(57)【要約】【課題】ステアリングに配置された本線および予備線の断線を検出すること。【解決手段】並列接続された本線（回転コネクタ本線１１）および予備線（回転コネクタ予備線１２）の一部に対して所定の検出信号を印加する印加手段（ＣＰＵ３０）と、本線または予備線の一部に接続され、印加手段によって印加された検出信号の成分の少なくとも一部（ここでは高周波成分）を減衰させる減衰手段（高周波遮断フィルタ１４）と、予備線の減衰手段近傍の電圧、ならびに、本線および予備線の１または複数箇所の電圧を検出する検出手段（ＣＰＵ３０）と、検出手段によって検出された電圧の状態に基づいて本線および予備線の断線の有無を判定する判定手段ＣＰＵ３０と、を有する。【選択図】図１
2015068715.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のステアリングに配設される多重化された信号線としての本線および予備線の断線の有無を検出する断線検出装置において、
並列接続された前記本線および前記予備線の一部に対して所定の検出信号を印加する印加手段と、
前記本線または前記予備線の一部に接続され、前記印加手段によって印加された前記検出信号の成分の少なくとも一部を減衰させる減衰手段と、
前記予備線の前記減衰手段近傍の電圧、ならびに、前記本線および前記予備線の１または複数箇所の電圧を検出する検出手段と、
前記検出手段によって検出された電圧の状態に基づいて前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する判定手段と、
を有することを特徴とする断線検出装置。
【請求項２】
前記印加手段は、前記検出信号として交流信号を印加し、
前記減衰手段は、前記本線または前記予備線の一部に接続され、直流信号を通過させ、前記交流信号を遮断する特性を有することにより、前記交流信号に対しては前記本線と前記予備線の並列接続状態を解除して直列接続状態とし、
前記検出手段は、直列接続状態とされた前記本線と前記予備線の複数箇所に現れる前記交流信号の電圧を検出し、
前記判定手段は、前記検出手段によって検出された交流信号の電圧の状態に基づいて、前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する、
ことを特徴とする請求項１に記載の断線検出装置。
【請求項３】
前記減衰手段は、前記本線または前記予備線の一部に接続されたダイオードによって構成され、
前記印加手段は、前記検出信号として直流信号または交流信号を印加し、
前記検出手段は、前記本線と前記予備線の複数箇所に現れる前記直流信号の電圧または前記交流信号の波形を検出し、
前記検出手段によって検出された前記直流信号の電圧または前記交流信号の波形に基づいて、前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する、
ことを特徴とする請求項１に記載の断線検出装置。
【請求項４】
前記本線および前記予備線は、ステアリングホイールに配設されたホーンスイッチと、車両に配置されたホーンに流れる電流を制御するホーンリレーとを電気的に接続することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の断線検出装置。
【請求項５】
前記本線および前記予備線は、ステアリングホイールに配設されたエアバッグと、車両に配置されたエアバッグの制御手段とを電気的に接続することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の断線検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、断線検出装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、自動車のステアリングに配設される回転コネクタ（ＳＲＣ：Steering Roll Connector）に関する技術が開示されている。特許文献１に開示されるように、回転コネクタ内には、ステアリングホイールに配置されるホーンスイッチまたはエアバッグと接続される配線が配設されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１２０９００号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に開示された技術では、ホーンの鳴動を制御する信号をステアリング側からボディ側に前述した配線によって伝えるが、この配線が断線した場合には鳴動操作をするまで断線に気づかないため、ホーンが必要な際に機能しないおそれがある。また、仮に断線を検出できても、検出により警報を出してから、故障車両を交換または修理拠点（修理工場）に移動する間にも当然必要機能であることから予備線（冗長線）等で補完することが望ましいが、その場合には、信号本線／予備線の断線を個別に検出し警報を出す必要があるが、そのような技術はこれまで存在しなかった。
【０００５】
本発明は、以上の点に鑑みてなされたものであり、ステアリングに配置された本線および予備線の断線を検出することが可能な断線検出装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、車両のステアリングに配設される多重化された信号線としての本線および予備線の断線の有無を検出する断線検出装置において、並列接続された前記本線および前記予備線の一部に対して所定の検出信号を印加する印加手段と、前記本線または前記予備線の一部に接続され、前記印加手段によって印加された前記検出信号の成分の少なくとも一部を減衰させる減衰手段と、前記予備線の前記減衰手段近傍の電圧、ならびに、前記本線および前記予備線の１または複数箇所の電圧を検出する検出手段と、前記検出手段によって検出された電圧の状態に基づいて前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する判定手段と、を有することを特徴とする。
