(57)【要約】【課題】新規の溶血毒阻害用組成物を提供すること。特に、より阻害活性が強く、またより阻害スペクトルが広い溶血毒阻害用組成物を提供すること。【解決手段】一般式（１）で表されるインドロキノリン誘導体又はその塩を含有する溶血毒阻害用組成物。2015030710.tif 000023【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）：
【化１】
2015030710.tif 000020
［一般式（１）中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示し、
Ｒ８は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルをを１個以上有する基を示し、
部分構造（ａ）：
【化２】
2015030710.tif 000021
は、式（ａ１）：ＮＨ−Ｃ＝Ｃ−Ｃ＝Ｏ  （ａ１）、又は一般式（ａ２）：Ｎ＝Ｃ−Ｃ＝Ｃ−ＮＨＲ９  （ａ２）｛一般式（ａ２）中、Ｒ９は、水素、又は置換基を示す。｝で表される構造を示し、
Ｙは、ＮＨ、又はＯを示す。］
で表される化合物又はその塩を含有する溶血毒阻害用組成物。
【請求項２】
前記Ｒ９が、一般式（２）：−Ｒ１０−Ｑ  （２）
［一般式（２）中、
Ｒ１０は、単結合、炭素数が１〜１５のアルキレン基、又は炭素数が１〜１２のヘテロアルキレン基を示し、
Ｑは、置換されていてもよいアリール基又はヘテロアリール基を示す。］
で表される基である、請求項１に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項３】
前記Ｑが、一般式（３）、（４）、又は（５）：
【化３】
2015030710.tif 000022
［一般式（３）中、
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５、は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３を示し（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）、
一般式（４）中、
Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３を示し（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）、
一般式（５）中、
Ｒ１’、Ｒ２’、Ｒ３’、Ｒ４’、Ｒ５’、Ｒ６’、及びＲ７’は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示し、
Ｒ８’は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルを有する基を示し、
Ｙ’は、ＮＨ、又はＯを示す。］
で表される基である、請求項２に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項４】
前記溶血毒がβポア形成毒素である、請求項１〜３のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項５】
前記溶血毒がスタフィロコッカス属菌、エロモナス属菌、バシラス属菌、クロストリジウム属菌、及びリステリア属菌からなる群から選択される少なくとも１種の細菌由来の溶血毒である、請求項１〜４のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項６】
前記溶血毒がスタフィロコッカス属菌由来の溶血毒である、請求項１〜５のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項７】
前記ＹがＯである、請求項６に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項８】
前記部分構造（ａ）が、式（ａ１）で表される構造である、請求項６又は７に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項９】
前記溶血毒がエロモナス属菌由来の溶血毒である、請求項１〜５のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項１０】
前記ＹがＮＨである、請求項９に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項１１】
前記部分構造（ａ）が、一般式（ａ２）で表される構造である、請求項９又は１０に記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項１２】
細菌感染症の予防又は治療用である、請求項１〜１１のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【請求項１３】
前記細菌感染症が、胃腸炎、皮膚炎、肺炎、乳腺炎、角膜炎、及び敗血症からなる群より選択される少なくとも１種である、請求項１２に記載の溶血毒阻害用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インドロキノリン誘導体を含む溶血毒阻害用組成物、及び細菌感染症の予防及び治療用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近代においては、細菌感染症の治療又は予防方法は抗菌薬を用いる方法が主流である。これまでに多種多様な抗菌薬が開発され用いられてきたが、抗菌薬のターゲットは、主に細胞膜合成機能、細胞膜機能、及び蛋白質合成機能等といった、細菌の生存において不可欠な生理機能である。したがって、抗菌薬を用いる方法は、病気の原因となる細菌の生育や生存を阻害することによって細菌感染症の治療を図るというものである。
【０００３】
