(57)【要約】      （修正有）【課題】カテーテル本体の先端の位置を簡便かつ適正に把握することができるカテーテルを提供する。【解決手段】カテーテル１０本体の先端部１０ａに、前記カテーテル本体の後端側に向かって順に、第１の放射線不透過性マーカ１１、第３の放射線不透過性マーカ１３および第２の放射線不透過性マーカ１２を備え、前記第３の放射線不透過性マーカは、前記第１の放射線不透過性マーカの近傍に配置されている。【選択図】図１
2015077305.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カテーテル本体の先端部に、前記カテーテル本体の後端側に向かって順に、第１の放射線不透過性マーカ、第３の放射線不透過性マーカおよび第２の放射線不透過性マーカを備え、
前記第３の放射線不透過性マーカは、前記第１の放射線不透過性マーカの近傍に配置されたカテーテル。
【請求項２】
前記第３の放射線不透過性マーカは、前記第１の放射線不透過性マーカおよび前記第２の放射線不透過性マーカよりも前記カテーテル本体の長手方向の幅が広い請求項１記載のカテーテル。
【請求項３】
前記第３の放射線不透過性マーカは、前記カテーテル本体の長手方向に間隔を設けて配置された複数のマーカ部を有し、各マーカ部は、前記第１の放射線不透過性マーカおよび前記第２の放射線不透過性マーカよりも前記長手方向の幅が狭い請求項１記載のカテーテル。
【請求項４】
隣接する前記マーカ部同士の間隔は、前記第１の放射線不透過性マーカと最も先端側の前記マーカ部との間隔よりも狭い請求項３記載のカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、カテーテルに関する。より詳しくは、管状器官等に挿入されるカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、カテーテルに関する種々の技術が提案されている。例えば、特許文献１では、Ｘ線造影性環状体よりなる基準マーカおよび測定マーカを有するガイドカテーテルが提案されている。特許文献１に記載の技術では、測定マーカを基準マーカからの長さの指標とし、基準マーカおよび測定マーカのＸ線造影像を観察することにより、血管内のガイドカテーテルの位置確認と、造影部位の血管流路長の迅速、容易な計測とを図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−８４３４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
カテーテル本体の先端の位置を簡便かつ適正に把握できるようにすることは、施術の安全性および円滑性を高める観点から望ましい。
【０００５】
本開示は、カテーテル本体の先端の位置を簡便かつ適正に把握することができるカテーテルを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示に係るカテーテルは、カテーテル本体の先端部に、前記カテーテル本体の後端側に向かって順に、第１の放射線不透過性マーカ、第３の放射線不透過性マーカおよび第２の放射線不透過性マーカを備え、前記第３の放射線不透過性マーカは、前記第１の放射線不透過性マーカの近傍に配置されたものである。
前記第３の放射線不透過性マーカは、前記第１の放射線不透過性マーカおよび前記第２の放射線不透過性マーカよりも前記カテーテル本体の長手方向の幅が広くてもよい。
前記第３の放射線不透過性マーカは、前記カテーテル本体の長手方向に間隔を設けて配置された複数のマーカ部を有し、各マーカ部は、前記第１の放射線不透過性マーカおよび前記第２の放射線不透過性マーカよりも前記長手方向の幅が狭くてもよい。
隣接する前記マーカ部同士の間隔は、前記第１の放射線不透過性マーカと最も先端側の前記マーカ部との間隔よりも狭くてもよい。
【発明の効果】
【０００７】
本開示によれば、カテーテル本体の先端の位置を簡便かつ適正に把握することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示の第１の実施形態のカテーテルの構成例を示す概略断面図である。
