(57)【要約】【課題】ワイヤレス感知器それぞれの無線信号の受信強度を一括して、ユーザが確認することが可能な無線システムを提供する。【解決手段】無線システム１０では、ワイヤレス中継器１は、予め登録されたワイヤレス感知器２に対して、一斉に第１無線信号を送信し、ワイヤレス感知器２は、受信した第１無線信号の受信強度の情報と自己の個体識別情報とを含む応答信号をワイヤレス中継器１に送信し、ワイヤレス中継器１は、応答信号を受信した場合、ワイヤレス感知器２それぞれからの応答信号の受信強度の情報およびワイヤレス中継器１の個体識別情報を含む第２無線信号をワイヤレス感知器２に対して一斉に送信することを繰り返し、表示機器４は、ワイヤレス感知器２それぞれの受信強度を表示部４ｇに表示する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個のワイヤレス感知器と、複数個の前記ワイヤレス感知器と無線通信し前記ワイヤレス感知器の感知情報を受信機に伝送するワイヤレス中継器と、該ワイヤレス中継器と複数個の前記ワイヤレス感知器との間で無線通信される無線信号を受信し前記ワイヤレス感知器における前記無線信号の受信強度を表示する表示機器とを備え、
前記ワイヤレス中継器は、予め登録された前記ワイヤレス感知器に対して、一斉に第１無線信号を送信する第１通信部を有しており、
前記ワイヤレス感知器は、受信した前記第１無線信号の受信強度の情報と自己の個体識別情報とを含む応答信号を前記ワイヤレス中継器に送信する第２通信部を有しており、
前記ワイヤレス中継器は、前記応答信号を受信した場合、前記ワイヤレス感知器それぞれからの前記応答信号の受信強度の情報および前記ワイヤレス感知器の個体識別情報を含む第２無線信号を、前記第１通信部が予め登録された前記ワイヤレス感知器に対して一斉に送信することにより、
前記ワイヤレス中継器と前記ワイヤレス感知器とは、前記応答信号と前記第２無線信号との送信を繰り返し、
前記表示機器は、前記応答信号と前記第２無線信号とを受信して、前記ワイヤレス感知器それぞれの受信強度を表示部に表示することを特徴とする無線システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数個のワイヤレス感知器と、何れかのワイヤレス感知器が感知した感知情報を、受信機に伝送するワイヤレス中継器とを備えた無線システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワイヤレス感知器の感知情報を、ワイヤレス中継器を介して、受信機に伝送する無線システムが利用されている。
【０００３】
この種の無線システムとしては、図７に示す、ワイヤレス感知器たる無線式感知器１０６と、無線信号を受信するワイヤレス中継器たる無線受信用中継器１０５とを備えた自動火災報知システム１０１が知られている（特許文献１を参照）。
【０００４】
自動火災報知システム１０１では、無線式感知器１０６で火災を感知すると、火災発生を示す無線信号を無線受信用中継器１０５に送信する。無線受信用中継器１０５は、無線信号を受信し、伝送路１０４を介して、火災の発生を受信機１０３に通報する。受信機１０３は、無線受信用中継器１０５から信号を受信すると、警報処理を実施する。なお、自動火災報知システム１０１では、１又は複数の無線式感知器１０６から受信した無線信号を、無線受信用中継器１０５へ無線により中継送信する電波中継器１０７を備えている。また、自動火災報知システム１０１では、建物１０２の各階に無線受信用中継器１０５および無線式感知器１０６を設置し、１階に受信機１０３を設置している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−８１９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、無線システムにおいては、ワイヤレス中継器がワイヤレス感知器それぞれから無線信号を十分な受信強度で受信する必要がある。
【０００７】
しかしながら、無線システムでは、ワイヤレス感知器とワイヤレス中継器との距離が遠い場合、ワイヤレス感知器での無線信号の受信強度が十分でない場合がある。同様に、無線システムでは、ワイヤレス感知器とワイヤレス中継器との間に電波を遮蔽するものがある場合、ワイヤレス感知器での無線信号の受信強度が十分でない場合が生ずる虞もある。特に、屋内においては、家具などの設置状況によって、無線信号の受信強度が変動する場合もあり、無線システムは、電波状況に応じて、個々のワイヤレス感知器の設置場所を適切な受信強度となる場所に設置する必要が生ずる場合もある。
【０００８】
無線システムでは、複数個のワイヤレス感知器が十分な受信強度で無線信号が受信できるかを個別に確認する場合、手間が掛かるという問題がある。
【０００９】