しかし、生育や生存を阻害するという極めて強いストレスを与えることになる抗菌薬は、薬剤耐性菌の蔓延、更には複数の抗菌薬に対して耐性を獲得した多剤耐性菌の出現を引き起こしてきた。このような薬剤耐性菌、特に多剤耐性菌の出現は、院内感染症の難治化、及び深刻化を引き起こし、大きな社会問題となっている。例えば、代表的な多剤耐性菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)に対して、バンコマイシン(グリコペプチド系抗生物質 1955年)の他に、テイコプラニン(グリコペプチド系抗生物質1988年)、アルベカシン(アミノグリコシド系抗生物質1990年)、リネゾリド(オキサゾリジノン系抗生物質 2000年)といった抗菌薬が開発されてきたものの、すでにバンコマイシンに対して耐性を獲得した腸球菌が現れ、社会問題化している。このように、新規抗菌薬の開発とそれに対する耐性菌の出現はいたちごっこの様相を呈している。
【０００４】
このような中、近年では、細菌感染症治療に向けて、新たな試み・戦略が提案されている。それは、細菌感染症の原因となる原因菌の生育や生存を抑えるのではなく、細菌が産生する病原因子の働きを抑えることによって、細菌感染症の治療や予防を図るという抗病原性戦略(anti-virulence strategy/therapy)である。病原菌の侵入から細菌感染症の発症までには、様々な病原因子が関与する。これらの病原因子の働きを抑える事は細菌感染症の予防及び治療につながると考えられる。
【０００５】
この抗病原性戦略の利点の一つは、細菌が抗病原性薬に対して耐性を獲得しにくい点である。前述したように、抗菌薬は細菌の生育や生存を阻害し排除するため、細菌はそれらストレスを克服しようと耐性を獲得すると考えられる。一方、抗病原性戦略では、細菌の生死には影響を与えないため、細菌に対するストレスが低い。したがって、細菌は抗病原性薬に対して積極的に耐性を獲得するとは考えにくい。
【０００６】
もう一つの利点は、宿主の常在細菌叢への影響が無い点である。抗菌薬を用いると、常在細菌叢を構成する病原菌以外の細菌に対しても抗菌作用を発揮し、常在細菌叢の構成細菌のバランスを崩してしまう。その結果、通常であれば増殖しないような細菌が過剰に増殖し、日和見感染症(菌交代症)を引き起こしてしまう可能性がある。一方、抗病原性戦略では、細菌の生死には影響を与えないため、常在細菌叢への影響は無い、若しくは少ないと予想される。
【０００７】
病原因子としては、例えば溶血毒が知られている。これは、細胞膜に膜孔を形成することにより、細胞膜の内容物を流出させる作用を有している。溶血毒は、胃腸炎、皮膚炎、肺炎、乳腺炎、角膜炎、及び敗血症等の多くの細菌感染症の病原因子であることが報告されている（非特許文献1〜7）。したがって、溶血毒を阻害することによって、これらの細菌感染症の治療や予防を図ることができると予想される。
【０００８】
一方、これまでに、各種インドロキノリン誘導体が抗がん活性を有する化合物として報告されている（特許文献1、及び非特許文献8〜9）。しかしながら、これらインドロキノリン誘導体が溶血毒に対してどのような作用を発揮するかについては、何ら知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平5-306284号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】The Journal of Infection Diseases, 2012:206(15 July), 292-301
【非特許文献２】Infection and Immunity, Feb. 2007, Vol.75, No.2, p.1040-1044
【非特許文献３】Infection and Immunity, Aug. 1989, Vol.57, No.8, p.2489-2494
【非特許文献４】Infection and Immunity, June. 1994, Vol.62, No.6, p.2478-2482
【非特許文献５】Infection and Immunity, Dec. 1987, Vol.55, No.12, p.3103-3110
【非特許文献６】Microbiol. Immunol., 42(10), 703-714, 1998
【非特許文献７】Infection and Immunity, Sept. 1987, Vol.55, No.9, p.2274-2280
【非特許文献８】Chem. Pharm. Bull. 45(2) 406-411 (1997)
【非特許文献９】Chem. Pharm. Bull. 45(12) 2096-2099 (1997)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、新規の溶血毒阻害用組成物を提供することを目的とする。特に、より阻害活性が強く、またより阻害スペクトルが広い溶血毒阻害用組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者等は鋭意研究を重ねた結果、驚くべきことに、特定の構造を有するインドロキノリン誘導体が、溶血毒に対して優れた阻害活性を発揮することを見出した。また、該インドロキノリン誘導体の一部は、極めて強い阻害活性を発揮することを見出した。さらに、該インドロキノリン誘導体であれば、多様な種類の溶血毒に対して阻害作用を発揮し得ることをも見出した。これらの知見に基づいてさらに研究を進めた結果、本発明が完成した。
【００１３】
即ち、本発明は、下記の態様を包含する。
【００１４】
項１．
一般式（１）：
【００１５】
【化１】
2015030710.tif 000002
【００１６】
［一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示し、Ｒ８は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルをを１個以上有する基を示し、部分構造（ａ）：
【００１７】
【化２】
2015030710.tif 000003
【００１８】
は、式（ａ１）：ＮＨ−Ｃ＝Ｃ−Ｃ＝Ｏ  （ａ１）、又は一般式（ａ２）：Ｎ＝Ｃ−Ｃ＝Ｃ−ＮＨＲ９  （ａ２）｛一般式（ａ２）中、Ｒ９は、水素、又は置換基を示す。｝で表される構造を示し、Ｙは、ＮＨ、又はＯを示す。］