【図２】本開示の第１の実施形態のカテーテルの動作例を説明するための模式図である。
【図３】本開示の第１の実施形態の比較例のカテーテルの動作例を説明するための模式図である。
【図４】本開示の第１の実施形態の第１の変形例のカテーテルの構成例を示す断面図である。
【図５】本開示の第１の実施形態の第２の変形例のカテーテルの構成例を示す断面図である。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ断面図である。
【図７】本開示の第２の実施形態のカテーテルの構成例を示す断面図である。
【図８】本開示の第３の実施形態のカテーテルの構成例を示す断面図である。
【図９】本開示の第３の実施形態の第１の変形例のカテーテルの構成例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本開示を実施するための好適な形態について図面を参照しながら説明する。以下に説明する複数の実施形態は、本開示の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本開示の範囲が狭く解釈されることはない。また、各実施形態において、互いに対応する構成要素については、同一の符号を付して重複する説明は省略する。
【００１０】
＜１．第１の実施形態＞
［構成例］
図１は、本実施形態のカテーテル１０すなわちカテーテル本体の構成例を示す概略断面図である。図１に示すように、カテーテル１０は、全体として長尺な管状に形成されている。カテーテル１０は、円筒状に形成されていてもよい。カテーテル１０の内径は均一であってもよいが、これに限定されない。カテーテル１０の材質も限定されず、操作性や人体への影響等を考慮した好適な材質を選択してもよい。カテーテル１０の材質は、可撓性、柔軟性、強度、不活性性および潤滑性等が考慮されたものであってもよい。
【００１１】
［放射線不透過性マーカ］
図１に示すように、カテーテル１０は、先端部１０ａすなわち先端１０ｂ側の一定範囲の部位に、第１の放射線不透過性マーカ１１、第２の放射線不透過性マーカ１２および第３の放射線不透過性マーカ１３を備えている。各放射線不透過性マーカ１１〜１３は、カテーテル１０の先端１０ｂ側から後端側に向かって、第１の放射線不透過性マーカ１１、第３の放射線不透過性マーカ１３、第２の放射線不透過性マーカ１２の順に配置されている。
【００１２】
各放射線不透過性マーカ１１〜１３は、放射線不透過性すなわち放射線遮蔽性を有しており、この放射線不透過性によって造影機能を発揮する。すなわち、各放射線不透過性マーカ１１〜１３は、照射される放射線を遮蔽して、各放射線不透過性マーカ１１〜１３のコントラストが付けられた画像を放射線透視モニタ上に表示させることができる。放射線は、Ｘ線であってもよいが、これに限定されない。各放射線不透過性マーカ１１〜１３に放射性不透過性を付与する構成は限定されない。例えば、各放射線不透過性マーカ１１〜１３を、放射線不透過性材料によって形成してもよい。この場合、放射線不透過性材料は、例えば、金属などであってもよい。金属としては、例えば、金、白金、白金合金、タングステンまたはタンタル合金などを好適に用いることができる。
【００１３】
第３の放射線不透過性マーカ１３は、第１の放射線不透過性マーカ１１の近傍に配置されている。第１の放射線不透過性マーカ１１の後端と第３の放射線不透過性マーカ１３の後端との距離Ｄ１１−１３は、２〜１０ｍｍが好ましい。２〜１０ｍｍとすることで、カテーテル１０の操作性および先端部１０ａの視認性を向上させることができる。Ｄ１１−１３は、３〜６ｍｍがさらに好ましい。３〜６ｍｍとすることで、カテーテル１０の操作性および先端部１０ａの視認性をさらに向上させることができる。
【００１４】
