(57)【要約】【課題】熱源としてのカーボンヒータと組み合わせるのに最適なグリドルを備えるグリドル調理器を提供する。【解決手段】本発明に係るグリドル調理器１は、板状のグリドル３と、グリドル３を加熱するためのカーボンヒータ４と、カーボンヒータ４から放射されグリドル３から離れる方向に向かう赤外線をグリドル３側に向けて反射させる反射板５とを備える。グリドル３は、グリドル表面１３をなす耐食性金属板１０と、耐食性金属板１０の裏面に積層された熱伝導性金属板１１とによる二つの金属板から構成される。熱伝導性金属板１１の外表面の少なくとも一部に熱吸収処理１２が施される。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を焼くための板状のグリドルと、
前記グリドルを加熱するためのカーボンヒータと、
前記カーボンヒータから放射され前記グリドルから離れる方向に向かう赤外線を前記グリドル側に向けて反射させる反射板と、
を備え、
前記グリドルが、グリドル表面をなす耐食性金属板と、該耐食性金属板の裏面に積層された熱伝導性金属板とによる二つの金属板から構成され、
前記熱伝導性金属板の外表面の少なくとも一部に熱吸収処理が施される
ことを特徴とするグリドル調理器。
【請求項２】
前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記フィラメントと前記反射板が互いに非平行に配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載のグリドル調理器。
【請求項３】
前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
特定のカーボンヒータの前記フィラメントの裏面から前記反射板に向かって放射され前記フィラメントと同一幅を有する仮想赤外線が、前記反射板による正反射後に、前記特定のカーボンヒータ自身とその隣のカーボンヒータとに当たらぬよう、前記カーボンヒータと前記反射板が配置されている
ことを特徴とする請求項２に記載のグリドル調理器。
【請求項４】
前記グリドル表面に対し、前記反射板が平行に配置され、前記フィラメントが非平行に配置されている
ことを特徴とする請求項２または３に記載のグリドル調理器。
【請求項５】
前記グリドル表面に対し、前記フィラメントが平行に配置され、前記反射板が非平行に配置されている
ことを特徴とする請求項２または３に記載のグリドル調理器。
【請求項６】
前記反射板が、前記グリドルの中心部に向かうほど前記グリドルから離れるよう配置されている
ことを特徴とする請求項２、３、５のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項７】
前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記カーボンヒータのヒータ間ピッチが、前記グリドルの中心部に向かうほど大きくされる
ことを特徴とする請求項６に記載のグリドル調理器。
【請求項８】
前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記反射板が、それぞれの前記カーボンヒータの前記フィラメントの幅中心位置で該フィラメントから最も離間されるような凹凸形状とされる
ことを特徴とする請求項２または３に記載のグリドル調理器。
【請求項９】
前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記反射板が、それぞれの前記カーボンヒータの前記フィラメントの幅中心位置で該フィラメントに最も接近されるような凹凸形状とされる
ことを特徴とする請求項２または３に記載のグリドル調理器。
【請求項１０】
前記反射板に放射された赤外線が拡散反射するよう、前記反射板が形成されている
ことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１１】
前記熱伝導性金属板の裏面に前記熱吸収処理が施される
ことを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１２】
前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記熱伝導性金属板が、その裏面に凹設されたヒータ溝を有し、該ヒータ溝に前記カーボンヒータが収容され、前記フィラメントの表面と裏面が、前記ヒータ溝の両方の側面にそれぞれ向けられる
ことを特徴とする請求項１に記載のグリドル調理器。
【請求項１３】
前記ヒータ溝の少なくとも一方の側面に前記熱吸収処理が施される
ことを特徴とする請求項１２に記載のグリドル調理器。
【請求項１４】
前記ヒータ溝の底面に前記熱吸収処理が施される
ことを特徴とする請求項１２または１３に記載のグリドル調理器。
【請求項１５】
前記ヒータ溝が、その側方に隣接する前記熱伝導性金属板の厚さと等しい深さを有する
ことを特徴とする請求項１２〜１４のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１６】
前記ヒータ溝が、その側方に隣接する前記熱伝導性金属板の厚さよりも少ない深さを有する
ことを特徴とする請求項１２〜１４のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１７】
前記ヒータ溝の少なくとも一方の側面において、前記熱伝導性金属板が前記カーボンヒータに対し裏面側に突出される
ことを特徴とする請求項１２〜１６のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１８】
前記ヒータ溝が、断面テーパ状に形成される
ことを特徴とする請求項１２〜１７のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項１９】
前記反射板が、複数の前記ヒータ溝に対向して個別に配置されるよう分割されている
ことを特徴とする請求項１２〜１８のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項２０】
前記反射板が、前記カーボンヒータを収容した前記ヒータ溝を閉じる
ことを特徴とする請求項１２〜１９のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項２１】
前記反射板に放射された赤外線が拡散反射するよう、前記反射板が形成されている
ことを特徴とする請求項１２〜２０のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項２２】
前記熱伝導性金属板がスリットを有し、該スリットにより前記グリドルの加熱領域が分割される
ことを特徴とする請求項１〜２１のいずれか一項に記載のグリドル調理器。
【請求項２３】
各加熱領域毎に前記グリドルの温度を調節するための温度調節装置を備える
ことを特徴とする請求項２２に記載のグリドル調理器。
【請求項２４】
被調理物を焼くためのグリドルと、
前記グリドルを加熱するためのカーボンヒータと、
前記カーボンヒータから放射され前記グリドルから離れる方向に向かう赤外線を前記グリドル側に向けて反射させる反射板と、
を備え、
前記グリドルが、グリドル表面をなす耐食性金属板と、該耐食性金属板の裏面に積層された熱伝導性金属板とによる二つの金属板から構成され、
前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記熱伝導性金属板が、その裏面に凹設されたヒータ溝を有し、該ヒータ溝に前記カーボンヒータが収容され、前記フィラメントの表面と裏面が、前記ヒータ溝の両方の側面にそれぞれ向けられる
ことを特徴とするグリドル調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はグリドル調理器に係り、特に、焼きそば、お好み焼き、ハンバーグ、パンケーキ等の様々な食品を焼いて調理するためのグリドル（鉄板、ホットプレート、クッキングプレート等とも称される）を備えたグリドル調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のグリドル調理器について、特許文献１には、カーボンプレートからなるグリドルをカーボンヒータで加熱するタイプのものが記載されている。また特許文献１には、カーボンプレートの代わりに銅板単体でグリドルを構成してもよいこと、カーボンヒータと対向する銅板の裏面に熱吸収性塗料を塗布してもよいことが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１６８２１４号公報
【特許文献２】特開平６−１４１９７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般にグリドルは、調理中に温度をほぼ一定に保つために十分に大きな熱容量を持ち、さらに調理エリアの温度ムラを小さくし、水洗に対する耐食性を高めるため、比較的厚肉（１５〜３０ｍｍ程度）の１枚もののステンレス鋼板を用いることが多い。なおグリドルに比較的薄い鋳鉄板や鋼板を用いることもある。グリドルに熱容量が大きい厚肉のステンレス鋼板を使用した場合、調理が必要となった時に加熱を開始したのでは、グリドルが必要な高温に到達するのに時間がかかり過ぎるという欠点がある。すなわち、従来のグリドル調理器には立ち上がり時間が長いという欠点がある。このため、例えば店舗の営業時間内は常に調理器が運転されている場合が多く、結果として無駄なエネルギを消費してしまっている。
【０００５】
一方、この欠点を克服するため、特許文献２に記載されたグリドルを採用することが考えられる。この特許文献２に記載のグリドルは、表面層が耐食性の優れたステンレス鋼板、中間層が熱伝導性の優れた銅又は銅合金、底面層が磁性を有する炭素鋼板又はステンレス鋼板の３層から構成された電磁性３層構造グリドルである。つまりこの電磁性３層構造グリドルは３つの金属板から構成されている。これは電磁調理器で用いられ、すなわち、電磁調理器が発する電磁でグリドルの底面層を発熱させ、その熱をグリドル自体の熱伝導により調理範囲まで伝える。銅は非磁性体であり電磁調理器で発熱しないことから、炭素鋼板又はステンレス鋼板の上面に銅材料を接合し、炭素鋼板又はステンレス鋼板で発熱させた熱を銅材料により周辺に伝達する。これにより、単体のステンレス鋼板から構成されているグリドルに比べ、熱伝導性、耐食性に優れ、グリドル全体の温度を比較的短時間でより均一に上昇させることができる。
【０００６】
しかし、特許文献２に記載の電磁性３層構造グリドルは、電磁調理器で使用することを前提としているため、電磁で発熱する底面層としての炭素鋼板又はステンレス鋼板が必須である。このため、熱源としてカーボンヒータを備えるグリドル調理器には必ずしも最適ではなく、改善の余地が残されている。
【０００７】
そこで、本発明の一の目的は、熱源としてのカーボンヒータと組み合わせるのに最適なグリドルを備えるグリドル調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一の態様によれば、
被調理物を焼くための板状のグリドルと、
前記グリドルを加熱するためのカーボンヒータと、
前記カーボンヒータから放射され前記グリドルから離れる方向に向かう赤外線を前記グリドル側に向けて反射させる反射板と、
を備え、
前記グリドルが、グリドル表面をなす耐食性金属板と、該耐食性金属板の裏面に積層された熱伝導性金属板とによる二つの金属板から構成され、
前記熱伝導性金属板の外表面の少なくとも一部に熱吸収処理が施される
ことを特徴とするグリドル調理器が提供される。
【０００９】
好ましくは、前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記フィラメントと前記反射板が互いに非平行に配置されている。
【００１０】
