(57)【要約】【課題】簡易で安価な構成でヒータの異常を検知する。【解決手段】フライヤは、ヒータ１８の加熱または加熱停止を制御する制御部と、この制御部のオン指示によりヒータ１８に電力を供給する動力回路を接続すると共に、該制御部のオフ指示により該動力回路を遮断する遮断手段と、動力回路にヒータと並列に接続され、動力回路の通電時に接点が第１状態となると共に動力回路の非通電時に接点が第２状態になるよう切り替わるリレーとを備えている。制御部は、オフ指示の際にリレーの接点が第１状態にある不適合状態と、オン指示の際に該リレーの接点が第２状態にある不適合状態との夫々に、ヒータの異常を判定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒータ(18)によって油槽(14)内の油を加熱するフライヤにおいて、
前記ヒータ(18)の加熱または加熱停止を制御する制御部(C)と、
前記制御部(C)のオン指示により前記ヒータ(18)に電力を供給する動力回路(76)を接続すると共に、該制御部(C)のオフ指示により該動力回路(76)を遮断する遮断手段(38)と、
前記動力回路(76)に前記ヒータ(18)と並列に接続され、該動力回路(76)の通電時に接点(78a)が第１状態となると共に動力回路(76)の非通電時に接点(78a)が第２状態になるよう切り替わるリレー(78)とを備え、
前記制御部(C)は、前記オフ指示の際に前記リレー(78)の接点(78a)が第１状態にある不適合状態と、前記オン指示の際に該リレー(78)の接点(78a)が第２状態にある不適合状態とに、前記ヒータ(18)の異常を判定する構成とした
ことを特徴とするフライヤ。
【請求項２】
前記不適合状態に際して、予め設定された設定時間の計時を開始するタイマ(TM)を備え、
前記制御部(C)は、前記タイマ(TM)が設定時間を計時しても前記不適合状態が継続している場合に、前記ヒータ(18)の異常を判定する構成とした請求項１記載のフライヤ。
【請求項３】
調理物品保持部(B)を保持し、該調理物品保持部(B)を油槽(14)の内側に配置する下降位置と、該調理物品保持部(B)を油槽(14)の外側に引き上げる上昇位置との間で昇降移動する昇降機構(20)と、
前記油槽(14)に貯留された油の温度を検知する油温検知手段(36)とを備え、
前記制御部(C)は、予め設定された設定条件に応じて前記油温検知手段(36)の検知に基づき前記ヒータ(18)の加熱により油を設定温度に調節すると共に、該設定条件に応じた調理時間に亘って前記調理物品保持部(B)に入れた調理物品を油に浸漬するよう、前記昇降機構(20)を作動し、
前記制御部(C)は、前記昇降機構(20)が上昇位置にある状態で、前記リレー(78)の接点(78a)が第１状態にあるときに前記油温検知手段(36)が温度上昇を検知しない不適合状態に、前記ヒータ(18)の異常を判定する構成とした請求項１または２記載のフライヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、揚げ物の調理に用いられるフライヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店やコンビニエンスストアなどの店舗において用いられる業務用のフライヤとして、予め設定されたプログラムに基づいて自動調理可能なものが提案されている(例えば、特許文献１参照)。このようなフライヤは、油槽と、この油槽に入れられた油を加熱するヒータを有するヒータユニットと、調理物品が収容されたバスケットを保持するリフトを昇降移動する昇降機構とを備えている。昇降機構は、フライヤの調理開始の操作が行われると、バスケットを油槽の油に浸漬させるようにリフトを下降し、決められた調理時間が経過した後に、リフトを自動的に上昇してバスケットを油から引き上げるように作動制御される。
【０００３】