で表される化合物又はその塩を含有する溶血毒阻害用組成物。
【００１９】
項２．
前記Ｒ９が、一般式（２）：−Ｒ１０−Ｑ  （２）
［一般式（２）中、Ｒ１０は、単結合、炭素数が１〜１５のアルキレン基、又は炭素数が１〜１２のヘテロアルキレン基を示し、Ｑは、置換されていてもよいアリール基又はヘテロアリール基を示す。］
で表される基である、項１に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２０】
項３．
前記Ｑが、一般式（３）、（４）、又は（５）：
【００２１】
【化３】
2015030710.tif 000004
【００２２】
［一般式（３）中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５、は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３を示し（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）、一般式（４）中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３を示し（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）、一般式（５）中、Ｒ１’、Ｒ２’、Ｒ３’、Ｒ４’、Ｒ５’、Ｒ６’、及びＲ７’は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示し、Ｒ８’は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルを有する基を示し、Ｙ’は、ＮＨ、又はＯを示す。］
で表される基である、項２に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２３】
項４．
前記溶血毒がβポア形成毒素である、項１〜３のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２４】
項５．
前記溶血毒がスタフィロコッカス属菌、エロモナス属菌、バシラス属菌、クロストリジウム属菌、及びリステリア属菌からなる群から選択される少なくとも１種の細菌由来の溶血毒である、項１〜４のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２５】
項６．
前記溶血毒がスタフィロコッカス属菌由来の溶血毒である、項１〜５のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２６】
項７．
前記ＹがＯである、項６に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２７】
項８．
前記部分構造（ａ）が、式（ａ１）で表される構造である、項６又は７に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２８】
項９．
前記溶血毒がエロモナス属菌由来の溶血毒である、項１〜５のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【００２９】
項１０．
前記ＹがＮＨである、項９に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００３０】
項１１．
前記部分構造（ａ）が、一般式（ａ２）で表される構造である、項９又は１０に記載の溶血毒阻害用組成物。
【００３１】
項１２．
細菌感染症の予防又は治療用である、項１〜１１のいずれかに記載の溶血毒阻害用組成物。
【００３２】
項１３．
前記細菌感染症が、胃腸炎、皮膚炎、肺炎、乳腺炎、角膜炎、及び敗血症からなる群より選択される少なくとも１種である、項１２に記載の溶血毒阻害用組成物。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によれば、新規の溶血毒阻害用組成物を提供することができる。本発明の溶血毒阻害用組成物は、哺乳類細胞に対する毒性が少なく、効率的に細菌由来の溶血毒を阻害することができるため、溶血毒が原因である細菌感染症の予防及び治療に有用である。さらに、種々の細菌由来の溶血毒に対しても阻害活性を発揮できるため、多様な細菌感染症の予防及び治療に有用である。また、細菌の生育阻害作用がほとんど無いか、或いは極めて低いため、耐性菌が出現するリスクも低く抑えることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】試験例4の結果、すなわち、細胞培養上清の溶血活性が被検化合物の存在下で何％残存しているか（残存活性）を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
本発明は、一般式（１）：
【００３６】
【化４】
2015030710.tif 000005
【００３７】
で表される化合物又はその塩を含有する溶血毒阻害用組成物に関する。
【００３８】
一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示す。低級アルキル基は、一般式（１）で表される化合物又はその塩が溶血毒阻害作用を発揮できる限り特に限定されない。低級アルキル基は、例えば炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルキル基であることができる。低級アルキル基の炭素数は、好ましくは１〜３、より好ましくは１〜２、さらに好ましくは１であることができる。炭素数１〜４のアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、又はｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられる。
【００３９】