好ましくは、前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
特定のカーボンヒータの前記フィラメントの裏面から前記反射板に向かって放射され前記フィラメントと同一幅を有する仮想赤外線が、前記反射板による正反射後に、前記特定のカーボンヒータ自身とその隣のカーボンヒータとに当たらぬよう、前記カーボンヒータと前記反射板が配置されている。
【００１１】
好ましくは、前記グリドル表面に対し、前記反射板が平行に配置され、前記フィラメントが非平行に配置されている。
【００１２】
好ましくは、前記グリドル表面に対し、前記フィラメントが平行に配置され、前記反射板が非平行に配置されている。
【００１３】
好ましくは、前記反射板が、前記グリドルの中心部に向かうほど前記グリドルから離れるよう配置されている。
【００１４】
好ましくは、前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記カーボンヒータのヒータ間ピッチが、前記グリドルの中心部に向かうほど大きくされる。
【００１５】
好ましくは、前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記反射板が、それぞれの前記カーボンヒータの前記フィラメントの幅中心位置で該フィラメントから最も離間されるような凹凸形状とされる。
【００１６】
好ましくは、前記カーボンヒータが複数並列に配置され、
前記反射板が、それぞれの前記カーボンヒータの前記フィラメントの幅中心位置で該フィラメントに最も接近されるような凹凸形状とされる。
【００１７】
好ましくは、前記反射板に放射された赤外線が拡散反射するよう、前記反射板が形成されている。
【００１８】
好ましくは、前記熱伝導性金属板の裏面に前記熱吸収処理が施される。
【００１９】
好ましくは、前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記熱伝導性金属板が、その裏面に凹設されたヒータ溝を有し、該ヒータ溝に前記カーボンヒータが収容され、前記フィラメントの表面と裏面が、前記ヒータ溝の両方の側面にそれぞれ向けられる。
【００２０】
好ましくは、前記ヒータ溝の少なくとも一方の側面に前記熱吸収処理が施される。
【００２１】
好ましくは、前記ヒータ溝の底面に前記熱吸収処理が施される。
【００２２】
好ましくは、前記ヒータ溝が、その側方に隣接する前記熱伝導性金属板の厚さと等しい深さを有する。
【００２３】
好ましくは、前記ヒータ溝が、その側方に隣接する前記熱伝導性金属板の厚さよりも少ない深さを有する。
【００２４】
好ましくは、前記ヒータ溝の少なくとも一方の側面において、前記熱伝導性金属板が前記カーボンヒータに対し裏面側に突出される。
【００２５】
好ましくは、前記ヒータ溝が、断面テーパ状に形成される。
【００２６】
好ましくは、前記反射板が、複数の前記ヒータ溝に対向して個別に配置されるよう分割されている。
【００２７】
好ましくは、前記反射板が、前記カーボンヒータを収容した前記ヒータ溝を閉じる。
【００２８】
好ましくは、前記反射板に放射された赤外線が拡散反射するよう、前記反射板が形成されている。
【００２９】
好ましくは、前記熱伝導性金属板がスリットを有し、該スリットにより前記グリドルの加熱領域が分割される。
【００３０】
好ましくは、前記グリドル調理器が、各加熱領域毎に前記グリドルの温度を調節するための温度調節装置を備える。
【００３１】
本発明の他の態様によれば、
被調理物を焼くためのグリドルと、
前記グリドルを加熱するためのカーボンヒータと、
前記カーボンヒータから放射され前記グリドルから離れる方向に向かう赤外線を前記グリドル側に向けて反射させる反射板と、
を備え、
前記グリドルが、グリドル表面をなす耐食性金属板と、該耐食性金属板の裏面に積層された熱伝導性金属板とによる二つの金属板から構成され、
前記カーボンヒータが、指向性を有すると共に板状のフィラメントを有し、該フィラメントがその表面と裏面から法線方向に赤外線を放射し、
前記熱伝導性金属板が、その裏面に凹設されたヒータ溝を有し、該ヒータ溝に前記カーボンヒータが収容され、前記フィラメントの表面と裏面が、前記ヒータ溝の両方の側面にそれぞれ向けられる
ことを特徴とするグリドル調理器が提供される。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、熱源としてのカーボンヒータと組み合わせるのに最適なグリドルを備えるグリドル調理器を提供することができるという、優れた効果が発揮される。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第１実施形態に係るグリドル調理器の斜視図である。
【図２】グリドル調理器の斜視図であり、グリドルを取り外した状態を示す。
【図３】グリドル調理器の平面図である。
【図４】グリドル調理器の正面断面図である。
【図５】グリドル調理器の左側面断面図である。
【図６】グリドル調理器の電気回路図である。
【図７】本実施形態のグリドルと従来品との試験結果を示すグラフである。
【図８】カーボンヒータの配光特性を示すグラフである。
【図９】図８の横軸の角度を示す断面図である。
【図１０】第２実施形態の正面断面図である。
【図１１】比較例としての第１実施形態の正面断面図である。
【図１２】第３実施形態の比較例として、反射された赤外線が隣のカーボンヒータに当たる例を示す正面断面図である。
【図１３】第３実施形態の比較例として、反射された赤外線が放射元のカーボンヒータに当たる例を示す正面断面図である。
【図１４】第３実施形態の正面断面図である。
【図１５】カーボンヒータと反射板の最適配置を可能とする条件を説明するための正面断面図である。
【図１６】第４実施形態の正面断面図である。
【図１７】第４実施形態の比較例を示す正面断面図である。
【図１８】反射された赤外線を放射元のカーボンヒータに当てないようにするための条件を説明するための正面断面図である。
【図１９】第５実施形態の正面断面図である。
【図２０】第６実施形態の正面断面図である。
【図２１】第７実施形態の正面断面図である。
【図２２】第８実施形態の正面断面図である。
【図２３】第９実施形態の正面断面図である。
【図２４】第９実施形態の平面図である。
【図２５】第９実施形態の左側面断面図である。
【図２６】第９実施形態の要部の正面断面図である。
【図２７】第９実施形態の第１変形例の正面断面図である。
【図２８】第９実施形態の第２変形例の正面断面図である。
【図２９】第９実施形態の第３変形例の正面断面図である。
【図３０】第９実施形態の第４変形例の正面断面図である。
【図３１】第９実施形態の第５変形例の正面断面図である。
【図３２】第９実施形態の第６変形例の正面断面図である。
【図３３】第９実施形態の第７変形例の正面断面図である。
【図３４】第９実施形態の第８変形例の正面断面図である。
【図３５】第９実施形態の第９変形例の正面断面図である。
【図３６】第９実施形態の第１０変形例の正面断面図である。
【図３７】第９実施形態の第１１変形例の正面断面図である。
【図３８】第９実施形態の第１２変形例の正面断面図である。
【図３９】第１０実施形態の正面断面図である。
【図４０】第１０実施形態の平面図である。
【図４１】第１０実施形態の第１変形例の正面断面図である。
【図４２】第１０実施形態の第２変形例の正面断面図である。
【図４３】第１０実施形態の第３変形例の正面断面図である。
【図４４】第１１実施形態の平面図である。
【図４５】（ａ）、（ｂ）は第１１実施形態の部分的な断面模式図であり、（ｃ）はその変形例の断面模式図である。
【図４６】第１１実施形態の第１変形例の断面模式図である。
【図４７】第１１実施形態の第２変形例の断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の実施形態を添付図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下に用いる用語「上」、「下」、「左」、「右」、「前」、「後」は、あくまで理解容易のために図示例の配置に限定して用いるものであり、必ずしも実際の使用状態における用語通りの方向や向きを意味しないことに留意されたい。
【００３５】
本願において、板状の部材に関しては、互いに表裏関係にあり所定の拡がりを有する一方の面と他方の面とをそれぞれ「表面」および「裏面」といい、場所を特定せずに外部に露出した面を総称して「外表面」という。
【００３６】
[第１実施形態]
図１〜図５に示すように、グリドル調理器１は、調理器本体２と、調理器本体２の上に載置される板状のグリドル３とを備える。また調理器本体２の中には、グリドル３を加熱するためのカーボンヒータ４と、反射板５とが備えられている。以下、便宜上、図４の正面視における紙面厚さ方向手前側を「前」、紙面厚さ方向奥側を「後」、左側を「左」、右側を「右」、上側を「上」、下側を「下」とする。グリドル調理器１の左右方向を幅方向、前後方向を奥行き方向、上下方向を高さ方向ともいう。
【００３７】
調理器本体２は、図３に示されるような平面視において全体的に四角形の枠状に形成され、その四角枠の内側に平面視で四角形の加熱室６を画成する。そして加熱室６の上部開口部を塞ぐよう、平面視で四角形のグリドル３が調理器本体２の上に水平にかつ着脱可能に載置されている。グリドル３は、その上面すなわちグリドル表面１３の上に載置された被調理物（図示せず）を焼くためのものであり、加熱室６の外周部に隣接する調理器本体２の上面に載せられている。グリドル３を調理器本体２から取り外すことで、グリドル３を水等により丸洗いすることができる。調理器本体２に対するグリドル３の位置決めのため、複数の位置決め部材７が調理器本体２の上面に設けられている。図示例の場合、位置決め部材７は、調理器本体２の左側、右側および後側に設けられている。
【００３８】
特に本実施形態の場合、加熱室６とグリドル３は平面視において正方形であり、グリドル３を調理器本体２に対し上下軸回りに９０°単位で回転させ、グリドル３の向き、あるいはグリドル３の調理器本体２に対する相対的な向きを変えて使用することができる。図示するグリドル３の向きは前向きであるが、これ以外に左向き、右向き、あるいは後向きとすることもできる。これにより、実際の設置場所や用途等に応じてグリドル３の向きを自由に変えることができ、便利である。位置決め部材７はボルト等により着脱可能に取り付けられ、位置変更可能である。グリドル３の向きに合わせて位置決め部材７の位置を自由に変えることができる。
【００３９】
もっとも、調理器本体２、加熱室６およびグリドル３の平面視形状はどのような形状であってもよく、例えば長方形、楕円形、円形等とすることができる。調理器本体２、加熱室６およびグリドル３のうち少なくとも二つの平面視形状を互いに異ならせてもよい。
【００４０】
図４に示すように、調理器本体２において、加熱室６の底部を塞ぐ底板８が、調理器本体２が置かれる載置面（図示せず）と隙間を隔てるようにして設けられている。そして底板８から所定の間隔を隔てた上方に反射板５が設けられる。反射板５も加熱室６の底部を塞いでおり、加熱室６の底部全域に亘って延びている。反射板５と底板８の間には断熱材９が敷設されている。反射板５は、カーボンヒータ４から放射もしくは照射されグリドル３から離れる方向に向かう赤外線もしくは熱線をグリドル３側に向けて反射させるためのものである。
【００４１】