第２の放射線不透過性マーカ１２は、第３の放射線不透過性マーカ１３の後方に、第１の放射線不透過性マーカ１１と第３の放射線不透過性マーカ１３との間隔よりも大きい間隔を隔てて配置されている。第３の放射線不透過性マーカ１３の後端と第２の放射線不透過性マーカ１２の後端との距離Ｄ１３−１２は、１０〜４０ｍｍが好ましい。１０〜４０ｍｍとすることで、カテーテル１０の操作性および先端部１０ａの視認性をさらに向上させることができる。Ｄ１３−１２は、２０〜３０ｍｍがさらに好ましい。２０〜３０ｍｍとすることで、カテーテル１０の操作性および先端部１０ａの視認性をより向上させることができる。
【００１５】
第１の放射線不透過性マーカ１１は、カテーテル１０に備えられる全ての放射線不透過性マーカのうちの最も先端１０ｂ側に配置されたマーカであれば、その具体的な配置位置は限定されない。例えば、図１に示すように、第１の放射線不透過性マーカ１１は、カテーテル１０の先端１０ｂから後方の所定範囲にわたって形成されたテーパ面１４の後方に配置されていてもよい。テーパ面１４は、血管内でのカテーテル１０の安全かつ円滑な進行をサポートしてもよい。
【００１６】
各放射線不透過性マーカ１１〜１３の周方向における形成位置および形成範囲は限定されないが、好ましい態様の一例として、各放射線不透過性マーカ１１〜１３を、カテーテル１０の全周にわたって形成すなわち環状に形成してもよい。各放射線不透過性マーカ１１〜１３を全周にわたって形成することで、各放射線不透過性マーカ１１〜１３の視認性を向上させることができる。その場合、各放射線不透過性マーカ１１〜１３を、カテーテル１０と同心状に形成してもよいが、これに限定されない。各放射線不透過性マーカ１１〜１３の径方向における形成位置および形成範囲も限定されない。例えば、図１に示すように、各放射線不透過性マーカ１１〜１３の内径を、カテーテル１０の最内径より大きく形成してもよい。また、各放射線不透過性マーカ１１〜１３の外径を、カテーテル１０の最外径より小さく形成してもよい。各放射線不透過性マーカ１１〜１３をカテーテル１０内に埋設することで、各放射線不透過性マーカ１１〜１３が血管またはカテーテル１０の内腔に直に晒される場合の弊害（例えば、血管の損傷や血液との反応、併用デバイスとの干渉・接触等）を未然に回避することができる。
【００１７】
カテーテル１０の内腔１０ｃには、後述するガイドワイヤ２（図２参照）や塞栓物質３（図２参照）などの治療具が挿通されてもよい。塞栓物質３は、放射線不透過性を有する物質であってもよい。塞栓物質３は、コイル等であってもよい。
【００１８】
第２の放射線不透過性マーカ１２は、塞栓物質３がカテーテル１０から分離（例えば切断等）されるべき位置に到達したことを把握するための指標として機能させてもよい。この場合、第２の放射線不透過性マーカ１６は、塞栓物質３がカテーテル１０から分離されるべき位置に到達した際に、第２の放射線不透過性マーカ１２の位置に、治療具に形成された別の放射線不透過性マーカが到達したことが確認される構成でもよい。
【００１９】
［動作例］
［本実施形態のカテーテルの動作例］
図２は、本実施形態のカテーテル１０の動作例を説明するための模式図である。図２の動作例では、塞栓対象病変部を動脈瘤としているが、本開示のカテーテル１０は、動脈瘤以外の塞栓対象病変部への適用を除外しない。
【００２０】
図２に示すように、本実施形態では、まず、血管Ｖすなわち動脈内に挿入されたカテーテル１０の内腔から、動脈瘤Ａ内にガイドワイヤ２を挿入する（ＳＴＥＰ１）。
【００２１】
次いで、動脈瘤Ａ内に挿入されたガイドワイヤ２に沿って、カテーテル１０を動脈瘤Ａ内に挿入する（ＳＴＥＰ２）。
【００２２】
次いで、ガイドワイヤ２をカテーテル１０から抜去した後に、カテーテル１０の内腔から塞栓物質３を動脈瘤Ａ内に挿入していく（ＳＴＥＰ３）。
【００２３】
塞栓物質３の挿入の進行にともなって、動脈瘤Ａ内には、塞栓物質３が次第に充填されていく（ＳＴＥＰ４）。
【００２４】
塞栓物質３の充填が進むと、第１の放射線不透過性マーカ１１が放射線不透過性の塞栓物質３に埋もれることで、第１の放射線不透過性マーカ１１を指標としてカテーテル１０の先端１０ｂの位置を把握することは困難となる（ＳＴＥＰ５）。しかし、このとき、第３の放射線不透過性マーカ１３が第１の放射線不透過性マーカ１１の近傍に配置されていることで、第３の放射線不透過性マーカ１３を指標として、カテーテル１０の先端１０ｂの位置を簡便かつ適正に把握すなわち推定することができる。