本発明は上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、複数個のワイヤレス感知器それぞれの無線信号の受信強度を一括して、ユーザが確認することが可能な無線システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の無線システムは、複数個のワイヤレス感知器と、複数個の上記ワイヤレス感知器と無線通信し上記ワイヤレス感知器の感知情報を受信機に伝送するワイヤレス中継器と、当該ワイヤレス中継器と複数個の上記ワイヤレス感知器との間で無線通信される無線信号を受信し上記ワイヤレス感知器における上記無線信号の受信強度を表示する表示機器とを備え、上記ワイヤレス中継器は、予め登録された上記ワイヤレス感知器に対して、一斉に第１無線信号を送信する第１通信部を有しており、上記ワイヤレス感知器は、受信した上記第１無線信号の受信強度の情報と自己の個体識別情報とを含む応答信号を上記ワイヤレス中継器に送信する第２通信部を有しており、上記ワイヤレス中継器は、上記応答信号を受信した場合、上記ワイヤレス感知器それぞれからの上記応答信号の受信強度の情報および上記ワイヤレス感知器の個体識別情報を含む第２無線信号を、上記第１通信部が予め登録された上記ワイヤレス感知器に対して一斉に送信することにより、上記ワイヤレス中継器と上記ワイヤレス感知器とは、上記応答信号と上記第２無線信号との送信を繰り返し、上記表示機器は、上記応答信号と上記第２無線信号とを受信して、上記ワイヤレス感知器それぞれの受信強度を表示部に表示することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の無線システムは、表示機器がワイヤレス感知器それぞれの受信強度の情報と個体識別情報を含む無線信号を受信して、ワイヤレス感知器の受信強度を表示することにより、ワイヤレス感知器それぞれの受信強度を一括して、ユーザが確認可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施形態の無線システムを示す模式図である。
【図２】図２は、実施形態の無線システムのワイヤレス感知器を示すブロック図である。
【図３】図３は、実施形態の無線システムのワイヤレス中継器を示すブロック図である。
【図４】図４は、実施形態の無線システムの受信機を示すブロック図である。
【図５】図５は、実施形態の無線システムの表示機器を示すブロック図である。
【図６】図６は、実施形態の無線システムにおける動作を説明する説明図である。
【図７】図７は、従来の火災報知システムのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本実施形態の無線システム１０について、図１ないし図６を参照しながら説明する。
【００１４】
本実施形態の無線システム１０は、図１に示すように、複数個（ここでは、４個）のワイヤレス感知器２を備えている。無線システム１０は、複数個のワイヤレス感知器２と無線通信しワイヤレス感知器２の感知情報を受信機３に伝送するワイヤレス中継器１を備えている。無線システム１０は、ワイヤレス中継器１と複数個のワイヤレス感知器２との間で無線通信される無線信号を受信しワイヤレス感知器２における無線信号の受信強度を表示する表示機器４を備えている。
【００１５】
ワイヤレス中継器１は、予め登録されたワイヤレス感知器２に対して、一斉に第１無線信号１０ａａを送信する第１通信部１ｂを有している（図３および図６を参照）。ワイヤレス感知器２は、受信した第１無線信号１０ａａの受信強度の情報と自己の個体識別情報とを含む応答信号１０ａｂをワイヤレス中継器１に送信する第２通信部２ｂを有している（図２および図６を参照）。ワイヤレス中継器１は、応答信号１０ａｂを受信した場合、ワイヤレス感知器２それぞれからの応答信号１０ａｂの受信強度の情報およびワイヤレス感知器２の個体識別情報を含む第２無線信号１０ａｃを送信する。ワイヤレス中継器１では、第２無線信号１０ａｃを第１通信部１ｂが、予め登録されたワイヤレス感知器２に対して一斉に送信する。ワイヤレス中継器１とワイヤレス感知器２とは、応答信号１０ａｂと第２無線信号１０ａｃとの送信を繰り返す。表示機器４は、応答信号１０ａｂと第２無線信号１０ａｃとを受信して、ワイヤレス感知器２それぞれの受信強度を表示部４ｇに表示する（図５を参照）。
【００１６】
本実施形態の無線システム１０では、表示機器４が応答信号１０ａｂと第２無線信号１０ａｃとを受信して、ワイヤレス感知器２の受信強度を表示することにより、ワイヤレス感知器２それぞれの受信強度を一括して、ユーザが確認することが可能となる。無線システム１０は、表示機器４に表示されるワイヤレス感知器２の受信強度の情報と個体識別情報とから、通信状態を確認するためにユーザが現場へ移動することなく、全てのワイヤレス感知器２の個々の受信強度を一括して把握することが可能となる。本実施形態の無線システム１０では、全てのワイヤレス感知器２の個々の受信強度を随時に把握することができるため、ワイヤレス感知器２の設置場所を、より受信強度の強い場所に移動させることも可能となる。
【００１７】
以下では、本実施形態の無線システム１０について詳述する。本実施形態の無線システム１０は、煙の感知により火災発生を報知する火災警報器をワイヤレス感知器２に用いた例について説明する。まず、最初にワイヤレス感知器２について説明する。なお、ワイヤレス中継器１、ワイヤレス感知器２、受信機３および表示機器４においては、共通する名称について、便宜上、ワイヤレス中継器１には「第１」、ワイヤレス感知器２には「第２」、受信機３には「第３」、表示機器４には「第４」を付している。
【００１８】
ワイヤレス感知器２は、図２に示すように、煙を感知する感知部２ａと、火災発生の感知情報を無線信号として送信可能な第２通信部２ｂと、感知部２ａや第２通信部２ｂと電気的に接続され各種の制御を行う第２制御部２ｃとを備えている。また、ワイヤレス感知器２は、第２記憶部２ｄと、警報を報知する第２報知部２ｅと、各種の設定操作を行う第２操作部２ｆとを備えていることが好ましい。ワイヤレス感知器２は、電池により構成された第２電源部２ｈを備えていることが好ましい。第２電源部２ｈは、ワイヤレス感知器２を駆動するための電力源として、電池を用いるものだけに限られず、商用交流電源を利用するものでもよい。ワイヤレス感知器２は、たとえば、屋内の天井材（図示していない）などに設置することができる。