このような構成によれば、ステアリングに配置された本線および予備線の断線を検出することが可能となる。
【０００７】
また、本発明の一側面は、前記印加手段は、前記検出信号として交流信号を印加し、前記減衰手段は、前記本線または前記予備線の一部に接続され、直流信号を通過させ、前記交流信号を遮断する特性を有することにより、前記交流信号に対しては前記本線と前記予備線の並列接続状態を解除して直列接続状態とし、前記検出手段は、直列接続状態とされた前記本線と前記予備線の複数箇所に現れる前記交流信号の電圧を検出し、前記判定手段は、前記検出手段によって検出された交流信号の電圧の状態に基づいて、前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する、ことを特徴とする。
このような構成によれば、直流信号によって駆動される負荷は正常に動作可能としつつ、断線を検出することができる。
【０００８】
また、本発明の一側面は、前記減衰手段は、前記本線または前記予備線の一部に接続されたダイオードによって構成され、前記印加手段は、前記検出信号として直流信号または交流信号を印加し、前記検出手段は、前記本線と前記予備線の複数箇所に現れる前記直流信号の電圧または前記交流信号の波形を検出し、前記検出手段によって検出された前記直流信号の電圧または前記交流信号の波形に基づいて、前記本線および前記予備線の断線の有無を判定する、ことを特徴とする。
このような構成によれば、交流信号の波形に基づいて判定をすることで、断線の有無を正確に判定することが可能になる。
【０００９】
また、本発明の一側面は、前記本線および前記予備線は、ステアリングホイールに配設されたホーンスイッチと、車両に配置されたホーンに流れる電流を制御するホーンリレーとを電気的に接続することを特徴とする。
このような構成によれば、ホーンの動作を保証しつつ、断線の有無を確実に検出することができる。
【００１０】
また、本発明の一側面は、前記本線および前記予備線は、ステアリングホイールに配設されたエアバッグと、車両に配置されたエアバッグの制御手段とを電気的に接続することを特徴とする。
このような構成によれば、エアバッグの動作を保証しつつ、断線の有無を確実に検出することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ステアリングに配置された本線および予備線の断線を検出することが可能な断線検出装置を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図２】図１に示す高周波遮断フィルタの構成例を示す図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図５】図４に示す断線検出装置の動作を説明するための図である。
【図６】本発明の第４実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図７】図６に示す第４実施形態の動作を説明するための図である。
【図８】本発明の第５実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図９】図８に示す第５実施形態の動作を説明するための図である。
【図１０】本発明の第６実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図１１】図１０に示す第６実施形態の動作を説明するための図である。
【図１２】本発明の第７実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【図１３】図１２に示す第７実施形態の動作を説明するための図である。
【図１４】本発明の変形実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明の実施形態について説明する。
【００１４】
（Ａ）本発明の第１実施形態の説明
図１は、本発明の第１実施形態に係る断線検出装置の構成例を示す図である。この図１に示すように、第１実施形態に係る断線検出装置は、回転コネクタ本線１１、回転コネクタ予備線１２、ホーンスイッチ１３、高周波遮断フィルタ１４、ホーンリレーコイル１５、車載電池１６、および、ＣＰＵ（Central Processing Unit）３０を有している。ここで、回転コネクタ本線１１は、図示しない回転コネクタに内蔵され、図示しないステアリングホイールに設置されたホーンスイッチ１３と、車体の一部に設けられたホーンリレーコイル１５とを電気的に接続する信号線である。回転コネクタ予備線１２は、高周波遮断フィルタ１４を介して回転コネクタ本線１１に並列接続される予備の接続線（信号線）である。ホーンスイッチ１３は、ステアリングホイールに配置され、運転者の押圧操作によってオン／オフされるスイッチである。高周波遮断フィルタ１４は、減衰手段の一例であって、ＣＰＵ３０から供給される検出信号のうち、交流信号成分を減衰させ、直流信号成分を通過させるフィルタである。なお、本明細書における減衰手段は、検出信号の成分の少なくとも一部を減衰する（完全に遮断するものも含む）手段である。ホーンリレーコイル１５は、ホーンスイッチ１３がオンの状態になった場合に電流が通じて磁化され、図示しない接点を吸引してオンの状態になり、ホーンに車載電池１６から電流が供給される。車載電池１６は、例えば、鉛蓄電池によって構成され、直流電力を出力して各部に供給する。ＣＰＵ３０は、内蔵されている記憶部に記憶されているプログラムを実行することにより、回転コネクタ本線１１に対して交流信号を供給する印加手段であるとともに、各部の電圧を検出する検出手段であり、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２が断線しているか否かを判定する判定手段でもある。
