を有する矩形状に形成されており、この矩形状よりも小さい矩形状に形成された案内部材５９を例示している。
また、スプロケット用固定放射状溝１１ａの内壁に接する案内部材５９の側壁、特に案内部材５９の四隅に、ベアリングを装着すれば、案内部材５９のよりスムーズな摺動を確保することができる。
【００９０】
次に、機械式自転駆動機構５０について、自転ピニオンスプロケット２２，２３を自転駆動するための構成について説明する。
機械式自転駆動機構５０は、自転ピニオンスプロケット２２，２３の支持軸２２ａ，２３ａのそれぞれと一体回転するように固設されたピニオン５１，５２と、ピニオン５１，５２のそれぞれに対応して噛合するように設けられたラック５３，５４と、を有する。
【００９１】
ピニオン５１，５２は、自転ピニオンスプロケット２２，２３の各支持軸２２ａ，２３ａにおける軸方向両端部にそれぞれ設けられている。かかるピニオン５１，５２にそれぞれ対応するラック５３，５４は、スプロケット用固定放射状溝１１ｂ，１１ｃの延在方向に沿って固設されている。
【００９２】
なお、以下の説明では、第一自転ピニオンスプロケット２２のピニオン（進角側ピニオン）５１を第一ピニオン５１と呼び、この第一ピニオン５１と噛合するラック（進角側ラック）５３を第一ラック５３と呼んで区別する。同様に、第二ピニオンスプロケット２３のピニオン（遅角側ピニオン）５２を第二ピニオン５２と呼び、この第二ピニオン５２と噛合するラック（遅角側ラック）５４を第二ラック５４と呼ぶ。
【００９３】
図６に示すように、第一ラック５３は、第一ピニオン５１に対して公転方向基準で遅角側に配置される。逆に、第二ラック５４は、第二ピニオン５２に対して公転方向基準で進角側に配置される。このため、ピニオン５１，５２及びラック５３，５４は、ピニオン５１，５２が拡径方向又は縮径方向に移動されると、ピニオン５１，５２はこれに噛合するラック５３，５４によって互いに逆方向に回転されるように配設されている。
【００９４】
すなわち、機械式自転駆動機構５０は、スプロケット移動機構４０Ａにより移動されたピニオンスプロケット２０の径方向位置に応じて、自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転にかかる回転位相を設定するものである。つまり、機械式自転駆動機構５０によって、ピニオンスプロケット２０の径方向位置と自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転にかかる回転位相とは一対一の対応関係となる。
このように、機械式自転駆動機構５０は、固定ピニオンスプロケット２１が自転しないように案内し、自転ピニオンスプロケット２２，２３が自転するように案内する。
【００９５】
なお、ピニオン５１，５２に対するラック５３，５４の位置関係が異なる点を除いては、第一ピニオン５１と第二ピニオン５２とは同様に構成され、また、第一ラック５３と第二ラック５４とは同様に構成されている。
なおまた、第一自転ピニオンスプロケット２２には、前述の位相ズレ許容動力伝達機構に代えて、その支持軸２２ａと第一ピニオン５１との間に皿ばねが介装されていてもよい。この皿ばねによれば、支持軸２２ａと第一ピニオン５１との微小な回転を許容しつつ相対回転を規制することで、変速比の変更中に発生しうる第一自転ピニオンスプロケット２２とチェーン６との噛合時のショック（衝撃）を吸収する。この皿ばねは、固定ピニオンスプロケット２１及び第二自転ピニオンスプロケット２３のそれぞれにも同様に備えられていてもよい。
【００９６】
〔１−２．チェーン〕
次に、チェーン６について説明する。
図９に示すように、ガイドロッド２９にガイドされるチェーン６は、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３の歯車の列数（ここでは三列）に対応する本数が設けられている。ここでは、第一チェーン６Ａ，第二チェーン６Ｂ及び第三チェーン６Ｃの三本が設けられている。
【００９７】
これらのチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、動力伝達方向に位相をずらすように互いにピッチをずらしてピニオンオンスプロケット２０に巻き掛けられている。ここでは、１／３ピッチだけ互いのピッチをずらしている。これに対応して、各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃに噛合するピニオンスプロケット２０の各歯２１ｃ，２２ｃ，２３ｃ（以下、これらを区別せずに示すときには「歯２０ｃ」という）の位相もずらして配置されている。
なお、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、配設ピッチ以外は同様に構成される。
【００９８】
また、変速機構の伝達トルクによっては二本又は四本以上のチェーン６が用いられるが、この場合には「１／チェーンの本数」ピッチだけ各チェーンのピッチをずらして設けられるのが好ましい。
【００９９】
〔２．作用及び効果〕
本発明の一実施形態にかかる変速機構は、上述のように構成されるため、以下のような作用及び効果を得ることができる。
