(57)【要約】 【課題】利便性の向上を図ることができる電子機器を提供する。【解決手段】一つの実施形態によれば、電子機器は、筐体と、第１アンテナと、第２アンテナと、分配器と、通信モジュールとを備える。前記筐体は、第１領域と、第２領域とを含む。前記第１アンテナは、前記筐体の第１領域に設けられている。前記第２アンテナは、前記筐体の第２領域に設けられている。前記分配器は、前記第１アンテナと前記第２アンテナとに同じ信号を分配する。前記通信モジュールは、前記分配器に電気的に接続され、外部デバイスのアンテナが前記第１領域に近付けられた時に前記第１アンテナを利用して通信を実行し、前記外部デバイスのアンテナが前記第２領域に近付けられた時に前記第２アンテナを利用して通信を実行する。【選択図】図３
2015211360.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１領域と第２領域とを含む通信領域を有した筐体と、
前記通信領域に設けられたプリント基板と、
前記プリント基板に設けられ、前記第１領域に配置された第１アンテナと、
前記プリント基板に設けられ、前記第２領域に配置された第２アンテナと、
前記プリント基板に設けられ、前記第１アンテナと前記第２アンテナとに同じ信号を分配する分配器と、
前記プリント基板に設けられ、前記第１アンテナ及び前記第２アンテナの各々と前記分配器とを接続した配線パターンと、
前記分配器に電気的に接続され、外部デバイスのアンテナが前記第１領域に近付けられた時に前記第１アンテナを利用して近接無線通信を実行し、前記外部デバイスのアンテナが前記第２領域に近付けられた時に前記第２アンテナを利用して近接無線通信を実行する通信モジュールと、
を備えた電子機器。
【請求項２】
請求項１の記載において、
前記通信領域の第３領域に配置された第３アンテナをさらに備え、
前記分配器は、前記第１アンテナ及び前記第２アンテナと同じ信号を前記第３アンテナに分配し、
前記通信モジュールは、前記外部デバイスのアンテナが前記第３領域に近付けられた時に前記第３アンテナを利用して近接無線通信を実行する電子機器。
【請求項３】
請求項２の記載において、
前記プリント基板は、第１端部と、該第１端部とは交差する第２端部とを有し、
前記第１アンテナは、前記プリント基板の第１端部に設けられ、前記第２アンテナは、前記プリント基板の第２端部に設けられた電子機器。
【請求項４】
請求項３の記載において、
前記プリント基板は、前記第１端部とは反対側に位置した第３端部を有し、
前記第３アンテナは、前記プリント基板の第３端部に設けられた電子機器。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれかの記載において、
前記外部デバイスの位置情報を取得する位置情報取得部をさらに備え、
前記通信モジュールは、前記位置情報取得部からの前記外部デバイスの位置情報に基づき、前記外部デバイスが前記第１領域に近付けられた時に第１データを送り、前記外部デバイスが前記第２領域に近付けられた時に前記第１データとは異なる第２データを送る電子機器。
【請求項６】
請求項５の記載において、
前記第１領域は、第１表示を有し、前記第２領域は、第２表示を有し、
前記第１データは、前記第１表示に対応した内容を含み、
前記第２データは、前記第２表示に対応した内容を含む電子機器。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれかの記載において、
前記第１アンテナは、第１方向に延びた結合素子を有し、
前記第２アンテナは、前記第１方向とは交差する第２方向に延びた結合素子を有した電子機器。
【請求項８】
請求項７の記載において、
前記第１アンテナの結合素子は、第１開放端と、第２開放端と、前記第１開放端と前記第２開放端との間に位置した接続点とを有し、
前記第１アンテナは、前記結合素子の接続点に電気的に接続されて給電点からの電流が流れる接続素子を有し、
前記結合素子の第１開放端と接続点との間の電気長は、前記近接無線通信で使用される周波数に対応する波長λの１／４の奇数倍であり、
前記接続素子の電気長は、前記波長λの１／４の奇数倍である電子機器。
【請求項９】
請求項８の記載において、
前記結合素子の第１開放端と接続点との間の電気長は、ｎ×λ／４であり、
前記接続素子の電気長は、ｍ×λ／４であり、
ｎは３以上の奇数であり、
ｍは３以上の奇数である電子機器。
【請求項１０】
第１領域と第２領域とを含む筐体と、
前記筐体の第１領域に設けられた第１アンテナと、
前記筐体の第２領域に設けられた第２アンテナと、
前記第１アンテナと前記第２アンテナとに同じ信号を分配する分配器と、
前記分配器に電気的に接続され、外部デバイスのアンテナが前記第１領域に近付けられた時に前記第１アンテナを利用して通信を実行し、前記外部デバイスのアンテナが前記第２領域に近付けられた時に前記第２アンテナを利用して通信を実行する通信モジュールと、
を備えた電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近距離無線通信を用いる電子機器が提供されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１３８５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電子機器は、利便性の向上が要望されている。
【０００５】
本発明の目的は、利便性の向上を図ることができる電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態によれば、電子機器は、筐体と、第１アンテナと、第２アンテナと、分配器と、通信モジュールとを備える。前記筐体は、第１領域と、第２領域とを含む。前記第１アンテナは、前記筐体の第１領域に設けられている。前記第２アンテナは、前記筐体の第２領域に設けられている。前記分配器は、前記第１アンテナと前記第２アンテナとに同じ信号を分配する。前記通信モジュールは、前記分配器に電気的に接続され、外部デバイスのアンテナが前記第１領域に近付けられた時に前記第１アンテナを利用して通信を実行し、前記外部デバイスのアンテナが前記第２領域に近付けられた時に前記第２アンテナを利用して通信を実行する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施形態に係る電子機器を例示した斜視図。
【図２】図１中に示された電子機器のＦ２線で囲まれた領域を示す正面図。
【図３】図２中に示されたアンテナモジュールを例示した平面図。
【図４】図３中に示された分配器の一部を例示した平面図。
【図５】図３中に示されたアンテナを模式的に例示した図。
【図６】図３中に示されたアンテナの共振を模式的に例示した図。
【図７】図３中に示されたアンテナの実装構造例を示す平面図。
【図８】第２実施形態に係るアンテナを模式的に例示した図。
【図９】第２実施形態に係るアンテナモジュールを例示した平面図。
【図１０】第３実施形態に係る電子機器を例示した正面図。
【図１１】図１０中に示された電子機器のシステム構成を例示した図。
【図１２】図１０中に示された電子機器の変形例のシステム構成を例示した図。
【図１３】第４実施形態に係るアンテナを模式的に例示した図。
【図１４】図１３中に示されたアンテナの実装構造例を示す平面図。
【図１５】第５実施形態に係るアンテナを模式的に例示した図。
【図１６】図１５中に示されたアンテナの実装構造例を示す平面図。
【図１７】図１５中に示されたアンテナの変形例の実装構造例を示す平面図。
【図１８】第６実施形態に係る電子機器を例示した斜視図。
【図１９】図１８中に示された電子機器の使用例を示す斜視図。
【図２０】図１８中に示された電子機器のシステム構成を例示した図。
【図２１】図１８中に示された電子機器のアンテナ配置を例示した斜視図。
【図２２】図１８中に示された電子機器の変形例のアンテナ配置を例示した斜視図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。
【０００９】
本明細書では、いくつかの要素に複数の表現の例を付している。なおこれら表現の例はあくまで例示であり、上記要素が他の表現で表現されることを否定するものではない。また、複数の表現が付されていない要素についても、別の表現で表現されてもよい。