好ましい一態様としては、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は全て水素であることができる。また、別の好ましい一態様としては、Ｒ１及び／又はＲ３が低級アルキル基であり、且つＲ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７が水素であることができる。
【００４０】
一般式（１）中、Ｒ８は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルを１個以上有する基を示す。ここで、「親水性基」とは、水溶性の性質を有する官能基である限り特に限定されない。親水性基としては、例えば、水酸基、カルボキシル基、チオール基、リン酸基、アミノ基、カルバモイル基、及びスルホ基等が挙げられる。また「親水性基のエステル」とは、親水性基がエステル化されてなる基であり、この限りにおいて特に限定されない。親水性基のエステルとしては、例えば親水性基が炭素数１〜６のアルコールでエステル化されてなる基、好ましくは一般式（６）：−ＣＯ−Ｏ−Ｒ２４  （６）（但し、Ｒ２４は炭素数１〜６の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す）で表される基が挙げられる。「親水性基若しくはそのエステルを１個以上有する基」とは、親水性基又は親水性基のエステルを１個以上分子内に有している基であり、且つ一般式（１）で表される化合物又はその塩が溶血毒阻害作用を発揮できる限り特に限定されない。親水性基若しくはそのエステルを１個以上有する基としては、例えば、親水性基若しくはそのエステルで置換された、直鎖状又は分枝状のアルキル基（該アルキル基の主鎖上の−ＣＨ２−は、−ＮＨ−、−ＣＯ−、又は−Ｓ−で置き換えられていてもよい）が挙げられる。該アルキル基の炭素数は、例えば１〜１０、好ましくは１〜８、より好ましくは１〜６であることができる。
【００４１】
好ましい一態様としては、Ｒ８は水素であることができる。また、細菌の生育阻害作用がより低い（すなわち耐性菌の出現をより抑えることができる）という観点から、Ｒ８の好ましい一態様は、親水性基若しくはそのエステルを有する基であることができる。
【００４２】
一般式（１）中、Ｙは、ＮＨ、又はＯを示す。
【００４３】
スタフィロコッカス属菌由来の溶血毒に対してより強い阻害活性を発揮できるという観点から、Ｙの好ましい一態様は、Ｏであることができる。エロモナス属菌由来の溶血毒に対してより強い阻害活性を発揮できるという観点から、Ｙの好ましい一態様は、ＮＨであることができる。
【００４４】
一般式（１）中、部分構造（ａ）：
【００４５】
【化５】
2015030710.tif 000006
【００４６】
は、式（ａ１）：ＮＨ−Ｃ＝Ｃ−Ｃ＝Ｏ  （ａ１）、又は一般式（ａ２）：Ｎ＝Ｃ−Ｃ＝Ｃ−ＮＨＲ９  （ａ２）で表される構造を示す。なお、一般式（１）で表される化合物には、部分構造（ａ）についての互変異性体も包含される。
【００４７】
スタフィロコッカス属菌由来の溶血毒に対してより強い阻害活性を発揮できるという観点、又は細菌の生育阻害作用をより低くできる（すなわち耐性菌の出現をより抑えることができる）という観点から、部分構造（ａ）の好ましい一態様は、式（ａ１）で表される構造であることができる。エロモナス属菌由来の溶血毒に対してより強い阻害活性を発揮するという観点から、部分構造（ａ）の好ましい一態様は、一般式（ａ２）で表される構造であることができる。
【００４８】
一般式（ａ２）中、Ｒ９は、水素、又は置換基を示す。Ｒ９で示される置換基は、一般式（１）で表される化合物又はその塩が溶血毒阻害作用を発揮できる限り特に限定されない。例えば、Ｒ９で示される置換基としては、置換されていてもよい炭化水素基（該炭化水素基の上の炭素原子は、ヘテロ原子（好ましくは窒素原子）で置き換えられていてもよい）が挙げられる。該炭化水素基の炭素数は、例えば１〜４０、好ましくは１〜２５、より好ましくは１〜１５であることができる。
【００４９】
Ｒ９で示される置換基の好ましい一態様としては、一般式（２）：−Ｒ１０−Ｑ  （２）で表される基が挙げられる。
【００５０】
一般式（２）中、Ｒ１０は、単結合、炭素数が１〜１５の直鎖状又は分枝状のアルキレン基、又は炭素数が１〜１２の直鎖状又は分枝状のヘテロアルキレン基を示す。アルキレン基及びヘテロアルキレン基は、好ましくは直鎖状であることができる。アルキレン基の炭素数は、好ましくは１〜１２であることができる。ヘテロアルキレン基上のヘテロ原子は、好ましくは窒素原子であることができる。ヘテロアルキレン基の炭素数は、好ましくは１〜１０であることができる。
【００５１】
好ましい一態様としては、Ｒ１０は単結合であることができる。
【００５２】
一般式（２）中、Ｑは、置換されていてもよいアリール基又はヘテロアリール基を示す。
【００５３】
Ｑで示されるアリール基は、一般式（１）で表される化合物又はその塩が溶血毒阻害作用を発揮できる限り特に限定されない。Ｑで示されるアリール基としては、例えば、炭素数１〜２０のアリール基が挙げられる。該アリール基の炭素数は、好ましくは１〜１５であることができ、より好ましくは１〜１０であることができる。該アリール基の具体例としては、フェニル基、オリゴアリール基（ナフチル基、アントリル基等）、ビフェニル基、ターフェニル基、ピレニル基、フェナンスレニル基、フルオレニル基等が挙げられる。
【００５４】
Ｑで示されるヘテロアリール基は、一般式（１）で表される化合物又はその塩が溶血毒阻害作用を発揮できる限り特に限定されない。Ｑで示されるヘテロアリール基としては、例えば、環員数１〜２０のヘテロアリール基が挙げられる。該ヘテロアリール基の環員数は、好ましくは１〜１５であることができ、より好ましくは１〜１０であることができる。該へテロアリール基の具体例としては、フリル基、チエニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、シラシクロペンタジエニル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、アクリジニル基、キノリル基、キノキサロイル基、フェナンスロリル基、ベンゾチエニル基、ベンゾチアゾリル基、インドリル基、カルバゾリル基、ピリジル基、ピロリル基、ベンゾオキサゾリル基、ピリミジル基、イミダゾリル基等が挙げられる。