特許文献１に開示のフライヤは、油槽内のヒータへの通電を制御する通電制御素子と、フライヤの電源を遮断する漏電遮断機と、三相電源の内の二相を流れる電流を検出するカレントトランスとを備え、カレントトランスで検出した入力電流を電流検知回路で検出す得るようになっている。このフライヤは、通電制御素子に対して駆動信号が制御装置から出力されていない状態で、カレントトランスを介して電流検知回路でヒータへ流れる電流を検出した場合に、通電制御素子の故障と制御装置が判断して、漏電遮断機を駆動してフライヤの元電源から切るよう構成した安全装置を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−３２９２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の安全装置は、カレントトランスが高価であり、またカレントトランスで検出した入力電流を、制御装置に入力可能な信号に変換する複雑な電流検知回路が必要となるから、更なるコストアップに繋がってしまう。
【０００６】
すなわち本発明は、従来の技術に係る前記問題に鑑み、これらを好適に解決するべく提案されたものであって、簡単で安価な構成でヒータを異常を検知し得るフライヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、本願の請求項１に係る発明のフライヤは、
ヒータによって油槽内の油を加熱するフライヤにおいて、
前記ヒータの加熱または加熱停止を制御する制御部と、
前記制御部のオン指示により前記ヒータに電力を供給する動力回路を接続すると共に、該制御部のオフ指示により該動力回路を遮断する遮断手段と、
前記動力回路に前記ヒータと並列に接続され、該動力回路の通電時に接点が第１状態となると共に動力回路の非通電時に接点が第２状態になるよう切り替わるリレーとを備え、
前記制御部は、前記オフ指示の際に前記リレーの接点が第１状態にある不適合状態と、前記オン指示の際に該リレーの接点が第２状態にある不適合状態とに、前記ヒータの異常を判定する構成としたことを要旨とする。
請求項１に係る発明によれば、動力回路にヒータと並列に接続されたリレーの接点の状態によってヒータの異常を判定し得るので、リレーの接点の状態を制御部に入力するための回路が簡単になり、簡単で安価な構成でフライヤの安全性を向上することができる。
【０００８】
請求項２に係る発明では、前記不適合状態に際して、予め設定された設定時間の計時を開始するタイマを備え、
前記制御部は、前記タイマが設定時間を計時しても前記不適合状態が継続している場合に、前記ヒータの異常を判定する構成としたことを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、不適合状態が設定時間継続した場合に、ヒータの異常を判定するので、判定の誤りを防止することができる。
【０００９】
請求項３に係る発明では、調理物品保持部を保持し、該調理物品保持部を油槽の内側に配置する下降位置と、該調理物品保持部を油槽の外側に引き上げる上昇位置との間で昇降移動する昇降機構と、
前記油槽に貯留された油の温度を検知する油温検知手段とを備え、
前記制御部は、予め設定された設定条件に応じて前記油温検知手段の検知に基づき前記ヒータの加熱により油を設定温度に調節すると共に、該設定条件に応じた調理時間に亘って前記調理物品保持部に入れた調理物品を油に浸漬するよう、前記昇降機構を作動し、
前記制御部は、前記昇降機構が上昇位置にある状態で、前記リレーの接点が第１状態にあるときに前記油温検知手段が温度上昇を検知しない不適合状態に、前記ヒータの異常を判定する構成としたことを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、ヒータが断線している場合に異常を判定することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係るフライヤによれば、簡単で安価な構成でヒータを異常を検知し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の好適な実施例に係るフライヤを示す斜視図である。
