(57)【要約】【課題】ブラインドをとおしての透視性及び日射に対する新しい調整機能が得られるブラインドを提供する。【解決手段】ブラインド１０は、透明調光体１を備え、透明調光体は透明基材２と、透明基材の少なくとも一方の面に形成された凹凸面２ｓと、凹凸面上に凹凸面に沿うように形成された金属膜３とを有し、凹凸面は複数の微小突起４の集合体である微小突起群４Ｇによって形成され、微小突起の平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄａｖｅ≦λｍｉｎである。これにより、凹凸面へ入射する光Ｌの透過率が、入射角αが大きいほど小さくなる入射角依存性を透過率異方性として示すため、入射角が異なる視線や日射に対して異なる透過率を適用できる。【選択図】図１
2015042812.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
透明調光体を備えるブラインドであって、
前記透明調光体は、透明基材と、
前記透明基材の少なくとも一方の面に形成された凹凸面と、
前記凹凸面上に前記凹凸面に沿うように形成された金属膜とを有し、
前記凹凸面は、複数の微小突起の集合体である微小突起群によって形成され、前記微小突起の平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、
Ｄａｖｅ≦λｍｉｎである、
ブラインド。
【請求項２】
請求項１に記載のブラインドが一対の透明板で挟まれる空間内に配置されている、ブラインド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ブラインドに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、窓など建屋の開口部に設置して、屋内に入る太陽からの日射（日光の入射）を調整し、また、屋外から屋内が見えるのを防ぐために、ブラインドが使用されている。ブラインドは複数の長物形状のスラット（羽根とも言う）を配列して備えることで、スラットの傾斜角（以下、スラット角ともいう）を変えれば、屋内への日射の取り込み量を調整でき、また、屋外から屋内が見える外視線を防ぐこともできる（特許文献１、特許文献２）。また、スラット角の調整で、屋内から屋外が見える内視線を確保することもできるし、日射を取り込みつつ屋外から屋内が見える外視線を防ぐこともできる。さらに、垂下したスラットを巻き上げれば、ブラインド全体の開閉を行うこともできる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公昭７−６５０１号公報
【特許文献２】実公昭７−１１６７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ただ、従来のブラインドは、スラットに使用される材料が、金属、木材、樹脂などが主流であり、しかも一般的に不透明な材料が使用されている。このため、従来のブラインドは、ブラインドを垂下した状態では、日射の取り込み量の調整、並びに、ブラインドをとおしての外視線及び内視線に対する透視性の調整について、スラット角を変化させても調整できる範囲におのずと限界があった。
【０００５】
すなわち、本発明の課題は、日射調整と、ブラインドをとおしての屋内と屋外間の透視性調整との関係について、新しい関係の調整機能を有するブラインドを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、本発明では、次の様な構成のブラインドとした。
（１）透明調光体を備えるブラインドであって、
前記透明調光体は、透明基材と、
前記透明基材の少なくとも一方の面に形成された凹凸面と、
前記凹凸面上に前記凹凸面に沿うように形成された金属膜とを有し、
前記凹凸面は、複数の微小突起の集合体である微小突起群によって形成され、前記微小突起の平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、
Ｄａｖｅ≦λｍｉｎである、
ブラインド。
（２）前記（１）のブラインドが一対の透明板で挟まれる空間内に配置されている、ブラインド。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のブラインドによれば、透過率が入射角に依属して異なる透過率異方性を透明調光体が示すため、日射の取り込み調整と、ブラインドをとしての屋内と屋外間の透視性調整との関係について、新しい関係の調整機能が得られる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明によるブラインドの一実施形態として建物開口部に設置された場合を説明する説明図（ａ）と、その透明調光体であるスラットの断面図（ｂ）及び部分拡大断面図（ｃ）。
【図２】平均突起間距離Ｄａｖｅの算出方法を説明する為のドロネー図を示す図。
【図３】透過率異方性として入射角依存性を示すグラフ。
【図４】スラット角の定義を説明する説明図。
【図５】図１とは異なるスラット角のときの調整機能を説明する図。
【図６】本発明によるブラインドの変形形態（透明調光体を透明板間の空間に配置）を説明する断面図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、図面は概念図
であり、説明上の都合に応じて適宜、構成要素の縮尺関係、縦横比等は誇張されていることがある。
【００１０】
《１》用語の定義
ここで、本発明で用いる主要な用語の定義を説明しておく。
【００１１】
「微小突起」における「微小」とは、「微小突起」の平均突起間距離Ｄａｖｅが可視光の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄａｖｅ≦λｍｉｎとなる小ささを意味する。
可視光の波長帯域は個人差、照明条件等にも多少依存するが、通常、３８０〜７８０ｎｍとされ、本発明ではこれにならう。