【００５５】
アリール基又はヘテロアリール基の置換基としては、例えば低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）等が挙げられる。
【００５６】
Ｑは好ましくは、一般式（３）、（４）、又は（５）：
【００５７】
【化６】
2015030710.tif 000007
【００５８】
で表される基である。これらの中でも、スタフィロコッカス属菌由来の溶血毒に対してより強い阻害活性を発揮するという観点からは、一般式（４）で表される基が好ましい。
【００５９】
一般式（３）中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５、は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）を示す。
【００６０】
一般式（４）中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２は同一又は異なって、水素、低級アルキル基、低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３（但し、Ｒ２３は低級アルキル基を示す）を示す。
【００６１】
一般式（３）又は（４）における低級アルキル基としては、例えば炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルキル基であることができる。低級アルキル基の炭素数は、好ましくは１〜３、より好ましくは１〜２、さらに好ましくは１であることができる。炭素数１〜４のアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、又はｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられる。
【００６２】
一般式（３）又は（４）における低級アルコキシ基としては、例えば炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルコキシ基であることができる。低級アルコキシ基の炭素数は、好ましくは１〜３、より好ましくは１〜２、さらに好ましくは１であることができる。炭素数１〜４のアルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基等が挙げられる。
【００６３】
一般式（３）で表される基の好ましい一態様としては、Ｒ１１、Ｒ１２、及びＲ１４が水素であり、且つＲ１３、及びＲ１５が水素以外の置換基であることができる。より好ましい一態様としては、Ｒ１１、Ｒ１２、及びＲ１４が水素であり、Ｒ１３が低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３であり、且つＲ１５が低級アルコキシ基であることができる。さらに好ましい一態様としては、Ｒ１１、Ｒ１２、及びＲ１４が水素であり、Ｒ１３が−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されている）、又は−ＳＯ２−Ｒ２３であり、且つＲ１５が低級アルコキシ基であることができる。
【００６４】
一般式（４）で表される基の好ましい一態様としては、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２が水素であり、且つＲ１８が水素以外の置換基であることができる。より好ましい一態様としては、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２が水素であり、且つＲ１８が低級アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、スルホ基、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されていてもよい）、スルホ基、又は−ＳＯ２−Ｒ２３であることができる。さらに好ましい一態様としては、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、及びＲ２２が水素であり、且つＲ１８が−ＣＯ−ＯＲ２３、アミノ基（当該アミノ基は、低級アルキル基、カルボキシル基、−ＣＯ−ＯＲ２３、若しくは−ＳＯ２−Ｒ２３で置換されている）、又は−ＳＯ２−Ｒ２３であることができる。
【００６５】
一般式（５）中、Ｒ１’、Ｒ２’、Ｒ３’、Ｒ４’、Ｒ５’、Ｒ６’、及びＲ７’は、同一又は異なって、水素、又は低級アルキル基を示す。Ｒ１’、Ｒ２’、Ｒ３’、Ｒ４’、Ｒ５’、Ｒ６’、及びＲ７’の態様及び好ましい態様については、一般式（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７と同様であることができる。
【００６６】
一般式（５）中、Ｒ８’は、水素、又は親水性基若しくはそのエステルを有する基を示す。Ｒ８’の態様及び好ましい態様については、一般式（１）におけるＲ８と同様であることができる。
【００６７】
一般式（５）中、Ｙ’は、ＮＨ、又はＯを示す。Ｙ’の態様及び好ましい態様については、一般式（１）におけるＹと同様であることができる。
【００６８】
一般式（１）で表される化合物の塩としては、薬学的に許容される塩であればいずれでもよい。酸性塩の例として、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、メタンスルホン酸塩、及びパラトルエンスルホン酸塩等が挙げられる。また、塩基性塩の例として、ナトリウム、及びカリウムなどのアルカリ金属塩、並びにカルシウム塩、及びマグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩等が挙げられる。
【００６９】
一般式（１）で表される化合物又はその塩としては、これらの溶媒和物も含まれる。溶媒和物としては、一般式（１）で表される化合物又はその塩と、薬学的に許容される溶媒との溶媒和物である限り特に限定されない。薬学的に許容される溶媒としては、例えば水、エタノール、グリセロール、及び酢酸等が挙げられる。