【００１５】
図２は、図１に示す高周波遮断フィルタ１４の構成例を示す図である。この図２に示すように、高周波遮断フィルタ１４は、端子１４１、パワーインダクタ１４２、キャパシタ１４３、電流制限抵抗１４４、および、端子１４５を有している。ここで、端子１４１は、回転コネクタ予備線１２の一端に接続される。パワーインダクタ１４２は、インダクタンス素子であり、例えば、インダクタンス値１．５μＨおよび直流抵抗値１ｍΩの素子値を有する。キャパシタ１４３は、例えば、電解コンデンサによって構成され、例えば、１μＦの素子値を有する。電流制限抵抗１４４は、導通状態の場合に、印加された交流信号がキャパシタ１４３を介してグランドと短絡状態となることを防ぐために電流を制限する。端子１４５は、ホーンリレーコイル１５の一端に接続される。高周波遮断フィルタ１４は、例えば、カットオフ周波数が１３０ｋＨｚのＬＰＦ（Low Pass Filter）として機能する。なお、図２では、１段のフィルタを例に挙げて説明したが、多段接続フィルタを用いることも可能である。
【００１６】
つぎに、図１に示す実施形態の動作にてついて説明する。以下では、まず、ホーンスイッチ１３が運転者によって押圧された場合の動作について説明し、続いて、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の断線を検出する動作について説明する。
【００１７】
まず、ホーンスイッチ１３が押圧された場合の動作について説明する。運転者によって、ホーンスイッチ１３が押圧されてオンの状態になると、車載電池１６のプラス端子から回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２および車体を介して車載電池１６のマイナス端子に通じる閉回路が形成される。この結果、ホーンリレーコイル１５に電流が通じ、図示しない接点がオンの状態になり、ホーンに電流が流れてホーンが鳴動する。ところで、いまの例は、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常な場合であるが、例えば、回転コネクタ本線１１が断線した場合、回転コネクタ予備線１２による閉回路が形成されるので、これによってホーンリレーコイル１５に電流が通じる。すなわち、高周波遮断フィルタ１４は、車載電池１６からの直流は通過させることから、閉回路が形成されてホーンリレーコイル１５に電流が通じる。一方、回転コネクタ予備線１２が断線した場合には、回転コネクタ本線１１を介してホーンリレーコイル１５に電流が通じる。このため、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２のいずれか一方が断線した場合であっても、他方が断線していなければホーンリレーコイル１５に電流が通じ、ホーンが鳴動する。
【００１８】
つぎに、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の断線を検出する動作について説明する。断線を検出する場合、ＣＰＵ３０は、高周波遮断フィルタ１４のカットオフ周波数（例えば、１３０ｋＨｚ）よりも高い周波数の交流信号（例えば、２６０ｋＨｚ）の信号を生成し、ポイントＰ１に印加する。高周波遮断フィルタ１４は、印加された交流信号を遮断することから、この交流信号に対しては開放の状態となる。このため、回転コネクタ予備線１２の一端を開放端とする回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２による直列回路が形成され、回転コネクタ本線１１の一端（ポイントＰ１）に交流信号が印加される。ＣＰＵ３０は、ポイントＰ２とポイントＰ３に現れる電圧を観察する。この結果、ポイントＰ３に交流信号が現れている場合には、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が断線していないと判定する。また、ポイントＰ３に交流信号が現れていない場合であって、ポイントＰ２に交流信号が現れている場合には回転コネクタ予備線１２が断線していると判定する。また、ポイントＰ３に交流信号が現れていない場合であって、ポイントＰ２にも交流信号が現れていない場合には回転コネクタ本線１１が少なくとも断線していると判定する。ＣＰＵ３０は、得られた判定結果を、例えば、上位の装置に伝達することにより、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の状態（正常または断線）を運転者に通知することができる。
【００１９】
以上に説明したように、本発明の第１実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、いずれか一方が断線した場合でも他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、並列接続された回転コネクタ本線１１と回転コネクタ予備線１２の間に高周波遮断フィルタ１４を設けるとともに、高周波遮断フィルタ１４のカットオフ周波数よりも高い周波数の交流信号を印加し、各部の電圧を検出することで、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の状態を検出することができる。
【００２０】
（Ｂ）本発明の第２実施形態の説明