「入射角」とは、透明調光体において、微小突起４によって形成される「凹凸面２ｓ」の包絡面に対して垂直に光が入射するときをゼロとする。すなわち、「入射角」とは、「凹凸面」の包絡面の垂線（曲面の場合は法線）からの角度である。
「凹凸面」と単に言うときは、本発明においては、特に断りのない限り、凹凸を形成する個々の微小突起４の集合体として形成される微小突起群４Ｇがなす凹凸の面を意味する。尚、凹凸面２ｓの包絡面は別途符号２ｓｅを付して包絡面２ｓｅで表す。
「スラット角β」とは、スラットとして用いられる透明調光体において、配列された複数のスラットが全体としてなす面、換言すると複数のスラットが配列された状態のときにブラインドがなす包絡面に直交し且つ複数のスラットの配列方向に平行となる面で、スラットを切断したときのスラット断面おいて、注目するスラットの凹凸面の包絡面２ｓｅが、複数のスラットの配列方向に直交する方向からなす角度である。さらに、スラット角には正負の定義がある。例えば、複数のスラットの配列方向が地面に垂直な鉛直方向で、それぞれのスラットがその長物形状の延在方向が水平方向で、配列された複数のスラットが全体としてなす面が鉛直面となるとき、この鉛直面に垂直な方向で且つ複数のスラットの配列方向に直交する方向は水平方向であり、水平方向がスラット角の基準となる。そして、スラットの凹凸面の包絡面２ｓｅが天側を向いて水平なとき、スラット角は０°である。スラットの凹凸面の包絡面２ｓｅが地面側を向いた状態と区別するために、本発明においては、ブラインドを隔てて日射側或いはより明るくなるときがある側を凹凸面の包絡面２ｓｅが向いているときをプラスの角度とし、この反対側を向いているときをマイナスの角度とする（後述図４参照）。なお、凹凸面２ｓを両面に有する形態においては、正負の区別はない。
【００１２】
《２》ブラインド
先ず、本発明によるブラインドを、図１に示す一実施形態例を参照して説明する。
【００１３】
図１（ａ）は、本発明によるブラインド１０の一実施形態として、ブラインド１０が建物開口部に設置された場合を説明する説明図であり、図１（ｂ）は、ブラインド１０を構成する透明調光体１であるスラットの断面図、図１（ｃ）は透明調光体１であるスラットの部分拡大断面図である。
【００１４】
本発明によるブラインド１０は、その一構成部材として透明調光体１を備える。本実施形態のブラインド１０は、透明調光体１がスラットとして用いられ、複数の透明調光体１を備える。透明調光体１は長物形状をしており、その延在方向が紙面に垂直な水平方向となっている。図１（ａ）は、ブラインド１０が建物の開口部である窓に設置された状態を示す。同図では、ブラインド１０は、その複数のスラット、すなわち複数の透明調光体１が鉛直方向に配列した状態で降ろされた状態であり、複数の透明調光体１の配列方向が開口部の窓面に平行に、図面上下方向となる鉛直方向に配列している状態である。
【００１５】
透明調光体１は、図１（ｃ）で示すように、透明基材２と、透明基材２の一方の面に形成された凹凸面２ｓと、凹凸面２ｓ上に凹凸面２ｓに沿うように形成された金属膜３とを有する。しかも、凹凸面２ｓは、複数の微小突起４の集合体である微小突起群４Ｇによって形成され、微小突起４の平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄａｖｅ≦λｍｉｎとなっている。
こうした構成の透光性調光体１は、図１（ｂ）で示すように、凹凸面２ｓへ入射する光Ｌの透過率が、入射角αを凹凸面２ｓに対する垂線（より厳密に言うと凹凸面２ｓの包絡面に対する垂線）からの角度と定義したときに、入射角αが大きいほど小さい入射角依存性を示す。つまり、この透明調光体１は、透過率異方性を示す。
一方、本実施形態においては、透明調光体１の他方の面は平坦面となっている。
【００１６】
凹凸面２ｓは、その微小突起４の平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄａｖｅ≦λｍｉｎであることによって、金属膜３が存在しなければ、所謂モスアイ（ｍｏｔｈ  ｅｙｅ）構造により、可視光及び可視光よりも長波長側の赤外光に対して反射防止性を示す。
本発明においては、各微小突起４は凹凸面２ｓと平行な切断面で切断した場合の断面積が、微小突起４の頂部に近づくにつれて減少する形状であることが好ましい。本実施形態においては、このようになっている。
【００１７】
本発明においては、透明基材２は単層から構成されていてもよいが、複層から構成されていてもよい。本実施形態においては、図１（ｃ）の部分拡大断面図で示す如く、透明基材２は、複層から構成されており、基材本体部２ａと、凹凸面２ｓを透明基材２に付与するための凹凸面形成部２ｂとの２層を有する。
【００１８】
本実施形態においては、基材本体部２ａは無色透明なポリカーボネート板であり、凹凸面形成部２ｂは、形成用基材層としての無色透明なポリエチレンテレフタレートフィルムの片面に、紫外線硬化性アクリル樹脂と成形型を用いた２Ｐ法（フォトポリマー法）によって形成されている。そして、この透明基材２の凹凸面２ｓに沿うように、アルミニウムをスパッタリンクによる金属膜３が形成されている。
なお、基材本体部２ａと凹凸面形成部２ｂとの積層は、凹凸面形成部２ｂ側の面に、アクリル系粘着剤層を形成し、この粘着層によって接着積層してある。
【００１９】