【００１９】
ワイヤレス感知器２は、図１に示すように、円盤状の筐体２ｍの中央部から円柱状に突出した感知部２ａを備えている。ワイヤレス感知器２は、ワイヤレス感知器２が駆動中であることを表示する発光部２ｎを、筐体２ｍに備えていることが好ましい。ワイヤレス感知器２は、感知部２ａの表面側に第２報知部２ｅを構成するスピーカの音を出力する貫通孔２ａａを設けている。ワイヤレス感知器２は、第２通信部２ｂに接続された第２アンテナ２ｋを筐体２ｍの側面に設けている。ワイヤレス感知器２は、筐体２ｍの内側に、第２通信部２ｂや第２制御部２ｃなどを実装した回路基板（図示していない）と、第２報知部２ｅと、第２電源部２ｈとを収容している。
【００２０】
感知部２ａは、たとえば、煙を感知可能なものである。ワイヤレス感知器２は、煙を感知部２ａが感知することにより、火災の発生を感知することができる。感知部２ａは、図示していないが、たとえば、発光素子と、受光素子とを感知室に備えた構成とすることができる。感知室は、たとえば、外光を抑制し、外気が出入可能なラビリンス壁に囲まれた感知空間を構成するものである。発光素子は、たとえば、赤外線を発光する発光ダイオードやレーザダイオードなどにより構成することができる。受光素子は、たとえば、赤外線を受光するフォトダイオードやフォトトランジスタ、焦電素子などにより構成することができる。感知部２ａでは、たとえば、発光素子の光が受光素子に直接的に入射しないように、互いの光軸を交差させるように配置することができる。なお、感知部２ａは、感知室に虫の侵入を抑制する防虫フィルタを備えていることが好ましい。
【００２１】
感知部２ａでは、感知室に煙が存在する場合、発光素子からの赤外線が煙によって散乱する。感知部２ａでは、煙によって散乱した赤外線が受光素子に入射する。感知部２ａは、発光素子の照射した赤外線が煙によって散乱され、散乱された赤外線を受光素子が受光して光電変換する。感知部２ａは、受光素子が光電変換した出力を第２制御部２ｃに入力させる。ワイヤレス感知器２では、第２制御部２ｃに入力された受光素子の出力が、予め設定した所定の閾値を上回ったときに火災が発生していると判定することができる。感知部２ａは、煙を感知するものだけに限られず、たとえば、熱と煙との少なくとも一方により火災の発生を感知できれば、感知した感知情報の信号を第２制御部２ｃに出力する構成としてもよい。感知部２ａは、たとえば、約５秒ごとに煙を感知するように構成することができる。なお、無線システム１０は、ワイヤレス感知器２を火災警報器に利用したものだけに限られず、たとえば、ガス漏れ警報器や防犯警報器などに利用するものでもよい。ワイヤレス感知器２は、たとえば、ガス検知センサや窓ガラスが破壊されるときの振動を感知する振動検出センサを感知部２ａに利用することもできる。
【００２２】
第２通信部２ｂは、ワイヤレス中継器１との間で無線信号の受信および送信を行うことが可能なものである。第２通信部２ｂは、適宜の発信機を備えた構成とすることができる。第２通信部２ｂは、無線信号の送信や受信を行うために、第２アンテナ２ｋと接続されていることが好ましい。第２通信部２ｂは、ワイヤレス中継器１との間で無線信号の受信および送信を行うものだけに限られず、他のワイヤレス感知器２と無線信号の受信および送信を行うことができる構成としてもよい。ワイヤレス感知器２は、他のワイヤレス感知器２との間で、無線信号の受信および送信を行う構成とすることで、他のワイヤレス感知器２が感知した火災発生の感知情報に基づいて、警報を報知することもできる。第２通信部２ｂは、受信した無線信号の受信強度を検出する第２受信強度検出部２ｂｂを備えた構成とすることができる。第２受信強度検出部２ｂｂは、第２アンテナ２ｋで受信した無線信号の出力と、予め記憶した無線信号の受信に十分な受信強度の値とを比較する構成とすればよい。
【００２３】
第２受信強度検出部２ｂｂは、受信した無線信号が予め記憶した受信強度の値よりも小さければ無線信号の受信に不十分なレベルと判定すればよい。また、第２受信強度検出部２ｂｂは、受信した無線信号が予め記憶した受信強度の値以上であれば無線信号の受信に十分なレベルと判定すればよい。なお、無線信号の受信に不十分なレベルとは、ワイヤレス中継器１とワイヤレス感知器２との間の無線通信において、無線信号の検出が不能なものだけでなく、誤検出が生ずる信号レベルとすればよい。
【００２４】
第２制御部２ｃは、感知部２ａからの出力によって火災が発生したと判定したときに、第２通信部２ｂを制御して、火災発生を示す感知情報を無線信号としてワイヤレス中継器１へ送信させる。第２制御部２ｃは、たとえばマイクロコンピュータなどで構成することができる。第２制御部２ｃは、予め記憶させたプログラムにしたがって、第２通信部２ｂや第２報知部２ｅの駆動を制御するように構成することができる。
【００２５】
第２記憶部２ｄは、複数個のワイヤレス感知器２ごとに識別するため、自己の個体識別情報を記憶可能なものである。また、第２記憶部２ｄは、第２受信強度検出部２ｂｂで検出した無線信号の受信強度の情報を記憶する。第２記憶部２ｄは、第２制御部２ｃを駆動するためのプログラムを記憶していてもよい。第２記憶部２ｄは、たとえば、不揮発性の半導体メモリであるＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable Read-Only Memory）などを用いて構成することができる。