つぎに、本発明の第２実施形態について説明する。図３は、本発明の第３実施形態の構成例を示す図である。なお、図３において、図１と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図３では、図１と比較すると、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の接続点（ステアリング側の接続点）に対して回転コネクタパイロット線２１が新たに接続されている。また、ＣＰＵ３０から出力される交流信号が、ポイントＰ１だけでなく、ポイントＰ２にも印加されるようになっている。なお、ＣＰＵ３０は、これらのポイントＰ１およびポイントＰ２のいずれか一方に対して交流信号を印加することができる構成とされている。また、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ３に現れる電圧を検出する。
【００２１】
つぎに、第２実施形態の動作について説明する。なお、ホーンスイッチ１３が押圧されたときの動作は、第１実施形態と同様であるので、その説明は省略する。断線を検出する場合、ＣＰＵ３０は、まず、高周波遮断フィルタ１４のカットオフ周波数よりも周波数が高い交流信号をポイントＰ１に対して印加する。このとき、ポイントＰ２に対しては、交流信号は印加しない。ポイントＰ１に交流信号が印加されると、この交流信号は、回転コネクタ本線１１および回転コネクタパイロット線２１を介してポイントＰ３に伝達される。ＣＰＵ３０は、ポイントＰ３の電圧を検出することにより、回転コネクタ本線１１が断線しているか否かを判定する。すなわち、ポイントＰ３に交流電圧が現れた場合には、回転コネクタ本線１１は断線していないと判定することができる。つぎに、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ２に前述の場合と同様の交流信号を印加する。このとき、ポイントＰ１に対しては、交流信号は印加しない。ポイントＰ２に交流信号が印加されると、この交流信号は、回転コネクタ予備線１２および回転コネクタパイロット線２１を介してポイントＰ３に伝達される。ＣＰＵ３０は、ポイントＰ３に交流電圧が現れた場合には、回転コネクタ予備線１２は断線していないと判定することができる。なお、ポイントＰ１，Ｐ２のうち、ポイントＰ１に交流信号を印加した場合のみポイントＰ３に交流信号が検出されたときは、回転コネクタ予備線１２が断線していると判定でき、また、ポイントＰ２に交流信号を印加した場合のみポイントＰ３に交流信号が検出されたときは、回転コネクタ本線１１が断線していると判定でき、いずれも検出できないときは回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方および／または回転コネクタパイロット線２１が断線していると判定することができる。ＣＰＵ３０は、このような判定結果を、例えば、上位の装置に伝えることにより、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の状態を運転者に提示することができる。
【００２２】
以上に説明したように、本発明の第２実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、第１実施形態と同様に、いずれか一方が断線した場合でも他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第２実施形態では、回転コネクタパイロット線２１を設けるようにしたので、ステアリングホイール側で信号を検出できない場合であっても、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の状態を検出することができる。
【００２３】
なお、図３に示す構成例では、高周波遮断フィルタ１４は、回転コネクタ予備線１２側のみに設けるようにしたが、回転コネクタ本線１１側にも設けるようにしてもよい。このような構成によれば、ポイントＰ１に交流信号を印加した際に、ホーンリレーコイル１５を介して車載電池１６に流れる交流信号を減らすことができる。
【００２４】
（Ｃ）本発明の第３実施形態の説明
つぎに、本発明の第３実施形態について説明する。図４は第３実施形態の構成例を示す図である。なお、図４において、図１と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図４では、図１と比較すると、減衰手段が高周波遮断フィルタ１４からダイオード３１に変更されている。具体的には、高周波遮断フィルタ１４に代えて、回転コネクタ予備線１２のステアリングホイール側の一端に接続されているダイオード３１となっており、検出信号である直流信号成分を、ダイオード３１の順方向電圧降下により減衰（電圧降下）させるものである。また、印加手段がＣＰＵ３０から車載電池１６に変更されている。具体的には、ＣＰＵ３０は、交流信号は印加せずに、車載電池１６によって生ずるポイントＰ１，Ｐ２の直流電圧を検出する。なお、これら以外の構成は図１の場合と同様である。
【００２５】
つぎに、第３実施形態の動作について図５を参照して説明する。なお、ホーンスイッチ１３が押圧された場合の動作については第１および第２実施形態と同様であるのでその説明は省略する。まず、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常である場合には、ポイントＰ１は回転コネクタ本線１１によって車載電池１６のプラス端子に接続された状態となり、また、ポイントＰ２は回転コネクタ予備線１２によって車載電池１６のプラス端子に接続された状態となることから、これらは車載電池１６の電圧Ｖｂと同電位（図５の第１列目参照）になる。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１，Ｐ２の電圧がＶｂで同じである場合には、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常であると判定する。