そして、図１（ａ）では、ブラインド１０がスラットとして備える透明調光体１は、その凹凸面２ｓが日射Ｌｓの方向を向くようなスラット角に調整されている。このため、日射Ｌｓは凹凸面２ｓに対して入射角αが０°で垂直に入射する。また、入射角αが０°より大きい角度で凹凸面２ｓに入射する光の透過率は、入射角αが０°のときの透過率よりも小さくなっている。したがって、同図に示すように、プラスのスラット角で水平方向に対して傾斜した透明調光体１に対して、地面に平行方向、つまり水平方向の光の透過率は、小さくなっている。このため、屋内から屋外の景色や人物を観察する内視線Ｖｉは、ハーフミラー調フィルムやスモークフィルムが窓に貼り付けられたように、暗くはなるが景色や人物の輪郭がはっきり見える。一方、屋外から屋内を見る外視線Ｖｏに対しては、屋内は屋外に比べて暗く、且つ透明調光体１は入射角αが相対的に大きい外視線Ｖｏに対する透過率が入射角αが相対的に小さい日射に対する透過率よりも小さくなっているため、屋内から来る光が透明調光体１の反射光よりも相対的に小さくなるため反射光に隠蔽されて屋内は見ることができない。また、透明調光体１はその半透過の厚みとなる金属膜３が銀色を呈することでも、外視線Ｖｏから屋内は見ることができない。
【００２０】
こうした日射、並びに外視線Ｖｏ及び内視線Ｖｉに対する調整機能は、スラットに金属などの不透明体を用いた従来のブラインドでは、図１（ａ）のスラット角では、屋外から屋内を見る外視線Ｖｏは防げるが、屋内から屋外を見る内視線Ｖｉも遮断され、また日射を透過光として取り込むこともできない。
一方、本実施形態においては、図１（ａ）のようなスラット角では、屋内から屋外を見る内視線Ｖｉにて物の輪郭もはっきりと観察することもできるし、さらに、日射Ｌｓの取り込みは、内視線Ｖｉに対する透過率より大きな透過率で取り込むこともできる。
なお、スラットに曇りガラスや凹凸ガラスを採用した従来のブラインドでは透過光及び反射光共に拡散光となる為、同じスラット角の場合では、屋内から屋外の内視線Ｖｉにて物の輪郭まではっきりと観察することまではできない。また、閉塞感が生じることがある。
【００２１】
以上のような構成によって、本実施形態におけるブラインド１０は、そのスラットが本発明固有の透明調光体１から構成されているため、透過率が入射角αに依属して異なる透過率異方性を透明調光体１が示す結果、日射の遮蔽を含めた取り込み調整と、ブラインドをとおしての屋内から屋外を見る内視線Ｖｉの透視性、及び屋外から屋内を見る外視線Ｖｏの透視性について、新規な組み合わせの調整機能を得ることができる。
【００２２】
以下、構成要素毎に、さらに詳述する。
【００２３】
《透明調光体１》
透明調光体１は、少なくとも片面が凹凸面２ｓをなす透明基材２と、この凹凸面２ｓに沿って形成された金属膜３とを、少なくとも有する。
凹凸面２ｓは、それ自体は可視光に対して反射防止性を呈する凹凸であり、金属膜３は、その厚みが可視光に対して透明性と反射性とを示す半透過膜として形成される。
【００２４】
透明調光体１の外形形状は、任意である。本実施形態においては、透明調光体１はスラットとして用いられているため、長物形状をしており、具体的には直方体形状をしている。
【００２５】
透明調光体１は、凹凸面２ｓと、この凹凸面２ｓに沿って形成された金属膜３とによって、凹凸面２ｓへ入射する光Ｌの透過率が、入射角αが大きいほど小さく反射率は大きい入射角依存性を示す。すなわち、透明調光体１は透過率異方性を示す。
【００２６】
ここで、本発明において透過率とは、波長３８０〜７８０ｎｍの可視光に対する全光線透過率のことを意味する。したがって、透過率は、平行光線透過率と拡散光線透過率の和となる。全光線透過率は、ＪＩＳ  Ｋ  ７３６１−１（１９９７）に準拠して、市販の測定機で測定することができる。
可視光としては、その代表光として例えば波長５５０ｎｍの光を用いてもよい。
【００２７】
〔透明基材２〕
透明基材２としては、少なくとも可視光域の光に対して透明な基材であれば特に制限はない。例えば、透明基材２の材料としては、樹脂、ガラス、セラミックスなどの１種からなる単層体又は２種以上からなる積層体を用いることができる。樹脂としては、例えば、ポリエステル系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、セルロース系樹脂、ポリオレフィン系樹脂などの樹脂を用いることができる。
透明基材２は無色透明であっても良く、或いは透明であれば、有彩色或いは無彩色に着色していてもよい。透明基材２は、少なくともその一方の面が凹凸面２ｓとなっていればよい。他方の面は、凹凸面２ｓでもよいし、凹凸面２ｓでなくてもよい。他方の面が凹凸面２ｓでないとき、他方の面は、鏡面など平滑で平坦な平坦面以外に、ガラス板の例で言えば、霞（かすみ）ガラスや梨地ガラスなどの凹凸ガラスのように模様状凹凸面、曇りガラスのように一様な凹凸面であってもよい。
尚、平坦面とは、本発明特定の微小突起群４Ｇの表面のなす凹凸面２ｓに比べて表面の凹凸の程度が小さく、微小突起群４Ｇが奏する特有の反射防止効果を奏さない面である。平坦面の具体的な凹凸の程度は、ＪＩＳ  Ｂ０６０１（１９９４）規定の１０点平均粗さＲｚ及が、Ｒｚ≦１０ｎｍである。
【００２８】
透明基材２の厚みは、機械的強度などの点で、例えば０．３〜５ｍｍ程度とすることができる。
透明基材２の外形形状は、前記透明調光体１の外形形状に順ずる。
【００２９】
〔凹凸面２ｓ〕
凹凸面２ｓは、透明基材２の表面であり、複数の微小突起４の集合体である微小突起群４Ｇによって形成され、それ自体では、つまり金属膜３が未形成の状態では、可視光に対して反射防止性能を示す凹凸である。凹凸面２ｓは、可視光の最短波長λｍｉｎ以下となる平均突起間距離Ｄａｖｅで複数の微小突起４が配置されてなる微小突起群４Ｇによって形成される。
【００３０】
［微小突起４］
微小突起４は、その平均突起間距離Ｄａｖｅが、可視光波長帯域の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄａｖｅ≦λｍｉｎとなっている微小な突起である。
本発明においては、前記の如く、可視光の最短波長λｍｉｎは３８０ｎｍとする。この条件は、可視光波長帯域の最短波長λｍｉｎ以上の波長の光に対しては、凹凸面２ｓそれ自体として反射防止効果を奏する条件である。この結果、微小突起４の集合体である微小突起群４Ｇを有する凹凸面２ｓそれ自体は、可視光及び可視光よりも長波長の赤外光に対する反射防止性能を有するものとなる。