【００１０】
また、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係や各層の厚みの比率などは現実のものと異なることがある。また、図面相互間において互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれることもある。
【００１１】
（第１実施形態）  
図１乃至図７は、第１実施形態に係る電子機器１を示す。図１は、電子機器１の外観を示す。電子機器１は、例えばデジタルサイネージである。なお本実施形態が適用可能な電子機器は、上記例に限られない。本実施形態の構成は、種々の電子機器に広く適用可能である。
【００１２】
図１に示すように、電子機器１は、筐体２と、該筐体２に収容された表示装置３とを有する。表示装置３は、画像や映像が表示される表示画面３ａを含む。筐体２は、表示画面３ａを外部に露出させる開口部２ａが設けられている。表示装置３は、例えば液晶表示パネルであるが、これに限られるものではない。表示装置３は、上記表示画面３ａを含む第１面と、該第１面とは反対側に位置した第２面とを有する。
【００１３】
図１に示すように、筐体２は、後述するアンテナモジュール５（カプラモジュール）が配置される通信領域６を有する。表示画面３ａは、例えば通信領域６の位置（例えば外形の位置）を示す画像や映像が表示されてもよく、または通信領域６の位置を示す表示が印刷などで設けられてもよい。
【００１４】
アンテナモジュール５は、例えば表示装置３の背後に位置し、表示装置３の第２面に面する。表示装置３は、例えば表示画面３ａの全体に液晶の透明電極を有してもよいが、これに代えて、通信領域６に対応した領域（通信領域６に面する領域）を例えばガラスのみで形成してもよい。このように通信領域６に対応した領域に透明電極を配置しないことで、アンテナモジュール５の通信特性を向上させることができる。
【００１５】
［アンテナモジュールの実装構造］  
次に、アンテナモジュール５の実装構造について詳しく説明する。  
図２は、図１中の電子機器のＦ２線で囲まれた領域を拡大して示す。本実施形態に係る通信領域６は、例えば４つの辺６ａ，６ｂ，６ｃ，６ｄを有する四角形状である。通信領域６は、例えば第１乃至第８の領域Ｓ１〜Ｓ８を含む。第１領域Ｓ１及び第２領域Ｓ２は、第１辺６ａに沿って配置されている。第３領域Ｓ３及び第４領域Ｓ４は、第２辺６ｂに沿って配置されている。第５領域Ｓ５及び第６領域Ｓ６は、第３辺６ｃに沿って配置されている。第７領域Ｓ７及び第８領域Ｓ８は、第４辺６ｄに沿って配置されている。すなわち、第１乃至第８の領域Ｓ１〜Ｓ８は、通信領域６の外縁に沿って並べられるとともに、互いに略等間隔で配置されている。
【００１６】
図２に示すように、アンテナモジュール５は、通信領域６に位置する。アンテナモジュール５の外形は、例えば通信領域６の外形に略一致する。
【００１７】
図３は、アンテナモジュール５の平面図である。アンテナモジュール５は、例えば、プリント基板１１、複数（例えば８つ）のアンテナ（カプラ）Ｃ１〜Ｃ８、及び分配器１２を有する。プリント基板１１は、例えば四角形の板状に形成された回路基板であり、第１面１１ａと、該第１面１１ａとは反対側に位置した第２面とを有する。プリント基板１１は、筐体２の通信領域６に設けられている（図２参照）。
【００１８】
アンテナモジュール５の外形は、プリント基板１１によって形成されている。なお、プリント基板１１は、硬質プリント基板（例えばＦＲ４基板）でもよく、フレキシブルプリント基板でもよい。第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８及び分配器１２は、プリント基板１１の表面（例えば第１面１１ａ）に設けられている。
【００１９】
プリント基板１１は、第１乃至第４の端部５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄを有する。第１端部５ａは、通信領域６の第１辺６ａに沿って延びている。第２端部５ｂは、第１端部５ａとは交差した（例えば略直交した）方向に延びている。第２端部５ｂは、通信領域６の第２辺６ｂに沿って延びている。第３端部５ｃは、第１端部５ａとは反対側に位置し、第１端部５ａと略平行に延びている。第３端部５ｃは、通信領域６の第３辺６ｃに沿って延びている。第４端部５ｄは、第２端部５ｂとは反対側に位置し、第２端部５ｂと略平行に延びている。第４端部５ｄは、通信領域６の第４辺６ｄに沿って延びている。
【００２０】
図２及び図３に示すように、第１アンテナＣ１（第１カプラ）は、第１端部５ａに設けられ、通信領域６の第１領域Ｓ１に配置される。第２アンテナＣ２（第２カプラ）は、第１端部５ａに設けられ、通信領域６の第２領域Ｓ２に配置される。第３アンテナＣ３（第３カプラ）は、第２端部５ｂに設けられ、通信領域６の第３領域Ｓ３に配置される。第４アンテナＣ４（第４カプラ）は、第２端部５ｂに設けられ、通信領域６の第４領域Ｓ４に配置される。第５アンテナＣ５（第５カプラ）は、第３端部５ｃに設けられ、通信領域６の第５領域Ｓ５に配置される。第６アンテナＣ６（第６カプラ）は、第３端部５ｃに設けられ、通信領域６の第６領域Ｓ６に配置される。第７アンテナＣ７（第７カプラ）は、第４端部５ｄに設けられ、通信領域６の第７領域Ｓ７に配置される。第８アンテナＣ８（第８カプラ）は、第４端部５ｄに設けられ、通信領域６の第８領域Ｓ８に配置される。
【００２１】
これにより、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、アンテナモジュール５の外縁に沿って並べられるとともに、互いに略等間隔で位置する。なお別の表現で見れば、第１アンテナＣ１及び第１領域Ｓ１は、「第１アンテナ」及び「第１領域」の一例である。第３アンテナＣ３及び第３領域Ｓ３は、「第２アンテナ」及び「第２領域」の一例である。第５アンテナＣ５及び第５領域Ｓ５は、「第３アンテナ」及び「第３領域」の一例である。第７アンテナＣ７及び第７領域Ｓ７は、「第４アンテナ」及び「第４領域」の一例である。
【００２２】
なお、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、例えばプリント基板１１の表面（例えば第１面１１ａ）に設けられた配線パターンで形成され、互いに略同一平面上に位置する。なお、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８の一部または全部は、プリント基板１１とは別部材に設けられてもよい。
【００２３】
次に、アンテナモジュール５の分配器１２について説明する。  
分配器１２（アンテナ分配器、分配器モジュール）は、インピーダンス整合を保ちながら一つの電気信号（アンテナ信号、カプラ信号）を複数のアンテナＣ１〜Ｃ８に等分に分配する。本実施形態では、分配器１２は、例えば８つのアンテナＣ１〜Ｃ８に同じ信号を分配する。分配器１２は、例えばウィルキンソン型であるが、これに限られるものではない。分配器１２は、例えば近接無線通信モジュール１３（後述）から入力された信号を、８つのアンテナＣ１〜Ｃ８に送る。また分配器１２は、少なくともいずれか一つのアンテナＣ１〜Ｃ８が受信した信号を、通信モジュール１３に送る。
【００２４】
詳しく述べると、分配器１２は、第１乃至第７の分配素子Ｄ１〜Ｄ７を有する。第１乃至第７の分配素子Ｄ１〜Ｄ７は、互いに略同じ構成及び機能を有する。そのため、第１分配素子Ｄ１を代表して詳しく説明する。
【００２５】
図４は、第１分配素子Ｄ１（第１分配器）を示す。第１分配素子Ｄ１は、第１端子２１、第２端子２２、及び第３端子２３を有する。第２端子２２及び第３端子２３は、第１端子２１に電気的に並列に接続されている。第２端子２２と第３端子２３との間には、インピーダンス整合を保つための抵抗２４が設けられている。これにより、第１端子２１に入力された信号は、第２端子２２及び第３端子２３に等分に分配されて出力される。また、第２端子２２及び第３端子２３のいずれか一方に入力された信号は、第１端子２１から出力される。第２乃至第７の分配素子Ｄ２〜Ｄ７は、第１分配素子Ｄ１と同様に、第１端子２１、第２端子２２、及び第３端子２３を有する。
【００２６】