【００２５】
次いで、塞栓物質３の充填がさらに進むと、動脈瘤Ａ内に充填された塞栓物質３によってカテーテル１０が動脈瘤Ａ内から血管Ｖ側に押し出されてくる（ＳＴＥＰ６）。図２中のＳＴＥＰ６に該当する箇所には、カテーテル１０の動きを矢印で示した。このとき、第３の放射線不透過性マーカ１３は、第１の放射線不透過性マーカ１１の近傍に配置されていることで、カテーテル１０の先端１０ｂの動きに近い動きを呈することができる。これにより、第３の放射線不透過性マーカ１３を指標として、カテーテル１０の先端１０ｂの微妙な動きを容易に察知することができる。
【００２６】
これにより、カテーテル１０の先端１０ｂが血管Ｖ内に押し出されてしまう前に、カテーテル１０を動脈瘤Ａ内に押し戻すことが可能となる（ＳＴＥＰ７）。図２中のＳＴＥＰ７に該当する箇所には、カテーテル１０の動きを矢印で示した。
【００２７】
以上のようにして、動脈瘤Ａを迅速かつ適切に塞栓することができる（ＳＴＥＰ８）。
【００２８】
［比較例のカテーテルの動作例］
一方、図３は、比較例のカテーテル１０の動作例を説明するための模式図である。比較例のカテーテル１０は、本実施形態のカテーテル１０から第３の放射線不透過性マーカ１３が除去された構成である。
【００２９】
図３に示すように、比較例では、動脈瘤Ａ内に塞栓物質３が充填されて、第１の放射線不透過性マーカ１１を指標としてカテーテル１０の先端１０ｂの位置を把握することが困難となった場合には、第２の放射線不透過性マーカ１２を指標にする（ＳＴＥＰ１１）。
【００３０】
しかし、カテーテル１０の先端１０ｂ側の部位は柔軟な材質であることが多いため、動脈瘤Ａ内の塞栓物質３によってカテーテル１０が押し出されたとしても、カテーテル１０の動きが撓みとして吸収されてしまう。このため、カテーテル１０の先端１０ｂから離れた位置に配置されている第２の放射線不透過性マーカ１２は、先端１０ｂの動きを察知するためのマーカとしては感度が鈍く、先端１０ｂの動きを鋭敏に反映した動きを呈することはできない（ＳＴＥＰ１２）。
【００３１】
このように、第２の放射線不透過性マーカ１２はカテーテル１０の先端１０ｂの動きを適切に反映することができないので、先端１０ｂが血管Ｖ内に突出されることを事前に察知することができず、突出を余儀なくされる（ＳＴＥＰ１３）。先端１０ｂが血管Ｖ内に突出された状態のカテーテル１０にすみやかに対処しない場合、塞栓物質３が誤って血管Ｖ内に留置されて、血流を遮断してしまう虞がある。
【００３２】
このため、カテーテル１０の先端１０ｂが血管Ｖ内に突出された場合には、塞栓作業を一時中断し、ガイドワイヤ２を動脈瘤Ａ内に再挿入（ＳＴＥＰ１４）してから、カテーテル１０の先端１０ｂを動脈瘤Ａ内に再挿入する（ＳＴＥＰ１５、１６）手技が必要となる。しかし、動脈瘤Ａ内は既に塞栓物質３が充填されているため、ガイドワイヤ２およびカテーテル１０の再挿入には細心の注意が必要であり、また、再挿入が困難な場合も多い。
【００３３】
以上説明したように、本実施形態によれば、第１の放射線不透過性マーカ１１が塞栓物質３によって確認し難くなったとしても、第３の放射線不透過性マーカ１３を指標としてカテーテル１０の先端１０ｂの位置を容易かつ高い正確性で把握することができる。また、塞栓対象病変部への塞栓物質３の充填の進行にともなってカテーテル１０の先端１０ｂが押し出されたとしても、その動きを第３の放射線不透過性マーカ１３の動きによって容易に察知することができる。これにより、カテーテル１０の先端１０ｂが塞栓対象病変部から逸脱する前に、カテーテル１０を確実に位置修正することが可能となる。
【００３４】
＜２．第１の実施形態の第１の変形例＞
図４は、本変形例のカテーテル１０の構成例を示す断面図である。図４に示すように、本変形例のカテーテル１０は、径方向における内側から順に、内層１５、中間層１６および外層１７といった互いに材質が異なる層構造を有している。各層１５〜１７は同心の円筒形状に形成されていてもよいが、これに限定されない。