【００３１】
平均突起間距離Ｄａｖｅは、３００ｎｍ以下であることが好ましい。平均突起間距離Ｄａｖｅが３００ｎｍ超過であると、透過率異方性として透過率の入射角依存性が充分に得られないことがあるからである。
平均突起間距離Ｄａｖｅは、２００ｎｍ以上であることが好ましい。本発明者らが測定、確認した知見によれば、微小突起群４ＧはＤａｖｅ≧２００ｎｍの領域に於いて、微小突起群４Ｇの凹凸面２ｓの包絡面２ｓｅに斜入射する光に対して光拡散性が増大することが判明した。この特性は凹凸面２ｓに沿うように光透過性の金属膜を形成した状態に於いても発現する。
その為、後述する（表１及びその説明参照）可視光線の最短波長以下の膜厚の金属膜による斜入射光の透過率低下の現象と協同して、図１及びその説明で述べたような光学特性の異方性による効果（図１の場合に於いては、外視線Ｖｏの遮断と日射の透過との両立）を、より良好に奏する。即ち、微小突起群４Ｇによる入射角α≧４５°の斜入射光に対する光の拡散性は、微小突起群４Ｇの平均突起間距離Ｄａｖｅに依存する。Ｄａｖｅ＝１８０ｎｍ近辺に臨界値が存在する。平均突起間距離Ｄａｖｅが比較的小さくＤａｖｅ＜１８０ｎｍの場合には入射光に対する拡散性は目視で白濁を認められない程度に低い。Ｄａｖｅ≧１８０ｎｍの場合に該斜入射光の拡散性は白濁が目視で認識可能な程度となり、特にＤａｖｅ≧２００ｎｍの場合に斜入射光の拡散性は増加し、目視での白濁は大きくなる。尚、Ｄａｖｅの数値如何によらず（但し、本発明に於いては前記の如くＤａｖｅ≦λｍｉｎ）、入射角α＜４５°の正面入射光に対する拡散性は低く、目視で白濁を認識しない程度である。
【００３２】
（平均突起間距離Ｄａｖｅとその計測法）
平均突起間距離Ｄａｖｅとは、微小突起４が、その配置に一定の周期で規則的配列をしている場合には、その配列周期に等しい。
本実施形態においては、微小突起４は一定の配列周期を持たない。したがって、個々の微小突起４に注目すると、その微小突起４の周囲に隣接して配置される微小突起４との距離は一定ではなく、ばらつきを有する。このように、隣接する微小突起４同士の間の距離が一定ではなく、ばらつきを有するときは、隣接する微小突起４同士の間の距離の「平均的な値」を、「平均突起間距離Ｄａｖｅ」とする。より具体的には、本発明においては、有限の個数の微小突起４についてみた有限の突起間距離Ｄから、統計的手法を用いて、「平均突起間距離Ｄａｖｅ」を定義する。以下、その説明をする。
【００３３】
（１）先ず、凹凸面２ｓについて、原子間力顕微鏡（Ａｔｏｍｉｃ  Ｆｏｒｃｅ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ；ＡＦＭ）、或いは走査型電子顕微鏡（Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ：ＳＥＭ）を用いて、凹凸面２ｓにおける微小突起４の配置を検出する。
本実施形態においては、微小突起４の配置の検出に、原子間力顕微鏡を用いたが、本発明においては、これ以外の検出方法を採用してもよい。
【００３４】
微小突起４の配置を検出する領域の面積は、透明調光体１に要求される調整機能に関与する平均突起間距離Ｄａｖｅを、統計的手法で算出される平均値に対して許容される誤差範囲内で算出し得る程度以上の微小突起４の計測個数となる面積であれば十分である。例えば、微小突起４の個数で言えば２００個以上、より高精度とするならば、５００個以上とするとよい。
【００３５】
（２）次に、個々の微小突起４における高さの極大点を求める。図２は凹凸面２ｓを形成する微小突起群４Ｇを模式的に示す平面図である。同図は、凹凸面２ｓの包絡面２ｓｅに対してその法線方向から微小突起群４Ｇを観察したときの平面視の図面である。図２では、極大点を符号４ｐで、微小突起４に黒点を付して示してある。同図は説明のための概念図であるので、微小突起４の平面視形状は真円で示してあるが、実際の微小突起４の平面視形状はこの限りではない。
【００３６】
極大点の計測は、微小突起４の配置を検出した画像データ（画像中では高さを濃淡にて表示した三次元座標データ）を、画像処理することによって求めることができる。本実施形態においては、画像データの画像処理により求めたが、本発明においては、これ以外の方法によってもよい。
【００３７】
高さの基準となる基準高さは任意である。ただし、微小突起４の谷部を連結する部分の高度にうねりが存在する場合は、うねりを除去した高さを基準高さとする。うねりが存在すると、平均突起間距離Ｄａｖｅの寸法に比べて凹凸面２ｓの包絡面に平行な方向で大きな寸法で、微小突起４の極大点の基準高さとの高度差ではない絶対高度が変化する。うねりの除去は、例えば、微小突起４間の谷底の高度について、複数の谷底の高度の平均値が収束するに足る面積の中で算出し、この平均値の高度を基準高さとする。前記平均値を算出する面積の領域を移動させることで、前記面積よりも大きい面積におけるうねりを除去した基準高さを得ることができる。
【００３８】
（３）次に、検出した極大点を母点とするドロネー図（Ｄｅｌａｕｎａｒｙ  Ｄｉａｇｒａｍ）を作成する。ドロネー図とは、各極大点を母点としてボロノイ分割を行った場合に、ボロノイ領域が隣接する母点同士を隣接母点と定義し、各隣接母点同士を線分で結んで得られる三角形の集合体からなる網状図形である。各三角形は、ドロネー三角形と呼ばれ、各三角形の辺は、隣接母点同士を結ぶ線分に該当し、ドロネー線と呼ばれる。図２は、ドロネー図のドロネー線を黒い線分として示してある。ドロネー線の長さが、隣接する極大点同士の間の距離であり、これを、「隣接極大点間距離」と呼ぶことにする。
微小突起群４Ｇを構成する微小突起４のなかに、後述する一つの微小突起４が複数の極大点を有する多峰性微小突起が存在しないときは、「隣接極大点間距離」が、「平均突起間距離Ｄａｖｅ」を統計的に算出する元になる平均化前の「突起間距離Ｄ」でもある。