図３に示すように、第１分配素子Ｄ１は、通信モジュール１３から見て最上流に位置する。第１分配素子Ｄ１の第１端子２１は、通信モジュール１３が電気的に接続されている。第１分配素子Ｄ１の第２端子２２には、第２分配素子Ｄ２（第２分配器）の第１端子２１が接続されている。第１分配素子Ｄ１の第３端子２３には、第３分配素子Ｄ３（第３分配器）の第１端子２１が接続されている。
【００２７】
同様に、第２分配素子Ｄ２の第２端子２２には、第４分配素子Ｄ４（第４分配器）の第１端子２１が接続されている。第４分配素子Ｄ４の第２端子２２には、第２アンテナＣ２が接続されている。第４分配素子Ｄ４の第３端子２３には、第３アンテナＣ３が接続されている。
【００２８】
第２分配素子Ｄ２の第３端子２３には、第５分配素子Ｄ５（第５分配器）の第１端子２１が接続されている。第５分配素子Ｄ５の第２端子２２には、第４アンテナＣ４が接続されている。第５分配素子Ｄ５の第３端子２３には、第５アンテナＣ５が接続されている。
【００２９】
第３分配素子Ｄ３の第２端子２２には、第６分配素子Ｄ６（第６分配器）の第１端子２１が接続されている。第６分配素子Ｄ６の第２端子２２には、第６アンテナＣ６が接続されている。第６分配素子Ｄ６の第３端子２３には、第７アンテナＣ７が接続されている。
【００３０】
第３分配素子Ｄ３の第３端子２３には、第７分配素子Ｄ７（第７分配器）の第１端子２１が接続されている。第７分配素子Ｄ７の第２端子２２には、第８アンテナＣ８が接続されている。第７分配素子Ｄ７の第３端子２３には、第１アンテナＣ１が接続されている。以上の構成により、分配器１２の一例が形成されている。
【００３１】
なお本実施形態では、各分配素子Ｄ１〜Ｄ７の間、及び各分配素子Ｄ１〜Ｄ７とアンテナＣ１〜Ｃ８との間は、プリント基板１１の配線パターン２６を介して電気的に接続されている。配線パターン２６は、プリント基板１１の表層（第１面１１ａまたは第２面）に設けられてもよく、または内層に設けられてもよい。図３には、プリント基板１１の第１面１１ａに設けられた配線パターン２６を例示する。なお、各分配素子Ｄ１〜Ｄ７の間、及び各分配素子Ｄ１〜Ｄ７とアンテナＣ１〜Ｃ８との間のいずれか一つまたは全ては、ケーブルを介して電気的に接続されてもよい。
【００３２】
［アンテナ（カプラ）の構造］  
次に、アンテナの構造について説明する。８つのアンテナＣ１〜Ｃ８は、プリント基板１１の第１面１１ａに設けられている。ここで、８つのアンテナＣ１〜Ｃ８は、互いに略同じ形状及び機能を有する。そこで、第１アンテナＣ１（以下、アンテナＣ１）について詳しく説明する。
【００３３】
図５乃至図７は、本実施形態に係るアンテナＣ１（カプラ）を示す。本実施形態に係るアンテナＣ１は、該アンテナＣ１と他のアンテナとの間の電磁的結合（静電界（準静電界）または誘導電界でのカップリング）でデータを送受信する。アンテナＣ１は、近接無線通信で使用されるアンテナ（カプラ）である。近接無線通信は、互いに近接されたデバイス間のデータ転送を実行する。近接無線通信の方式は、例えばTransferJet（登録商標）であるが、これに限定されるものではない。TransferJetは、UWB（Ultra Wide Band）を利用した近接無線通信方式の一例である。２つのデバイスが通信範囲（例えば３ｃｍ）内に接近した場合、それらデバイス其々に設けられたアンテナ間が電磁気的に結合される。この結合により、それらデバイスはピア・ツー・ピアで無線通信することができる。
【００３４】
図５は、アンテナＣ１の構成例を模式的に示す図である。アンテナＣ１は、アンテナパターン３１と、グランド３２とを備える。アンテナパターン３１は、結合素子４１、給電素子４２、及び短絡素子４３を含む。これら素子４１，４２，４３の各々は線状である。
【００３５】
本実施形態に係るアンテナＣ１は、平面型のアンテナとして形成されている。アンテナＣ１は、例えばプリント基板１１の表面上の配線パターンによって形成されている。
【００３６】
結合素子４１（第１導体素子、第１導体部）は、該アンテナＣ１と他のアンテナとの間を電磁気的に結合する素子である。この結合素子４１は、例えば第１方向Ｘに直線状に延びた細長い素子であり、第１開放端Ｅ１と、第２開放端Ｅ２とを有する。第１開放端Ｅ１は、結合素子４１の一端であり、どの導電体も接続されない。第２開放端Ｅ２は、結合素子４１の他端であり、どの導電体も接続されない。
【００３７】
結合素子４１は、第１開放端Ｅ１と第２開放端Ｅ２との間に位置した中点Ａ１を有する。中点Ａ１は、結合素子４１の２つの開放端Ｅ１、Ｅ２間の中点である。つまり、結合素子４１の中点Ａ１は、結合素子４１の長手方向の中間点に位置する。第１開放端Ｅ１と中点Ａ１との間の距離は、第２開放端Ｅ２と中点Ａ１との間の距離に等しい。中点Ａ１は、「接続点」の一例である。
【００３８】
図５に示すように、給電素子４２とグランド３２との間には、給電端子４５が設けられている。給電端子４５は、正側給電点４５ａと、グランド側給電点４５ｂとを含む。正側給電点４５ａは、プリント基板１１の配線パターン２６を介して分配器１２に電気的に接続され、分配器１２から信号が入力される。グランド側給電点４５ｂは、グランド３２に電気的に接続されている。なお、給電端子４５は、信号を伝送する同軸ケーブルが接続されるコネクタであってもよい。
【００３９】
給電素子４２（第２導体素子、第２導体部）は、「第１接続素子」の一例である。給電素子４２は、結合素子４１への給電のために結合素子４１の中点Ａ１に電気的に接続され、正側給電点４５ａ（以下、給電点４５ａ）からの電流が流れる。給電素子４２は、給電点４５ａと結合素子４１の中点Ａ１との間を接続する。詳しく述べると、給電素子４２の一端は、給電点４５ａに接続される。給電素子４２の他端は、結合素子４１の中点Ａ１に接続される。本実施形態では、給電素子４２は、結合素子４１の中点Ａ１に直接に接続されている。
【００４０】
図５に示すように、給電素子４２は、第１部分４２ａと、第２部分４２ｂとを有するとともに、これら第１部分４２ａと第２部分４２ｂとの間で折れ曲がっている。第１部分４２ａは、給電点４５ａに接続される。第１部分４２ａは、上述の第１方向Ｘとは略直交した第２方向Ｙに直線状に延びている。第２部分４２ｂは、第１部分４２ａと結合素子４１の中点Ａ１との間を直線状に延びている。第２部分４２ｂは、第１方向Ｘ及び第２方向Ｙとは斜めに交差した方向（つまり、結合素子４１と斜めに交差した方向）に延びている。
【００４１】
図５に示すように、短絡素子４３とグランド３２との間には、短絡点Ｐが位置する。短絡点Ｐは、アンテナパターン３１がグランド３２に接続する接続位置である。ここで、アンテナＣ１は、第２方向Ｙで結合素子４１の中点Ａ１を通る中心線Ｃを有する。給電端子４５及び短絡点Ｐは、アンテナＣ１の中心線Ｃの両側に分かれて位置する。給電端子４５と短絡点Ｐとの間の第１方向Ｘの距離は、特に限定されるものでは無く、給電素子４２及び短絡素子４３の長さに適した距離に設定されてよい。
【００４２】
短絡素子４３（第３導体素子、第３導体部）は、「第２接続素子」の一例である。なお、短絡素子４３は、「第１接続素子」の一例を構成してもよい。この場合、給電素子４２が「第２接続素子」の一例を構成する。
【００４３】
短絡素子４３は、結合素子４１の中点Ａ１に電気的に接続され、給電点４５ａからの電流が流れる。短絡素子４３は、結合素子４１の中点Ａ１と短絡点Ｐとの間を接続する。詳しく述べると、短絡素子４３の一端は、結合素子４１の中点Ａ１に接続される。短絡素子４３の他端は、短絡点Ｐに接続される。本実施形態では、短絡素子４３は、結合素子４１の中点Ａ１に直接に接続されている。
【００４４】
図５に示すように、短絡素子４３は、第１部分４３ａと、第２部分４３ｂとを有するとともに、これら第１部分４３ａと第２部分４３ｂとの間で折れ曲がっている。第１部分４３ａは、短絡点Ｐに接続される。第１部分４３ａは、第２方向Ｙに直線状に延びている。第２部分４３ｂは、第１部分４３ａと結合素子４１の中点Ａ１との間を直線状に延びている。第２部分４３ｂは、第１方向Ｘ及び第２方向Ｙとは斜めに交差した方向（つまり、結合素子４１と斜めに交差した方向）に延びている。
【００４５】
以上の構成により、結合素子４１、給電素子４２、短絡素子４３を含むアンテナパターン３１は、結合素子４１の中点Ａ１に関して（つまり中心線Ｃに関して）左右対称の形状を有している。
【００４６】
次に、結合素子４１の電気長について説明する。  