グリドル３は、特に図４に示すように、グリドル表面１３をなす耐食性金属板１０と、耐食性金属板１０の裏面に積層された熱伝導性金属板１１とによる二つの金属板もしくは金属層から構成されている。言い換えればグリドル３は、耐食性金属板１０と熱伝導性金属板１１とを貼り合わせてなるクラッド材から構成されている。耐食性金属板１０は、耐食性の優れた金属から形成され、本実施形態ではステンレス鋼から形成されている。熱伝導性金属板１１は、熱伝導性の優れた金属から形成され、本実施形態では銅もしくは銅合金、またはアルミニウムもしくはアルミニウム合金から形成されている。耐食性金属板１０と熱伝導性金属板１１は互いに貼着もしくは接合され、熱伝導性、接合性の観点から、好ましくは爆着法により互いに爆着されている。なお他の貼着もしくは接合方法も可能であり、例えば圧延法、拡散接合法、ろう付法等が可能である。耐食性金属板１０は熱伝導性金属板１１より薄くされる。例えば耐食性金属板１０の厚さは２ｍｍ、熱伝導性金属板１１の厚さは１０ｍｍであるが、これらの厚さは適宜変更可能である。グリドル表面１３は平坦かつ水平である。このグリドル表面１３がグリドル調理器１の基準面を形成する。
【００４２】
また、グリドル３において、熱伝導性金属板１１の外表面の少なくとも一部には熱吸収処理が施されている。本実施形態の場合、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄ全体に熱吸収処理が施され、これによって熱吸収処理層１２が形成されている。熱吸収処理は、赤外線を効率よく吸収するための表面処理であり、これによって形成された熱吸収処理層１２は、特許文献２に記載されたような、磁性を有する炭素鋼板又はステンレス鋼板からなる底面層とは本質的に異なるものである。熱吸収処理そのものは任意の表面処理であってよく、例えば、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄに行う塗装、コーティング、微細な凹凸加工、溶射等であってよい。特に、赤外線を吸収しやすい色（好ましくは黒色）の耐熱塗料を塗装もしくはコーティングするのが好ましい。
【００４３】
グリドル３の左右の側端縁部と後端縁部には、グリドル３の表面１３から上方に突出した遮蔽板１４が設けられている。遮蔽板１４は全体としてコ字状に形成されている。遮蔽板１４は、調理中に油等が周囲に飛び散るのを防止すると共に、グリドル表面温度が低下するのを抑制し、併せて屋外での使用時等に風除けとして機能する。遮蔽板１４の左右の側面部には、グリドル３全体を持ち上げるための取っ手１５が設けられている。
【００４４】
グリドル３には、その温度を検出するための温度センサ１６が設けられている。温度センサ１６は例えば熱電対からなり、熱伝導性金属板１１に設けられたセンサ穴１７の中に埋設されている。なお温度センサ１６の種類、設置方法、設置位置等は任意である。温度センサ１６から延びるリード線１８はコネクタ１９を介して調理器本体２の内部の配線２０に接続される。配線２０は、調理器本体２の内部に設けられた後述の電力調節器３４（図６参照）に接続されている。これにより、温度センサ１６により検出されたグリドル温度に基づいて、グリドル３の温度を調節することが可能である。コネクタ１９の接続を解除することにより、調理器本体２からグリドル３を取り外すことが出来る。
【００４５】
なお、温度センサ１６をグリドル３から取り外せるようにしてもよい。例えば温度センサ１６をセンサ穴１７に挿抜可能に挿入し、調理器本体２からグリドル３を取り外すときに温度センサ１６をセンサ穴１７から抜けるようにしてもよい。この場合、コネクタ１９を省略してもよい。
【００４６】
加熱室６の内部において、グリドル３の下方且つ反射板５の上方には、直管状のカーボンヒータ４が、左右方向に複数並列に、かつ前後方向に沿って配置されている。これらカーボンヒータ４は、所定の高さ位置に配置され、グリドル３および反射板５に対し、上下方向の一定の間隔を隔てて配置されている。カーボンヒータ４は、長手方向（前後方向）に延び高純度の炭素からなる発熱抵抗体もしくはフィラメント２１と、フィラメント２１を収容し赤外線を透過可能な管体２２と、ヒータの長手方向両端部に設けられた端子部２３とを有する。管体２２は、断面円形の透明な石英管もしくはガラス管から形成される。
【００４７】
カーボンヒータ４は、その長手中心軸Ｃ１が調理器１の前後方向に平行となるよう配置される。また全てのカーボンヒータ４は、それら長手中心軸Ｃ１が水平の同一平面内に平行に位置されるよう配置される。ここでいう「同一平面内」には、全てのカーボンヒータ４の長手中心軸Ｃ１が完全に一平面内に配置される場合に限らず、少なくとも一つのカーボンヒータ４の長手中心軸Ｃ１が当該一平面から若干ずれている場合が含まれる。
【００４８】
なお、カーボンヒータ４の配置方法は上述の配置方法に限らず、様々な配置方法が可能である。例えば、複数のカーボンヒータ４を非平行に配置してもよい。少なくとも一つのカーボンヒータ４を左右方向に沿って配置してもよい。複数のカーボンヒータ４の高さ位置を互いに異ならせてもよい。カーボンヒータ４間の間隔を一定とせず、変化させるようにしてもよい。複数のカーボンヒータ４の長手中心軸Ｃ１が同一平面内にならないようにカーボンヒータ４を配置してもよい。カーボンヒータ４の配置は、カーボンヒータ４に対する熱負荷、グリドル３の温度分布等を考慮して最適に定めることができる。
【００４９】
カーボンヒータ４は指向性を有する。すなわち、フィラメント２１は板状とされ、その表面２４と裏面２５から法線方向に赤外線を放射する（図１１参照）。かかるカーボンヒータ４としては、例えばメトロ電気工業（株）製ピュアタンヒーター（登録商標）を好適に使用できる。好ましくは、フィラメント２１は、これが存する平面内において蛇行状に屈曲される。
【００５０】
図４に示されるように、全てのカーボンヒータ４は、フィラメント２１が水平になるように配置されている。従って全てのフィラメント２１はグリドル表面１３と平行である。また反射板５も水平に配置されているため、フィラメント２１は反射板５と平行である。フィラメント２１の表面２４は上方に向けられ、グリドル３に垂直に向けられる。またフィラメント２１の裏面２５は下方に向けられ、反射板５に垂直に向けられる。
【００５１】
図５に示されるように、カーボンヒータ４の長手方向両端部の位置において、調理器本体２は、下方が開放された断面コ字状のヒータ支持部材２６を有する。ヒータ支持部材２６は、左右方向に沿って延び、加熱室６の前後の内側壁６Ａを形成する。ヒータ支持部材２６には、上方が開放された複数のスリット２７が設けられ（図２にも示される）、これらスリット２７にそれぞれカーボンヒータ４の端部が上方から挿入される。カーボンヒータ４の端部はスリット２７の底面２７Ａ上に載置され、これによりカーボンヒータ４が両端部において支持される。スリット２７の底面２７Ａはカーボンヒータ４の外形に合致した半円状とされる。好ましくは、スリット２７の底面２７Ａとカーボンヒータ４の間に、両者の直接接触を避けてカーボンヒータ４の熱がヒータ支持部材２６に伝わらないようにするための断熱材（図示せず）が介設される。このような断熱材はスリット２７の内側面に設けられてもよい。カーボンヒータ４の上方でスリット２７が開放されるが、この開放部を閉じるための閉塞体もしくは断熱材が追加されてもよい。またカーボンヒータ４の上方でヒータ支持部材２６の内部の空洞が開放されるが、この開放部を閉じるための閉塞体もしくは断熱材が追加されてもよい。
【００５２】
ヒータ支持部材２６の上には開放可能な蓋板２８が設けられる。蓋板２８は、ヒータ支持部材２６と、調理器本体２の外側板２Ａとを掛け渡してそれらの上に載置されるよう設置される。蓋板２８を開放可能に固定するため、ネジ等の固定部材（図示せず）を設けるのが好ましい。蓋板２８は、これを完全に取り外せるようにしてもよいし、一側端縁部を外側板２Ａにヒンジ止めして回転動作により開放できるようにしてもよい。蓋板２８の上に図示の如くグリドル３が載置される。
【００５３】
この構成によれば、蓋板２８を開放し、スリット２７を通じてカーボンヒータ４を上方に引き抜くことで、カーボンヒータ４を取り外すことができる。そしていずれかのカーボンヒータ４が故障した場合、これを取り外して修理、交換等を行うことができる。
【００５４】
なお、調理器本体２の構造やカーボンヒータ４の支持構造は上述の構造に限らず、変更可能である。例えば、ヒータ支持部材２６は断面ロ字状もしくは中実状などとすることができる。スリット２７の底面２７Ａの形状は、必ずしもカーボンヒータ４の外形に合致していなくてもよく、例えば角状とすることができる。
【００５５】
図６にはグリドル調理器１の電気系の構成を示す。グリドル調理器１は、電源（本実施形態では３相２００Ｖ交流電源）３１から電力を供給されて作動するようになっており、メインスイッチ３５、ノーフューズブレーカー３２、電力調節器３３、温度調節器３４、前述の温度センサ１６、および複数のカーボンヒータ４を備える。ノーフューズブレーカー３２はメインスイッチ３５と電力調節器３３の間に配設される。電力調節器３３は、電源３１から給電されると共に、温度調節器３４からの指示信号に応じてカーボンヒータ４への供給電力を制御する。温度調節器３４は、ユーザがグリドル温度を設定するための入力部を備え、ユーザにより設定された設定温度と、温度センサ１６により検出された実際のグリドル温度との差に応じた指示信号を電力調節器３３に送る。これにより、電力調節器３３は、実際のグリドル温度が設定温度に等しくなるようカーボンヒータ４への供給電力をフィードバック制御する。上記構成において、電力調節器３３、温度調節器３４、および温度センサ１６が、グリドル３の温度を調節するための温度調節装置を構成する。温度調節器３４の入力部は、ダイヤル、レバー、キー等の操作部材を備え、この操作部材とメインスイッチ３５はユーザが操作できるよう、調理器本体２の前面に設けられている（但し図１，２には不図示）。
【００５６】
なお、電気系の構成については他にも様々な形態が可能である。例えば、電源３１を単相２００Ｖもしくは１００Ｖ交流電源、または直流電源としてもよい。電力調節器３３と温度調節器３４を別体で構成しても、一体で構成してもよい。
【００５７】
次に、本実施形態に係るグリドル調理器１の作用効果を説明する。
【００５８】
本実施形態のグリドル３は、耐食性金属板１０と熱伝導性金属板１１とによる二つの金属板から構成され、熱伝導性金属板１１の裏面に熱吸収処理を施してなる。特許文献２に記載の電磁性３層構造グリドルのような、電磁で発熱する底面層としての炭素鋼板又はステンレス鋼板を有しない。よって、カーボンヒータ４からの赤外線を熱伝導性金属板１１により直接的に受けることができ、カーボンヒータ４を備えるグリドル調理器１に最適とすることができる。勿論、熱伝導性金属板１１の裏面に熱吸収処理層１２を設けたので、熱伝導性金属板１１への伝熱効率を高めることが出来る。また、特許文献２に記載の電磁性３層構造グリドルでは、炭素鋼板又はステンレス鋼板の中央部のみを部分的に電磁調理器の電磁発生部により発熱させるが（すなわち、電磁発生部の面積が炭素鋼板又はステンレス鋼板の面積より小さい）、本実施形態では熱伝導性金属板１１ひいてはグリドル３の裏面全体を複数のカーボンヒータ４により均一に加熱するので、これによっても伝熱効率を高めることが出来る。炭素鋼板又はステンレス鋼板を有しないのでコスト面でも当然有利である。
【００５９】
また本実施形態では、グリドル３を、ステンレス鋼板からなる耐食性金属板１０に、熱伝導性の優れた銅等からなる熱伝導性金属板１１を組み合わせて構成した。このため、ステンレス鋼板単体からなる従来品のグリドルに比べ、次のような利点を有する。
【００６０】
（１）グリドルの厚さを薄くでき、グリドルの熱容量を小さくすることができる。例えば、２５ｍｍの厚さを有する従来品との同等品を厚さ１２ｍｍで実現できる。その内訳は、耐食性金属板１０が２ｍｍ、熱伝導性金属板１１が１０ｍｍで、熱吸収処理層１２の厚さは極小なので無視する。従って、グリドルの昇温時間を短縮することができる。また熱伝導性金属板１１の高い熱伝導性や、カーボンヒータ４の高い応答性とも相俟って、グリドルの温度調節をきめ細かく正確に行うことができる。グリドルを軽量化することもでき、取り扱いが容易となる。
【００６１】