つぎに、回転コネクタ本線１１が断線している場合には、ポイントＰ１には車載電池１６の電圧Ｖｂからダイオード３１の順方向電圧Ｖｆを減算した値（Ｖｂ−Ｖｆ）の電圧が現れ、ポイントＰ２には車載電池１６の電圧Ｖｂが現れる（図５の第２列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧が（Ｖｂ−Ｖｆ）であり、ポイントＰ２の電圧がＶｂである場合には回転コネクタ本線１１が断線したと判定する。つぎに、回転コネクタ予備線１２が断線している場合には、ポイントＰ１には車載電池１６の電圧Ｖｂが現れ、ポイントＰ２には０Ｖが現れる（図５の第３列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧がＶｂであり、ポイントＰ２の電圧が０Ｖである場合には回転コネクタ予備線１２が断線したと判定する。なお、ポイントＰ１およびポイントＰ２の双方の電圧が０Ｖである場合には、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が断線したと判定することができる。このようにして判定された結果は、上位の装置に伝えられ、上位の装置は運転者に対して断線の有無に関する情報を提示する。これにより、運転者は断線の有無を知ることができる。
【００２６】
以上に説明したように、本発明の第３実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、第１実施形態と同様に、いずれか一方が断線した場合でも他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第３実施形態では、ダイオード３１を用いるようにしたので、第１および第２実施形態の場合のように、交流信号を用いなくてもよいので、装置の構成を簡易化することができる。
【００２７】
（Ｄ）本発明の第４実施形態の説明
つぎに、本発明の第４実施形態について説明する。図６は第４実施形態の構成例を示す図である。なお、図６において、図４と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図６では、図４と比較すると、減衰手段としてのダイオード３１が回転コネクタ予備線１２のステアリングホイール側の端部から、ボディ側の端部に移動されている。これ以外の構成は図４の場合と同様である。
【００２８】
つぎに、第４実施形態の動作について図７を参照して説明する。なお、ホーンスイッチ１３が押圧された場合の動作については第１〜第３実施形態と同様であるのでその説明は省略する。第４実施形態では、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧に基づいて、断線の有無を判定する。すなわち、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常である場合には、ポイントＰ１の電圧はＶｂとなる（図７の第１列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧がＶｂである場合には、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常と判定する。なお、Ｖｂを正確に確定する方法として、ポイントＰ２の電圧を測定し、その電圧をＶｂとして用いることができる。つぎに、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の少なくとも一方が断線している場合には、ポイントＰ１の電圧は（Ｖｂ−Ｖｆ）となる（図７の第２，３列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧が（Ｖｂ−Ｖｆ）である場合には回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の少なくとも一方が断線していると判定する。
【００２９】
なお、図６に示す第４実施形態では、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２のいずれが断線したかを判定することはできないが、例えば、回転コネクタ予備線１２のステアリング側の端部にあるポイントＰ３の電圧を測定することにより、いずれが断線したかを判別することができる。すなわち、ポイントＰ３の電圧が（Ｖｂ−Ｖｆ）である場合には回転コネクタ本線１１が断線したと判定し、ポイントＰ３の電圧がＶｂである場合には回転コネクタ予備線１２が断線したと判定することができる。
【００３０】
以上に説明したように、本発明の第４実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、いずれか一方が断線した場合でも他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第４実施形態では、ダイオード３１を用いるようにしたので、第１および第２実施形態の場合のように、交流信号を用いなくてもよいので、装置の構成を簡易化することができる。
【００３１】
（Ｅ）本発明の第５実施形態の説明
つぎに、第５実施形態について説明する。図８は第５実施形態の構成例を示す図である。なお、図８において、図６と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図８は図６と比較すると、回転コネクタ予備線２２および減衰手段としてのダイオード３２が新たに追加されている。また、ＣＰＵ３０は、ダイオード３２のカソード端子であるポイントＰ３の電圧を観測する。これら以外の構成は、図６の場合と同様である。
【００３２】