【００３９】
（４）次に、隣接極大点間距離の度数分布を求める。
なお、微小突起４の中には、その頂部に複数の極大点（頂点）を有する多峰性微小突起が存在することがある。多峰性微小突起が存在すると、１つの微小突起が複数の極大点を与えることになり、微小突起４の個数と、極大点の個数とが一致しなくなる。
そこて、平均突起間距離Ｄａｖｅの算出にあたって、多峰性微小突起が存在するときは、次のようにして、多峰性微小突起に起因する隣接極大点間距離を除外するとよい。
１つの多峰性微小突起について、その１つの多峰性微小突起に属する複数の極大点同士から得られる隣接極大点間距離は、複数の単峰性微小突起から得られる隣接極大点間距離とは、明らかに大きく異なる。そこで、５〜２０個程度の互いに隣接する単峰性微小突起を選んで標本抽出して、この標本抽出した中での隣接極大点間距離の複数の値の数値範囲から、明らかに外れる値を除外する。例えば、標本抽出した中での隣接極大点間距離の平均値の１／２以下の値を除外する。
【００４０】
（５）次に、隣接極大点間距離の度数分布から、平均突起間距離Ｄａｖｅを算出する。
【００４１】
（最大突起間距離Ｄｍａｘ）
隣接極大点間距離が分布を有するとき、換言すると、微小突起４の配置に周期性がなく、ばらつきを有するときは、下式で算出する最大突起間距離Ｄｍａｘが、可視光の最短波長λｍｉｎに対して、Ｄｍａｘ≦λｍｉｎであることがより好ましい。凹凸面２ｓそれ自体について、その反射防止性能がより効果的に発揮され、透過率異方性をより確実に得ることができるからである。
【００４２】
最大突起間距離Ｄｍａｘ＝Ｄａｖｅ＋２σ
（σは標準偏差である。）
【００４３】
（平均突起高さＨａｖｅとその計測法）
平均突起高さＨａｖｅは、個々の微小突起４の高さＨの平均値である。平均突起高さＨａｖｅは、上述した平均突起間距離Ｄａｖｅと同様の手法で算出することができる。例えば、平均突起間距離Ｄａｖｅの算出に用いた原子間力顕微鏡の画像データの元になった三次元座標データから、個々の微小突起４の極大点の高さＨを求め、この高さＨから、平均突起高さＨａｖｅを算出することができる。
なお、多峰性微小突起が存在するときは、多峰性微小突起が有する複数の極大点の中で高度が最も高い極大点を、当該多峰性微小突起の高さＨとして計測するとよい。
微小突起４のアスペクト比、すなわち、平均突起高さＨａｖｅの平均突起間距離Ｄａｖｅに対する比率Ｈａｖｅ／Ｄａｖｅは通常０．５〜２．０程度である。
【００４４】
平均突起高さＨａｖｅは、１５０ｎｍ以上であることが好ましい。平均突起高さＨａｖｅが上記値未満であると、凹凸面２ｓと金属膜３とによる透過率異方性が充分に得られないことがあるからである。
平均突起高さＨａｖｅが分布を有するとき、その標準偏差σは５０ｎｍ以下であることが好ましい。標準偏差σが上記値超過であると、凹凸面２ｓの手触り時にザラツキの有る触感を生じることがあるからである。
【００４５】
（微小突起４の形成方法）
本発明においては、凹凸面２ｓを構成する微小突起４の形成方法としては特に制限はなく、公知の方法によって形成することができる。例えば、微小突起４の形成方法には、電離放射線硬化性樹脂を用いた２Ｐ法（フォトポリマー法とも言う）を利用することができ、熱硬化性樹脂を用いる場合には熱プレス法（エンボス加工）などを利用することができ、熱可塑性樹脂を用いる場合には、熱プレス法、射出成形法、押出し成形法などを利用することができる。
本実施形態においては、特許第４４０６５５３号公報に記載の如きアルミニウムの陽極酸化処理及びエッチング処理の交互の繰り返しにより成形型を作成し、この成形型で紫外線硬化性樹脂と２Ｐ法を用いて、紫外線硬化性樹脂の硬化物からなる樹脂層の表面に微小突起４を形成した。
【００４６】
《金属膜３》
金属膜３は、凹凸面２ｓ上に凹凸面２ｓに沿うように形成された金属材料からなる層である。金属膜３それ自体の表面は、凹凸面２ｓがなす凹凸形状に対応した凹凸膜面３ｓを有している。「凹凸面２ｓに沿うように形成され」ているという意味は、金属膜３が凹凸面２ｓの凹凸を埋め尽くすことで、金属膜３の膜面が平滑面となったり、平滑面ではないがその凹凸膜面３ｓの凹凸が凹凸面２ｓの凹凸とは無関係で独立した凹凸形状となったりしないで、凹凸膜面３ｓが凹凸面２ｓの凹凸に対応した凹凸形状となるように形成されることを意味する。このためには、金属膜３の厚みは、微小突起４の高さＨ未満であることが必要とされる。
これに加えて、金属膜３の厚みは入射する可視光線の全波長帯域（３８０〜７８０ｎｍ）の光を全て反射することなく、少なくとも一部を透過する必要がある。更に、入射角α＝５°に於ける透過率を２０％以上とすることが好ましい。
この条件を満たす為には、金属膜３の厚みの上限値は可視光線の最短波長３８０ｎｍ以下、好ましくは２００ｎｍ以下、より好ましくは１００ｎｍ以下とする。
更に、本発明に於いては、特定の微小突起群４Ｇによる凹凸面２ｓ上に金属膜３を形成した場合に、後述の如き（表１及びその説明文参照）光の透過率の入射角依存性（透過率の異方性とも言える）を発現する必要がある。
この条件を満たす為には、金属膜３の厚みの下限値は、後述のデータからも明らかなように、５ｎｍ以上、好ましくは１０ｎｍ以上、より好ましくは３０ｎｍ以上とする。
【００４７】
金属膜３は、金属材料によって形成された金属製の膜である。金属材料としては、本発明においては、特に限定はなく、例えば、アルミニウム、銀、銅、金、及びこれらの合金などを用いることができる。金属膜３の形成方法は、本発明においては、特に限定はなく、例えば、スパッタリング法、イオンプレーティング法、真空蒸着法、ＣＶＤ法などの公知の各種気相成長法、或いは、インクジェット印刷、グラビア印刷などの公知の各種印刷法、ダイコート、ディップコート、スプレーコートなどの公知の各種塗工法を適宜採用することができる。
金属膜３の厚みは、凹凸面２ｓに沿う形状で凹凸膜面３ｓが形成可能な厚みであれば、