図７には、本実施形態のグリドル３と従来品との昇温速度を比較した試験結果を示す。両者の厚さは前述の通りであり、熱源としては同一のカーボンヒータを用いた。図示されるように、カーボンヒータをオンしてからグリドル温度が設定温度の１２０℃に達するまでに、従来品は約２７０秒を要したが、本実施形態のグリドル３は約１４０秒しか要さず、本実施形態のグリドル３の方が昇温速度が圧倒的に速いことが分かった。また、設定温度に達した直後のグリドル温度のオーバーシュート量（グリドル温度と設定温度の差）も、本実施形態のグリドル３の方が小さく、オーバーシュート後にグリドル温度が設定温度に収束するまでの時間も本実施形態のグリドル３の方が短い。このことから、本実施形態のグリドル３は従来品よりも制御性に優れると言える。また本実施形態はグリドル温度の立ち上がり時間が短いため、調理が必要となった時だけ加熱を行い、調理が必要でない時には加熱を停止するといった使い方が可能であり、結果的に消費電力を抑えることができる。
【００６２】
（２）グリドル全体としての熱伝導率が高い。このため、グリドル表面１３の温度ムラを減少してグリドル表面１３の温度を均一化できる。また、グリドル表面１３上に載置された被調理物の温度上昇も早めることができる。
【００６３】
なお、特許文献２に記載の電磁性３層構造グリドルでは、炭素鋼板又はステンレス鋼板の中央部のみを電磁発生部により発熱させるため、グリドル温度が不均一になりがちである。またグリドルを薄くし過ぎると、加熱中にグリドルの中央部が盛り上がるような反りが生じ、この反りに起因して炭素鋼板又はステンレス鋼板と電磁発生部との距離が拡大し、効率が悪化する可能性がある。これは前述のグリドル温度不均一により助長される可能性がある。またこのためにグリドルの材質が制限される可能性もある。
【００６４】
しかし本実施形態だと、グリドルを上述のように形成し且つグリドル全体をカーボンヒータで加熱するため、グリドル温度を均一化できる。また、グリドルとカーボンヒータの間の距離の拡大は、特許文献２の電磁性３層構造グリドルほど悪影響を及ぼさないので、加熱中のグリドルの反りをある程度許容することができ、グリドル材質の自由度を高めることができる。
【００６５】
また本実施形態では、上記のように構成されたグリドル３と、カーボンヒータ４と、反射板５とを組み合わせてグリドル調理器１を構成した。このため次のような利点を有する。
【００６６】
（１）グリドル３を効率的に加熱することができ、消費電力を低下させることができる。
【００６７】
（２）無駄な熱量の発生を抑制し、調理器外部への放熱を抑制することができる。このため、作業環境（特に狭い空間の場合）が高温になることを抑制し、調理作業者への負担を減少することができる。
【００６８】
（３）熱効率が良いため、カーボンヒータ４の停止後の放熱を迅速に行うことができ、グリドル温度を早急に低下させることができる。
【００６９】
ところで、上記のグリドル調理器１において、フィラメント２１の表面２４から放射された赤外線（図１１にＬｕで示す）は直接グリドル３に到達するため問題ないものの、フィラメント２１の裏面２５から放射された赤外線（図１１にＬｄで示す）は反射板５によって反射された後にグリドル３に到達することになる。このため、反射後の赤外線をできるだけ多くグリドル３に到達させられるようにするのが望ましい。よって、後に述べるような他の実施形態を採用するのも好ましい。
【００７０】
反射板５は、調理器運転中に比較的高温に曝される。その耐熱温度は概ね３００℃程度以上であるのが好ましい。反射板５の構造については、任意の構造を採用でき、例えば基材としての金属板の表面に、赤外線反射のための塗装、コーティング、鏡面処理等を施したものを採用できる。また、特許文献１に記載されているような、ステンレス製基材表面にアルミニウムまたは銀からなる鏡面層と、石英ガラスからなる保護コート層とを順次積層した構造のものを採用できる。
【００７１】
このほか、アルメコ（ＡＬＭＥＣＯ）社の「ＶＥＧＡシリーズ」における反射材（例えば品番Ｖ９５−２１０）を採用可能である。この反射材は、高純度アルミニウムの基材表面に光沢アルマイト処理を施し、さらにその上に増反射のための多層コーティング処理（ｐｖｄ：物理的真空蒸着処理）を施してなるものである。その全反射率は９４％以上であり、通常のガラスの鏡の全反射率（８５％程度）より高い。またこれに類似する構造の反射材として、アラノッド（ａｌａｎｏｄ）社の「ＭＩＲＯ」があり、これも採用可能である。これは、アルミニウムの基材表面に高純度アルミニウムの真空蒸着を施し、さらに透明な酸化膜を蒸着して増反射処理を行ったものである。その全反射率は９５％以上である。
【００７２】
図８はカーボンヒータ４の配光特性を示す。横軸の角度については、図９に示すように、フィラメント２１の表面２４に対する法線方向を０°とし、これから時計回りに回転した方向の角度をプラス、反時計回りに回転した方向の角度をマイナスとしている。図８の縦軸は、フィラメント２１の表面２４から放射される赤外線のエネルギ強度を表す。なおここで説明する配光特性はフィラメント２１の裏面２５についても当て嵌まる。
【００７３】
ここでは、カーボンヒータ４として前述のメトロ電気工業（株）製ピュアタンヒーター（登録商標）を使用した。図８において、線ａはピュアタンヒーター（登録商標）のカタログデータ、線ｂはシミュレーション結果、線ｃは線ａのカタログデータにつき角度のプラス側とマイナス側とを平均化した結果、線ｄは線ｂのシミュレーション結果につき角度のプラス側とマイナス側とを平均化した結果をそれぞれ示す。
【００７４】
図８に示すように、赤外線のエネルギ強度は角度が０°付近のときほぼ最大であり、角度が０°から離れるほど低下し、また０°の角度位置を境にほぼ対称である。このようにカーボンヒータ４には指向性があり、フィラメント２１の表面２４から概ね法線方向に赤外線を発するが、法線方向以外の方向にも赤外線を発する。しかし以下の説明では、便宜上、赤外線が法線方向のみに放射されるものとして取り扱う。この取り扱いが実際と若干異なることに留意されたい。
【００７５】
以下に、カーボンヒータ特有の指向性と反射板の熱反射特性とを最適に組み合わせた幾つかの実施形態を説明する。なお、上述の第１実施形態と同様の部分については説明を省略し、図中同一符号を付するに止める。以下においては第１実施形態との相違点のみを主に説明する。
【００７６】
[第２実施形態]
この第２実施形態においては、図１０に示すように、フィラメント２１と反射板５が互いに非平行に（即ち、平行にならないように）配置されており、あるいはそうなるようにカーボンヒータ４と反射板５が配置されている。具体的には、反射板５に向かって赤外線Ｌｄを放射するフィラメント２１の裏面２５と、フィラメント２１の裏面２５から放射された赤外線Ｌｄを反射させる反射板５の反射面４０とが非平行に配置されている。フィラメント２１の長手中心軸Ｃ２の回りに、フィラメント２１が第１実施形態のような水平位置もしくは基準位置から角度θだけ回転されている。フィラメント２１の長手中心軸Ｃ２はカーボンヒータ４の長手中心軸Ｃ１と一致するので、実際にはカーボンヒータ４がその長手中心軸Ｃ１の回りを角度θだけ回転されて取り付けられることになる。これによってフィラメント２１は水平の反射板５に対して傾けられる。フィラメント２１の長手中心軸Ｃ２はフィラメント２１の幅（全幅）ｗの中心に位置する。
【００７７】
ここで、グリドル表面１３が水平なので、反射板５はグリドル表面１３に対し平行に配置され、フィラメント２１はグリドル表面１３に対し非平行に配置されることとなる。
【００７８】
なお、前述したように赤外線Ｌ（Ｌｕ，Ｌｄ）は、図示の如く、フィラメント２１と同一幅ｗで、フィラメント２１の法線方向のみに放射されるものと仮定する。このように仮定された赤外線を仮想赤外線というが、以下の説明では便宜上単に赤外線と称する。
【００７９】
この第２実施形態の作用効果を第１実施形態と比較して説明する。第１実施形態では、図１１に示すように、フィラメント２１と反射板５が平行に配置されている。するとフィラメント２１の裏面２５から放射された幅ｗを有する赤外線Ｌｄは、反射板５に垂直方向から幅ｗで当たる。すると反射板５上における赤外線Ｌｄが当たる領域の幅ｗが狭くなり、反射板５に熱が蓄積され易くなる。また、反射板５によって反射（特に正反射）された赤外線は、赤外線の放射元であるカーボンヒータ４自身に当たり、これによって遮られてしまい、グリドル３に到達し難い。カーボンヒータ４と反射板５の間で熱エネルギが往復する可能性もある。結果的に、赤外線の熱エネルギは反射板５を加熱するために消費されてしまい、グリドル３の加熱に効率的に利用できない。
【００８０】
一方、第２実施形態の場合だと、図１０に示すように、フィラメント２１の裏面２５から放射された幅ｗを有する赤外線Ｌは、反射板５に斜め方向から幅ｗ／ｃｏｓθで当たる。すると反射板５上における赤外線Ｌｄが当たる領域の幅が第１実施形態よりも拡大し（ｗ／ｃｏｓθ＞ｗ）、発熱密度を低下させ、反射板５に蓄積される熱量を低減することができる。また図示しないが、反射板５によって反射された赤外線を、その放射元であるカーボンヒータ４自身にできるだけ当てずにグリドル３に到達させることができる。よって赤外線の熱エネルギをグリドル３の加熱のためにより多く利用することができる。また併せて反射板５の最高温度を低下させることもできる。
【００８１】
[第３実施形態]
前述したように、反射板５によって反射された赤外線は、その放射元のカーボンヒータ４に当たらないようにするのが好ましい。また同時に、反射板５によって反射された赤外線は、放射元のカーボンヒータ４の赤外線放射方向に隣接するカーボンヒータ４にも当たらないようにするのが好ましい。
【００８２】
図１２には、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２が、放射元のカーボンヒータ４Ａの隣のカーボンヒータ４Ｂに当たる例を示す。この場合、幅ｗ／ｃｏｓθで反射板５から放射された赤外線Ｌｄ２は、その一部が隣のカーボンヒータ４Ｂに遮られてしまう。よってその遮られる分だけ、反射板５の蓄熱量が増加し、グリドル３の加熱幅が少なくなってしまう。
【００８３】
図１３には、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２が、放射元のカーボンヒータ４Ａに当たる例を示す。この場合も同様に、幅ｗ／ｃｏｓθで反射板５から放射された赤外線Ｌｄ２は、その一部が放射元のカーボンヒータ４Ａに遮られてしまって、その分反射板５の蓄熱量が増加し、グリドル３の加熱幅が少なくなってしまう。
【００８４】
そこで本実施形態では、図１４に示すように、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２が放射元のカーボンヒータ４Ａにもその隣のカーボンヒータ４Ｂに当たらないように、カーボンヒータ４（４Ａ，４Ｂ）と反射板５が配置されている。これを便宜上「最適配置」という。すなわち、特定のカーボンヒータ４Ａのフィラメント２１の裏面２５から反射板５に向かって放射されフィラメント２１と同一幅ｗを有する仮想赤外線が、反射板５による正反射後に、特定のカーボンヒータ４Ａ自身とその隣のカーボンヒータ４Ｂとに当たらぬよう、カーボンヒータ４（４Ａ，４Ｂ）と反射板５が配置されている。
【００８５】
これにより、幅ｗ／ｃｏｓθで反射板５から放射された赤外線Ｌｄ２は、放射元のカーボンヒータ４Ａにもその隣のカーボンヒータ４Ｂにも遮られずに幅ｗ／ｃｏｓθでグリドル３に当たる。よって反射板５における蓄熱量増加を抑制すると共に、グリドル３の加熱幅を最大として効率を高めることができる。
【００８６】
ここで、上記のような最適配置を可能とする条件を図１５を参照して説明する。図１５は図１４と同様の図であり、反射板５による反射後の赤外線Ｌｄ２が、放射元のカーボンヒータ４Ａ（厳密にはその管体２２）と、隣のカーボンヒータ４Ｂ（厳密にはその管体２２）との両者に接している。すなわち、赤外線Ｌｄ２が両者のカーボンヒータ４Ａ，４Ｂに当たらない限界状態での配置関係を示す。例えば、これよりも反射板５の位置が下降すれば、図１２に示したように赤外線Ｌｄ２は隣のカーボンヒータ４Ｂに当たり、これよりも反射板５の位置が上昇すれば、図１３に示したように赤外線Ｌｄ２は放射元のカーボンヒータ４Ａに当たる。