【００７０】
一般式（１）で表される化合物は、公知の製造方法に従って製造することができる。例えば、特許文献1、非特許文献8、及び非特許文献9等に記載の合成方法に従って製造することができる。
【００７１】
一般式（１）で表される化合物の内、ＹがＮＨであり、且つ部分構造（ａ）が式（ａ１）で表される構造である化合物（化合物I）は、例えば下記反応（i）に従って製造することができ、ＹがＯであり、且つ部分構造（ａ）が式（ａ１）で表される構造である化合物（化合物II）は、例えば下記反応（ii）に従って製造することができ、部分構造（ａ）が一般式（ａ２）で表される構造である化合物（化合物III）は、例えば下記反応（iii）に従って製造することができる。
【００７２】
【化７】
2015030710.tif 000008
【００７３】
[式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、及びＹは前記に同じである]。
【００７４】
反応（i）及（ii）:化合物Ia又は化合物IIaをポリリン酸中で反応させることにより化合物I又は化合物IIが生成する。
【００７５】
反応（iii）：化合物IIIaとPOCl3とを反応することにより化合物IIIbが得られる。さらに化合物IIIbを適当な溶媒中で化合物IIIc又はその塩酸塩と反応させることにより、化合物IIIが生成する。
【００７６】
溶媒、反応温度、及び反応時間等の反応条件は、例えば特許文献1、非特許文献8、及び非特許文献9に記載の条件と同様の条件を採用することができる。また、反応終了後の反応液から一般式（１）で表される化合物を単離及び精製する手段も公知の方法（分液、蒸留、クロマトグラフィー、再結晶等）を採用できる。
【００７７】
本発明の溶血毒阻害用組成物は、適用対象の溶血毒の種類を問わず、多様な溶血毒を阻害することができる。適用対象の溶血毒としては、例えばβポア形成毒素が挙げられる。これは、細胞膜上にβシートで構成されるポアを形成する毒素であり、スタフィロコッカス属菌、エロモナス属菌、バシラス属菌、クロストリジウム属菌、及びリステリア属菌等の多様な細菌が産生することが知られている。βポア形成毒素は、由来する細菌の種類によってアミノ酸配列が異なるが、その構造は非常に類似することが報告されている。一般式（１）で表される化合物はアミノ酸配列が異なるβポア形成毒素に対しても阻害効果を発揮するため、βポア形成毒素の特定のアミノ酸配列ではなく、共通する構造に対して作用を発揮していると考えられる。したがって、一般式（１）で表される化合物を含有する本発明の溶血毒阻害用組成物によれば、多様なβポア形成毒素を阻害できる。
【００７８】
適用対象の溶血毒としては、より高い阻害効果を発揮し得るという観点から、好ましくはスタフィロコッカス属菌、エロモナス属菌、バシラス属菌、クロストリジウム属菌、及びリステリア属菌からなる群から選択される少なくとも１種の細菌由来の溶血毒が挙げられ、より好ましくはスタフィロコッカス属菌、及び／又はエロモナス属菌由来の溶血毒が挙げられ、さらに好ましくは黄色ブドウ球菌、及び又はAeromonas. sobria由来の溶血毒が挙げられる。
【００７９】
適用対象となる具体的な溶血毒は、上記細菌が産生するものであれば特に限定されない。例えば、α-hemolysin、Aerolysin、Aerolysin-like hemolysin（ALH）、Protective antigen（PA）、及びCholesterol-dependent cytolysins（CDCs）等が挙げられる。
【００８０】
本発明の溶血毒阻害用組成物の使用用途及び態様は、溶血毒の阻害を目的とするものであれば特に限定されない。例えば、溶血毒は、細菌感染症の病原因子であることから、本発明の溶血毒阻害用組成物は、細菌感染症の予防又は治療用にも用いることができる。その他にも、生化学試薬として用いることもできる。
【００８１】
適用対象となる細菌感染症は、溶血毒が病原因子である限り特に限定されない。例えば、胃腸炎（特に下痢等）、皮膚炎、肺炎、乳腺炎、角膜炎、及び敗血症等が挙げられる。
【００８２】
本発明の溶血毒阻害用組成物は、一般式（１）で表される化合物又はその塩そのものであってもよいし、上記のような使用用途及び態様に応じて、添加剤を含有していてもよい。添加剤としては、例えば基剤、担体、溶剤、分散剤、乳化剤、緩衝剤、安定剤、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、増粘剤、保湿剤、着色料、香料、キレート剤、防錆剤、金属防食剤、消泡剤、防錆剤、極圧添加剤、金属防食剤、消泡剤、染料等が挙げられる。使用目的に応じて、これらの添加剤のうち、薬学的に許容される成分、香粧品学的に許容される成分を選択して使用することが好ましい。本発明の溶血毒阻害用組成物は、使用目的に応じて、慣用の方法により適切な形態（錠剤、丸剤、散剤、液剤、注射剤、懸濁剤、乳剤、粉末剤、顆粒剤、カプセル剤等）に調製して使用することができる。
【００８３】
本発明の溶血毒阻害用組成物中の一般式（１）で表される化合物又はその塩の含有量は、溶血毒阻害作用が発揮される限りにおいて特に限定されるものではない。例えば、0.000001重量％以上、好ましくは0.000002〜1重量％、より好ましくは0.000005〜0.5重量％、更に好ましくは0.00002〜0.1重量％であることができる。
【００８４】
本発明の溶血毒阻害用組成物を医薬目的で使用する場合、又は医薬組成物に配合して使用する場合、投与方法や投与量等は、剤形、投与対象の年齢・体重などにより適宜選択される。
【実施例】
【００８５】
以下に、実施例に基づいて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。
【００８６】
合成例1：化合物2-1の合成
【００８７】
【化８】
2015030710.tif 000009
【００８８】