結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長は、Ｌ１（第１電気長）である。このＬ１は、ｎ×λ／４に設定されている。λは上述の近接無線通信で使用される周波数に対応する波長である。より詳しくは、近接無線通信で使用される周波数帯域内の中心周波数に対応する波長がλである。ｎは１以上の奇数であればよい。換言すれば、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長は、波長λの１／４の奇数倍である。アンテナＣ１の大型化（結合素子４１の大型化）を図る場合には、ｎの値を３以上の奇数に設定すればよい。本実施形態では、例えばＬ１＝λ／４である。
【００４７】
同様に、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長も、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長と同じＬ１である。
【００４８】
上述したように、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長はｎ×λ／４であるので、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の素子部分は一つの共振アンテナ部（共振部）として機能する。同様に、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長もｎ×λ／４であるので、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の素子部分は別の一つの共振アンテナ部（共振部）として機能する。このように、結合素子４１自体が共振部として機能する。
【００４９】
したがって、アンテナＣ１においては、結合素子４１の他に、共振スタブのような専用の共振回路を設けることなく、所望周波数帯域の信号に対応する多くの電流を結合素子４１に流すことができる。この結果、アンテナＣ１の上面においては、結合素子４１の長手方向に沿った部分、つまり結合素子４１を囲む領域（アンテナＣ１の上部領域）は、他のアンテナとの結合が可能な結合部分として機能する。上述したように、給電素子４２が結合素子４１の中点Ａ１に接続されているので、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の素子部分における電荷分布（電流分布）は、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の素子部分における電荷分布（電流分布）と対称となる。よって、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の素子部分、または結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の素子部分のどちらに相手デバイス（外部デバイス）のアンテナが近接された場合でも、これらアンテナ間の電磁気的な結合の強さを同等にすることができる。
【００５０】
結合素子４１は、例えば第２方向Ｙ（アンテナ水平方向）で、該アンテナＣ１と相手デバイスと電磁的に結合し、データを送受信する結合素子として機能することができる。
【００５１】
次に、給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長について説明する。  
本実施形態では、結合素子４１を囲む領域とグランド３２との間の領域（中央領域）も結合部として利用できるようにするために、給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２（第２の電気長）は、波長λの１／４の奇数倍に設定されている。すなわち、Ｌ２＝ｍ×λ／４である。ｍは１以上の奇数であればよい。換言すれば、給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２は、波長λの１／４の奇数倍である。アンテナＣ１の大型化を図る場合には、ｍの値を３以上の奇数に設定すれば良い。本実施形態では、給電素子４２の電気長と短絡素子４３の電気長は、互いに略同じである。なお、給電素子４２の電気長と短絡素子４３の電気長は、異なってもよい。
【００５２】
アンテナＣ１の大型化を図る場合は、ｎは３以上の奇数、ｍは３以上の奇数の条件が満たされるように、アンテナＣ１内の各素子の長さを設定しても良い。なお本実施形態では、Ｌ１＝λ／４、Ｌ２＝λ／４、に設定される場合が例示されている。
【００５３】
このように給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２が波長λの１／４の奇数倍に設定されている場合には、給電素子４２及び短絡素子４３の各々も、一つの共振アンテナ部（共振部）として機能する。この結果、給電素子４２及び短絡素子４３の各々に多くの電流が流れる。したがって、アンテナＣ１の上面においては、給電素子４２及び短絡素子４３の長手方向に其々沿った２つの領域も、他のアンテナとの結合が可能な結合部分として機能する。したがって、結合素子４１とグランド３２との間の領域（中央領域）も結合部として利用可能となる。
【００５４】
ここで、結合素子４１は、例えば第２方向Ｙ（アンテナ水平方向）で、該アンテナＣ１と相手デバイスと電磁的に結合し、データを送受信する結合部として機能することができる。また、給電素子４２及び短絡素子４３の各々は、第１方向Ｘ及び第２方向Ｙに略直交した第３方向Ｚ（グランド３２に垂直な方向、図５中で紙面に垂直な方向）で、該アンテナＣ１と相手デバイスと電磁的に結合し、データを送受信する結合部として機能することができる。これにより、アンテナＣ１は、第２方向Ｙと第３方向Ｚのいずれの方向においても相手デバイスのアンテナと電磁的に結合することができる。
【００５５】
換言すると、本実施形態では、ｍ×λ／４の長さを有する給電素子４２及び短絡素子４３の各々は、上述したように共振部及び結合部として機能することができる。よって、アンテナＣ１においては、３つの結合部分を有する。よって、アンテナＣ１が搭載されるデバイスと他のデバイスとの間を結合し易くすることができる。
【００５６】
次に、図６を参照して、本実施形態のアンテナＣ１の電荷分布について説明する。  
上述したように、給電素子４２が結合素子４１の中点Ａ１に接続されているので、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の素子部分には、符号Ｒ１で示す共振が生じ、第１開放端Ｅ１に近付くに従い大きくなる電荷分布が生じる。同様に、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の素子部分には、符号Ｒ２で示す共振が生じ、第２開放端Ｅ２に近付くに従い大きくなる電荷分布が生じる。このため、結合素子４１に基づく電荷分布だけを見た場合、結合素子４１の中点はいわゆるヌル点になる。
【００５７】
一方で、給電素子４２及び短絡素子４３には、符号Ｒ３で示す共振が生じる。このため、給電素子４２及び短絡素子４３の共振に基づく電荷は、結合素子４１の中点Ａ１付近に多く溜まり、上記ヌル点を補完する。これにより、相手デバイスのアンテナが結合素子４１の長手方向のどの部分に面しても、比較的安定した結合を期待することができる。
【００５８】
図５に示すように、給電素子４２及び短絡素子４３の各々は、第２方向Ｙに延びた第１部分４２ａ，４３ａや、結合素子４１とは斜めに交差する方向に延びる第２部分４２ｂ，４３ｂを有する。これにより、例えば、相手デバイスのアンテナの結合素子の長手方向の向きが、アンテナＣ１の結合素子４１の長手方向（第１方向Ｘ）に対してずれた場合でも、これらアンテナ間を結合しやすくすることができる。
【００５９】
また本実施形態では、給電素子４２及び短絡素子４３の各々は、互いに異なる方向に延びた第１部分４２ａ，４３ａと第２部分４２ｂ，４３ｂとを含む。このような構成によれば、アンテナＣ１の上面に対向される他のデバイスのアンテナの結合素子の様々な向きをサポートすることが可能となる。
【００６０】