【００８７】
フィラメント２１の長手中心軸Ｃ２と反射板５との間の高さ方向の距離をｈ、両者のカーボンヒータ４Ａ，４Ｂ間のピッチをｐ、管体２２の直径をｄとする。長手中心軸Ｃ２から反射板５に降ろした垂線と、放射元のカーボンヒータ４Ａに接点Ｂ１で接する赤外線Ｌｄ２の延長線との交点をＢ２とすると、Ｃ２，Ｂ１，Ｂ２を各頂点とする直角三角形（△（Ｃ２，Ｂ１，Ｂ２）で表示）から次の通りとなる。
ｓｉｎθ＝（ｄ／２）／ｈ１  ・・・（１）
ｈ１＝ｄ／（２ｓｉｎθ）  ・・・（２）
【００８８】
また、隣のカーボンヒータ４Ｂから最も離れたフィラメント２１の幅端部をＢ３、この幅端部Ｂ３から放射された赤外線と前記垂線との交点をＢ４とすると、直角三角形である△（Ｃ２，Ｂ３，Ｂ４）から次の通りとなる。
ｓｉｎθ＝（ｗ／２）／ｈ２  ・・・（３）
ｈ２＝ｗ／（２ｓｉｎθ）  ・・・（４）
【００８９】
幅端部Ｂ３から放射された赤外線と反射板５との交点をＢ５とすると、△（Ｂ５，Ｂ４，Ｂ２）は二等辺三角形であるから次の通りとなる。
ｈ３＝（ｈ１−ｈ２）／２  ・・・（５）
ｈ＝ｈ２＋ｈ３
＝ｈ２＋（ｈ１−ｈ２）／２
＝（ｈ１＋ｈ２）／２
＝（ｄ／（２ｓｉｎθ）＋ｗ／（２ｓｉｎθ））／２
＝（ｄ＋ｗ）／（４ｓｉｎθ）  ・・・（６）
【００９０】
一方、長手中心軸Ｃ２から放射された赤外線と反射板５との交点をＢ６、交点Ｂ６を通る反射板５の垂線と長手中心軸Ｃ２を通る水平線との交点をＢ７とすると、△（Ｂ６，Ｂ７，Ｃ２）は直角三角形であるから次の通りとなる。
ｔａｎθ＝（ｐ／４）／ｈ  ・・・（７）
ｐ＝４ｈ・ｔａｎθ
＝４（（ｄ＋ｗ）／（４ｓｉｎθ））・ｔａｎθ
＝（ｄ＋ｗ）／ｃｏｓθ  ・・・（８）
【００９１】
従って、（６）式と（８）式から、最適配置を可能とする条件は次の（９）式と（１０）式を同時に満たすことである。
ｈ＞（ｄ＋ｗ）／（４ｓｉｎθ）  ・・・（９）
ｐ＞（ｄ＋ｗ）／ｃｏｓθ  ・・・（１０）
【００９２】
図１２はｐ＜（ｄ＋ｗ）／ｃｏｓθとなっているときの例であり、図１３はｈ＜（ｄ＋ｗ）／（４ｓｉｎθ）となっているときの例である。ちなみにｄ＝１０ｍｍ、ｗ＝６ｍｍ、θ＝３０°とすると、（６）式によればｈ＝８ｍｍであり、（８）式によればｐ＝１８．４８ｍｍである。よってｈ＞８ｍｍかつｐ＞１８．４８ｍｍとすれば最適配置を実現することが可能である。（９）式と（１０）式を同時に満たすよう、カーボンヒータ４（４Ａ，４Ｂ）と反射板５を配置することにより、反射板５から放射された赤外線Ｌｄ２を放射元のカーボンヒータ４Ａにもその隣のカーボンヒータ４Ｂにも当てずにグリドル３に当てることができ、伝熱効率を高めることができる。
【００９３】
[第４実施形態]
この第４実施形態も第３実施形態と同様、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２を放射元のカーボンヒータ４Ａにもその隣のカーボンヒータ４Ｂにも当てないようにするための最適配置に関する。但し、図１６に示すように本実施形態では、フィラメント２１を水平に対し傾斜させる代わりに、反射板５を水平に対し角度θだけ傾斜させている。フィラメント２１は水平に配置され、フィラメント２１と反射板５は互いに非平行に配置されている。またグリドル表面１３に対し、フィラメント２１は平行に配置され、反射板５は非平行に配置されている。
【００９４】
図１７には、図１１と同様にフィラメント２１と反射板５を互いに平行にかつ水平に配置した例を示す。これだと先に述べたように、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２が放射元のカーボンヒータ４Ａに戻ってしまい、反射板５に熱が蓄積され、加熱効率および伝熱効率が悪化してしまう。
【００９５】
一方、図１６に示すように、本実施形態の最適配置によると、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２を放射元のカーボンヒータ４Ａにもその隣のカーボンヒータ４Ｂにも当てないので、反射板５における蓄熱量増加を抑制し、加熱効率および伝熱効率を高めることができる。
【００９６】
ここで、反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２を放射元のカーボンヒータ４Ａに当てないようにするための条件を図１８を参照して説明する。図１８は、反射後の赤外線Ｌｄ２が放射元のカーボンヒータ４Ａ（厳密にはその管体２２）に接する限界状態を示す。例えば、これよりも反射板５の位置が上昇すれば赤外線Ｌｄ２が放射元のカーボンヒータ４Ａに当たる。
【００９７】
フィラメント２１の長手中心軸Ｃ２と反射板５との間の高さ方向の距離をｈ、管体２２の直径をｄとする。長手中心軸Ｃ２からフィラメント２１に垂直に降ろした垂線と、隣のカーボンヒータ４Ｂ（図１６参照）から最も離れたフィラメント２１の幅端部Ｂ１１から放射され反射板５によって反射された赤外線Ｌｄ２（Ｂ１１）とは、点Ｂ１２で交わる。長手中心軸Ｃ２と交点Ｂ１２との間の高さ方向の距離をｈ１とする。赤外線Ｌｄ２（Ｂ１１）のカーボンヒータ４Ａに対する接点をＢ１３とする。直角三角形である△（Ｃ２，Ｂ１２，Ｂ１３）から次の通りとなる。
ｓｉｎ２θ＝（ｄ／２）／ｈ１  ・・・（１１）
ｈ１＝ｄ／（２ｓｉｎ２θ）  ・・・（１２）
【００９８】
また、赤外線Ｌｄ２（Ｂ１１）の基点をＢ１４とする。Ｂ１４から前記垂線に対して垂線を引くと、両者の交点はＢ１５である。Ｂ１２とＢ１５との間の高さ方向の距離をｈ２とする。直角三角形である△（Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５）から次の通りとなる。
ｔａｎ２θ＝（ｗ／２）／ｈ２  ・・・（１３）
ｈ２＝ｗ／（２ｔａｎ２θ）  ・・・（１４）
【００９９】
また、長手中心軸Ｃ２からフィラメント２１に垂直に降ろした垂線と反射板５との交点をＢ１６、Ｂ１５とＢ１６の高さ方向の距離をｈ３とすると、直角三角形である△（Ｂ１４，Ｂ１５，Ｂ１６）から次の通りとなる。
ｔａｎθ＝ｈ３／（ｗ／２）  ・・・（１５）
ｈ３＝（ｗ／２）ｔａｎθ  ・・・（１６）
【０１００】
ｈはｈ１，ｈ２，ｈ３の和であるから、（１２）、（１４）、（１６）式より次の通りとなる。
ｈ＝ｈ１＋ｈ２＋ｈ３
＝ｄ／（２ｓｉｎ２θ）＋ｗ／（２ｔａｎ２θ）＋（ｗ／２）ｔａｎθ
＝（１／２）・（ｄ／ｓｉｎ２θ＋ｗ／ｔａｎ２θ＋ｗ・ｔａｎθ）  ・・・（１７）
【０１０１】
従って、（１７）式から、反射された赤外線Ｌｄ２を放射元のカーボンヒータ４Ａに当てないための条件は次の通りとなる。
ｈ＞（１／２）・（ｄ／ｓｉｎ２θ＋ｗ／ｔａｎ２θ＋ｗ・ｔａｎθ）  ・・・（１８）
【０１０２】
ちなみにｄ＝１０ｍｍ、ｗ＝６ｍｍ、θ＝１０°とすると、（１７）式によればｈ＝２３．３９ｍｍとなる。
【０１０３】
[第５実施形態]
図１９に示すように、この第５実施形態においても、フィラメント２１は水平に配置され、反射板５は水平に対し傾斜されている。フィラメント２１と反射板５は互いに非平行に配置されている。またグリドル表面１３に対し、フィラメント２１は平行に配置され、反射板５は非平行に配置されている。そして上記のような最適配置がなされている。
【０１０４】
また、反射板５は、グリドル３の中心部に向かうほどグリドル３から離れるよう傾斜して配置されている。具体的には、図１９に示すように、グリドル３のうち加熱室６を覆う部分の幅中心をＣ３とすると、幅中心Ｃ３の位置において反射板５がグリドル３から最も離れて下方に位置するように、反射板５が幅中心Ｃ３を対称に、水平に対して角度θだけ傾斜されている。こうして反射板５は全体的に、幅方向の断面が下方に凹んだ凹形状または谷形状とされる。なお奥行き方向の断面も併せて同様な凹形状または谷形状としてもよい。
【０１０５】
反射板５をこのように構成することで、熱負荷が大きいグリドル３もしくは加熱室６の中心部において、カーボンヒータ４と反射板５の距離を離すことができ、反射板５の温度上昇を抑制して加熱効率を上げることができる。
【０１０６】
ところで、反射板５をこのように構成すると、カーボンヒータ４と反射板５の高さ方向の距離が、幅中心Ｃ３からの幅方向距離に応じて変化する。するとその高さ方向の距離の変化に応じて、上記の最適配置を実現できるようなカーボンヒータ４間のピッチが変化する。
【０１０７】
そこで、最適配置を全てのカーボンヒータ４で満たせるよう、カーボンヒータ４間のピッチｐはグリドル３の中心部（具体的には幅中心部）に向かうほど大きくされる。具体的には、例えば図示例のように幅中心Ｃ３を挟んで２本ずつ、計４本のカーボンヒータ４が設けられる場合、幅中心Ｃ３に近い２本のカーボンヒータ４間のピッチｐ１は、幅中心Ｃ３からより遠いカーボンヒータ４と幅中心Ｃ３に近いカーボンヒータ４との間のピッチｐ２より大きい。こうすることで、全てのカーボンヒータ４に対して最適配置を実現でき、加熱効率を高めることができる。
【０１０８】
[第６実施形態]
図２０に示すように、この第６実施形態においても、フィラメント２１は水平に配置され、反射板５は水平に対し傾斜されている。フィラメント２１と反射板５は互いに非平行に配置されている。またグリドル表面１３に対し、フィラメント２１は平行に配置され、反射板５は非平行に配置されている。そして上記のような最適配置がなされている。
【０１０９】
特に反射板５は、それぞれのカーボンヒータ４のフィラメント２１の幅ｗの中心Ｃ６の位置で、フィラメント２１に最も接近されるような凹凸形状とされる。具体的には、反射板５は、幅方向において、それぞれのカーボンヒータ４のフィラメント２１の幅中心Ｃ６の位置で最も高くなり、カーボンヒータ４間の１／２ピッチの位置で最も低くなる山谷形状とされる。反射板５の各傾斜部は水平に対し角度θだけ傾斜されている。
【０１１０】
これによれば、フィラメント２１から放射された幅ｗの赤外線Ｌｄ１は、図示するように半分の幅に分割されて、それぞれグリドル幅方向の互いに反対の方向に反射される。そして反射後の赤外線Ｌｄ２は、それぞれ隣のカーボンヒータ４に当たらずにグリドル３に到達する。これにより、前記実施形態と同様に加熱効率を向上できる。
【０１１１】
[第７実施形態]
図２１に示すように、この第７実施形態は、第６実施形態と山谷の関係が逆であることを除き、第６実施形態と同様である。すなわち、反射板５は、それぞれのカーボンヒータ４のフィラメント２１の幅中心Ｃ６の位置で、フィラメント２１から最も離間されるような凹凸形状とされる。具体的には、反射板５は、幅方向において、それぞれのカーボンヒータ４のフィラメント２１の幅中心Ｃ６の位置で最も低くなり、カーボンヒータ４間の１／２ピッチの位置で最も高くなる山谷形状とされる。反射板５の各傾斜部は水平に対し角度θだけ傾斜されている。
【０１１２】
これによれば、フィラメント２１から放射された幅ｗの赤外線Ｌｄ１は、図示するように半分の幅に分割されて、それぞれグリドル幅方向の互いに反対の方向に反射される。そして反射後の赤外線Ｌｄ２は、それぞれ隣のカーボンヒータ４に当たらずにグリドル３に到達する。これにより、前記実施形態と同様に加熱効率を向上できる。
【０１１３】
また、第６実施形態と比較して、反射板５がカーボンヒータ４からより離れるようになるため、反射板５への蓄熱量を減少してグリドル３の加熱効率をより高めることができる。
【０１１４】
[第８実施形態]
図２２に示すように、この第８実施形態では、反射板５に放射された赤外線Ｌｄ１が拡散反射するよう、反射板５が形成されている。これによれば、放射元のカーボンヒータ４Ａに向かって反射される赤外線Ｌｄ２の量を減少し、反射板５における蓄熱量増加を抑制すると共に、グリドル３に到達する赤外線Ｌｄ２の量を増加し、加熱効率および伝熱効率を高めることができる。