【図２】実施例のフライヤの縦断面図であって、リフトが下降位置にある。なお、昇降機構を図示省略している。
【図３】実施例のフライヤの縦断面図であって、リフトが上昇位置にある。
【図４】実施例の昇降機構を示す説明図であり、(ａ)はリフトが下降位置にあり、(ｂ)はリフトが上昇位置にある。
【図５】実施例のフライヤの分解斜視図である。
【図６】実施例のフライヤにおいて、ヒータの回路を示す説明図である。
【図７】実施例のフライヤにおけるヒータの制御を示すタイミングチャートであって、(ａ)は遮断手段またはリレーの溶着時であり、(ｂ)は遮断手段またはリレーの接点不良時であり、(ｃ)はヒータの断線時である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、本発明に係るフライヤにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照して以下に説明する。
【実施例】
【００１３】
図１〜図３に示すように、実施例に係るフライヤ１０は、上方に開口する油槽１４を有する筐体１２と、この筐体１２に配設され、ヒータ１８によって油槽１４に入れた油を加熱するヒータユニット１６とを備えている。また、フライヤ１０は、調理物品を入れる金属製の網かご状のバスケット(調理物品保持部)Ｂを保持するリフト２２を、バスケットＢを油槽１４の内側に配置する下降位置(図２参照)と該バスケットＢを油槽１４の上側(外側)に持ち上げる上昇位置(図３参照)との間で昇降移動する昇降機構２０を備えている。筐体１２の手前側には、フライヤ１０の各種設定や操作を行う操作部２６や、該フライヤ１０の構成機器の制御を担うマイクロコンピュータなどからなる制御部Ｃ(図６参照)等を有する電装箱２４が配設されている。そして、フライヤ１０は、上昇位置でバスケットＢに入れた調理物品を、昇降機構２０でリフト２２を下降位置に下降することで油槽１４の油に投入し、設定された調理時間経過後に昇降機構２０でリフト２２を上昇位置に上昇することで調理物品を引き上げる一連の自動調理動作を、操作部２６の操作に応じて制御部Ｃに制御されたもとで行い得るよう構成される。
【００１４】
図５に示すように、前記筐体１２は、底面をなす底板２８と、側面をなす左右の側板２９,２９と、背面をなす奧板３０と、上面をなす天板３１とを組み合わせて箱状に構成され、前面が前記電装箱２４で塞がれている。油槽１４は、天板３１に開設された設置開口３１ａを介して該筐体１２の内部空間に収容され、該油槽１４の上縁部に設けられたフランジ部１４ａを設置開口３１ａの開口縁に引っ掛けて位置決めされている。そして、油槽１４は、筐体１２に対して簡単に着脱可能になっている。筐体１２の奥側には、油槽１４の後側に配設された仕切壁３２で仕切られて機構収容部１２ａが画成されており、この機構収容部１２ａに昇降機構２０等が設置されている(図２および図３参照)。
【００１５】
前記ヒータユニット１６は、筐体１２の奥側において天板３１上面に回転可能に配設された箱状のユニット基部３４と、このユニット基部３４から延出する前記ヒータ１８とを備え、ヒータ１８を油槽１４の内側に配置した通常位置と、ヒータ１８を油槽１４の外側で起立させた起立位置との間で変位可能に構成される。ユニット基部３４には、油温を検知するサーミスタ等の油温検知手段３６が、油槽１４の内側に延在するように配設されている。また、ユニット基部３４の内部には、油温検知手段３６等の故障でヒータ１８が過度に昇温したことをサーモスタット等の過熱検知手段５０で検知したときにヒータ１８への通電を遮断する遮断手段３８や後述するリレー７８などが収納されている(図６参照)。ユニット基部３４は、該ユニット基部３４の上面をなす蓋部３４ａがビス等によって着脱可能に取り付けられ、蓋部３４ａを取り外すことで、遮断手段３８やリレー７８などの収納機器をメンテナンス可能になっている。
【００１６】