つぎに、第５実施形態の動作について図９を参照して説明する。なお、図８の実施形態では、ホーンスイッチ１３が押圧された場合には、回転コネクタ本線１１だけでなく、回転コネクタ予備線１２，２２を経由して直流信号が伝達されるので、これらの少なくとも１本が断線していなければ、ホーンリレーコイル１５に電流が通じるため、断線によってホーンが鳴動しない事態を回避できる。つぎに、断線の検出動作について説明する。回転コネクタ本線１１、回転コネクタ予備線１２、および、回転コネクタ予備線２２が正常である場合には、ポイントＰ１，Ｐ３の電圧はともにＶｂになる（図９の第１列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１，Ｐ３の電圧がともにＶｂである場合には、回転コネクタ本線１１、回転コネクタ予備線１２、および、回転コネクタ予備線２２は正常であると判定する。なお、Ｖｂの電圧として、例えば、ポイントＰ２（ダイオード３１のアノード端子）の電圧を測定し、これを用いることができる。つぎに、回転コネクタ本線１１が断線した場合には、ポイントＰ１，Ｐ３の電圧はともに（Ｖｂ−Ｖｆ）となる（図９の第２列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１，Ｐ３の電圧がともに（Ｖｂ−Ｖｆ）である場合には、回転コネクタ本線１１が断線していると判定する。つぎに、回転コネクタ予備線の１２が断線した場合には、ポイントＰ１の電圧は（Ｖｂ−Ｖｆ）になり、ポイントＰ３の電圧はＶｂになる（図９の第３列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧が（Ｖｂ−Ｖｆ）になり、ポイントＰ３の電圧がＶｂである場合には、回転コネクタ予備線１２が断線していると判定する。つぎに、回転コネクタ予備線の２２が断線した場合には、ポイントＰ１の電圧はＶｂになり、ポイントＰ３の電圧は（Ｖｂ−Ｖｆ）になる（図９の第４列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１の電圧がＶｂになり、ポイントＰ３の電圧が（Ｖｂ−Ｖｆ）である場合には、回転コネクタ予備線２２が断線していると判定する。このようにして判定された結果は、上位の装置に伝えられ、上位の装置は運転者に対して断線の有無に関する情報を提示する。これにより、運転者は断線の有無を知ることができる。
【００３３】
以上に説明したように、本発明の第５実施形態によれば、２本の回転コネクタ予備線１２，２２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、これら３本の最大２本が断線した場合でも残る一本が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第５実施形態では、ダイオード３１，３２を用いるようにしたので、第１および第２実施形態の場合のように、交流信号を用いなくてもよいので、装置の構成を簡易化することができる。
【００３４】
（Ｆ）本発明の第６実施形態の説明
つぎに、第６実施形態について説明する。図１０は第６実施形態の構成例を示す図である。なお、図１０において、図６と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図１０では図６と比較すると、キャパシタ４１〜４３がポイントＰ１〜Ｐ３とＣＰＵ３０の間に接続されている。なお、キャパシタ４１〜４３の素子値は、例えば、ＣＰＵ３０によって印加される検出信号としての交流信号が大幅に減衰されずに通過できる素子値であればよい。図１０では、ダイオード３１は、交流信号を減衰させる減衰手段として機能する。また、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１に交流信号を印加する印加手段として機能し、ポイントＰ２，Ｐ３の交流信号の波形を観測する点が異なっている。これら以外の構成は、図６と同様である。
【００３５】
つぎに、第６実施形態の動作について図１１を参照して説明する。なお、ホーンスイッチ１３が押圧された場合の動作については第１〜第３実施形態と同様であるのでその説明は省略する。第６実施形態によって、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の状態を検出する場合、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４１を介してポイントＰ１に検出信号として交流信号を印加する。なお、この交流信号としては、キャパシタ４１〜４３によって大幅に減衰されず、また、ダイオード３１によって整流可能な周波数であればよく、例えば、１００ｋＨｚ程度の周波数とすることができる。もちろん、これ以外の周波数でもよい。ポイントＰ１に交流信号が印加された場合に、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２が正常であるときには、キャパシタ４２，４３を介して観測される交流信号は全波の状態となる（図１１の第１列目参照）。ここで、「全波」とは交流信号の一周期分全ての波形が観測されることをいう。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１に交流信号を印加した場合に、キャパシタ４２，４３を介して交流信号の全波が観測されたときには、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２が正常であると判定する。また、ポイントＰ１に交流信号が印加された場合に、回転コネクタ本線１１が断線しているときには、交流信号は減衰手段としてのダイオード３１を介して伝送されることから、キャパシタ４２，４３を介して観測される交流信号は０Ｖ（入力される交流波形の最大の波高に比較して十分に小さい値（例えば、数ｍ〜数百ｍＶ））の状態となる（図１１の第２列目参照）。ここで、「半波」とは交流信号の半周期分の波形が観測されることをいう。