特に限定はなく、例えば５〜８０ｎｍである。
凹凸面２ｓ上における金属膜３の厚みとは、凹凸面２ｓが光反射防止機能を有さない平坦面であったと仮定した場合に形成される厚みを意味する。
【００４８】
金属膜３の好ましい構成を例示すれば、金属材料としてアルミニウム又はアルミニウム合金を用い、スパッタリング法により、厚み５〜４０ｎｍで形成された金属膜３である。
本実施形態においては、金属膜３は、アルミニウムをスパッタリング法により厚み１０〜３０ｎｍで形成してある。
【００４９】
《透過率異方性：透過率の入射角依存性》
表１及び図３は、透過率異方性として、透過率の入射角依存性の一例を示す。
表１及び図３中、
サンプルＡは平均突起間距離Ｄａｖｅ＝１００ｎｍ（標準偏差σ＝２８ｎｍ）、平均高さＨａｖｅ＝１７０ｎｍ（標準偏差σ＝１５ｎｍ）である。
サンプルＢは平均突起間距離Ｄａｖｅ＝２００ｎｍ（標準偏差σ＝３１ｎｍ）、平均高さＨａｖｅ＝２８０ｎｍ（標準偏差σ＝２３ｎｍ）である。
サンプルＣは市販のハーフミラー調の日射調整フィルムであり、表裏両面が凹凸面２ｓではない１０点平均粗さＲｚ＝７ｎｍの平坦な無着色透明樹脂フィルムの片面に、アルミニウムを蒸着した金属膜３が１０ｎｍの厚みで形成されたものである。
各サンプル名の下に付した数字は、それぞれ金属膜３の厚みを示す。
透過率は、可視光の代表光として波長５５０ｎｍの光で測定した値である。
【００５０】
【表１】
2015042812.tif 000003
【００５１】
表１及び図３に示すように、透過率は、サンプルＡ及びサンプルＢともに、光の入射角αが大きくなると低下し、入射角αが４５°までは低下率は顕著ではなく、入射角αの増加に対する透過率の低下率も小さいが、とくに入射角αが６０°以上となると低下傾向が顕著となり、入射角αに対する透過率の低下率も大きくなる（入射角αが４５°から６０°の間で角度増加に対する透過率の低下率が立ち上がる）ことが確認された。
また、金属膜３の厚みに関しては、厚みが厚くなると、入射角αの全域にわたって、透過率が低下することが確認された。これにより、全体的な透過率の調整が可能になる。
サンプルＡとサンプルＢの違い、つまり微小突起４の寸法の違いについては、入射角αが５°の透過率に対する入射角αが６０°の透過率で比較すると、サンプルＡよりも寸法が大きいサンプルＢの方が、入射角αによる透過率の低下割合が大きく、透過率の入射角依存性が大きくなることが判明した。これは、サンプルＢは平均突起間距離Ｄａｖｅ＝２８０ｎｍ≧２００ｎｍ≧１８０ｎｍの条件を満たす為、微小突起群４Ｇによる斜め入射光（入射角α≧４５°の入射光）に対する拡散効果が、Ｄａｖｅ＝１７０ｎｍ≦１８０ｎｍ≦２００ｎｍであるサンプルＡに較べて大きくなる為である。
一方、サンプルＣは、入射角αが大きくなると極僅かに透過率が小さくなる入射角依存性を示す程度で、透過率異方性を示さないと言ってもよい程度である。このサンプルＣに対して、本発明によるサンプルＡ及びサンプルＢは明らかに大きな透過率異方性を示している。
【００５２】
《スラット角βによる水平方向透視性及び日射に対する調整機能》
本実施形態における、スラット角βによる水平方向透視性及び日射に対する調整機能について説明する。水平方向透視性とは、図１（ａ）の設置状態における、ブラインド１０をとおしての屋内と屋外間の水平方向での透視性のことである。
【００５３】
〔スラット角βの定義〕
先ず、図４はスラット角βの定義の説明図である。スラット角βの定義は、既に定義欄で説明したが、ここでは、これから本実施形態におけるブラインド１０の適用例に対応してより具体的に説明する。
図４にて、図面上下方向が透明調光体１であるスラットの配列方向Ｄｓである。本実施形態においては、図１（ａ）のように、ブラインド１０には透明調光体１がスラットとして複数用いられ、このブラインド１０が鉛直面をなす窓面に平行に設置される。したがって、スラット配列方向Ｄｓは地面に垂直な鉛直方向となり、地面に平行な水平方向とスラット配列方向Ｄｓとは直交関係となる。また、図面左右方向が水平方向となり、紙面に垂直でスラット配列方向Ｄｓに平行な面が複数のスラットが全体としてなす面、換言するとブラインド１０が全体としてなすブラインド面でもあり、この面が鉛直面となる。このブラインド面に直交し且つスラットの配列方向と直交する方向は水平方向であり、本実施形態においては、この水平方向からの凹凸面２ｓのなす角度がスラット角βとなる。
【００５４】
さらに、凹凸面２ｓに注目すると、本実施形態においては、透明調光体１は凹凸面２ｓを片面に有し、且つブラインド１０が日射を受ける側は図面左側である。よって、図４のように、凹凸面２ｓが日射側となる図面左側を向く透明調光体１の傾斜状態のとき、スラット角βをプラスの値となる。また、凹凸面２ｓが水平となり図面上方の天を向く状態ではスラット角βは０°となり、凹凸面２ｓが日射側とは反対側の図面右側を向く傾斜状態ではスラット角βはマイナスとなる。
【００５５】
〔水平方向透視性及び日射に対する調整機能〕
こうした設置形態のときのブラインド１０について、屋内から屋外への内視線Ｖｉの水平方向での透視性、及び、屋外から屋内への外視線Ｖｏの水平方向での透視性に対する調整機能、並びに、日射の屋内への取り込み対する調整機能について、表２、並びに図１（ａ）、図５（ａ）及び図５（ｂ）を参照して、説明する。
【００５６】
スラットが本発明による透明調光体１であるものは「本発明」で示し、スラットがハーフミラー調やスモーク調のような半透明の日射調整フィルムのようなものは「半透明体」で示し、スラットが金属製で不透明なものは「不透明体」で示す。
【００５７】
先ず、スラット角βを調整して、スラット間に水平方向で間隔が開いた状態では、内視線Ｖｉ及び外視線Ｖｏともに隙間部分によって得られる分の水平方向透視性は、スラットの材質によらずに全て同じとなる。つまり、「本発明」、「半透明体」及び「不透明体」のそれぞれのスラットで全て同じである。また、日射に対する調整機能は、スラット間に日射が到来する方向に平行に隙間が開いた状態では、隙間部分によって得られる分の日射に対する調整機能は、スラットの材質によらずに全て同じとなる。