前記ヒータ１８は、ヒータユニット１６の通常位置において、ユニット基部３４の前面から油槽１４の奧壁に沿って上下に延在する縦部分と、この縦部分の下部に繋がって油槽１４の底部に沿って前後方向に直線部が延在するように蛇行する横部分とを備え、油槽１４の油に横部分を浸漬して該油を直接加熱するようになっている(図１〜図３参照)。ユニット基部３４の右側部には、ヒータユニット１６を回動操作するための操作レバー４０が配設されており、操作レバー４０は、ヒータユニット１６が通常位置にある際に油槽１４の上部開口から外れた右横側で前後方向に延在している(図１参照)。そして、ヒータユニット１６は、通常位置からユニット基部３４を約９０°後方へ向けて回動することで、ヒータ１８の横部分が上下方向に延在するように油槽１４の上側に持ち上げられた起立位置となり、起立位置においてロック手段４２によって姿勢保持可能になっている。このように、フライヤ１０は、ヒータユニット１６を起立位置に変位することで、油槽１４に溜まる揚げカスを清掃したり、油槽１４を筐体１２に対して着脱するなど、油槽１４のメンテナンスを行い易くしてある。
【００１７】
前記ヒータ１８の縦部分には、油温検知手段３６が取付架台４４によって取り付けられ(図１参照)、この油温検知手段３６の信号が制御部Ｃに入力される。制御部Ｃは、油温検知手段３６の油温検知に基づいて前記遮断手段３８の通電・遮断の指示を行うことで、油槽１４内の油の温度を設定温度に維持するよう、ヒータ１８への通電を制御している。また、ヒータ１８の横部分には、過熱検知手段５０が取付具４８によって取り付けられている(図１参照)。過熱検知手段５０は、制御部Ｃから遮断手段３８への指示回路に直列に接続され、ヒータ１８の過熱を検知した場合に当該指示回路を遮断するようになっている(図６参照)。
【００１８】
前記昇降機構２０および該昇降機構を作動するモータ(駆動手段)Ｍは、前記機構収容部１２ａに着脱可能に設置される設置部５２に配設されている(図３参照)。設置部５２は、後方に開口する箱状に形成されて、該設置部５２の前面にモータＭが設置されると共に、該設置部５２の後側に突き出たモータＭの出力軸に昇降機構２０を構成する回転体５４が該設置部５２の内側に収容されるように取り付けられている(図４参照)。また、昇降機構２０は、モータＭによって前後方向の軸周りに回転する回転体５４の偏芯位置に一端が接続された第１リンク５６と、一端が設置部５２に回転可能に支持され、回転体５４の下側に延在するように配設された第２リンク５８とを備えている。昇降機構２０は、第１リンク５６の他端が第２リンク５８の中間部に回転可能に接続され、回転体５４の回転に伴って第１リンク５６により第２リンク５８を上下方向に揺動するクランク機構が構成されている。第２リンク５８における第１リンク５６の接続部位より他端側には、リフト２２が支持されており、第２リンク５８の揺動によりリフト２２が昇降移動するようになっている。リフト２２は、第１リンク５６の一端が回転体５４の下死点に位置して第２リンク５８が下方位置にある際に前記下降位置になり(図４(ａ)参照)、第１リンク５６の一端が回転体５４の上死点に位置して第２リンク５８が上方位置にある際に前記上昇位置になっている(図４(ｂ)参照)。このように、モータＭで一方向に回転される回転体５４の回転を両リンク５６,５８でリフトの昇降移動に変換しており、回転体５４の一方向の回転に伴いリフト２２が上昇位置から下降位置への下降と下降位置から上昇位置との上昇とを交互に繰り返すように構成されている。
【００１９】
前記リフト２２は、設置部５２内に配設されて、第２リンクに下端部が回転可能に接続されたリフト基部６０と、このリフト基部６０に下端部が支持されて、筐体１２の天板３１に開設された開口を介して油槽１４の奥側に立設された２本の支柱６２,６２と、これらの支柱６２,６２の上端に支持されて、前方に延出する枠部材６４とを備えている。支柱６２,６２は、筐体１２の天板３１上面に取り付けられたガイド部６６に夫々挿通されて、ガイド部６６によって上下方向に案内されている。なお、実施例では、設置部５２に配設された昇降機構２０およびモータＭと、昇降機構２０に支持されたリフト２２とを、設置部５２を介して一体的なユニットとして取り扱い可能になっている。そして、バスケットＢは、奥側の縁部を枠部材６４の前端縁に引っ掛けて保持される。