【０１１５】
図示例において、フィラメント２１と反射板５は互いに平行に配置されている。しかしながらこれらが非平行に配置された場合にも本実施形態は好適に適用可能である。また上記のような最適配置がなされている場合でも、あるいはなされていない場合でも、本実施形態は好適に適用可能である。
【０１１６】
本実施形態において、反射板５の表面すなわち反射面４０は、赤外線Ｌｄ１を拡散反射させるための表面仕上げがなされている。この表面仕上げは典型的には微細な凹凸を形成するための凹凸加工を含む。こうしてできた凹凸面は様々な模様を呈することができ、例えば梨地調、スタッコ（化粧しっくい）仕上げ調、ハンマートーン調、エンボス調などとすることができる。正反射率を低下させ拡散反射率を高めるため、反射面４０は鏡面というよりはむしろ微細な凹凸面もしくは半鏡面であり、光沢面というよりはむしろ非光沢面である。反射面４０の拡散反射率は好ましくは４０％以上、より好ましくは８０％以上、さらに好ましくは９０％以上である。
【０１１７】
ところで赤外線が拡散反射すると、加熱室６の内側壁付近でこれに向かって反射するような赤外線が生じ、この赤外線が加熱室６の内側壁に当たってこれを加熱してしまい、反射された赤外線の熱エネルギを有効に利用できなくなる虞がある。
【０１１８】
そこで仮想線で示すように、加熱室６の内側壁付近に位置する反射板５の外周縁部５ｅを、その表面がグリドル中心部に向かうよう折り曲げるのが好ましい。これにより、加熱室６の内側壁に向かうような赤外線を減少させると共に、赤外線をグリドル中心部に向けてより積極的に反射させることができ、赤外線の熱エネルギを有効に利用することができる。
【０１１９】
この構成は、本実施形態以外の反射板５にも有効と考えられ、本実施形態以外にも適用可能である。一例として、第１実施形態に適用した場合の反射板５の構成を図４，５に仮想線で示す。
【０１２０】
[第９実施形態]
次に、第９実施形態を説明する。この第９実施形態はグリドル３とカーボンヒータ４との配置関係に関連し、図２３〜２５に示すように、グリドル３の熱伝導性金属板１１にヒータ溝４１を設け、ヒータ溝４１にカーボンヒータ４を収容した点に特徴がある。
【０１２１】
すなわち、熱伝導性金属板１１には、その裏面に凹設された複数のヒータ溝４１が設けられている。ヒータ溝４１は直線状で、互いに平行であり、前後方向に沿って熱伝導性金属板１１の奥行き全長に延びている。図示例ではヒータ溝４１とカーボンヒータ４が４つずつ設けられているが、この数は任意である。調理器本体２に段部４２が設けられ、この段部４２に嵌り込むような形でグリドル３が調理器本体２上に載置される。この段部４２がグリドル３の位置決めのための位置決め部材を形成し、前述の位置決め部材７は省略される。但し調理器本体２に対するグリドル３の設置方法は任意であり、必ずしも調理器本体２もしくは段部４２の中に嵌める必要はない。カーボンヒータ４は前記同様、調理器本体２に取り付けられる。但しカーボンヒータ４の取付方法も任意であり、カーボンヒータ４をグリドル３に取り付けてもよい。
【０１２２】
図２６にも示すように、カーボンヒータ４は、フィラメント２１の表面２４と裏面２５が、ヒータ溝４１の左右両方の側面４３，４４にそれぞれ向けられるよう、配置されている。図示例において、フィラメント２１の表面２４と裏面２５は、それぞれヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４に平行である。これにより、ヒータ溝４１内で、フィラメント２１の表面２４と裏面２５が、それぞれヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４に垂直に赤外線Ｌを放射する。
【０１２３】
これら放射された赤外線Ｌを効率よく吸収するため、ヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４の少なくとも一方、好ましくは図示例の如く両方に、熱吸収処理が施され、熱吸収処理層１２が設けられる。一方、図示例の如く、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄに熱吸収処理層１２を設けないのが好ましい。熱吸収処理層１２を設けると放射率が増加し、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄから熱がより多く放射されてしまうからである。
【０１２４】
ヒータ溝４１は、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ１と等しい深さｔ２を有する。これによりヒータ溝４１は、その底部に熱伝導性金属板１１の部分を残さず、その底部で耐食性金属板１０を露出させる。言い換えればヒータ溝４１の底面４５は耐食性金属板１０によって形成される。図示例では、ヒータ溝４１の底面４５（耐食性金属板１０の裏面）に熱吸収処理層１２は設けられていない。
【０１２５】
図示例において、カーボンヒータ４の下端と熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄとは同じ高さに位置され、カーボンヒータ４と熱伝導性金属板１１は面一状に配置されている。反射板５は第１実施形態（図４）と同様に加熱室６の底部全域に拡がり、水平に配置されている。反射板５に放射された赤外線を拡散反射させるような反射板５を用いるのが好ましい。
【０１２６】
温度センサ１６およびセンサ穴１７の位置が、右側部中央から後部中央に変更されている。
【０１２７】
本実施形態によれば、フィラメント２１の表面２４と裏面２５から法線方向に放射された赤外線Ｌを、それぞれヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４に垂直に当て、効率よく熱伝導性金属板１１を加熱することができる。当然、左側面４３と右側面４４の両方に設けられた熱吸収処理層１２は、加熱効率の増大を助長する。熱伝導性金属板１１に加えられた熱は、熱伝導性金属板１１の内部を伝わって耐食性金属板１０に伝達され、耐食性金属板１０を均等に加熱する。これにより高い伝熱効率および加熱効率で耐食性金属板１０を加熱することができる。
【０１２８】
一方、フィラメント２１の表面２４と裏面２５からは概ね法線方向のみに赤外線が放射されるため、これに直交する方向（上方）にあるヒータ溝４１の底面４５には赤外線がそれ程伝わらない。よってその底面４５をなす薄い小面積の耐食性金属板１０が局所的に加熱されて高温になるのを抑制できる。
【０１２９】
また、フィラメント２１の表面２４と裏面２５から放射される赤外線に直交する他方向（下方）にある反射板５にも、赤外線がそれ程伝わらない。よって反射板５が加熱されて高温になるのを抑制できる。
【０１３０】
このように、基本的にはフィラメント２１の表面２４と裏面２５に対向するヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４以外、熱吸収処理層１２が不要である。しかしながら、これらフィラメント２１の表面２４および裏面２５と、ヒータ溝４１の左側面４３および右側面４４との間を往復する方向以外に、放射もしくは反射される赤外線（「漏れ赤外線」という）も存在すると考えられる。よってこの漏れ赤外線をも回収すべく、ヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４以外に熱吸収処理層１２を設けるのも好ましい。
【０１３１】
図２７〜３４には、ヒータ溝４１およびカーボンヒータ４の周辺の構造に関する変形実施例を示す。なお図２３〜２６に示した構造を基本実施例とする。
【０１３２】
図２７に示す第１変形例においては、基本実施例の構成に加えて、ヒータ溝４１の底面４５をなす耐食性金属板１０の裏面に熱吸収処理が施され、熱吸収処理層１２が設けられている。これにより、この部分に到来してきた漏れ赤外線を効率よく回収し、伝熱効率を高められる。
【０１３３】
図２８に示す第２変形例においては、第１変形例の構成に加えて次の構成が採用されている。すなわち、ヒータ溝４１の少なくとも一方の側面、好ましくは図示の如く左右両側面４３，４４において、熱伝導性金属板１１がカーボンヒータ４に対し裏面側に所定長さｔ１だけ突出され、突出部４６が形成されている。これにより、ヒータ溝４１の外部に漏れ出る赤外線の量を減らすと共に漏れ赤外線を効率よく回収し、熱伝導性金属板１１をより効率的に加熱できる。そして反射板５の温度上昇を抑制することもできる。
【０１３４】
図示例のように、突出部４６にも熱吸収処理層１２を設けるのが当然に好ましい。図示例では熱伝導性金属板１１の全体の厚さを増して突出部４６を設けているが、左右両側面４３，４４の付近だけ熱伝導性金属板１１の厚さを増して突出部４６を設けることもできる。突出部４６を設けたことにより、ヒータ溝４１の左右両側面４３，４４の位置において、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄはカーボンヒータ４の下端より低く位置される。
【０１３５】
図２９に示す第３変形例は、次の点で基本実施例（図２６）と異なる。すなわち、ヒータ溝４１が、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ１よりも少ない深さｔ２’を有する。これによりヒータ溝４１は、その底部に熱伝導性金属板１１の部分を残し、その底部で耐食性金属板１０を露出させない。言い換えればヒータ溝４１の底面４５は熱伝導性金属板１１によって形成される。
【０１３６】
これにより、ヒータ溝４１の底面４５に到来してきた漏れ赤外線を、耐食性金属板１０よりも熱伝導率の高い熱伝導性金属板１１によって回収することができ、伝熱効率を高められる。またヒータ溝４１の位置におけるグリドル３の厚さを基本実施例よりも増加させ、グリドル３の剛性を増すことができる。
【０１３７】
図３０に示す第４変形例は、第３変形例（図２９）に対し、第１変形例（図２７）の構成を適用したものである。すなわち、ヒータ溝４１の底面４５をなす熱伝導性金属板１１の裏面に熱吸収処理が施され、熱吸収処理層１２が設けられている。これにより、この部分に到来してきた漏れ赤外線を効率よく回収し、伝熱効率を高められる。
【０１３８】
図３１に示す第５変形例は、第４変形例（図３０）に対し、第２変形例（図２８）の構成を適用したものである。すなわち、ヒータ溝４１の好ましくは左右両側面４３，４４において、熱伝導性金属板１１がカーボンヒータ４に対し裏面側に所定長さｔ１だけ突出され、突出部４６が形成されている。この突出部４６により漏れ赤外線を効率よく回収し、伝熱効率を高められる。図示例のように、突出部４６に熱吸収処理層１２を設けると回収効率を高められる。
【０１３９】
図３２に示す第６変形例は、基本実施例（図２６）の構成をベースとして次の構成が採用されている。すなわち、ヒータ溝４１の溝幅Ｍが、その底部（上端部）と開放端部（下端部）とで異ならされている。より詳細には、ヒータ溝４１の開放端４７の位置における溝幅Ｍ１が、ヒータ溝４１の底面４５の位置における溝幅Ｍ２より大きくされる。そしてヒータ溝４１の左右の側面４３，４４は、開放端４７側に向かって開くように傾斜され、これによってヒータ溝４１は、開放端４７側に向かって開くような断面テーパ状に形成される。なおこれにより、フィラメント２１の表面２４と裏面２５は、それぞれヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４に非平行となる。
【０１４０】
このように、ヒータ溝４１を、開放端４７側に向かって開くような断面テーパ状としたので、ヒータ溝４１の加工を容易にすることができる。
【０１４１】
図３３に示す第７変形例は、第６変形例（図３２）と同様に断面テーパ状のヒータ溝４１を有する。但しそのテーパ方向は逆であり、開放端４７側に向かって閉じるようなテーパ形状とされる。
【０１４２】