複数のピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及び複数のガイドロッド２９は、軸方向両端部２０Ａ，２９Ａが固定ディスク１０及び可動ディスク１９に支持されるのに加えて、軸方向中間部２０Ｂ，２９Ｂが支持ディスク６０によって支持されるため、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の変形を抑制することができる。
【０１００】
複合スプロケット５にかかる多角形の頂点の数、即ち、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の数を増やすには、互いの干渉を回避するためにピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の支持軸２０ａ，２９ａを細くすることが必要となり、これにより支持軸２０ａ，２９ａの剛性が更に低下して変形しやすくなるおそれがある。しかしながら、本変速機構のディスク１０，１９，６５によって支持軸２０ａ，２９ａの変形が抑制されるため、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９並びにこれらの各支持軸２０ａ，２９ａの数を増大させることができる。
【０１０１】
特に、複合スプロケット５にかかる多角形の頂点の数を増やす場合には、歯車２０ｇを有するピニオンスプロケット２０よりもガイドロッド２９の数を増やす方が効果的である。しかしながら、ガイドロッド２９の数を増やすと、ガイドロッド２９どうしの干渉を回避するためにガイドロッド２９を細くすることが必要となり、ガイドロッド２９を細くすると剛性が更に低下し、ガイドロッド２９が更に変形しやすくなるおそれがある。しかしながら、本変速機構のディスク１０，１９，６５によってガイドロッドの変形を抑制することができる。延いては、チェーン６の巻き掛け半径の変動を抑制し、静音性や動力伝達効率を向上させることができる。
【０１０２】
併設放射状溝６０ａ，６０ｂは、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９が移動する径方向に延在し、挿通されるピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９にそれぞれの外周面から摺接する側壁を有するガイド溝として機能するため、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の径方向移動を妨げることなく、その軸方向中間部２０Ｂ，２９Ｂを確実に支持して、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の変形を抑制することができる。
ここでは、併設放射状溝６０ａ，６０ｂが可動放射状溝１９ａ，１９ｂと同様に径方向に対して傾斜して設けられているため、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９を変形させようとする力が径方向あるいは周方向に作用したとしても、かかる力の一成分を併設放射状溝６０ａ，６０ｂの側壁に作用させることができ、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９の変形を抑制することができる。
【０１０３】
支持ディスク６０が軸方向に並んで複数設けられているため、各支持ディスク６０は、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９を変形させる力が作用した際にその力を軸方向に分散して受け止めることができ、効果的にピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９の変形を抑制することができる。
具体的には、ピニオンスプロケット２０において並設された歯車２０ｇ及びこれらにそれぞれ掛け回されたチェーン５の軸方向相互間に支持ディスク６０が設けられているため、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９がこれらを変形させようとする力が作用する軸方向位置の近傍で支持ディスク６０に支持され、変形が効果的に抑制される。
【０１０４】
従来の構造では、支持される軸方向両端部から支持されていない軸方向中間点に向かうに連れて、変形量が大きくなる傾向を有するが、本変速機構によれば、従来であれば変形量の大きくなるおそれのある軸方向中間点近傍においてピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９を支持することができ、効果的に変形を抑制することができる。
また、ピニオンスプロケット２０が軸方向に並んで複数設けられた歯車２０ｇを有し、これらの歯車２０ｇのそれぞれに掛け回された複数のチェーン６が設けられるため、本変速機構において伝達されるトルクを各チェーン６及び各歯車２０ｇで分担することができる。延いては、耐久性を向上させることができ、許容可能な伝達トルクの上限を向上（増大）させることができる。
【０１０５】