【００２６】
第２電源部２ｈは、ワイヤレス感知器２を駆動する電源を構成するものである。第２電源部２ｈは、一次電池を用いてもよいし、二次電池を用いて構成してもよい。第２電源部２ｈは、たとえば、リチウム電池を利用することができる。第２電源部２ｈは、電池電圧の低下を自動的に検出して所定の電池電圧よりも低くなれば、電池電圧が低下している旨の信号を、ワイヤレス感知器２側からワイヤレス中継器１側へ送信するように構成することもできる。
【００２７】
第２報知部２ｅは、たとえば、第２制御部２ｃからの信号により、警報を報知することが可能なものである。第２報知部２ｅは、警報を報知するものとして、警報音だけに限られず音声により警告などを行えるように構成してもよい。第２報知部２ｅは、たとえば、スピーカやブザーなどを備えた構成とすることができる。
【００２８】
第２操作部２ｆは、ワイヤレス感知器２の各種の設定操作を行うことが可能なものである。第２操作部２ｆは、たとえば、感知部２ａが突出した筐体２ｍと反対面側に設けることができる。ワイヤレス感知器２は、たとえば、第２操作部２ｆへの操作入力により、ワイヤレス中継器１との無線通信に用いる周波数チャネルを指定することができる。第２操作部２ｆは、周波数チャネルを選択設定するため、たとえば、ディップスイッチを備えた構成とすることができる。また、ワイヤレス感知器２は、たとえば、第２操作部２ｆへの操作入力により、複数個のワイヤレス感知器２毎に固有の個体識別情報としてＩＤ（identification）の設定をする構成としてもよい。第２操作部２ｆは、たとえば、個体識別情報を設定するため、ディップスイッチにより構成することができる。第２操作部２ｆは、周波数チャネルを指定するディップスイッチと、固有のＩＤを設定するディップスイッチとを別体に構成することができる。周波数チャネルを指定するディップスイッチは、たとえば、最大４台のワイヤレス中継器１と無線接続することができるように、周波数チャネルを切り替えることができるように構成することができる。周波数は、たとえば、８６８．５ＭＨｚ−８６８．７ＭＨｚで適宜に選択すればよい。また、固有のＩＤを設定するディップスイッチは、たとえば、最大１６台のワイヤレス感知器２を同時に駆動できるように、１６台のワイヤレス感知器２ごとに固有のＩＤを設定できるように構成することができる。すなわち、本実施形態の無線システム１０は、４個の火災警報器を構成するワイヤレス感知器２と、１個のワイヤレス感知器２との間で無線通信を行うワイヤレス中継器１とを備えた構成だけに限られない。本実施形態の無線システム１０は、複数個のワイヤレス中継器１ごとに、異なる複数個のワイヤレス感知器２と無線通信が可能な構成とすることもできる。
【００２９】
ワイヤレス感知器２は、第２通信部２ｂから送信する無線信号にワイヤレス感知器２それぞれのＩＤを含ませている。無線システム１０は、無線信号にワイヤレス感知器２それぞれのＩＤを含ませることにより、複数個のワイヤレス感知器２のうち、何れのワイヤレス感知器２から送信された無線信号かを、受信先のワイヤレス中継器１で認識できるようにしている。
【００３０】
また、ワイヤレス感知器２は、無線信号の送信先として特定のワイヤレス中継器１をＩＤによって指定する構成としてもよい。ワイヤレス中継器１は、受信した無線信号において送信先のＩＤが指定されている場合、そのＩＤに一致するＩＤが予め登録された特定のワイヤレス中継器１以外では、受信された無線信号のデータを受け付けない構成とすることもできる。ワイヤレス感知器２は、ワイヤレス中継器１からの無線信号を受信した場合、第２記憶部２ｄに記憶しているＩＤと、その無線信号の受信強度の情報とを、第２通信部２ｂからワイヤレス中継器１に送信できるように構成している。なお、ワイヤレス感知器２は、ワイヤレス中継器１の受信強度が予め設定した閾値よりも低い場合、第２通信部２ｂから送信する無線信号の送信出力を大きくする構成としてもよい。
【００３１】
ワイヤレス中継器１は、図３に示すように、ワイヤレス感知器２の第２通信部２ｂとの間で無線信号を送信や受信することが可能な第１通信部１ｂと、第１通信部１ｂと電気的に接続され各種の制御を行う第１制御部１ｃとを備えている。ワイヤレス中継器１は、第１通信部１ｂに接続された一対の第１アンテナ１ｋを有していることが好ましい。第１通信部１ｂは、伝送線１０ｃを介して、ワイヤレス感知器２から受信した無線信号の情報やワイヤレス感知器２へ送信する無線信号の情報を、受信機３側との間で伝送する伝送部１ａｂを備えていることが好ましい。伝送線１０ｃには、たとえば、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）の規格の一つである１０ＢＡＳＥ−Ｔ用のケーブルを用いることができる。第１通信部１ｂは、受信した無線信号の受信強度を検出する第１受信強度検出部１ｂｂを備えた構成とすることができる。また、ワイヤレス中継器１は、第１記憶部１ｄと、ワイヤレス中継器１の各種の設定操作を行う第１操作部１ｆとを備えていることが好ましい。ワイヤレス中継器１は、たとえば、外部の商用電源（図示していない）と接続され、適宜の電力を第１制御部１ｃなどに給電する第１電源部１ｈを備えていることが好ましい。第１電源部１ｈは、ワイヤレス中継器１を駆動するための電力源として、外部の商用電源からの電力を適宜の電力に変換して用いるものだけに限られず、電池を利用するものでもよい。また、ワイヤレス中継器１は、受信機３側から給電される構成としてもよい。ワイヤレス中継器１は、受信機３側から適宜の電力が給電される構成とする場合、必ずしも第１電源部１ｈを備えていなくともよい。ワイヤレス中継器１は、たとえば、屋内の壁材（図示していない）などに設置することができる。