この第７変形例においても、ヒータ溝４１の溝幅Ｍは、その底部（上端部）と開放端部（下端部）とで異ならされている。但し、溝幅Ｍの大小関係は第６変形例と逆であり、ヒータ溝４１の開放端４７の位置における溝幅Ｍ１が、ヒータ溝４１の底面４５の位置における溝幅Ｍ２より小さくされる。ヒータ溝４１の左右の側面４３，４４は、開放端４７側に向かって閉じるように傾斜される。これによってヒータ溝４１は、開放端４７側に向かって閉じるような断面テーパ状に形成される。フィラメント２１の表面２４と裏面２５はそれぞれヒータ溝４１の左側面４３と右側面４４に非平行である。
【０１４３】
このように、ヒータ溝４１を、開放端４７側に向かって閉じるような断面テーパ状とすることで、ヒータ溝４１から漏れ赤外線が漏出しにくくなり、加熱効率を向上することができる。
【０１４４】
図３４に示す第８変形例においては、基本実施例（図２６）の構成をベースとして次の構成が採用されている。すなわち、熱伝導性金属板１１が基本実施例よりも薄くされ、カーボンヒータ４が熱伝導性金属板１１に対しその裏面側に所定長さｔ５だけ突出されている。このように熱伝導性金属板１１を薄肉化することで、軽量化を図ることができ、併せて材料および加工コストを削減できる。
【０１４５】
次に、反射板５の構成に関する変形実施例を幾つか説明する。
【０１４６】
図３５に示す第９変形例においては、基本実施例における反射板５の構成が変更されている。すなわち、反射板５が複数のヒータ溝４１に対向して個別に配置されるよう分割され、複数の反射板５が設けられている。各反射板５は各ヒータ溝４１の下方に配置され、各ヒータ溝４１より若干大きい幅を有する。
【０１４７】
ヒータ溝４１から放射される漏れ赤外線は大部分、ヒータ溝４１が向く方向、すなわち下方に向かうものと考えられる。よって本変形例のように、ヒータ溝４１に対向する位置にだけ反射板５を設ければ十分と考えられる。基本実施例に比べて反射板５の総面積を縮小できるためコストを削減できる。
【０１４８】
図示例では断熱材９を設けているが、必要に応じて省略してもよい。
【０１４９】
図中仮想線で示すように各反射板５を配置してもよい。これにおいて、各反射板５は各ヒータ溝４１に近接して配置されている。各反射板５は各ヒータ溝４１の下方に所定の隙間を隔てて配置され、各ヒータ溝４１を覆っている。
【０１５０】
図３６に示す第１０変形例においては、第９変形例（図３５）に対し、反射板５の構成が変更されている。すなわち、第９変形例における各反射板５は平板であったが、本変形例における各反射板５はグリドル３から離れる方向に凹んだ凹状に形成されている。図示例では、各反射板５が、ヒータ溝４１の幅中心の位置で最も低くなる谷形状とされている。
【０１５１】
こうすると、ヒータ溝４１から漏れ出した漏れ赤外線Ｌｄ３を、図示するようにより積極的にヒータ溝４１内に戻すよう反射させることができ、伝熱効率のさらなる改善を図れる。
【０１５２】
なお、各反射板５は各ヒータ溝４１に近接して配置され、各ヒータ溝４１の下方に所定の隙間を隔てて配置されると共に、各ヒータ溝４１を覆っている。
【０１５３】
図３７に示す第１１変形例は、基本実施例に対して次の点が相違する。すなわち、反射板５が、カーボンヒータ４を収容したヒータ溝４１を閉じている。反射板５は、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄに重ねられ、加熱室６内に位置する熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄ全体に広がると共に、各ヒータ溝４１の下向きの開放部を閉じる。なお第２変形例（図２８）のように、熱伝導性金属板１１がカーボンヒータ４に対し裏面側に突出され、反射板５とカーボンヒータ４の間に隙間が形成されている。断熱材９が設けられているが、必要に応じて省略してもよい。また加熱室６も省略することも可能である。
【０１５４】
これによれば、反射板５がヒータ溝４１を閉じるので、ヒータ溝４１から漏れ出る赤外線を実質的に無くし、赤外線を高効率で熱伝導性金属板１１ひいては耐食性金属板１０の加熱に利用できる。よって伝熱効率を格段に向上することができる。
【０１５５】
また、耐食性金属板１０から反射板５までの高さ方向の寸法を著しく減少させることができ、グリドル調理器１の高さ寸法を小さくすることが可能である。これにより家庭用卓上調理器への転用も容易となる。
【０１５６】
カーボンヒータ４と反射板５は調理器本体２に取り付けることができる。一方、カーボンヒータ４と反射板５（特にカーボンヒータ４）は、グリドル３に取り付けることもできる。グリドル３に取り付けた場合、カーボンヒータ４と反射板５がグリドル３に一体化され、利便性を向上することができる。
【０１５７】
図３８に示す第１２変形例は、第１１変形例（図３７）の変形例であり、第９変形例（図３５）のように、反射板５が複数のヒータ溝４１に対向して個別に配置されるよう複数に分割されている。各反射板５は、各ヒータ溝４１より若干大きい幅を有するに止まり、熱伝導性金属板１１の裏面１１ｄに重ねて取り付けられ、各ヒータ溝４１の下向きの開放部を閉じる。
【０１５８】
これによれば、第１１変形例よりも反射板５の総面積を縮小でき、コストを削減できる。
【０１５９】
以上、第９実施形態に関する様々な実施例を説明したが、他にも種々の実施例が考えられる。例えば熱吸収処理および熱吸収処理層１２を省略した実施例も可能である。ここで説明した各実施例の各特徴および各構成要素は、矛盾が生じない限り、必要に応じて自由に組み合わせることが可能である。例えば、第６変形例（図３２）および第７変形例（図３３）の断面テーパ状ヒータ溝に関する構成は、第１〜第５変形例（図２７〜３１）および第８変形例（図３４）のヒータ溝に適用することが可能である。
【０１６０】
[第１０実施形態]
次に、第１０実施形態を説明する。この第１０実施形態はグリドル調理器１の利便性向上に関する。
【０１６１】
すなわち、図３９，４０に示すように、本実施形態は第１実施形態をベースとする。熱伝導性金属板１１はスリット５０を有し、このスリット５０によりグリドル３の加熱領域は分割されている。スリット５０は、前記ヒータ溝４１と同様に熱伝導性金属板１１の裏面に凹設されているが、カーボンヒータ４を収容するものではないので、その幅はヒータ溝４１より狭くされ、好ましくはカーボンヒータ４の直径よりも狭くされる。また図示例では、一つのスリット５０が、加熱領域を左右に二等分するよう、熱伝導性金属板１１の幅中心部に前後方向に沿って設けられている。スリット５０は、カーボンヒータ４の長手方向に延びている。これにより左側加熱領域５１Ｌと右側加熱領域５１Ｒとが形成される。しかしながら、スリット５０の数、配置、形状等および加熱領域の数、配置、形状等は任意に変えることができる。例えばスリットを２本にして加熱領域を左右に三分割してもよい。
【０１６２】
図示例において、スリット５０は、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ３と等しい深さｔ４を有する（但し熱吸収処理層１２の厚さは無視する）。これによりスリット５０は、その底部に熱伝導性金属板１１の部分を残さず、その底部で耐食性金属板１０を露出させる。言い換えればスリット５０の底面５２は熱伝導性金属板１１によって形成される。スリット５０は耐食性金属板１０には形成されず、耐食性金属板１０の厚さを減少しない。図示例では、スリット５０の底面５２（耐食性金属板１０の裏面）および両側面に熱吸収処理層１２は設けられていない。この構成は、例えば熱伝導性金属板１１の裏面に熱吸収処理を施した後にスリット５０を機械加工等した場合に実現される。但し、スリット５０の底面５２および両側面の少なくとも一箇所に熱吸収処理層１２を設けてもよい。例えば熱伝導性金属板１１の裏面にスリット５０を機械加工等し、その後熱吸収処理を施したとき、熱吸収処理が不可避的にスリット５０の底面５２および両側面の少なくとも一箇所に施されることがあり、この場合にかかる構成が実現される。
【０１６３】
各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒに対応する所定数（図示例では４本）ずつのカーボンヒータ４が設けられる。各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒのカーボンヒータ４は、加熱領域毎に制御可能である。各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎に温度センサ１６Ｌ，１６Ｒとセンサ穴１７Ｌ，１７Ｒが設けられる。図６に示した電気系の構成については、電力調節器３３が加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎にカーボンヒータ４に電力を供給し、温度調節器３４が加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎にグリドル温度を設定できるようになっている。これにより、グリドル調理器１には、各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎にグリドル温度を調節するための温度調節装置が備えられる。
【０１６４】
本実施形態によれば、熱伝導性金属板１１にスリット５０を設けることでグリドル３の加熱領域が分割される。耐食性金属板１０は熱伝導性金属板１１に比べ熱伝導率が低く、かつ薄いので、熱を伝えにくい。熱をグリドルの面方向に拡げてグリドル表面温度の均一化に寄与する熱伝導性金属板１１をスリット５０により分断することで、加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ間を移動する熱伝導性金属板１１内部での熱伝達を妨げ、加熱領域を分割することが可能である。
【０１６５】
また、各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎にグリドル温度を調節するための温度調節装置を設けることで、各加熱領域５１Ｌ，５１Ｒ毎に、カーボンヒータ４を個別に制御し、グリドル温度を個別に制御できる。従って、一方の加熱領域と他方の加熱領域のグリドル温度を異ならせ、異なる調理を同時並行的に行うことができる。また、一方の加熱領域のみカーボンヒータ４をオンして調理を行い、調理を行わない他方の加熱領域ではカーボンヒータ４をオフすることにより、省エネ運転も可能である。勿論、調理面は１枚の耐食性金属板１０からなるので、衛生面やメンテナンス性に優れる。
【０１６６】
図示例では、前後方向に延びるカーボンヒータ４に対応させて前後方向に延びるスリット５０を設け、加熱領域を左右方向に分割した。しかしながら、カーボンヒータ４とスリット５０を左右方向に延びるよう設置し、加熱領域を前後方向に分割してもよい。
【０１６７】
図４１〜４３には本実施形態の変形実施例を示す。なお図３９，４０に示した例を基本実施例とする。
【０１６８】
図４１に示す第１変形例においては、スリット５０の深さが変更されている。すなわち、スリット５０が、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ３よりも少ない深さｔ４’を有する（但し熱吸収処理層１２の厚さは無視する）。これによりスリット５０は、その底部に熱伝導性金属板１１の部分を残し、その底部で耐食性金属板１０を露出させない。言い換えればスリット５０の底面５２は熱伝導性金属板１１によって形成される。
【０１６９】
これによれば、スリット５０の位置におけるグリドル３の厚さを基本実施例よりも増加させ、グリドル３の剛性を増すことができる。
【０１７０】
図４２に示す第２変形例は、第９実施形態（図２３）の構成が組み合わされている。すなわち、熱伝導性金属板１１に設けられたヒータ溝４１にカーボンヒータ４を収容する構成が付加されている。そして熱伝導性金属板１１の幅中心部にスリット５０が設けられ、加熱領域が左側加熱領域５１Ｌと右側加熱領域５１Ｒとに二分割されている。