【００２０】
前記設置部５２には、昇降機構２０に設けられた下降検知部６８によって、リフト２２が下降位置にある該昇降機構２０の作動状態で、その検知状態が切り替わる下降検知手段７２と、昇降機構２０に設けられた上昇検知部７０によって、リフト２２が上昇位置にある該昇降機構２０の作動状態で、その検知状態が切り替わる上昇検知手段７４が配設されている。検知手段７２,７４としては、回転体５４の検知部６８,７０の有無によりＯＮ状態とＯＦＦ状態とに検知状態が切り替わる、マイクロスイッチなどが用いられる。両検知手段７２,７４は、制御部Ｃに検知信号を夫々入力し得るように、制御部Ｃと電気的に接続される。制御部Ｃは、両検知手段７２,７４から入力される該検知手段７２,７４の検知状態の切り替えに基づいて、昇降機構２０を作動するモータＭを駆動または駆動停止制御を行っている。
【００２１】
前記ヒータ１８は、三相２００Ｖの電源Ｐに繋がる動力回路７６に接続され、例えばフライヤ１０外部の商用電源等の電源Ｐから動力回路７６を介して電力の供給を受けて発熱するよう構成される。また、強電側の動力回路７６には、電源Ｐとヒータ１８との間に、制御部Ｃの開閉制御によってヒータ１８への通電ラインを開閉可能な遮断手段３８が配設され、遮断手段としては実施例のようにマグネットスイッチを用いることができる。遮断手段３８は、制御部Ｃのオン指示により該遮断手段３８に通電されることで、動力回路７６を接続してヒータ１８への通電を許容すると共に、制御部Ｃのオフ指示により該遮断手段３８への通電が停止されることで、動力回路７６を遮断するように切り替わる。
【００２２】
前記動力回路７６には、ヒータ１８と並列に接続され、該動力回路７６への通電の有無により開閉する接点７８ａを有するリレー７８が設けられている。リレー７８の接点は、制御部Ｃに接続されており、リレー７８が閉じた際に接点７８ａの閉信号が制御部７８に入力されると共に、リレー７８が開放した際に接点７８ａの開信号が制御部Ｃに入力される。制御部Ｃは、動力回路７６に電気が流れている状態でリレー７８の接点７８ａが閉じることで(第１状態)、接点７８ａからの閉信号の入力により、動力回路７６が通電状態にあることを検知している。また、制御部Ｃは、動力回路７６に電気が流れていない状態でリレー７８の接点７８ａが開くことで(第２状態)、接点７８ａからの開信号の入力により、動力回路７６が非通電状態にあることを検知している。ここで、リレー７８の接点７８ａから制御部Ｃに信号を入力する制御回路８０は、強電側の動力回路７６と別に構成された弱電側の回路となっている。実施例では、ユニット基部３４の内側にリレー７８が設置されている。
【００２３】
前記制御部Ｃは、遮断手段３８にオフ指示を出力している際にリレー７８から接点７８ａの閉信号が入力される不適合状態(図７(ａ)参照)と、遮断手段３８にオン指示を出力している際にリレー７８から接点７８ａの開信号が入力される不適合状態(図７(ｂ)参照)との夫々において、ヒータ１８の異常を判定するよう構成される。また、不適合状態になった時点からカウントを開始するタイマＴＭを備え、タイマＴＭが予め設定された設定時間(例えば２秒程度)を計時した段階で、報知手段８２によってヒータ１８の異常を報知するようになっている。報知手段８２は、操作部２６でのランプや表示などによる視覚的な報知や、ブザーなどによる聴覚的な報知などの何れか、または両方を併せて行う。
【００２４】