給電点４５ａの第１方向Ｘの位置は、結合素子４１の中点Ａ１の直下ではなく、中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の位置に設定してもよい。このように、給電点４５ａの第１方向Ｘの位置は、結合素子４１の中点Ａ１の直下の位置からオフセットされた位置に設定可能である。同様に、短絡点Ｐの第１方向Ｘの位置は、結合素子４１の中点Ａ１の直下ではなく、中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の位置に設定してもよい。このように、短絡点Ｐの第１方向Ｘの位置は、結合素子４１の中点Ａ１の直下の位置からオフセットされた位置に設定可能である。これにより、たとえ給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２を長くしても、アンテナＣ１の幅方向のサイズの過度の増加を防止することが出来る。
【００６１】
ところで、結合素子４１においては、Ｌ１の長さがλ／４よりも長くなるほど、信号が減衰しやすくなる。つまり、Ｌ１の長さがλ／４よりも長くなるほど、結合素子４１と他のアンテナとが結合可能な空間面積は広がるが、結合素子４１周囲の電界強度は低下する可能性がある。
【００６２】
しかし、本実施形態では、上述したように、結合素子４１だけでなく、給電素子４２及び短絡素子４３が共振部として機能する。したがって、これら複数の素子の働きによって十分な電界強度を得ることができる。
【００６３】
次に、図７を参照して、アンテナＣ１の実装構造例を説明する。  
本実施形態では、結合素子４１、給電素子４２、短絡素子４３、及び給電点４５ａは、プリント基板１１の第１面１１ａに設けられた配線パターンで形成され、略同一平面上に位置する。
【００６４】
なお、「略同一平面上に位置する」とは、プリント基板１１の表面から離れて設けられていないことを意味する。すなわち、「略同一平面上に位置する」とは、結合素子４１、給電素子４２、短絡素子４３、及び給電点４５ａがプリント基板１１の第１面１１ａ及び第２面に分かれて設けられた場合も含む。
【００６５】
図７に示すように、本実施形態では、給電素子４２の太さ（幅）及び短絡素子４３の太さ（幅）の各々は、結合素子４１の太さ（幅）と略同じである。このため、給電素子４２及び短絡素子４３は、相手デバイスのアンテナと安定した結合を行うことができる。
【００６６】
本実施形態では、グランド３２（グランド板）は、プリント基板１１の第２面に設けられている。短絡点Ｐは、短絡素子４３をグランド３２に電気的に接続するビア（スルーホール）を有する。なお、グランド３２は、プリント基板１１の第１面１１ａに設けられてもよい。
【００６７】
グランド３２は、例えば第１方向Ｘに延びた板状に形成されている。グランド３２は、第１方向Ｘ（結合素子４１と略平行な方向）に長さＬを有し、第２方向Ｙ（結合素子４１の略直交する方向）に幅Ｗを有する。ここで、グランド３２の長さＬ（電気長）は、波長λの１／４の奇数倍に設定されている。このようなグランド３２によれば、アンテナＣ１の共振をさらに強くすることができる。
【００６８】
また、グランド３２の幅Ｗ（電気長）は、波長λの１／４に設定されている。なお、グランド３２のサイズは、これに限定されるものではない。グランド３２の幅Ｗは、例えば波長λの１／４よりも小さくてもよい。このようなグランド３２によれば、アンテナＣ１の共振が弱まることを抑制することができる。なお、グランド３２は、プリント基板１１のグランドに電気的に接続されていてもよい。
【００６９】
次に、複数のアンテナＣ１〜Ｃ８の配置について説明する。  
図３に示すように、第１アンテナＣ１、第３アンテナＣ３、第５アンテナＣ５は、互いに異なる方向に向いている。第１アンテナＣ１の結合素子４１は、第１方向Ｘに延びている。第３アンテナＣ３の結合素子４１は、第１方向Ｘとは交差した（例えば略直交した）第２方向Ｙに延びている。第５アンテナＣ５の結合素子４１は、第１方向Ｘに延びている。換言すれば、結合素子４１が第１方向Ｘに延びた２つのアンテナＣ１，Ｃ５の間に、結合素子４１が第２方向Ｙの延びたアンテナＣ３が配置されている。このような構成によれば、外部デバイスのアンテナの向きが近くに位置したアンテナとの結合に適していなくても、外部デバイスを通信領域６の表面に沿って少し移動させることで、外部デバイスのアンテナの向きに適した通信領域６のアンテナと結合しやすくなる。
【００７０】
［制御部及び通信モジュール］  
次に、制御部５１及び近接無線通信モジュール１３について詳しく説明する。  
図３に示すように、電子機器１は、制御部５１と、通信モジュール１３とを有する。制御部５１は、電子機器１の全体を統括的に制御するとともに、通信モジュール１３を制御する。制御部５１は、例えばＣＰＵを含む１つ以上のＩＣチップを有する。
【００７１】
通信モジュール１３は、高周波回路５３（ＲＦ回路）と、ホストインタフェース５４（ホストＩ／Ｆ）とを含む。通信モジュール１３は、制御部５１からの信号に基づき、アンテナモジュール５を利用して近接無線通信を実行する。通信モジュール１３は、通信領域６の第１乃至第８領域Ｓ１〜Ｓ８のいずれかに外部デバイスのアンテナが近付けられた時に、その領域に位置した第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８のいずれかを利用して近接無線通信を実行する。例えば、通信モジュール１３は、外部デバイスのアンテナが通信領域６の第１領域Ｓ１に近付けられた時に第１アンテナＣ１を利用して近接無線通信を実行し、外部デバイスのアンテナが通信領域６の第２領域Ｓ２に近付けられた時に第２アンテナＣ２を利用して近接無線通信を実行し、外部デバイスのアンテナが通信領域６の第３領域Ｓ３に近付けられた時に第３アンテナＣ３を利用して近接無線通信を実行する。
【００７２】
詳しく述べると、通信モジュール１３は、分配器１２を介して、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８の全てに同じ信号を送る。そして、外部デバイスが通信領域６に近付けられると、その外部デバイスのアンテナに最も近いアンテナＣ１〜Ｃ８が外部デバイスのアンテナと電磁的に結合し、アンテナモジュール５と外部デバイスとの間で通信が行われる。
【００７３】
本実施形態に係る制御部５１は、アンテナモジュール５と外部デバイスとの通信が所定時間を超えて途切れたときに、通信モジュール１３への出力を停止する。換言すれば、制御部５１は、アンテナモジュール５と外部デバイスとの通信が所定時間よりも短い時間で途切れたとしても、通信モジュール１３への出力を続ける。
【００７４】
これにより、例えば第１アンテナＣ１と通信中の外部デバイスを通信領域６内で移動させて例えば第２アンテナＣ２に近付けたとしても、外部デバイスとアンテナモジュール５との通信を維持することができる。これにより、例えば外部デバイスを通信領域６内で動かしながら外部デバイスとアンテナモジュール５とを通信させることができる。
【００７５】
制御部５１は、アンテナモジュール５が通信中の外部デバイスのＩＤを認識するＩＤ検出部５５を有してもよい。制御部５１は、第１乃至第８アンテナＣ１〜Ｃ８のいずれかが第１外部デバイスと通信を開始する時に、第１外部デバイスのＩＤを検出する。制御部５１は、第１乃至第８アンテナＣ１〜Ｃ８のいずれかが第１外部デバイスと通信している時に、第２外部デバイスが他のアンテナＣ１〜Ｃ８に近付けられた場合に、第２外部デバイスのＩＤを検出する。
【００７６】
制御部５１は、第２外部デバイスのＩＤを検出した場合に、所定の信号を送ってもよい。この所定の信号は、例えば、現在別のデバイスと通信中であることや、待機を指示する内容などを含んでもよい。なお上記に代えて、制御部５１は、第１乃至第８アンテナＣ１〜Ｃ８に近付けられた複数の外部デバイスに同じ内容を一斉に送信してもよい。
【００７７】
このような構成によれば、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。すなわち、本実施形態では、電子機器１は、筐体２と、第１アンテナＣ１と、第２アンテナＣ２と、分配器１２と、通信モジュール１３とを備える。筐体２は、第１領域Ｓ１と、第２領域Ｓ２とを含む。第１アンテナＣ１は、筐体２の第１領域Ｓ１に設けられている。第２アンテナＣ２は、筐体２の第２領域Ｓ２に設けられている。分配器１２は、第１アンテナＣ１と第２アンテナＣ２とに同じ信号を分配する。通信モジュール１３は、分配器１２に電気的に接続され、外部デバイスのアンテナが第１領域Ｓ１に近付けられた時に第１アンテナＣ１を利用して近接無線通信を実行し、外部デバイスのアンテナが第２領域Ｓ２に近付けられた時に第２アンテナＣ２を利用して近接無線通信を実行する。