【０１７１】
これによると、前述したような第９実施形態の作用効果を併せて発揮できる。
【０１７２】
図４３に示す第３変形例は、第２変形例（図４２）の変形である。すなわち、第２変形例ではスリット５０が、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ３と等しい深さｔ４を有していたが、本実施例においてはスリット５０が、その側方に隣接する熱伝導性金属板１１の厚さｔ３よりも少ない深さｔ４’を有する。これにより、第２変形例よりもグリドル３の剛性を増すことができる。
【０１７３】
このように、本実施形態は、前述したような第９実施形態の種々の実施例および変形例と組み合わせることが可能である。
【０１７４】
[第１１実施形態]
次に、第１１実施形態を説明する。上記実施形態ではグリドル３の温度を検出するための温度センサ１６がグリドル３の側方側にセンサ１６の検知部１６ａが位置するように配置されたのに対し、この第１１実施形態では、グリドル３の水平方向もしくは平面方向における略中央部に検知部１６ａが位置し、その略中央部の温度を直接的に検出可能にするように、温度センサ１６は設けられる。以下に、図に基づいて説明する。
【０１７５】
図４４には、第９実施形態のグリドル調理器と同様に、グリドル３の熱伝導性金属板１１にヒータ溝４１を設け、ヒータ溝４１にカーボンヒータ４を収容した、グリドル調理器が示されている。図４４は、図２４に対応する。このグリドル調理器では、グリドル３(具体的には熱伝導性金属板１１)の側部から略中央部にまで、温度センサ１６が延びるもしくは収容されるセンサ通路を部分的に区画形成するセンサ凹部１１７が延びている。
【０１７６】
センサ凹部１１７を下側から覆うカバー部材１１８がさらに設けられている。図４４の線Ｓ４５ａに沿った部分的な断面図である図４５（ａ）に示されるように、カバー部材１１８は、グリドル３の下面部もしくは裏面部上に延在するように設けられる。このカバー部材１１８の取り付けは、接着技術を用いてなされてもよく、機械的結合技術を用いてなされてもよい。カバー部材１１８は、センサ通路を区画形成すると共に、カーボンヒータ４の熱から温度センサ１６を遮蔽する。
【０１７７】
すなわち、カバー部材１１８が無いと、温度センサ１６がカーボンヒータ４からの熱を直接受けて温度上昇してしまい、これにより検知部１６ａの温度がグリドル３よりも早く上昇してしまい、グリドル３の温度を正確に検出するのが困難となる。しかし、本実施形態の構成によれば、遮熱部材としてのカバー部材１１８により、温度センサ１６をカーボンヒータ４の熱から遮蔽することができ、グリドル３の温度を正確に検出するのを可能とすることができる。
【０１７８】
カバー部材１１８は、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、銅合金、ステンレス鋼、鋼、合金鋼など種々の金属材料から作成され得る。カバー部材１１８は、センサ通路の外方に向けて熱を反射するように、上記した反射板５と同様の材料から作製されることができる。あるいは、カバー部材１１８の表面に、反射板５と同様に、鏡面作用を有する層を設けてもよい。またカバー部材は、耐熱温度の高いセラミックス等の無機材料でつくってもよいが、より好ましくは、ポーラス材、セラミック多孔質体などの断熱材でつくられてもよい。
【０１７９】
したがって、センサ通路を介して、温度センサ１６はグリドル３の水平方向略中央部に延ばして配置することができる。よって、グリドル３の水平方向略中央部に位置する温度センサ１６の先端の検知部１６ａでグリドル３の温度を検知して、グリドル３の温度制御（つまりヒータ４の温度制御）をより好適に行うことができる。このとき、温度センサ１６がカーボンヒータ４から直接受熱して検知部１６ａの検知温度が実際のグリドル温度から乖離するのを抑制でき、温度検知および温度制御の精度を向上することができる。
【０１８０】
カバー部材１１８は、図４５（ａ）の線Ｓ４５ｂ線に沿った断面図である図４５（ｂ）に示すように、単なる板状である。しかし、図４５（ｃ）に示すように、カバー部材１１８ａは、断面Ｖ形状であってもよい。あるいは、カバー部材１１８の断面は、Ｕ形状など他の形状を有してもよい。
【０１８１】
また、変形例として、センサ通路を区画形成するために、グリドル３に凹部が設けられなくてもよい。この変形例を図４６に基づいて説明する。図４６（ａ）には、図４５（ａ）に対応するような断面での図が示されている。図４６（ｂ）は、図４６（ａ）の線Ｓ４６ｂに沿った断面図である。図４６から理解できるように、この変形例では、センサ通路はグリドル３の下面と、断面略Ｕ字形状のカバー部材１１８ｂとにより区画形成される。センサ通路は、この変形例では、グリドル３に設けられた凹部１１７ｂで終端する。凹部１１７ｂに、温度センサ１６の検知部１６ａが位置付けられる。なお、この変形例においても、図４５（ｃ）に基づいて説明したように、カバー部材１１８ｂは断面略Ｖ字形状でもよいし、他の任意の断面形状であってもよい。なお、カバー部材１１８、１１８ａ、１１８ｂは、グリドル３の下面と接する取付代（張出部）をさらに備えてよい。
【０１８２】
さらなる変形例として、センサ通路は、独立したカバー部材（以下、独立カバー部材）により形成されてもよい。その一例が、図４７に示される。図４７では、蛇腹式の独立カバー部材１１８ｃが、温度センサ１６の周囲を覆っている。この独立カバー部材１１８ｃも遮熱部材をなす。図示しないが、独立カバー部材１１８ｃは、止め具などの保持部材を用いて、所定の範囲に位置するように保持される。独立カバー部材１１８ｃは、ある程度の範囲で伸縮自在であり、図示例の如く上方に折れ曲がった温度センサ１６の形状に柔軟に対応することができ、またその折れ曲がった形状を保持可能である。したがって、独立カバー部材１１８ｃの端部がグリドル３に固定されていなくても、独立カバー部材１１８ｃの端部とグリドル３との間の隙間を最小限に止めることができる。また、蛇腹式の独立カバー部材１１８ｃは、仮に温度センサ１６に接したとしても、図４７に示すように非常に局所的である。よって、独立カバー部材１１８ｃがカーボンヒータ４から直接受熱して加熱されたとしても、独立カバー部材１１８ｃから温度センサ１６への熱伝達を最小限に止めることができる。
【０１８３】
独立カバー部材は、単に管状の部材であってもよく、２重管もしくは多重管構造であってもよい。２重管もしくは多重管構造の独立カバー部材では、内側の管と外側の管との間に空気などの気体が存在してもよい。あるいは、内側の管と外側の管との間が真空密閉されてもよい。管自体も、２以上の層または膜を有する多層構造または多膜構造であってもよい。温度センサ１６の外周部に巻き付けた薄膜状部材（例えばアルミホイル、断熱テープ等）により独立カバー部材を形成してもよい。
【０１８４】
独立カバー部材も前記カバー部材１１８と同様の材料、構造等で作ることができる。ある程度熱伝導率の高い金属材料で独立カバー部材を形成した場合、独立カバー部材を中空管とし、独立カバー部材から温度センサ１６への熱伝達を抑制するのが好ましい。また、独立カバー部材の表面に、反射板５と同様の鏡面作用を有する層を設けてもよい。熱伝導率の低い断熱材料で独立カバー部材を形成した場合、独立カバー部材を中空管としてもよいが、独立カバー部材を中実管とし、これに温度センサ１６を埋め込んでもよい。
【０１８５】
さらなる変形例では、温度センサ１６は、グリドル３の側部からグリドル３の下面に沿って延びるのではなく、調理器本体２の底面部の水平方向略中央部から真上方向に延びてグリドル３の水平方向略中央部に達するように設けられることができる。この場合も、温度センサ１６は、上記カバー部材により被覆されるので、温度センサ１６がカーボンヒータ４の熱により加熱されるのを抑制できる。好ましくは、温度センサ１６を収容したカバー部材は、カーボンヒータ４から可能な限り離れるように位置付けられる。例えば、温度センサ１６を収容したカバー部材が２つのカーボンヒータ４の間を通過する場合、それら２つのカーボンヒータ４から略等距離の位置を通るようにカバー部材は位置付けられるとよい。
【０１８６】
ところで、図４６，４７に示した図示例では、カバー部材１１８ｂおよび独立カバー部材１１８ｃの端部が上方に屈曲され、グリドル下面に接触して閉じているが、それら端部は上方に屈曲されず、開いていてもよく、すなわち、温度センサ１６の折曲部より上方の部分（検知部１６ａ側）を部分的に露出させるようにしてもよい。こうすることによりカバー部材１１８ｂおよび独立カバー部材１１８ｃの構造をより単純化することができる。
【０１８７】
温度センサ１６の検知部１６ａは、グリドル３の略中央部に限らず、温度検知が望まれる任意の位置に配置することが可能であり、またあらゆる位置に配置した場合でも本実施形態の遮熱構造を採用できる。例えば前述した第１０実施形態のように、グリドル３の加熱領域を分割した場合、各加熱領域の略中央部に検知部１６ａを配置することが可能である。なおこのとき、第１０実施形態も同様だが、グリドル３の加熱領域を分割するのに必ずしもスリット５０（図３９，４０参照）は必須ではなく、省略してもよい。各加熱領域に対応するカーボンヒータ４を個別に制御すれば、自ずと、各加熱領域の温度を異ならせて制御することができる。
【０１８８】
また、カーボンヒータ４のフィラメント２１を収容する管体２２内に、フィラメント２１から放射された赤外線をグリドル３側に向けて反射させるための反射板を設けてもよい。このような反射板内蔵のカーボンヒータとしては、メトロ電気工業株式会社のミラーヒータを用いることができる。こうした反射板内蔵のカーボンヒータを用いることにより、フィラメント２１の直近で赤外線をグリドル３側に向けて反射させ、赤外線を効率よくグリドル３に照射させることができる。なお、管体２２内で反射板が不活性ガスまたは真空状態で封止されるので、反射板の酸化を抑制できるメリットもある。
【０１８９】
温度センサ１６の検知部１６ａをグリドル３の水平方向略中央部に位置付ける場合、温度センサ１６へのヒータ４からの熱を妨げることが良いことは上記したとおりである。そのため、反射板で反射された赤外線が温度センサ１６を避けてより多くグリドル３に当たるよう、管体２２内の反射板の向きを設定するのも好ましい。
【０１９０】
なお、本第１１実施形態は、上記第９実施形態のみならず、その変形例並びに他の実施形態およびその変形例とも組み合わせることができる。
【０１９１】
以上、本発明の好適な実施形態を詳細に述べたが、本発明の実施形態は他にも様々なものが可能である。上述した各実施形態、各実施例もしくは変形例、ならびにその各構成要素は、矛盾が生じない限り、必要に応じて自由に組み合わせることが可能である。
【０１９２】
本発明の実施形態は前述の実施形態のみに限らず、特許請求の範囲によって規定される本発明の思想に包含されるあらゆる変形例や応用例、均等物が本発明に含まれる。従って本発明は、限定的に解釈されるべきではなく、本発明の思想の範囲内に帰属する他の任意の技術にも適用することが可能である。上記実施形態で説明された様々な構成もしくは部材は、可能な限り、異なる方法で組み合わせることが可能である。
【符号の説明】
【０１９３】
１  グリドル調理器
３  グリドル
４  カーボンヒータ
５  反射板
１３  グリドル表面
１０  耐食性金属板
１１  熱伝導性金属板
１２  熱吸収処理層
１６  温度センサ
２１  フィラメント
２４  表面
２５  裏面
３３  電力調節器
３４  温度調節器
４１  ヒータ溝
４３  左側面
４４  右側面
４５  底面
５０  スリット
５１Ｌ  左側加熱領域
５１Ｒ  右側加熱領域
Ｌ  赤外線
ｐ  ヒータ間ピッチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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