化合物2-1a（6.00 g, 21.1 mmol）をポリリン酸（250 g）と混合し、該混合物を110℃で1.5時間撹拌することにより反応させた。反応物を氷水中に注ぎ、さらに該氷水中に水酸化カリウムを添加した。氷水中に生じた沈澱を回収し、水で洗浄後、乾燥した。
＜化合物2-1＞1H-NMR(CD3OD) δ: 2.56 (3H*1/2, s, 8-CH3), 3.02 (3H*1/2, s, 6-CH3), 7.00-8.51 (7H, m)。
【００８９】
合成例2〜4：化合物1-1、1-2、及び2-2の合成
【００９０】
【化９】
2015030710.tif 000010
【００９１】
【化１０】
2015030710.tif 000011
【００９２】
合成例1の化合物2-1aに代えて、化合物1-1の合成には化合物1-1aを、化合物1-2の合成には化合物1-2aを、化合物2-2の合成には化合物2-2aを用いて、合成例1と同様に合成した。
＜化合物1-1＞1H-NMR(CD3OD) δ: 2.54 (3H*5/6, s, 8-CH3), 3.00 (3H*1/6, s, 6-CH3), 7.27-8.67 (7H, m)
＜化合物1-2＞1H-NMR(CD3OD) δ: 2.54 (3H*5/6, s, 8-CH3), 3.00 (3H*1/6, s, 6-CH3), 7.27-8.67 (7H, m)
＜化合物2-2＞1H-NMR(CD3OD) δ: 2.56 (3H*1/2, s, 8-CH3), 3.02 (3H*1/2, s, 6-CH3), 7.00-8.51 (7H, m)。
【００９３】
合成例5：化合物6の合成
【００９４】
【化１１】
2015030710.tif 000012
【００９５】
化合物2-1と同様に合成した化合物6a（7.00 g）をPOCl3（70 ml）と混合し、該混合物を1.5時間還流することにより反応させた。余分なPOCl3を取り除いた反応物を氷水中に注いだ。氷水中に生じた沈澱をろ過により回収し、水で洗浄した。該沈殿物を、CH3CN（5 ml）、及び飽和KHCO3水溶液と混合し、室温下で3時間撹拌した。該混合物中に生じた沈澱をろ過により回収し、水で洗浄した。該沈殿物をカラムクロマトグラフィー（SiO2, AcOEt: hexane = 1:1）により精製し、化合物6b（2.56 g, 45 %）を得た。化合物6b（500 mg, 1.87 mmol）及び化合物6cの塩酸塩（567 mg, 2.24 mmol）を、2-エトキシエタノール（6.0 ml）中で混合し、該混合物を3時間還流することにより反応させた。反応物を氷水中に注ぎ、さらに該氷水中に飽和KHCO3水溶液、及びメタノール（2 ml）し、室温下で2時間撹拌した。生じた沈澱をろ過により回収し、水で洗浄した。該沈殿物をカラムクロマトグラフィー（SiO2, AcOEt: hexane = 1:2）により精製し、化合物6（0.345 g, 41 %）を得た。
＜化合物6＞1H-NMR(DMSO-d6) δ: 2.46 (3H, s), 3.08 (3H, s), 3.77 (3H, s), 6.81-8.92 (10H, m)。
【００９６】
合成例6〜10：化合物3〜5及び7〜8の合成
【００９７】
【化１２】
2015030710.tif 000013
【００９８】
【化１３】
2015030710.tif 000014
【００９９】
合成例5の化合物6cに代えて、化合物3の合成には化合物3cを、化合物4の合成には化合物4cを、化合物5の合成には化合物5cを、化合物7の合成には化合物7cを、化合物8の合成には化合物8cを用いて、さらに化合物7の合成には合成例5の化合物6aに代えて化合物7aを用いて、合成例5と同様に合成した。
＜化合物3＞1H-NMR(DMSO-d6) δ: 3.12 (3H, s), 7.20-9.80 (14H, m)
＜化合物4＞1H-NMR(DMSO-d6) δ: 3.12 (3H, s), 7.36-8.66 (14H, m)
＜化合物5＞1H-NMR(CF3COOD) δ: 2.36 (3H, s), 3.87 (3H, s), 7.14-8.54 (8H, m)
＜化合物7＞1H-NMR(CDCl3) δ: 1.37 (9H, s), 1.54 (9H, s), 2.16-2.60 (4H, m), 2.93 (3H, s), 3.95 (3H,s), 4.99 (1H, m), 6.52-8.79 (11H, s)
＜化合物8＞1H-NMR(DMSO-d6) δ: 1.79 (4H, bs), 2.30 (4H, bs), 3.00 (4H, bs), 3.15 (4H, bs), 4.31 (4H, bs), 7.33-8.90 (8H, m)。
【０１００】
試験例1：溶血毒阻害活性の評価
溶血毒の溶血活性（各化合物の非存在下の場合を100％）が、各化合物の存在下で何％残存するか（溶血毒残存活性）を測定し、該測定値に基づいて、化合物1-1〜8の溶血毒阻害活性を評価した。具体的には次のように行った。
【０１０１】
＜各種溶液の調製＞
1％血球液：
羊赤血球（羊保存血、日本生物材料センター）を1 ％（v/v）になるように、緩衝液（10 mM Tris HCl (pH 7.4)/0.9 % NaCl）に溶解して調製した。
溶血毒溶液：
溶血毒として、A. veronii biovar. sobriaが産生するAerolysin-like hemolysin（ALH）、又はS. aureusが産生するα-hemolysinを用いた。ALH（Microbiology and Immunology, 42(10), 703-714, 1998に記載の方法で調製）を0.06μg/98μlになるように緩衝液に溶解して、ALH溶液を調製した。一方で、α-hemolysin（Sigma, No.H9395）を1μg/98μlになるように緩衝液に溶解して、α-hemolysin溶液を調製した。
化合物溶液：
化合物1-1と化合物1-2との当量混合物（以下、単に「化合物1」と示すこともある）、化合物2-1と化合物2-2との当量混合物（以下、単に「化合物2」と示すこともある）、及び化合物3〜8のいずれかを、100μg/ml、200μg/ml、500μg/ml、又は2500μg/ml、になるようにDMSOに溶解して、化合物溶液を調製した。