そこで、ここでは、隙間部分によって得られる分の水平方向透視性及び日射に対する調整機能については同じであるために比較するまでもなく、本発明に特徴的な特性である透過率異方性という透過率特性の違いに注目して、その相違が、水平方向透視性及び日射に対する調整機能に対して、どのような相違が生じるかについて、比較することにする。
【００５８】
表２では、スラット角βが９０°、３０°及び０°と、さらに、−６０°及び１２０のときの水平方向透視性及び日射に対する調整機能の相違を示す。表２中、「水平視」が水平方向透視性である。太陽は仰角６０°の位置にあるものとする。
【００５９】
スラット角β＝９０°は、スラットの凹凸面２ｓが鉛直で屋外を向き、スラット間に隙間が生じない状態であり、水平方向透視性及び日射の調整機能に、スラットの透過率が関係する状態である。
スラット角β＝３０°は、仰角６０°の太陽からの日射を入射角α＝９０°で凹凸面２ｓに垂直に受ける状態であり、水平方向透視性及び日射の調整機能に、スラットの透過率が関係する状態である。図１（ａ）が、おおよそこの状態である。
スラット角β＝０°は、スラット間に最大の隙間が生じ、この隙間による完全な水平方向透視性が生じる状態であり、スラットの透過率が関係しない状態である。一方、日射の調整機能には、スラットの透過率が関係する状態である。
スラット角β＝−６０°は、スラットの凹凸面２ｓが屋内側を向き、且つスラット間の隙間による仰角６０°の太陽からの日射をスラットに遮られることなく完全に取り込める状態であり、日射の調整機能にはスラットの透過率が関係しない状態である。一方、水平方向透視性の調整機能にはスラットの透過率が関係する状態である。
スラット角β＝１２０は、スラット角β＝−６０°と、凹凸面２ｓの向きが表裏逆転した状態であり、スラットの凹凸面２ｓは屋外側を向き、スラット間の隙間による仰角６０°の太陽からの日射をスラットに遮られることなく完全に取り込める状態であり、日射の調整機能にはスラットの透過率が関係しない状態である。一方、水平方向透視性の調整機能にはスラットの透過率が関係する状態である。図５（ａ）が、おおよそこの状態である。
【００６０】
以上のスラット角βにおける、透過率乃至は透視性の状態について、表２では、
水平方向透視性の全透視、乃至は日射の全通過を「○」で示し、
水平方向透視性の半透視、乃至は日射の半通過を「△」で示し、
水平方向透視性の不透視、乃至は日射の全遮蔽を「×」で示す。
このうち、「△」及び「×」がスラットの透過率が関係する状態のスラット角βとなる。「○」は、スラット間の隙間が関係する状態であり、スラットの透過率は無関係の状態である。
【００６１】
【表２】
2015042812.tif 000004
【００６２】
表２から判るように、スラットの透過率が０よりも大きく、光をある程度透過し、その透過率が関係するスラット角βの状態は、半透視乃至は半通過「△」が生じる状態である。したがって、全透視乃至は全通過「○」及び不透視乃至は全遮蔽「×」の状態は、スラットの０を越える透過率は無関係である。つまり、本発明固有の透過率異方性が関係するのは、半透視乃至は半通過「△」が生じる状態である。半透視乃至は半通過「△」が生じる状態となるスラット角βは、表２では９０°と３０°の２状態のみである。また、スラットの材質においては、透明調光体１である「本発明」と、ハーフミラー調乃至はスモーク調の「半透過体」の２つであり、金属製の「不透明体」は除外される。
【００６３】
そこで、このスラット角βが９０°とスラット角βが３０°の２状態について、さらに、その透過率異方性の有無による、水平方向透視性及び日射取り込みに対する調整機能について考察する。
【００６４】
まず、半透明体は透過率が入射角依存性を有さず透過率異方性は示さない。このため、水平方向透視性に関する光のスラットへの入射角αと、日射に関する光のスラットへの入射角αが異なっても、これらの透過率は同じである。これを表２では、半透明体の水平視の「△」印と、日射の「△」印との間に等号「＝」を付して示してある。
【００６５】
一方、本発明では、透過率が入射角依存性を有し透過率異方性を示す。このため、水平方向透視性に関する光のスラットへの入射角αと、日射に関する光のスラットへの入射角αが異なるため、これらの透過率が異なる。これを表２では、「本発明」の水平視の「△」印と、日射の「△」印との間に不等号「＜」又は「＞」を付して示してある。具体的には、スラット角βが９０°のときは、入射角α＝０（法線方向入射となる）水平視に対する透過率よりも、入射角αがより大きくなる日射に対する透過率が小さくなるため不等号は「＞」となり、スラット角βが３０°のときは、水平視に対する透過率よりも、入射角αがより小さくなる（α＝０）日射に対する透過率が大きくなるため不等号は「＜」となる。
【００６６】
このように、本発明では、水平方向透視性と日射に対して、これらが半透視乃至は半通過「△」の状態となるときに、これらに互いに異なった透過率を適用することができる。
このため、例えば、スラット角βが９０°のときでは、日射よりも水平方向透視性に大きな透過率を適用することができる。これは、半透明体に比べて、日射はなるべく遮蔽しつつ、また、屋外から屋内への外視線Ｖｏは遮蔽して、屋内から屋外への内視線Ｖｉをより確保できることを意味する。
尚、ここで、内視線Ｖｉよりも外視線Ｖｏの方が視認性が低下する理由は、屋外よりも屋内の方が暗い為、屋内から外視線Ｖｏ方向に来る弱い屋内（の光景を構成する）光よりもスラットで反射する屋外光の方が強く、この反射した屋外光によって屋内から来る（屋内の光景を構成する）光が隠蔽される。一方、スラットで反射される屋内光は屋外から入射する（屋外の光景を構成する）光よりも弱い為、屋外の光景を隠蔽しない。