固定ディスク１０に形成された固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２のそれぞれと可動ディスク１９に形成された可動放射状溝１９ａ，１９ｂのそれぞれとが交差する第一交差箇所ＣＰ1には、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の各支持軸２０ａ，２９ａが内挿されているため、移動機構４０Ａ，４０Ｂの相対回転駆動機構３０により可動ディスク１９を固定ディスク１０に対して相対回転駆動して第一交差箇所ＣＰ1を径方向に移動させることで、各支持軸２０ａ，２９ａを介してピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９を軸心Ｃ1から等距離を維持させながら径方向に同期して移動させることができ、変速機構の変速比を変更することができる。
【０１０６】
ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の軸方向外側に隣接している可動ディスク１９と支持ディスク６０とは一体に回転し、また、支持ディスク６０の併設放射状溝６０ａ，６０ｂは、軸方向視で可動ディスク１９の可動放射状溝１９ａ，１９ｂと重畳する。つまり、併設放射状溝６０ａ，６０ｂは可動放射状溝１９ａ，１９ｂと略同様の形状を有するため、移動機構４０Ａ，４０Ｂによるピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の軸方向移動を阻害することなく、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９の変形を抑制することができる。
【０１０７】
支持ディスク６０は、可動ディスク１９に連結されているため、ピニオンスプロケット２０の支持軸２０ａ及びガイドロッド２９の支持剛性を確実に確保することができる。
さらに、本変速機構は、二組の複合スプロケット５，５に跨って設けられるメガネフォーク３５を有する相対回転駆動機構３０を有するため、複合スプロケット５，５を機械的に連動させることができる。
【０１０８】
スプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃが径方向に沿う直線状に形成されているため、複合スプロケット５，５によってトルク伝達されるときに、回転軸１と回転動力を入出力する固定ディスク１０において各ピニオンスプロケット２１，２２，２３の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａを通して作用する反力（ここでは「トルク反力」という）を、周方向に沿ってスプロケット用固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃの壁部に作用させることができ、トルク反力によるピニオンスプロケット２１，２２，２３の径方向への移動を抑制することができる。
また、固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２が直線状に形成されているため、形成が容易であり、製造コストの上昇を抑制することができる。
【０１０９】
〔その他〕
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。上述した一実施形態の各構成は、必要に応じて取捨選択することができ、適宜組み合わせてもよい。
上述の一実施形態では、固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２が固定ディスク１０の径方向に沿って設けられるものを説明したが、少なくとも可動放射状溝１９ａ，１９ｂが可動ディスク１９の径方向に傾斜して設けられるとともに固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２に交差して設けられていればよい。このため、例えば、可動放射状溝が直線状に形成されていてもよいし、また、固定放射状溝が固定ディスクの径方向に対して傾斜して設けられていてもよい。
【０１１０】
ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の軸方向外側に隣接して固定ディスク１０が設けられていてもよい。この場合、支持ディスク６０は、軸方向視で固定放射状溝と重畳する併設放射状溝を有する。例えば、固定放射状溝が径方向に沿って設けられていれば、同様の形状を有する併設放射状溝の側壁に周方向に作用する力を作用させることができる。
【０１１１】
また、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の軸方向外側に隣接するディスクが固定ディスク１０であるか可動ディスク１９であるかに拘らず、支持ディスク６０の併設放射状溝６０ａ，６０ｂが、固定ディスク１０の固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２及び可動ディスク１９の可動放射状溝１９ａ，１９ｂのうち径方向に対して傾斜して設けられた放射状溝と略同様の形状を有するように構成してもよい。この場合、併設放射状溝６０ａ，６０ｂと略同様の形状をなす放射状溝（固定放射状溝１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１２又は可動放射状溝１９ａ，１９ｂ）が形成されたディスク（固定ディスク１０又は可動ディスク１９）に支持ディスク６０が連結されることが好ましい。