【００３５】
内層１５は、樹脂材料等によって形成してもよい。樹脂材料は、人体への害が少ない不活性樹脂等であってもよい。不活性樹脂としては、不活性性に加えて滑り性にも優れたフッ素樹脂等を好適に用いることができる。
【００３６】
中間層１６は、カテーテル１０を補強する補強層すなわち補強材であってもよい。中間層１６は、線状部材の編み込みまたは巻き付け等によって形成してもよい。線状部材の態様は限定されず、例えば、金属材料や樹脂材料などの平線や丸線などであってもよい。線状部材は、例えば、筒状に編み込んでもよく、または、コイル状に巻き付けてもよい。線状部材を金属材料によって形成する場合、金属材料は、例えば、合金やクロム族元素などであってもよい。この場合、合金としては、ステンレスやニッケルチタン系合金などを好適に用いることができる。クロム族元素としては、タングステンなどを好適に用いることができる。線状部材を樹脂材料によって形成する場合、樹脂材料としては、ナイロン系樹脂、ポリイミド、またはポリエーテルエーテルケトン等の芳香族ポリエーテルなどを好適に用いることができる。
中間層１６は、カテーテル１０の最先端まで埋設することに限定されず、たとえば、放射線不透過性マーカ１１の先端側まで埋設されるなど、特に限定されない。
【００３７】
外層１７は、樹脂材料等によって形成してもよい。外層１７を樹脂材料によって形成する場合、樹脂材料としては、ポリウレタン、ポリアミドまたはナイロンエラストマー等を好適に用いることができる。
【００３８】
各放射線不透過性マーカ１１〜１３は、中間層１６と外層１７との間に配置されている。具体的には、各放射線不透過性マーカ１１〜１３の内周面は、中間層１６の外周面に隣接している。また、各放射線不透過性マーカ１１〜１３の外周面は、外層１７の内周面に隣接している。
【００３９】
本変形例のカテーテル１０によれば、材質が異なる複層構造を有することで、血管の形状に追従するための可撓性や柔軟性と、トルク伝達性やねじれ抵抗を確保するための強度とを両立させることができ、ひいては、操作性を更に向上させることができる。
【００４０】
＜３．第１の実施形態の第２の変形例＞
図５は、本変形例のカテーテル１０の構成例を示す断面図である。図６は、図５のＶＩ−ＶＩ断面図である。図５および図６に示すように、本変形例のカテーテル１０は、図４のカテーテル１０に対して構成が更に特定されている。以下、詳細に説明する。
【００４１】
本変形例のカテーテル１０は、先端１０ｂ側からコネクタ４に連結される後端側に向かうにしたがって硬度が増加する構成である。硬度の増加は、漸増でもよく、または、段階的な増加でもよい。
【００４２】
例えば、図５に示すように、中間層１６および外層１７は、硬度に応じて長手方向において複数の領域に区分されていてもよい。この場合、区分数は、各層１６、１７で互いに同一であってもよく、または、層１６、１７ごとに異なってもよい。例えば、外層１７の区分数を、中間層１６の区分数より多くしてもよい。具体的には、図５に示すように、中間層１６は、先端側の相対的に低硬度の第１の中間層部１６Ａと、後端側の相対的に高硬度の第２の中間層部１６Ｂとに区分されていてもよい。また、外層１７は、先端側の相対的に低硬度の第１の外層部１７Ａと、中央側の相対的に中硬度の第２の外層部１７Ｂと、後端側の相対的に高硬度の第３の外層部１７Ｃとに区分されていてもよい。
【００４３】
各層１６、１７の硬度を変化させる構成は限定されず、各層１６、１７を構成する線状部材の編み方、ピッチ、本数、材質または寸法等を変化させることで具現化してもよい。
【００４４】
また、図５に示すように、本変形例のカテーテル１０は、外層１７の外周面に、先端１０ｂから長手方向における一定の範囲にわたって親水性コーティング１８が施されている。図５に示すように、親水性コーティング１８は、第３の外層部１７Ｃの前端縁を被覆する位置まで施されていてもよいが、これに限定されない。親水性コーティング１８の材料も限定されず、例えば、無水マレイン酸、ポリビニルピロリドン等を選択してもよい。