前記制御部Ｃが遮断手段３８にオフ指示を出力している際には、正常であるならば遮断手段３８が開放して動力回路７６が非通電状態にあることから、リレー７８の接点７８ａが開いて接点７８ａの開信号が制御部Ｃに入力されるはずである。制御部Ｃが遮断手段３８にオフ指示を出力している際に、リレー７８の接点７８ａから閉信号が入力されるときは、遮断手段３８またはリレー７８で溶着などの故障が生じている蓋然性が高いので、タイマＴＭをスタートする。そして、タイマＴＭが設定時間を計時するまでに、リレー７８の接点７８ａの開信号が入力されないときは、ヒータ１８の異常を判定すると共に異常の発生を報知手段８２によって報知する。制御部Ｃが遮断手段３８にオン指示を出力している際には、正常であるならば遮断手段３８が閉じて動力回路７６が通電状態にあることから、リレー７８の接点７８ａが閉じて接点７８ａの閉信号が制御部に入力されるはずである。制御部Ｃが遮断手段３８にオン指示を出力している際に、リレー７８の接点７８ａから開信号が入力されるときは、遮断手段３８またはリレー７８で接点不良などの故障が生じている蓋然性が高いので、タイマＴＭをスタートする。そして、タイマＴＭが設定時間を計時するまでに、リレー７８の接点７８ａの閉信号が入力されないときは、ヒータ１８の異常を判定すると共に異常を報知手段８２によって報知する。
【００２５】
前記制御部Ｃは、上昇検知手段７４が上昇検知部７０を検知している前記昇降機構２０が上昇位置にある作動状態で、リレー７８の接点７８ａの閉信号が入力されてから油温検知手段３６が温度上昇を検知しない不適合状態にも、ヒータ１８の異常を判定するよう構成される(図７(ｃ)参照)。すなわち、バスケットＢが上昇位置にあるときは、油槽１４内に調理食材等の負荷となるものがないことから、リレー７８から接点７８ａの閉信号が入力されるヒータ１８の通電状態では、油槽温度が経時的に昇温するはずである。実施例では、上昇検知手段７４が上昇検知部７０を検知した際にリレー７８の接点７８ａの閉信号が入力されているときに、タイマＴＭでカウントを開始すると共に油温検知手段３６で油槽温度を取得し、予め設定された遅延時間(例えば５分)を経過後に油温検知手段３６で油槽温度を再び取得する。そして、先に取得した油槽温度と後に取得した油槽温度とを比べて、予め設定された上昇温度(例えばワーストケースの温度上昇を想定)を越えて温度上昇していないのであれば、ヒータ１８の断線等によって油を適切に加熱できていない不適合状態にあるから、制御部Ｃはヒータ１８の異常を判定する。
【００２６】
このように、実施例のフライヤ１０によれば、動力回路７６にヒータ１８と並列に接続されたリレー７８の接点７８ａの状態によって、ヒータ１８の異常を判定し得る。ここで、リレー７８は、カレントトランスなどの強電側の動力回路７６の状態を直接検出し得る機器と比べて安価である。また、リレー７８の接点７８の状態を制御部Ｃに入力するための制御回路８０は、制御部と同様の弱電側の回路として簡単に構成することができると共に、一般的なスイッチ入力とほとんど差違なく設計することができる。従って、リレー７８を追加するだけの簡単で安価な構成で、フライヤ１０の安全性を向上することができる。また、不適合状態が設定時間継続した場合に、ヒータ１８の異常を判定するので、判定の誤りを防止することができる。そして、昇降機構２０の作動状態と油温検知手段３６で取得した油槽温度とに基づいて、ヒータ１８が断線している場合にも異常を判定することができる。
【００２７】
(変更例)    
本発明は、前述の実施例の構成に限定されず、以下のようにも変更することも可能である。
(１)リレーは、実施例のように常開接点(ａ接点)に限られず、常閉接点(ｂ接点)であってもよい。なお、常開接点の場合は、動力回路の通電の有無による状態変化が実施例と逆になる。
(２)実施例では、昇降機構を備えたフライヤに適用したが、昇降機構を備えていないフライヤに適用してもよい。
【符号の説明】
【００２８】
１４ 油槽，２０ 昇降機構，１８ ヒータ，３６ 油温検知手段，３８ 遮断手段，
７６ 動力回路，７８ リレー，７８ａ 接点，Ｂ バスケット(調理物品保持部)，
Ｃ 制御部，ＴＭ タイマ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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