【００３２】
第１通信部１ｂは、複数個のワイヤレス感知器２との間で無線信号の受信および送信を行うことが可能なものである。ワイヤレス中継器１は、ワイヤレス感知器２側から感知情報を無線信号により受信することができる。また、ワイヤレス中継器１は、ワイヤレス感知器２側へ各種の制御情報を無線信号により送信することもできる。すなわち、ワイヤレス中継器１とワイヤレス感知器２とは、互いに双方向通信を行うことが可能に構成している。また、第１通信部１ｂは、受信機３との間で信号の伝送を行うことが可能なものである。本実施形態の無線システム１０において、ワイヤレス中継器１は、ワイヤレス感知器２からの無線信号の感知情報を有線用の信号に変換し、ワイヤレス中継器１と有線接続されている受信機３に伝送することができるように構成している。第１受信強度検出部１ｂｂは、第１アンテナ１ｋで受信した無線信号の出力と、予め記憶した無線信号の受信に十分な受信強度の値とを比較する構成とすればよい。第１受信強度検出部１ｂｂは、受信した無線信号が予め記憶した受信強度の値よりも小さければ無線信号の受信に不十分なレベルと判定すればよい。また、第１受信強度検出部１ｂｂは、受信した無線信号が予め記憶した受信強度の値以上であれば無線信号の受信に十分なレベルと判定すればよい。第１通信部１ｂは、無線信号を送信する構成と、伝送線１０ｃにより受信機３に感知情報を伝送する伝送部１ａｂと、第１受信強度検出部１ｂｂとを一体的に備えている。第１通信部１ｂは、無線信号を送信する構成と、伝送部１ａｂと、第１受信強度検出部１ｂｂとを一体的に備えた構成だけに限られず、別体に構成したものでもよい。
【００３３】
第１制御部１ｃは、第１通信部１ｂの駆動を制御することが可能なものである。第１制御部１ｃは、たとえば、第１通信部１ｂで受信した無線信号から火災の感知情報が得られた場合、第１通信部１ｂの伝送部１ａｂを制御して受信機３に感知情報を伝送する。第１制御部１ｃは、たとえば、適宜のプログラムにより駆動するマイクロコンピュータを用いて構成することができる。
【００３４】
第１記憶部１ｄは、第１通信部１ｂが受信した複数個のワイヤレス感知器２からの無線信号からワイヤレス感知器２の個体識別情報と受信強度の情報とを記憶可能なものである。第１記憶部１ｄは、たとえば、ＥＥＰＲＯＭなどを用いて構成することができる。第１記憶部１ｄは、第１制御部１ｃを駆動させるプログラムを予め記憶させてもよい。
【００３５】
第１操作部１ｆは、ワイヤレス感知器２との無線通信に用いるワイヤレス中継器１の周波数チャネルの指定が可能なものである。第１操作部１ｆは、たとえば、ディップスイッチ（図示していない）で構成することができる。第１操作部１ｆは、たとえば、４個のＩＤに対応するディップスイッチを用いることができる。ワイヤレス中継器１は、たとえば、オンされているディップスイッチに対応する周波数チャネルのワイヤレス感知器２からの無線信号のみを受信する構成とすることができる。第１操作部１ｆは、ワイヤレス感知器２とワイヤレス中継器１との無線通信に、複数の周波数チャネルのうち、ワイヤレス感知器２毎やワイヤレス中継器１毎に予め設定された周波数チャネルを用いることができる。無線システム１０は、無線通信させたいワイヤレス中継器１とワイヤレス感知器２との組み合わせごとに、使用する周波数チャネルを異ならせることによって、無線信号の衝突や誤作動を回避することもできる。
【００３６】
受信機３は、図４に示すように、伝送線１０ｃを介して、ワイヤレス中継器１の第１通信部１ｂに接続された第３通信部３ｂと、第３通信部３ｂを制御する第３制御部３ｃとを備えている。受信機３は、警報を報知する第３報知部３ｅを備えていることが好ましい。第３制御部３ｃでは、たとえば、ワイヤレス中継器１の伝送部１ｂｂから感知情報を第３通信部３ｂが受信したときに第３報知部３ｅから火災発生の警報を報知させる。受信機３は、第３記憶部３ｄと、警報履歴などを表示する第３表示器３ｇとを備えていることが好ましい。本実施形態の無線システム１０では、無線信号に含まれるワイヤレス感知器２のＩＤにより、受信機３の第３制御部３ｃが何れのワイヤレス感知器２から無線信号が送信され、火災がどこで感知されたかを認識することが可能に構成している。また、受信機３は、ワイヤレス感知器２からの電池電圧が低下しているなどの状態情報の信号を、ワイヤレス中継器１を介して受信することで、無線システム１０全体の保守管理を行う構成とすることもできる。
【００３７】
第３制御部３ｃは、第３通信部３ｂを制御可能なものである。第３制御部３ｃは、第３通信部３ｂの制御に加え、第３報知部３ｅや第３表示器３ｇを制御する構成としてもよい。第３制御部３ｃは、第３報知部３ｅから警報を報知するように制御することができる。また、第３制御部３ｃは、たとえば、第３報知部３ｅや第３表示器３ｇを制御して、警報の報知や警報の表示により、ユーザにワイヤレス感知器２の異常や故障を知らせることも可能となる。さらに、第３制御部３ｃは、図示していない、外部の防火扉、防排煙装置や散水装置などを制御可能な構成としてもよい。第３制御部３ｃは、たとえばマイクロコンピュータなどで構成することができる。第３制御部３ｃは、予め記憶させたプログラムにしたがって、第３通信部３ｂ、第３報知部３ｅや第３表示器３ｇの駆動を制御するように構成することができる。
【００３８】