【０１０２】
＜溶血毒残存活性の測定＞
1％血球液（100μl）、溶血毒溶液（98μl）、及び化合物溶液（2μl）を96ウェルプレートのウェル中で混合し、反応溶液を調製し、該反応溶液を37℃で1時間反応させた。反応後、96ウェルプレートを1200 gで5分間遠心して、血球を沈澱させた。上清100μlを新しい96ウェルプレートに移し、540 nmの波長光に対する吸光度を測定した。これと平行して、反応溶液に代えて、溶血毒及び被検化合物を含まないコントロール溶液1、被検化合物を含まないコントロール溶液2、及び溶血毒を含まないコントロール溶液3についても、同様の操作を行い、吸光度を測定した。測定された吸光度から、下記式によって、被検化合物の存在下における溶血毒残存活性を求めた。該値が低いほど（0に近いほど）、被検化合物の溶血毒阻害活性が高いことを示す。結果を表1及び2に示す。
【０１０３】
【数１】
2015030710.tif 000015
【０１０４】
【表１】
2015030710.tif 000016
【０１０５】
【表２】
2015030710.tif 000017
【０１０６】
＜結果＞
表1及び2中、「化合物濃度」は、反応溶液又はコントロール溶液中の化合物濃度を表す。表1及び2より、化合物1〜8はいずれもALH及びα-hemolysinに対して阻害活性を発揮することが示された。化合物1以外は、25 μg/mlの濃度になるように添加すると、ALHの溶血活性を完全に抑制できることが示された。化合物4、5、及び8は、5 μg/mlの濃度でもALHの溶血活性を10%以下にまで抑制できることが示された。一方、α-hemolysinに対しては、化合物1及び2は、25 μg/mlの濃度になるように添加すると、α-hemolysinの溶血活性を完全に抑制できることが示された。化合物4及び7は、25 μg/mlの濃度になるように添加すると、α-hemolysinの溶血活性を10%以下にまで抑制できることが示された。これらの中でも、化合物1は、2μg/mlという非常に低濃度でも、α-hemolysinの溶血活性を10%以下にまで抑制できることが示された。なお、α-hemolysin及びALHは、アミノ酸配列が異なるものの、類似した三次元構造を有することが知られている。したがって、これら2つの溶血毒に対する阻害活性を発揮する化合物1〜8は、α-hemolysin及びALHと類似した三次元構造を有する溶血毒に対しても、阻害活性を発揮し得ることが示唆された。
【０１０７】
試験例2：細菌に対する生育阻害作用の評価
化合物1〜8の各細菌に対する最少生育阻止濃度を測定した。具体的には、次のように行った。各化合物をミューラーヒントン培地 (Difco) (培地1Lあたりの組成 ; beef extract powder 2.0 g、Acid digest casein 17.5 g、Soluble starch 1.5 g)で2倍ずつ希釈した希釈系列を作成し、各培地100μlに約10000 CFU/well（96ウェルプレート）となるように被検菌を植菌した。植菌後、37℃で24時間静置した後、培地の懸濁の有無を評価した。培地の懸濁が無い（菌の生育が認められない）最小の濃度を最小生育阻止濃度（MIC）とした。結果を表3に示す。
【０１０８】
【表３】
2015030710.tif 000018
【０１０９】
＜結果＞
表3より、化合物1〜8のMICは、表1及び2ににおいて溶血毒阻害活性を発揮することが示されている濃度（2〜25μg/ml）よりも高い濃度であった。このことから、化合物1〜8を用いることにより、耐性菌を生じさせること無く、溶血毒を阻害できることが示唆された。
【０１１０】
試験例3：細胞毒性の評価
化合物1〜8に曝露した場合の細胞生存率を測定することにより、これらの化合物の細胞毒性を評価した。具体的には、定法に従って培養したHela細胞（ヒト子宮頚癌由来細胞）又はCHO細胞（チャイニーズハムスター卵巣由来細胞）の培養液中に、化合物1〜8のいずれかを添加し、添加から24時間培養後の細胞生存数をMTTアッセイによって測定し、該測定数に基づいて細胞生存率を求めた。結果を表4に示す。
【０１１１】
【表４】
2015030710.tif 000019
【０１１２】
＜結果＞
表4より、表1及び2において溶血毒阻害活性を発揮することが示されている濃度（5又は25μg/ml）において、顕著な細胞毒性は見られなかった。
【０１１３】
試験例4：細菌培養上清の溶血活性に対する阻害活性の評価
エロモナス属菌野生株の培養上清の溶血活性に対する阻害活性を評価した。具体的には次のように行った。
【０１１４】
＜培養上清の調製＞
各株を普通ブイヨン培地で37℃、6時間振とう培養し、培養を遠心分離して、培養上清を回収した。培養上清の溶血活性を試験例1の方法に従って測定し、同測定方法で100%溶血を生じる培養上清量を求めた。該培養上清量は、A. sobria357株、A. hydrophila 405株、A. hydrophila 436株の培養上清では3.125μL/ reaction (200μL)で、A. sobria 116株、A. hydrophila 406株では 6.25μL/ reaction (200μL)で、A. sobria 288株、A. sobria 118株、A. hydrophila 407株では12.5μL/ reaction (200μL)で、A. sobria 124株では25μL/ reaction (200μL)であった。
【０１１５】
＜培養上清溶液の調製＞
培養上清を、100%溶血を生じる培養上清量/98μlとなるように緩衝液と混合して、培養上清溶液を調製した。
【０１１６】
＜残存活性の測定＞
試験例1の溶血毒溶液に代えて培養上清溶液を用いる以外は、試験例1と同様に測定した。結果を図1に示す。
【０１１７】
＜結果＞
図1より、化合物1〜8は培養上清の溶血活性に対しても阻害活性を発揮することが示された。
【図１】
2015030710.tif 000024