また、スラット角βが３０°のときでは、水平方向透視性よりも日射に大きな透過率を適用できる。これは、半透明体に比べて、屋外から屋内への外視線Ｖｏは遮断して、屋内から屋外への内視線Ｖｉはある程度確保しつつ、日射はより確保できることを意味する。
【００６７】
なお、表２で示した、スラット角βが０°、−６０°、１２０°のときは、本発明のブラインド１０は、半透明体と同様の調整機能を発揮することができる。
また、図５（ｂ        ）で例示するような、スラット角βが−３０°で、凹凸面２ｓが屋内側で天方向を向いたときも同様である。この場合、日射が凹凸面２ｓに入射すると一部反射して、反射光としても日射を取り込むことができる。また、透明調光体１からなるスラット間に生じる隙間の寄与分としての内視線Ｖｉ及び外視線Ｖｏの水平視が生じる。
【００６８】
このように、本実施形態においては、透過率異方性を有する透明調光体１をスラットに適用したブラインド１０とすることで、日射の取り込み調整と、ブラインドをとしての屋内と屋外間の透視性調整との関係について、透過率異方性を有さない従来のスラットでは得られない、新しい関係の調整機能が得られる。
【００６９】
《変形形態》
本発明においては、ブラインド１０は、上述した形態以外の形態を適宜採用することができる。
【００７０】
〔透明調光体１：機能層〕
透明調光体１は、透明調光体１の透過率の角度依存性（即ち、異方性）によるブラインド１０の内外視線及び日射の調整機能を阻害しない範囲内で、機能層を有していてもよい。機能層は、例えば、所定の色に着色するための着色層、着色模様を付与する着色模様層、表面を保護する表面保護層、結露防止層、汚染防止層、電磁波遮蔽層などである。これらには、公知の層を用いることができる。これらの機能層によって、その機能層が有する機能を付与することができる。また、これらの機能層は、単層で複数の機能を兼用することができる。
機能層を設ける位置は、透明調光体１の凹凸面２ｓとは反対側の面、透明調光体１の層内部、凹凸面２ｓの側の面、のうちの１以上である。ブラインド１０としての機能を阻害しない為、着色、遮光、或いは光の反射性を持つ機能層を透明調光体１の一部分に局在化させることが好ましい。
【００７１】
〔透明調光体１：外形形状〕
透明調光体１の外形形状は、本実施形態においては、直方体形状をした長物形状であった。しかし、本発明においては、透明調光体１の外形形状は、これに限定されない。ブラインド１０の用途、形態に応じた、各種形状、例えば、従来公知の各種形態のブラインドに応じた外形形状をとり得る。
例えば、透明調光体１の外形形状は、凹凸面２ｓの包絡面が曲面となるような断面が湾曲した長物形状でもよい。透明調光体１の断面を、湾曲した長物形状とすることで、厚みを薄くしつつ機械的強度を増やし重力によって変形しにくくすることができる。また、透明調光体１は凹凸面２ｓの包絡面が三次元曲面となるような曲面を有する外形形状でもよい。
【００７２】
〔ブラインド１０自体における変形形態〕
本発明によるブラインド１０は、透明調光体１を備えていれば、透明調光体１以外の構成要素については、従来公知の各種ブラインド形態を採用することができる。
例えば、前記実施形態で説明したような、透明調光体１をスラットとして備える形態では、複数のスラットのスラット角βを調整する機構、複数のスラットを纏め上げる機構などである。
【００７３】
また、図６で例示する変形形態のように、透明調光体１を備えるブラインドが、一対の透明板５で挟まれる空間内に配置されている構成のブラインド１０としてもよい。同図では、一対の透明板５で挟まれる空間内に、前記実施形態で説明したような、複数の透明調光体１をスラットとして備えるブラインドが配置された構成のブラインド１０を示してある。
こうした構成とすることによって、凹凸面２ｓを有する透明調光体１からなるスラットの、凹凸面２ｓを埃や塵などで汚れにくくすることができる。一対の透明板５としては、特に制限はないが、例えばガラス板を用いることができる。
【００７４】
〔透過率異方性による効果応用〕
前記実施形態では、透明調光体１が示す透過率異方性で得られる効果の一例として、水平方向透視性及び日射取り込みに対する調整機能について、ブラインド１０が備える複数のスラットのスラット角βとの関係で説明した。しかし、本発明においては、ブラインド１０は、それが備える透明調光体１が従来の透過率異方性を示さないブラインドに対して、透過率異方性を示すが故の効果が得られるものであればよい。
【００７５】
《用途》
本発明によるブラインド１０の用途は、その透明調光体１による日射及びブラインドをとおしての透視性の調整機能を活用できる用途であれば、特に制限されない。例えば、本発明によるブラインド１０の用途は、建築物及び乗り物の窓、扉、天窓などの開口部、屋内の間仕切、或いは、植物栽培工場の太陽光採光部などである。
【符号の説明】
【００７６】
１      透明調光体
２      透明基材
２ａ    基材本体部
２ｂ    凹凸面形成部
２ｓ    凹凸面
２ｓｅ  凹凸面の包絡面
３      金属膜
３ｓ    凹凸膜面
４      微小突起
４Ｇ    微小突起群
４ｐ    極大点
５      透明板
１０      ブラインド
Ｄａｖｅ  平均突起間距離
Ｌ        光
Ｌｓ      太陽光（日射）
Ｖｉ      内視線
Ｖｏ      外視線
α        入射角
β        スラット角
λｍｉｎ  可視光の最短波長
【図１】
2015042812.tif 000005
【図２】
2015042812.tif 000006
【図３】
2015042812.tif 000007
【図４】
2015042812.tif 000008
【図５】
2015042812.tif 000009
【図６】
2015042812.tif 000010