第３記憶部３ｄは、警報履歴などが記憶可能なものである。第３記憶部３ｄは、第３制御部３ｃを駆動するためのプログラムを記憶してもよい。第３記憶部３ｄは、たとえば、ＥＥＰＲＯＭやハードディスクドライブなどを用いて構成することができる。
【００３９】
第３報知部３ｅは、第３制御部３ｃの制御により、警報を報知することが可能なものである。第３報知部３ｅは、たとえば、ブザー、スピーカやライトなどを用いることができる。第３報知部３ｅは、ブザーやスピーカからの音により警報を報知することができる。また、第３報知部３ｅは、ライトの点灯や点滅により警報を報知することができる。第３報知部３ｅは、公衆網に接続され公衆網を介して管理センターやユーザの携帯電話機にワイヤレス感知器２の感知情報を報知するものでもよい。
【００４０】
第３操作部３ｆは、受信機３の各種の操作を行うことが可能なものである。第３操作部３ｆは、各種の操作スイッチを備えた構成とすることができる。受信機３は、たとえば、ワイヤレス中継器１の感知情報により警報が報知された場合、第３操作部３ｆを操作して警報の報知を止めることが可能なように構成することができる。
【００４１】
第３表示器３ｇは、たとえば、無線信号を送信したワイヤレス感知器２の個体識別情報と警報を報知した時刻などが表示可能なものである。第３表示器３ｇは、ワイヤレス感知器２の故障や電池の電圧の低下、ワイヤレス中継器１の故障などを表示するように構成してもよい。第３表示器３ｇは、たとえば、液晶表示装置や有機ＥＬ(Electro Luminescence)表示装置によって構成することができる。
【００４２】
第３電源部３ｈは、受信機３を駆動する電源を構成するものである。第３電源部３ｈは、たとえば、外部の商用電源と接続され、適宜の電力を第３制御部３ｃなどに給電可能な構成とすればよい。
【００４３】
次に、表示機器４は、図５に示すように、ワイヤレス中継器１やワイヤレス感知器２から送信された無線信号を受信する第４通信部４ｂと、第４通信部４ｂなどの駆動を制御する第４制御部４ｃと、第４記憶部４ｄとを備えている。表示機器４は、ワイヤレス中継器１やワイヤレス感知器２から送信された無線信号から、ワイヤレス感知器２それぞれの受信強度の情報とその個体識別情報とを表示する表示部４ｇを備えている。表示機器４は、表示機器４の各種の設定を行うための第４操作部４ｆを備えていることが好ましい。表示機器４は、第４電源部４ｈと、第４通信部４ｂに接続された第４アンテナ４ｋとを備えていることが好ましい。
【００４４】
表示機器４は、図１に示すように、薄型の直方体状に形成された箱体４ｍを備えた構成とすることができる。表示機器４は、たとえば、リビングの壁など、ユーザの視界に入りやすい宅内の適宜な位置に配置することができる。箱体４ｍの前面には、タッチセンサ機能を有する液晶表示装置で構成する表示部４ｇを備えている。液晶表示装置のタッチスイッチを第４操作部４ｆとして機能させることができる。また、箱体４ｍの前面には、表示部４ｇの側方に、表示機器４の駆動を開始するための開始スイッチ４ｆ１を設けている。箱体４ｍの前面には、表示部４ｇへの表示を強制的に終了させるための終了スイッチ４ｆ２を設けている。なお、表示機器４は、設定項目の変更や表示部４ｇの表示内容の切り替えなどを、液晶表示装置のタッチセンサでも行えるようにしている。
【００４５】
表示機器４は、箱体４ｍの側面に第４アンテナ４ｋを備えている。第４アンテナ４ｋは、第４通信部４ｂと電気的に接続している。表示機器４の第４アンテナ４ｋは、箱体４ｍの側面に沿って回転させることで箱体４ｍの側面側から突出させたり、側面側に当接させたりすることができるように回転自在に構成している。なお、表示機器４は、電池により構成した第４電源部４ｈを内蔵している。表示機器４は、内蔵した電池の第４電源部４ｈによる電力で駆動する構造だけでなく、外部から供給される電力により駆動する構造としてもよい。
【００４６】
第４通信部４ｂは、ワイヤレス中継器１やワイヤレス感知器２から送信された無線信号を受信可能なものである。第４通信部４ｂは、ワイヤレス中継器１やワイヤレス感知器２と同じ周波数チャネルを選択できる構成とすればよい。
【００４７】
第４制御部４ｃは、第４通信部４ｂや表示部４ｇなどを制御することが可能なものである。第４制御部４ｃは、ワイヤレス感知器２からの個体識別情報と、第４記憶部４ｄに記憶された個体識別情報とを比較する比較部（図示していない）を内蔵した構成とすることができる。また、第４制御部４ｃは、第４制御部４ｃが随時に時刻を監視できるように計時機能部を備えていることが好ましい。第４制御部４ｃは、表示部４ｇにおける液晶装置の駆動やバックライトとなる発光ダイオードの点灯を制御する構成としてもよい。第４制御部４ｃは、マイクロコンピュータなどにより構成することができる。第４制御部４ｃは、マイクロコンピュータで構成するものだけでなく、ロジック回路で構成するものでもよい。
【００４８】
第４記憶部４ｄは、受信した無線情報から得たワイヤレス感知器２それぞれの受信強度の情報および個体識別情報を記憶可能なものである。第４記憶部４ｄは、第４制御部４ｃを駆動するためのプログラムを記憶していてもよい。第４記憶部４ｄは、たとえば、ＥＥＰＲＯＭなどを用いて構成することができる。
【００４９】
第４操作部４ｆは、液晶表示装置の前面に配置することができる。第４操作部４ｆは、透明なシート状部材に透明電極からなる接点部を多数個配列し、シート状部材に指などが触れた際にどの部位に触れたのかを出力する抵抗感圧方式のタッチスイッチで構成することができる。なお、第４操作部４ｆは、タッチセンサ機能を有する液晶表示装置で構成するだけではなく、押釦により構成してもよい。第４操作部４ｆは、タッチスイッチと、開始スイッチ４ｆ１と、終了スイッチ４ｆ２とを含めた構成としてもよい。