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１に交流信号を印加した場合に、キャパシタ４２，４３を介して交流信号の半波が観測されたときには、回転コネクタ本線１１が断線していると判定する。また、ポイントＰ１に交流信号が印加された場合に、回転コネクタ予備線１２が断線しているときには、キャパシタ４２を介して観測される交流信号は半波の状態となり、キャパシタ４３を介して観測される交流信号は全波の状態となる（図１１の第３列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ１に交流信号を印加した場合に、キャパシタ４２を介して観測される交流信号が半波の状態であり、キャパシタ４３を介して観測される交流信号が全波の状態であるときには、回転コネクタ予備線１２が断線していると判定する。このようにして判定された結果は、上位の装置に伝えられ、上位の装置は運転者に対して断線の有無に関する情報を提示する。これにより、運転者は断線の有無を知ることができる。
【００３６】
以上に説明したように、本発明の第６実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、これらの一方が断線した場合でも、他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第６実施形態では、ダイオード３１およびキャパシタ４１〜４３を介して波形を観測することで断線状態を判定するようにしたので、電圧で判定する場合に比較して、断線状態を確実に検出することができる。また、キャパシタ４１〜４３を介して観測することで、車載電池１６からの直流電圧の影響を防ぐことができる。なお、図１０では、車体側にダイオード３１を設けるようにしたが、ステアリングホイール側に設けるようにしてもよい。
【００３７】
なお、図１０に示す構成において実測を行った。詳細には、キャパシタ４１として０．１μＦ、キャパシタ４２として１ｎＦ、キャパシタ４２とＣＰＵ３０の間に１ｋΩの抵抗素子５０（図中破線で示す抵抗素子）を接続した場合において、キャパシタ４１から周波数が１００ｋＨｚのパルス波形（０Ｖ〜５Ｖ）を印加した場合、抵抗素子５０には、非断線時には±３．６Ｖのパルス列が現れ、断線時には±４０ｍＶ以下のパルス列が現れることが確かめられた。同様の条件において、キャパシタ４１から振幅が５Ｖで、周波数が１００ｋＨｚの正弦波を印加した場合、抵抗素子５０には、非断線時には±２．３Ｖの正弦波が現れ、断線時には±２０ｍＶ以下の正弦波が現れることが確かめられた。
【００３８】
（Ｇ）本発明の第７実施形態の説明
つぎに、第７実施形態について説明する。図１２は第７実施形態の構成例を示す図である。なお、図１２において、図１０と共通する部分には同一の符号を付してその説明を省略する。図１２では図１０と比較すると、キャパシタ４２を介してポイントＰ２にパルス信号が印加され、キャパシタ４１，４３を介してポイントＰ１，Ｐ３の波形が観測される。なお、パルス信号としては、例えば、ローの状態で０Ｖとなり、ハイの状態で５Ｖとなる信号を用いることができる。なお、キャパシタ４１〜４３の素子値およびパルス信号の周期は、パルス信号がキャパシタ４１〜４３によって大幅に減衰されない素子値および周期に設定すればよい。
【００３９】
つぎに、第７実施形態の動作について図１３を参照して説明する。なお、ホーンスイッチ１３が押圧された場合の動作については第１〜第３実施形態と同様であるのでその説明は省略する。第７実施形態によって、断線を検出する場合、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４２を介してポイントＰ２にパルス信号を印加し、キャパシタ４１，４３を介してポイントＰ１，Ｐ３の電圧を検出する。回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常である場合には、キャパシタ４１，４３を介して検出される電圧は、ともに５Ｖとなる（図１３の第１列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４１，４３を介して観測されるポイントＰ１，Ｐ３の電圧がともに５Ｖである場合には、回転コネクタ本線１１および回転コネクタ予備線１２の双方が正常であると判定する。また、回転コネクタ本線１１が断線している場合には、キャパシタ４１を介して検出される電圧は０Ｖとなり、キャパシタ４３を介して検出される電圧は５Ｖとなる（図１３の第２列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４１を介して観測されるポイントＰ１の電圧が０Ｖで、キャパシタ４３を介して観測されるポイントＰ３の電圧が５Ｖである場合には、回転コネクタ本線１１が断線していると判定する。また、回転コネクタ予備線１２が断線している場合には、キャパシタ４１，４３を介して検出される電圧はともに０Ｖとなる（図１３の第３列目参照）。このため、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４１，４３を介して観測されるポイントＰ１，Ｐ３の電圧がともに０Ｖである場合には、回転コネクタ予備線１２が断線していると判定する。このようにして判定された結果は、上位の装置に伝えられ、上位の装置は運転者に対して断線の有無に関する情報を提示する。これにより、運転者は断線の有無を知ることができる。
【００４０】