【００７８】
この構成によれば、通信領域６の複数領域のいずれかに外部デバイスのアンテナが近付けられたとしても、その外部デバイスと通信を行うことができる電子機器１を提供することができる。すなわち、電子機器１に近付ける外部デバイスの位置や向きに関する制約を緩和することができ、これにより利便性を高めることができる。特に本実施形態では、分配器１２を用いることで、アンテナ毎に通信モジュールを設ける必要がなくなるので、電子機器１の小型化や製造コストの低下を図ることもできる。
【００７９】
本実施形態では、第１アンテナＣ１、第２アンテナＣ２、及び分配器１２は、プリント基板１１に設けられている。また、第１アンテナＣ１及び第２アンテナＣ２の各々と分配器１２との間は、プリント基板１１の配線パターン２６で接続されている。このような構成によれば、電子機器１の薄型化や製造コストの低下をさらに図ることができる。
【００８０】
本実施形態では、通信領域６の第３領域Ｓ３に配置された第３アンテナＣ３をさらに備える。分配器１２は、第１アンテナＣ１及び第２アンテナＣ２と同じ信号を第３アンテナＣ３に分配する。通信モジュール１３は、外部デバイスのアンテナが第３領域Ｓ３に近付けられた時に第３アンテナＣ３を利用して近接無線通信を実行する。このような構成によれば、電子機器１に近付ける外部デバイスの位置や向きに関する制約をさらに緩和することができ、電子機器１の利便性をさらに高めることができる。
【００８１】
本実施形態では、プリント基板１１は、第１端部５ａと、該第１端部５ａとは交差する第２端部５ｂとを有する。第１アンテナＣ１は、プリント基板１１の第１端部５ａに設けられている。第２アンテナＣ２は、プリント基板１１の第２端部５ｂに設けられている。このような構成によれば、プリント基板１１の互いに異なる方向に延びた第１端部５ａと第２端部５ｂとに分かれて２つのアンテナＣ１，Ｃ３が配置されるため、外部デバイスのアンテナの向きや位置ずれを許容しやすくなる。
【００８２】
本実施形態では、プリント基板１１は、第１端部５ａとは反対側に位置した第３端部５ｃを有する。第３アンテナＣ３は、プリント基板１１の第３端部５ｃに設けられている。このような構成によれば、外部デバイスのアンテナの向きや位置ずれをさらに許容しやすくなる。
【００８３】
以下に、第２乃至第６の実施形態に係る電子機器１について説明する。なお、第１実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第１実施形態と同じである。
【００８４】
（第２実施形態）  
図８及び図９は、第２実施形態に係る電子機器１のアンテナＣ１〜Ｃ８を示す。本実施形態では、アンテナＣ１〜Ｃ８の形状が第１実施形態とは異なる。その他の構成は、第１実施形態と同じである。
【００８５】
図８及び図９に示すように、アンテナＣ１〜Ｃ８の各々は、第１アンテナパターン３１と、第２アンテナパターン６１とを有する。第１アンテナパターン３１及び第２アンテナパターン６１の各々は、第１実施形態のアンテナパターン３１と同様に、結合素子４１、給電素子４２、及び短絡素子４３を有する。第２アンテナパターン６１の給電素子４２は、給電端子４５のグランド側給電点４５ｂに接続されている。第１アンテナパターン３１の短絡素子４３は、第２アンテナパターン６１の短絡素子４３に接続点Ｐで接続されている。第２アンテナパターン６１は、例えばプリント基板１１の第２面に形成されている。
【００８６】
第２アンテナパターン６１において、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍であり、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍である。また、第２アンテナパターン６１において、給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２は、波長λの１／４の奇数倍に設定されている。
【００８７】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、利便性の向上を図った電子機器１を提供することができる。さらに本実施形態の構成によれば、第２アンテナパターン６１の結合素子４１、給電素子４２、及び短絡素子４３も結合部として機能することができる。これにより、さらに結合しやすいアンテナＣ１〜Ｃ８を提供することができ、電子機器１の利便性を向上させることができる。
【００８８】
（第３実施形態）  
図１０及び図１１は、第３実施形態に係る電子機器１を示す。本実施形態に係る電子機器１は、外部デバイスの位置に応じて異なるコンテンツ情報を送信する。
【００８９】
図１０に示すように、電子機器１は、表示部７１を有する。表示部７１には、例えばイラストや写真を有するが、これらに限られるものではない。なお、表示部７１は、表示装置３（例えば液晶表示パネル）の表示画面３ａで形成されてもよい。
【００９０】
図１１に示すように、本実施形態に係る電子機器１は、位置情報取得部７２を有する。位置情報取得部７２の一例は、制御部５１に設けられている。位置情報取得部７２は、アンテナモジュール５と通信する外部デバイスから、該外部デバイスの位置情報を取得する。位置情報取得部７２は、例えば外部デバイスから送られてくるＧＰＳ情報に基づき、外部デバイスの位置を検出する。
【００９１】
制御部５１は、位置情報取得部７２からの情報に基づき、外部デバイスの位置に応じた内容の情報を送る。制御部５１は、位置情報取得部７２が取得した位置情報に基づき、外部デバイスが第１領域Ｓ１に近付けられた時（すなわち、外部デバイスが第１領域Ｓ１に近付けられたと位置情報取得部７２が判定した時）に第１データ（第１情報、第１デジタルコンテンツ）を送り、外部デバイスが第２領域Ｓ２に近付けられた時（すなわち、外部デバイスが第２領域Ｓ２に近付けられたと位置情報取得部７２が判定した時）に前記第１データとは異なる第２データ（第２情報、第２デジタルコンテンツ）を出力する。
【００９２】
具体的な一例を説明すると、本実施形態に係る表示部７１は、例えば地図のイラストを有する。通信領域６は、例えば地図上の各国に対応した位置に第１乃至第８の領域Ｓ１〜Ｓ８を有する。表示部７１は、第１乃至第８の領域Ｓ１〜Ｓ８に対応した位置に第１乃至８の表示Ｈ１〜Ｈ８（第１乃至第８のマーク）を有する。第１乃至８の表示Ｈ１〜Ｈ８の一例は、各国を示すイラストである。
【００９３】
表示部７１の背後には、アンテナモジュール５が配置されている。複数（例えば８つ）のアンテナＣ１〜Ｃ８は、例えば地図において各国に対応した位置（例えば各国のイラストの背後、すなわち第１乃至第８の領域Ｓ１〜Ｓ８に対応した位置）に配置されている。
【００９４】
制御部５１は、外部デバイスが近付けられた領域が有する表示に対応した内容を送信する。具体的には、制御部５１には、記憶部７３が接続されている。記憶部７３には、第１乃至第８の表示Ｈ１〜Ｈ８に対応した第１乃至第８のデータが格納されている。すなわち、第１データは、第１表示Ｈ１に対応した内容を含む。第２データは、第２表示Ｈ２に対応した内容を含む。なお、第３乃至第８の表示Ｈ３〜Ｈ８、及び第３乃至第８のデータについても同様である。
【００９５】
本実施形態の場合、第１データは、例えば第１表示Ｈ１が示す国に関する情報を含む。第２データは、例えば第２表示Ｈ２が示す国に関する情報を含む。制御部５１は、第１表示Ｈ１が設けられた第１領域Ｓ１に外部デバイスが近付けられた時、第１表示Ｈ１に対応した国に関する情報を外部デバイスに送る。制御部５１は、第２表示Ｈ２が設けられた第２領域Ｓ２に外部デバイスが近付けられた時、第２表示Ｈ２に対応した国に関する情報を外部デバイスに送る。
【００９６】
［第３実施形態の変形例］  
図１２は、本実施形態に係る電子機器１の変形例を示す。図１２に示すように、本変形例では、電子機器１は、他のアンテナ７５と、他の通信モジュール７６とを有する。アンテナ７５は、例えばBluetooth（登録商標）用のアンテナであるが、これに限られるものではない。アンテナ７５は、例えば電波を放射して（放射電磁界を利用して）無線通信を行う。アンテナ７５の通信可能距離は、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８の通信可能距離よりも大きい。無線通信モジュール７６は、アンテナ７５を使用して外部デバイスと無線通信を実行する。