【００４５】
本変形例によれば、カテーテル１０の硬度の配置を好適化することで、カテーテル１０の操作性をさらに向上させることができる。また、本変形例によれば、親水性コーティング１８によってカテーテル１０の潤滑性を確保することができるので、カテーテル１０の操作性をより一層向上させることができる。
【００４６】
＜４．第２の実施形態＞
図７は、本実施形態のカテーテル１０の構成例を示す断面図である。図７に示すように、本実施形態のカテーテル１０は、図１のカテーテル１０に対して、第３の放射線不透過性マーカ１３の構成が相違する。
【００４７】
具体的には、図７に示すように、本実施形態の第３の放射線不透過性マーカ１３は、第１の放射線不透過性マーカ１１および第２の放射線不透過性マーカ１２よりも長手方向の幅（以下、単に幅と称する）が広く形成されている。
【００４８】
第１の放射線不透過性マーカ１１および第２の放射線不透過性マーカ１２の幅は、０．３〜１．０ｍｍが好ましく、０．３〜０．５ｍｍがさらに好ましい。第３の放射線不透過性マーカ１３の幅は、０．５〜１．５ｍｍが好ましく、０．７〜１．０ｍｍがさらに好ましい。このようにすることで、第１の放射線不透過性マーカ１１および第２の放射線不透過性マーカ１２に対して、第３の放射線不透過性マーカ１３の幅を十分に広くすることができる。
【００４９】
本実施形態のカテーテル１０によれば、第３の放射線不透過性マーカ１３の幅が広いことによって第３の放射線不透過性マーカ１３を透視下で容易に確認することができるので、カテーテル１０の先端１０ｂの位置を更に容易に把握することができる。
【００５０】
＜５．第３の実施形態＞
図８は、本実施形態のカテーテル１０の構成例を示す断面図である。図８に示すように、本実施形態のカテーテル１０は、図１のカテーテル１０に対して、第３の放射線不透過性マーカ１３の構成が相違する。
【００５１】
具体的には、図８に示すように、本実施形態の第３の放射線不透過性マーカ１３は、カテーテル１０の長手方向に間隔を設けて配置された複数のマーカ部１３１、１３２によって構成されている。各マーカ部１３１、１３２は、第１の放射線不透過性マーカ１１および第２の放射線不透過性マーカ１２よりも幅が狭く形成されている。ただし、マーカ部は２つに限定されず、３つ以上存在してもよい。マーカ部１３１、１３２同士は、幅が互いに同一であってもよく、または、幅が互いに異なってもよい。
【００５２】
本実施形態のカテーテル１０によれば、マーカ部１３１、１３２の幅が狭いので、急峻に屈曲した血管にもカテーテル１０を容易に挿通させることができる。また、複数のマーカ部１３１、１３２によって、カテーテル１０の形状および動きがより詳細に反映された造影を実現することが可能となる。さらに、カテーテル１０の先端部１０ａに急峻なカーブを付ける加工を選択する場合には、滑らかな形状付けが可能であり、幅が広い第３の放射線不透過性マーカ１３によって先端部１０ａが直線状態になることを未然に回避することができる。
【００５３】
＜６．第３の実施形態の第１の変形例＞
図９は、本変形例のカテーテル１０の構成例を示す断面図である。図９に示すように、本変形例のカテーテル１０は、図８のカテーテル１０に対して、第３の放射線不透過性マーカ１３の構成が相違する。
【００５４】
すなわち、図９に示すように、本変形例の第３の放射線不透過性マーカ１３は、隣接するマーカ部１３１、１３２同士の間隔が、第１の放射線不透過性マーカ１１と最も先端１０ｂ側のマーカ部１３１との間隔よりも狭く形成されている。
【００５５】
具体的には、図９に示すように、先端側のマーカ部１３１の後端と後端側のマーカ部１３２の後端との距離Ｄ１３１−１３２は、第１の放射線不透過性マーカ１１の後端と先端側のマーカ部１３１の後端との距離Ｄ１１−１３１よりも小さい。
【００５６】
Ｄ１１−１３１は、２〜１０ｍｍが好ましく、３〜５ｍｍがさらに好ましい。Ｄ１３１−１３２は、０．５〜２ｍｍが好ましく、０．５〜１ｍｍがさらに好ましい。Ｄ１３２−１２は、１０〜５０ｍｍが好ましく、２０〜３０ｍｍがより好ましい。