以上に説明したように、本発明の第７実施形態によれば、回転コネクタ予備線１２を回転コネクタ本線１１と並列に接続することにより、これらの一方が断線した場合でも、他方が存在することから、ホーンが鳴動しない事態を回避することができる。また、第７実施形態では、ダイオード３１およびキャパシタ４１〜４３を介してダイオード３１による整流の有無により、断線状態を判定するようにしたので、ダイオード３１の順方向電圧に基づいて判定する場合に比較して、断線状態を確実に検出することができる。また、キャパシタ４１〜４３を介して観測することで、車載電池１６からの直流電圧の影響を防ぐことができる。なお、図１２では、車体側にダイオード３１を設けるようにしたが、ステアリングホイール側に設けるようにしてもよい。
【００４１】
（Ｅ）変形実施形態の説明
以上の実施形態は一例であって、本発明が上述したような場合のみに限定されるものでないことはいうまでもない。例えば、以上の各実施形態では、ステアリングホイールにホーンスイッチ１３が配置される場合を例に挙げて説明したが、例えば、図１４に示すように、ステアリングホイールにエアバッグ３３が配置される場合に本発明を適用することも可能である。図１４の例では、ステアリングホイールに配置されたエアバッグ３３にエアバッグ本線１１，２１が接続されるとともに、これらと並列にエアバッグモニタ線１２，２２が接続されている。エアバッグモニタ線１２，２２のボディ側の端部には高周波遮断フィルタ１４，２４と抵抗素子１８，２８が直列に接続されている。ポイントＰ１，Ｐ２にはキャパシタ４１，４２を介してＣＰＵ３０が接続されている。また、エアバッグ本線１１，２１のボディ側端部にはＥＣＵ（Electric Control Unit）３４が接続されている。ここで、ＥＣＵ３４は、車両の衝突時にエアバッグ３３を制御して展開させるとともに、エアバッグ３３が正常か否かを判定する機能を有する。また、高周波遮断フィルタ２４は、高周波遮断フィルタ１４と同じ特性を有している。
【００４２】
つぎに、図１４に示す変形実施形態の動作について説明する。ＥＣＵ３４は、例えば、車両の衝突時の衝撃を検出した場合には、エアバッグ本線１１，２１を介してエアバッグ３３に電力を供給することで、エアバッグ３３を展開させる。また、ＥＣＵ３４は、エアバッグ本線１１，２１およびエアバッグ３３の抵抗値を検出し、この検出された抵抗値が所定の閾値よりも大きい場合には不具合が発生したと判定し、上位の装置に対してエアバッグ３３に異常が発生したことを通知する。より具体的には、エアバッグ３３は、例えば、２Ωの抵抗値を有し、エアバッグ本線１１，２１はそれぞれ０．５Ωの抵抗値を有する。このため、ＥＣＵ３４は、エアバッグ本線１１，２１およびエアバッグ３３のトータルの抵抗値（これらを直列接続したときの抵抗値）が３Ωを超える場合には異常が発生したと判定して上位の装置に通知する。また、抵抗素子１８，２８としては、直列接続された場合に、ＥＣＵ３４によって異常と判定される素子値を有しているので、エアバッグ本線１１，２１の少なくとも一方が断線したときには、ＥＣＵ３４は抵抗値が閾値（例えば、３Ω）を超えたことから、エアバッグ本線１１，２１が断線したと判定し、上位の装置に通知する。なお、エアバッグ本線１１，２１が断線した場合であっても、エアバッグモニタ線１２，２２および抵抗素子１８，２８を介してエアバッグ３３に電流が通じるので、エアバッグ３３を展開されることができる。また、ＣＰＵ３０は、キャパシタ４１を介してポイントＰ１に交流信号を印加する。この交流信号は、エアバッグモニタ線１２、エアバッグ３３、および、エアバッグモニタ線２２を介してポイントＰ２に現れ、キャパシタ４２を介してＣＰＵ３０に入力される。このため、ＣＰＵ３０は、ポイントＰ２に交流信号が現れた場合には、エアバッグモニタ線１２，２２が正常であると判定し、交流信号が現れない場合には異常が発生したとして、上位の装置に通知する。以上のような実施形態によれば、エアバッグ本線１１，２１が断線した場合であっても、エアバッグモニタ線１２，２２が存在することから、エアバッグ３３を展開することができる。また、エアバッグ本線１１，２１が断線した場合には、抵抗素子１８，２８の存在によってトータルの抵抗値が上昇するので、ＥＣＵ３４が異常の発生を検出することができる。また、ＣＰＵ３０がエアバッグモニタ線１２，２２に対して交流信号を印加し、これを検出するようにしたので、エアバッグモニタ線１２，２２の断線を検出することができる。
【００４３】
また、図１，３，１４に示す実施形態では、減衰手段である高周波遮断フィルタとして、図２に示すローパスフィルタを用いるようにしたが、直流信号を通過し、交流信号を遮断する特性を有すればよいので、例えば、交流信号を遮断帯域とする帯域遮断特性（バンドリジェクション特性またはバンドエリミネーション特性）を有するフィルタを用いるようにしてもよい。また、図２に示すフィルタは、ＬＣの１段のフィルタを例に挙げて説明したが複数段のフィルタを用いるようにしてもよい。
【００４４】
また、図４，６，８に示す実施形態では、減衰手段として単体のダイオードを用いるようにしたが、検出をより正確に行うために、複数のダイオードを直列接続して用いるようにしてもよい。そのような構成によれば、直列接続されるダイオードの個数に応じて順方向電圧を高くすることができるので、検出を容易に行うことができる。
【符号の説明】
【００４５】
１１  回転コネクタ本線（本線）
１２  回転コネクタ予備線（予備線）
１３  ホーンスイッチ
１４，２４  高周波遮断フィルタ（減衰手段）
１５  ホーンリレーコイル
１６  車載電池（印加手段）
１８，２８  抵抗素子
２１  回転コネクタパイロット線
２２  回転コネクタ予備線
３０  ＣＰＵ（印加手段、検出手段、判定手段）
３１，３２  ダイオード（減衰手段）
３３  エアバッグ
３４  ＥＣＵ
４１〜４３  キャパシタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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