【００９７】
本変形例では、位置情報取得部７２は、通信モジュール７６及びアンテナ７５を介して外部デバイスから送られてくる外部デバイスの位置情報に基づき、外部デバイスの位置を検出する。制御部５１は、位置情報取得部７２からの情報に基づき、外部デバイスの位置に応じた内容の情報を送る。なお、位置情報取得部７２は、表示部７１に設けられた押しボタンのような機械的な構成やＮＦＣ（Near Field Communication）のような他の通信装置によって外部デバイスの位置を検出してもよい。
【００９８】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。さらに本実施形態の構成によれば、電子機器１は、外部デバイスの位置に応じて異なるコンテンツ情報を提供することができる。このような構成によれば、電子機器１の利便性をさらに高めることができる。なお、電子機器１は、地図を表示したものに限らず、例えば歴史の年表やその他の種々のものに幅広く利用可能である。
【００９９】
（第４実施形態）  
図１３及び図１４は、第４実施形態に係るアンテナＣ１〜Ｃ８を示す。なお、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、互いに略同じ形状及び機能を有する。そのため、図１３及び図１４には第１アンテナＣ１を代表して示す。
【０１００】
本実施形態では、給電素子４２及び短絡素子４３は、結合素子４１の中点Ａ１に直接には接続されていない。給電素子４２及び短絡素子４３は、接続素子８１を介して結合素子４１の中点Ａ１に電気的に接続されている。
【０１０１】
詳しく述べると、給電素子４２と短絡素子４３は、接続点Ａ２で互いに接続されている。接続素子８１は、接続点Ａ２と結合素子４１の中点Ａ１との間に延びて、接続点Ａ２と中点Ａ１とを接続している。本実施形態では、給電素子４２の第２部分４２ｂ及び短絡素子４３の第２部分４３ｂは、第１方向Ｘに延びている。
【０１０２】
本実施形態で、第１実施形態と同様に、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍である。また、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍である。さらに、給電素子４２及び短絡素子４３の各々の電気長Ｌ２は、波長λの１／４の奇数倍に設定されている。
【０１０３】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。
【０１０４】
（第５実施形態）  
図１５及び図１６は、第５実施形態に係るアンテナＣ１〜Ｃ８を示す。なお、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、互いに略同じ形状及び機能を有する。そのため、図１５及び図１６には第１アンテナＣ１を代表して示す。
【０１０５】
本実施形態では、給電点４５ａ（給電端子４５）は、アンテナＣ１〜Ｃ８の中心線Ｃ上に設けられている。給電素子４２は、給電点４５ａから結合素子４１の中点Ａ１に向かって直線状に延び、結合素子４１の中点Ａ１に直接に接続されている。本実施形態では、給電素子４２は、波長λの１／４の奇数倍の長さではない。
【０１０６】
一方で、短絡点Ｐは、グランド３２の端部に設けられている。短絡素子４３は、結合素子４１の中点Ａ１に直接に接続されるとともに、給電素子４２及びグランド３２の縁部に沿って延び、結合素子４１の中点Ａ１と短絡点Ｐとを接続する。
【０１０７】
本実施形態で、第１実施形態と同様に、結合素子４１の中点Ａ１と第１開放端Ｅ１との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍である。また、結合素子４１の中点Ａ１と第２開放端Ｅ２との間の電気長Ｌ１は、波長λの１／４の奇数倍である。さらに、短絡素子４３の電気長Ｌ２は、波長λの１／４の奇数倍に設定されている。
【０１０８】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。
【０１０９】
［第５実施形態の変形例］  
図１７は、第５実施形態に係るアンテナＣ１〜Ｃ８の変形例を示す。アンテナＣ１〜Ｃ８は、プリント基板１１の第１面１１ａ及び第２面の２つの面を用いて実現される。すなわち、プリント基板１１の第１面１１ａには、結合素子４１、給電素子４２、及び給電端子４５が設けられている。
【０１１０】
図１７に示すように、プリント基板１１の第２面には、短絡素子４３が設けられている。短絡素子４３の一端は、ビア８３（スルーホール）を介して第１面１１ａ上の結合素子４１の中点Ａ１に接続される。また、短絡素子４３の他端は、ビア８４（スルーホール）を介して第１面１１ａ上のグランド３２に接続される。このような構成によっても、上記第５実施形態と同様の機能を有した電子機器１を提供することができる。
【０１１１】
（第６実施形態）  
図１８乃至図２１は、第６実施形態に係る電子機器１を示す。本実施形態に係る電子機器１は、スマートホンのようなモバイルデバイス（外部デバイス）に対して様々なサービスを提供するデバイスである。これらサービスは、近接無線通信を使用することによって実行される。電子機器１は、例えば、近接無線通信機能が組み込まれたＮＡＳ（NETWORK-ATTACHED STORAGE）として実現されてもよい。
【０１１２】
電子機器１は、近接無線通信で、外部デバイスに保存された動画、音楽、及び電子書籍等のデジタルコンテンツを外部デバイスから受信してもよい。また、電子機器１は、そのデジタルコンテンツを電子機器１内にそれらデジタルコンテンツのバックアップファイルとして保存することができる。さらに、電子機器１は、電子機器１内に保存されているデジタルコンテンツを近接無線通信によってスマートホン等に送信することもできる。
【０１１３】
以下では、電子機器１がワイヤレスＮＡＳである場合を想定して、電子機器１の構成を説明する。
【０１１４】
電子機器１は、ボックス９１（メインユニット）とディスプレイユニット９２とを備えていてもよい。ディスプレイユニット９２は、ボックス９１に物理的に取り付けられていても良い。あるいは、ディスプレイユニット９２とボックス９１とが、無線ＬＡＮ（８０２．１１ａ／ｂ／ｇ／ｎ）などによって無線接続される構成であってもよい。後者の場合、ディスプレイユニット９２とボックス９１とは必ずしも近くにある必要性は無く、ディスプレイユニット９２の設置場所は自由である。
【０１１５】
ボックス９１の筐体２の上面９３は、スマートホンのようなモバイルデバイス（外部デバイス）との近接無線通信を実行するための通信面として機能する。上面９３は、ボックス９１の筐体の上壁の表面である。上面９３は、スマートホンのようなモバイルデバイスが載置可能な領域９４を含む。この領域９４は、領域９４上に置かれたモバイルデバイスと電子機器１との間で近接無線通信を実行するための通信領域として機能する。
【０１１６】
この通信領域９４には、近接無線通信のために使用される複数（例えば２つ）のアンテナＣ１，Ｃ２（カプラ）が配置されている。この場合、このアンテナＣ１，Ｃ２は、例えば、ボックス９１の筐体の上壁の内面に配置されていても良い。あるいは、このアンテナＣ１，Ｃ２がボックス９１の筐体２の上壁の表面上に配置され、さらにこの上壁の表面上が、外装ケース、被覆部といった部材によって覆われてもよい。
【０１１７】
ユーザは、自身のスマートホン（モバイルデバイス）を上面９３の通信領域９４上に置くだけで、例えば、デジタルコンテンツの転送といったといった所望のサービスを利用することができる。
【０１１８】
さらに、上面９３は、ガイド９５が存在しても良い。このガイド９５は、スマートホンの置き場所を指示するための位置決めマークとして機能する。ガイド９５は、通常のスマートホンの外形を表す枠であってもよく、あるいは通常のスマートホンの外形の四隅の位置を指示するための４つのコーナーマークであってもよい。
【０１１９】
図１９は、上面９３上に置かれるスマートホンＳの向きの例を示す。  