【００５７】
本変形例のカテーテル１０によれば、図８のカテーテル１０と同様の作用効果を奏することができ、また、屈曲した管状器官の通過し易さ（以下、屈曲通過性と称する）をさらに向上させることができる。
【実験例】
【００５８】
＜１．第１の実験＞
本実験では、図１のカテーテル１０についての５種類のサンプルすなわち実験例１〜５を作製し、各サンプルを動脈瘤のモデルに適用して、カテーテル１０の操作性および先端部１０ａの視認性を評価した。各サンプルは、第１の放射線不透過性マーカ１１の後端と第３の放射線不透過性マーカ１３の後端との距離Ｄ１１−１３および第３の放射線不透過性マーカ１３の後端と第２の放射線不透過性マーカ１２の後端との距離Ｄ１３−１２が互いに異なるものである。具体的なサンプルの条件および評価結果を以下の表１に示す。
【００５９】
【表１】
2015077305.tif 000003
表１の評価結果は、Ａ、Ｂ、Ｃの順に、操作性および視認性が良好であることを示す。
【００６０】
実験例１〜５のいずれにおいても、操作性および視認性の評価が満足できるものとなった。中でも、Ｄ１１−１３が２〜７ｍｍ、Ｄ１３−１２が１５〜３０ｍｍの範囲で、より高い評価が得られた。Ｄ１１−１３が５ｍｍ、Ｄ１３−１２が２５ｍｍの場合には、とりわけ高い評価が得られた。Ｄ１１−１３は、２〜１０ｍｍが好ましく、３〜６ｍｍがさらに好ましいと言える。Ｄ１３−１２は、１５〜４０ｍｍが好ましく、２０〜３０ｍｍがさらに好ましいと言える。
【００６１】
＜２．第２の実験＞
本実験では、図９のカテーテル１０についての５種類のサンプルすなわち実験例６〜１０を作製し、各サンプルを動脈瘤のモデルに適用して、屈曲通過性を評価した。各サンプルは、第１の放射線不透過性マーカ１１の後端と先端側のマーカ部１３１の後端との距離Ｄ１１−１３１が互いに異なる。また、各サンプルは、先端側のマーカ部１３１の後端と後端側のマーカ部１３２の後端との距離Ｄ１３１−１３２も互いに異なる。さらに、各サンプルは、後端側のマーカ部１３２の後端と第２の放射線不透過性マーカ１２の後端との距離Ｄ１３２−１２も互いに異なる。具体的なサンプルの条件および評価結果を以下の表２に示す。
【００６２】
【表２】
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表２の評価結果は、Ａ、Ｂ、Ｃの順に、屈曲通過性が良好であることを示す。
【００６３】
実験例６〜１０のいずれにおいても、屈曲通過性の評価が満足できるものとなった。中でも、Ｄ１１−１３１が３〜７ｍｍ、Ｄ１３１−１３２が０．５〜１ｍｍ、Ｄ１３２−１２が３０〜４０ｍｍの範囲で、より高い評価が得られた。Ｄ１１−１３１が５ｍｍ、Ｄ１３１−１３２が０．７ｍｍ、Ｄ１３２−１２が３０ｍｍの場合には、とりわけ高い評価が得られた。Ｄ１１−１３１は、２〜１０ｍｍが好ましく、３〜５ｍｍがさらに好ましいと言える。Ｄ１３１−１３２は、０．３〜２ｍｍが好ましく、０．５〜１．５ｍｍがさらに好ましいと言える。さらに、Ｄ１３２−１２は、１５〜５０ｍｍが好ましく、２０〜３０ｍｍがさらに好ましいと言える。
【００６４】
上述の各実施形態および変形例は、これらを適宜組み合わせてもよい。例えば、第１実施形態の複層構造を第２実施形態または第３実施形態に組み合わせることによって得られるカテーテルも、本開示の範囲内である。
【００６５】
各実施形態および変形例に記載された作用効果はあくまで例示であって限定されるものでは無く、他の作用効果があってもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１０  カテーテル
１０ａ  先端部
１０ｂ  先端
１１  第１の放射線不透過性マーカ
１２  第２の放射線不透過性マーカ
１３  第３の放射線不透過性マーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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