このように、少なくとも、併設放射状溝６０ａ，６０ｂは、ガイドロッド２９が移動する径方向に延在し、挿通されるガイドロッド２９の外周面に摺接する側壁を有するガイド溝として機能し、かかるガイド溝が支持ディスク６０に形成されていればよい。この場合、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９を径方向に移動させる機構は上述のものに限られず、他の機構類を用いてもよいことは言うまでもない。
【０１１２】
また、ガイドロッド２９のガイド部材２９ｂは省略してもよい。つまり、ガイドロッド２９がロッド支持軸２９ａから構成されてもよい。この場合、ロッド用併設放射状溝６０ｂはロッド支持軸２９ａ（ガイドロッド２９）の外径よりも微小に大きい溝幅を有し、ロッド支持軸２９ａが干渉することなくロッド用併設放射状溝６０ｂを移動可能に構成される。同様に、ピニオンスプロケット２０の歯車２０ｇの相互間に介装されたスペーサを省略し、支持軸２０ａに歯車２０ｇが結合されていてもよい。この場合、スプロケット用併設放射状溝６０ａは、支持軸２０ａよりも微小に大きな溝幅を有し、支持軸２０ａが干渉することなくスプロケット用併設放射状溝６０ａを移動可能に構成される。かかる構成では、支持軸２０ａ，２９ａは、ガイド部材２９ｂ及びスペーサ２０ｓを備えるものよりも変形しやすくなるおそれがあるものの、この変形を支持ディスク６０によって抑制することができる。
【０１１３】
例えば、ピニオンスプロケット２０が複数列の歯車２０ｇを有する場合には、これらの歯車２０ｇの相互間の少なくとも何れかに支持ディスク６０が設けられてもよい。また、歯車２０ｇとピニオンスプロケット２０及びピニオンスプロケット２９の軸方向外側に隣接している固定ディスク１０及び可動ディスク１９の一方との間に支持ディスク６０が設けられていてもよい。更に言えば、支持ディスク６０は少なくとも一枚設けられていればよい。
【０１１４】
また、支持ディスク６０は、少なくともガイドロッド２９を支持すればよい。例えば、支持ディスク６０において、上述のスプロケット用併設放射状溝６０ａよりも溝幅の大きいスプロケット用併設放射状溝を形成して、ピニオンスプロケット２０が支持ディスク６０によって支持されない構成としてもよい。この場合、軽量化を図ることができ、スプロケット用併設放射状溝の形成精度を確保する必要がなく、形成コストの低減に寄与しうる。
【符号の説明】
【０１１５】
１    回転軸
５    複合スプロケット
６    チェーン
１０    固定ディスク（第一支持部材，径方向移動用固定ディスク，自転用固定ディスク）
１１ａ，１１ｂ，１１ｃ    スプロケット用固定放射状溝（固定ピニオンスプロケット案内溝）
１２    ロッド用固定放射状溝
１５    第一回転部
１５ａ    第一カム溝
１６    第二回転部
１６ａ    第二カム溝
１７    接続部
１７ａ    軸方向接続部
１７ｂ    径方向接続部
１７ｃ    肉抜き部
１９    可動ディスク（第一支持部材，径方向移動用可動ディスク）
１９ａ    スプロケット用可動放射状溝
１９ｉ    内周部
１９ｂ    ロッド用可動放射状溝
１９Ａ    連結シャフト
２０    ピニオンスプロケット
２１      固定ピニオンスプロケット
２２    第一自転ピニオンスプロケット（進角側自転ピニオンスプロケット）
２３    第二自転ピニオンスプロケット（遅角側自転ピニオンスプロケット）
２０ａ，２１ａ，２２ａ，２３ａ    支持軸
２０ｇ    歯車
２０ｓ    スペーサ
２２Ａ（２０Ａ）    軸方向端部
２２Ｂ（２０Ｂ）    軸方向中間部
２９    ガイドロッド
２９Ａ    軸方向端部
２９Ｂ    軸方向中間部
２９ａ    ロッド支持軸
２９ｂ    ガイド部材
３０    相対回転駆動機構
３１    軸方向移動機構
３２    モータ
３３    運動変換機構
３４    フォーク支持部
３５    メガネフォーク（スプロケット移動用軸方向移動部材）
４０Ａ    スプロケット移動機構
４０Ｂ    ロッド移動機構
５０    機械式自転駆動機構
５１    第一ピニオン（進角側ピニオン）
５２    第二ピニオン（遅角側ピニオン）
５３    第一ラック（進角側ラック）
５４    第二ラック（遅角側ラック）
５９    案内部材
６０    支持ディスク（第二支持部材）
６０ａ    スプロケット用併設放射状溝（ガイド溝）
６０ｂ    ロッド用併設放射状溝（ガイド溝）
９０    カムローラ
９０ａ    一端部
Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3，Ｃ4  軸心
ＣＰ1    第一交差箇所
ＣＰ2    第二交差箇所
θS，θC    径方向
【図１】
2015224705.tif 000003
【図２】
2015224705.tif 000004
【図３】
2015224705.tif 000005
【図４】
2015224705.tif 000006
【図５】
2015224705.tif 000007
【図６】
2015224705.tif 000008
【図７】
2015224705.tif 000009
【図８】
2015224705.tif 000010
【図９】
2015224705.tif 000011