【００５０】
表示部４ｇは、ワイヤレス中継器１やワイヤレス感知器２から送信された無線情報の内容を表示することが可能なものである。表示部４ｇは、たとえば、液晶表示装置や有機ＥＬ表示装置などの表示装置により構成することができる。表示部４ｇは、タッチセンサ機能を有する液晶表示装置で構成することができる。すなわち、表示部４ｇは、ワイヤレス感知器２それぞれの受信強度の情報および個体識別情報などを表示させる表示機能と、表示部４ｇへの表示内容の選択や各種の設定を行うための第４操作部４ｆの操作入力機能とを合わせ持たせることができる。表示部４ｇは、たとえば、図示していない矩形板状の導光部材と、導光部材の背面側の反射層と、導光部材の前面側の液晶装置とを備えて構成することができる。導光部材は、導光部材の一端側に発光ダイオードを設けてバックライトとして機能するように構成することができる。液晶装置には、多数の画素を縦横にマトリクス状に配列したマトリクス表示型のものを用い画素の組み合わせによって文字や図形などを表示することができる。表示部４ｇは、たとえば、ワイヤレス感知器２の個体識別情報と、無線信号の受信強度と、無線信号の受信時刻などを表示するように構成することができる。表示部４ｇは、たとえば、ワイヤレス感知器２における無線信号の受信強度を数値で表示させてもよいし、所定のレベルごとに「強」、「中」、「弱」などの表示を行ってもよい。また、表示部４ｇは、無線信号の受信強度をレベルメータで表示してもよい。
【００５１】
第４電源部４ｈは、表示機器４を駆動する電源を構成するものである。第４電源部４ｈは、一次電池を用いてもよいし、二次電池を用いて構成してもよい。第４電源部４ｈは、たとえば、リチウム電池を利用することができる。第４電源部４ｈは、表示機器４を駆動するための電力源として、電池を用いるものだけに限られず、商用交流電源を利用するものでもよい。
【００５２】
次に、本実施形態の無線システム１０における基本的な動作を説明する。
【００５３】
無線システム１０は、複数個のワイヤレス感知器２やワイヤレス中継器１との間で相互に伝送することで、連動して警報を出力することができる。無線システム１０では、たとえば、ワイヤレス感知器２は、感知部２ａを所定時間（たとえば、５秒）ごとに作動させ、感知部２ａが感知した値と予め設定している閾値とを比較して、火災が発生と判断すると、警報を出力する。ワイヤレス感知器２は、感知部２ａで火災を感知すると、ワイヤレス中継器１に無線信号を送信する。無線信号を受信したワイヤレス中継器１は、ワイヤレス感知器２の感知情報を、他のワイヤレス感知器２と連動して警報を報知するように無線信号を出力させることもできる。また、無線システム１０は、ワイヤレス感知器２が連動して警報を出力しているときに、ワイヤレス感知器２の第２操作部２ｆで警報を停止させる操作がなされると、ワイヤレス感知器２の警報の報知を停止する。第２操作部２ｆの操作がなされたワイヤレス感知器２は、他のワイヤレス感知器２に警報停止の無線信号を送信することで、他のワイヤレス感知器２の警報の報知を停止させることもできる。
【００５４】
ところで、無線システム１０では、ワイヤレス中継器１がワイヤレス感知器２からの無線信号を適切な受信強度で受信ができるように、ワイヤレス中継器１とワイヤレス感知器２との間の電波状況を確認して、ワイヤレス感知器２を設置する必要がある。
【００５５】
以下では、本実施形態の無線システム１０において、ワイヤレス中継器１がワイヤレス感知器２からの無線信号を適切な受信強度で受信できるかの確認動作を、図６を用いて説明する。なお、図６では、図１における４個のワイヤレス感知器２を左から右にかけて、ワイヤレス感知器２１〜２４として例示している。
【００５６】
無線システム１０は、初期設定として、ワイヤレス中継器１と各ワイヤレス感知器２に共通したチャネル設定をユーザが第１操作部１ｆや第２操作部２ｆを用いて行う。また、無線システム１０は、ワイヤレス中継器１に対する同一システムに属したワイヤレス感知器２の個体識別情報を登録と、各ワイヤレス感知器２に対するワイヤレス中継器１の個体識別情報の登録とを、ユーザが第１操作部１ｆや第２操作部２ｆを用いて行う。個体識別情報は、ワイヤレス中継器１における第１操作部１ｆの操作やワイヤレス感知器２における第２操作部２ｆの操作により、登録を行うことができる。個体識別情報は、ワイヤレス感知器２毎に、固有の番号が製造段階で予め割り当てられていてもよい。
【００５７】
まず、無線システム１０は、ワイヤレス中継器１において、第１操作部１ｆを操作して、ワイヤレス感知器２の受信強度を確認する受信強度確認モードにする。無線システム１０では、受信強度確認モードで、ワイヤレス中継器１の第１制御部１ｃが、第１通信部１ｂを制御し、所定の出力で確認信号となる第１無線信号１０ａａを出力する。
【００５８】
ワイヤレス感知器２は、第２受信強度検出部２ｂｂによって、受信した第１無線信号１０ａａの受信強度を、一時的に第２記憶部２ｄに記憶する。ワイヤレス感知器２は、受信した確認信号の第１無線信号１０ａａの受信強度の情報と、自己の個体識別情報とを含む応答信号１０ａｂを生成する。さらに、ワイヤレス感知器２は、第１無線信号１０ａａを受信した後、応答信号１０ａｂをワイヤレス中継器１に返信する。複数個のワイヤレス感知器２それぞれは、受信した第１無線信号１０ａａの受信強度の情報と、自己の個体識別情報とを含む応答信号１０ａｂを、各別にワイヤレス中継器１に返信する（図６のステップＳ１を参照）。図６のステップＳ１では、各ワイヤレス感知器２が応答信号１０ａｂを送信するタイミングＴをずらして返信するように例示しているが、同時期に返信するものでもよい。
【００５９】
なお、ワイヤレス感知器２では、ワイヤレス中継器１による第１無線信号１０ａａを受信して、受信強度を予め設定している閾値と比較する。ワイヤレス感知器２は、受信強度が予め設定した所定の閾値よりも大きければ、ワイヤレス中継器１に応答信号１０ａｂを返信するが、所定の閾値以下の場合、第１無線信号１０ａａを無効として、応答信号１０ａｂを返信しないように構成してもよい。
【００６０】
ワイヤレス中継器１では、受信強度確認モードで、応答信号１０ａｂを受信すれば、第１受信強度検出部１ｂｂで、応答信号１０ａｂの受信強度を記憶する。なお、ワイヤレス中継器１では、複数個のワイヤレス感知器２のうち、所定期間内に応答信号１０ａｂの受信がないワイヤレス感知器２が、電波状況が悪いと判断してもよい。ワイヤレス中継器１は、各ワイヤレス感知器２それぞれからの応答信号１０ａｂの受信強度の情報と、応答信号１０ａｂの送信元のワイヤレス感知器２の個体識別情報とを一時的に第１記憶部１ｄに記憶している。さらに、ワイヤレス中継器１は、第１記憶部１ｄに記憶させた送信元のワイヤレス感知器２の受信強度の情報と送信元のワイヤレス感知器２の個体識別情報から第２無線信号１０ａｃを生成する。第２無線信号１０ａｃには、全てのワイヤレス感知器２の受信強度の情報と送信元のワイヤレス感知器２の個体識別情報とが含まれている。ワイヤレス中継器１は、生成した第２無線信号１０ａｃを第１通信部１ｂから予め登録したワイヤレス感知器２へ一斉に送信する。
【００６１】
ワイヤレス感知器２は、第２受信強度検出部２ｂｂによって、受信した第２無線信号１０ａｃの受信強度を、一時的に第２記憶部２ｄに記憶する。ワイヤレス感知器２は、第１無線信号１０ａａの場合と同様に、第２無線信号１０ａｃを受信した後、応答信号１０ａｂをワイヤレス中継器１に返信する。複数個のワイヤレス感知器２それぞれは、受信した第２無線信号１０ａｃの受信強度の情報と、自己の個体識別情報とを含む応答信号１０ａｂを、各別にワイヤレス中継器１に返信する（図６のステップＳ２を参照）。
【００６２】
無線システム１０では、ワイヤレス中継器１の第１操作部１ｆへの操作によって、受信強度確認モードを中止するまで、ステップＳ２を繰り返し行う。ワイヤレス中継器１は、たとえば、３秒毎に第２無線信号１０ａｃを送信するように設定すれば、ワイヤレス感知器２の設置場所を変更した場合における受信強度を随時にユーザが把握することを容易とすることができる。なお、本実施形態の無線システム１０では、ステップＳ２を繰り返しているが、ステップＳ１とステップＳ２とを繰り返すように駆動させてもよい。
【００６３】
ワイヤレス感知器２では、第１無線信号１０ａａや第２無線信号１０ａｃが所定のレベルを越えていれば、第２報知部２ｅから音を出すと共に、発光部２ｎを発光させて受信が良好であることを報知する構成としてもよい。ワイヤレス感知器２は、たとえば、発光部２ｎのＬＥＤ（Light Emitting Diode）が３回点灯すれば、ワイヤレス中継器１との電波状況が良好であることを表示させるように構成することができる。また、ワイヤレス感知器２は、たとえば、発光部２ｎのＬＥＤが２回３セット点滅すれば、ワイヤレス中継器１と無線通信を行うことができるものの、良好な受信強度とは言えないことを表示させるように構成することができる。さらに、ワイヤレス感知器２は、たとえば、発光部２ｎのＬＥＤが１０回早く点滅すれば、ワイヤレス中継器１との無線通信ができていないことを表示するように構成することができる。
【００６４】
また、表示機器４では、ワイヤレス中継器１からの第２無線信号ａｃやワイヤレス感知器２による応答信号１０ａｂを受信して、受信強度が適正であれば、たとえば、「受信強度が適正である」旨の音声メッセージを出力させてもよい。また、表示機器４は、受信強度が適正であるか否かを、表示ランプを所定回数点滅させることで表示するようにしてもよい。ワイヤレス中継器１でも、同様の報知を行うように構成することができる。
【００６５】
本実施形態の無線システム１０では、個々のワイヤレス感知器２での受信強度の表示を行うとともに、表示機器４がワイヤレス中継器１での受信強度や複数個のワイヤレス感知器２の受信強度を一斉に表示する。そのため、本実施形態の無線システム１０では、ワイヤレス感知器２の設置場所の受信強度を確認しながら、随時にワイヤレス感知器２を設置することが可能となる。したがって、本実施形態の無線システム１０は、ワイヤレス感知器２の設置場所を、より受信強度の強い場所へ変更する調整を行うことが容易となる。なお、無線システム１０は、ワイヤレス中継器１や受信機３や伝送線１０ｃに対して、無線通信を用いずに有線で接続された火災感知器などの感知器（図示していない）を別途に備えていてもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１  ワイヤレス中継器
１ｂ  第１通信部
２  ワイヤレス感知器
２ｂ  第２通信部
３  受信機
４  表示機器
４ｇ  表示部
１０  無線システム
１０ａａ  第１無線信号
１０ａｂ  応答信号
１０ａｃ  第２無線信号
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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