近接無線通信（TransferJet）で使用される周波数は４．４８ＧＨｚと高い。このため、スマートホンＳにおいては、スマートホンＳ内の他のコンポーネントによる近接無線通信への影響を低減することが要求される。したがって、スマートホンＳのアンテナ（カプラ）は、スマートホンＳの筐体の一端部（例えば、上端部または下端部）の近傍に配置される場合がある。さらに、スマートホンＳの種類に応じてアンテナが配置される端部の位置が異なる場合もある。
【０１２０】
いま、スマートホンＳの筐体の例えば下端部にアンテナ（カプラ）が存在する場合を想定する。図１９の（ａ）に示すような向きでスマートホンＳが上面９３の通信領域９４上に置かれた場合と、図１９の（ｂ）に示すような向きでスマートホンＳが上面９３の通信領域９４上に置かれた場合とで、スマートホンＳのアンテナが対向される上面９３上の位置は異なる。したがって、ボックス９１の上面９３上にアンテナを配置する場合には、上面９３上に置かれるスマートホンＳの向きによらずに、スマートホンＳとボックス９１との間の安定したデータ通信を実行することが可能なアンテナ配置が要求される。
【０１２１】
次に、図２０を参照して、電子機器１内のボックス９１の動作を説明する。  
ボックス９１は、例えば、コネクタ９６に接続される有線ＬＡＮケーブルまたは光ケーブルを介してネットワークに接続されている。ボックス９１は、ネットワークを介して受信される様々なデジタルコンテンツをボックス９１内のストレージデバイスに保存することができる。またボックス９１は、ストレージデバイスに保存されているデジタルコンテンツの一覧（例えばコンテンツ名の一覧）を示す情報をディスプレイユニット９２に送信することもできる。
【０１２２】
ボックス９１の上面９３上にスマートホンＳが置かれると、ボックス９１とスマートホンＳとの間の近接無線通信が開始される。そして、例えば、ボックス９１の中に保存されていないデジタルコンテンツが、近接無線通信によってスマートホンＳからボックス９１に自動的に転送される。そして、このデジタルコンテンツがボックス９１内のストレージデバイスに保存される。また、ユーザは、ディスプレイユニット９２に表示されるボックス９１内のコンテンツ名の一覧から任意のデジタルコンテンツを選択することによって、この選択されたデジタルコンテンツをスマートホンＳに格納することも出来る。
【０１２３】
図２１は、上面９３上における第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２の配置例を示す。  
第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２の各々は、アンテナＣ１，Ｃ２と他のアンテナとの間の電磁的結合によって電磁波を送受信する。このアンテナＣ１，Ｃ２は、近接無線通信のために使用されるアンテナ（カプラ）として機能する。
【０１２４】
スマートホンＳにおいては、近接無線通信用のアンテナはスマートホンＳの筐体に内蔵されていても良い。あるいは、図２１に示されているように、近接無線通信を実行するように構成された小型アダプタ（ドングル）ＧがスマートホンＳに取り付けられていてもよい。ドングルＧは、アンテナおよび近接無線通信モジュールを備えるアダプタである。このドングルＧ（アダプタ）は、例えば、マイクロＵＳＢインタフェースを有するマイクロＵＳＢドングル（アダプタ）であってもよい。この場合、ドングルＧは、スマートホンＳのマイクロＵＳＢコネクタに挿入される。
【０１２５】
上面９３の通信領域９４上には、アンテナＣ１，Ｃ２が配置されている。アンテナＣ１，Ｃ２は、通信領域９４の対向する２辺（対向する２つの短辺）に沿って配置されている。第１アンテナＣ１は、通信領域９４の第１辺９４ａに沿って配置されている。第２アンテナＣ２は、通信領域６の第２辺９４ｂに沿って配置されている。第２辺９４ｂは、第１辺９４ａとは反対側に位置する。なお、アンテナＣ１，Ｃ２の形状は、上述の第１乃至第５の実施形態のいずれの形状でもよい。
【０１２６】
また、電子機器１は、第１実施形態と同様に、分配器１２、制御部５１、及び通信モジュール１３を有する。本実施形態に係る分配器１２は、通信モジュール１３からの信号を２つのアンテナＣ１，Ｃ２に送る。
【０１２７】
この図２１のアンテナ配置においては、上面９３の通信領域６上に置かれるスマートホンＳの向きが図２１に示される向き、あるいは図２１に示される向きに対して１８０度回転された向きのいずれであっても、スマートホンＳのアンテナとボックス９１の第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２のいずれか一方とを向かい合わせることができる。したがって、この図２１のアンテナ配置は、上面９３上に置かれるスマートホンＳの向きによらずに、スマートホンＳとボックス９１の間の安定したデータ通信を実行することを可能にする。
【０１２８】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。
【０１２９】
［第６実施形態の変形例］  
図２２は、上面９３の通信領域９４上におけるアンテナモジュール５の変形例を示す。図２２のアンテナ配置においては、アンテナモジュール５は、第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２に加え、第３及び第４アンテナＣ３，Ｃ４をさらに含んでいる。第３及び第４アンテナＣ３，Ｃ４は、通信領域９４の異なる２つの辺９４ｃ，９４ｄに沿って配置されている。
【０１３０】
より詳しくは、第３アンテナＣ３は、通信領域９４の第３辺９４ｃに沿って配置されている。第３アンテナＣ３は、第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２の間に位置する。第４アンテナＣ４は、通信領域９４の第４辺９４ｄに沿って配置されている。第４アンテナＣ４も、第１及び第２アンテナＣ１，Ｃ２の間に位置する。
【０１３１】
なお、アンテナＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４の形状は、上述の第１乃至第５の実施形態のいずれの形状でもよい。本変形例では、分配器１２は、通信モジュール１３からの信号を４つのアンテナＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４に送る。
【０１３２】
このような構成によれば、第１実施形態と同様に、電子機器１の利便性の向上を図ることができる。さらに本実施形態によれば、通信領域９４の４辺に沿った４つの端部領域にアンテナＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４をそれぞれ配置することにより、スマートホンＳが置かれる位置および向きに関する制約をより緩和することができる。
【０１３３】
以上、第１乃至第６の実施形態に係る電子機器１について説明したが、本発明の実施形態はこれらに限られるものではない。例えば、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８及び分配器１２は、一つのプリント基板１１に設けられる必要はない。第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８及び分配器１２は、複数の部材に分かれて設けられてもよい。例えば、第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、筐体２の内面などに印刷などで直接に形成されてもよい。
【０１３４】
第１乃至第８のアンテナＣ１〜Ｃ８は、配線パターンで形成されたものに限らず、プリント基板１１から離れた結合素子を有する立体的なものでもよい。分配器１２は、８つのアンテナに信号を分けるものに限らず、２つのアンテナに信号を分けるもの、４つのアンテナに信号を分けるもの、またはその他の構成を有するものでもよい。また、分配器１２に接続されるアンテナは、近接無線通信のアンテナに限られない。
【０１３５】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具現化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１３６】
Ｓ１〜Ｓ８…領域、Ｃ１〜Ｃ８…アンテナ、Ｘ…第１方向、Ｙ…第２方向、Ｚ…第３方向、Ｅ１…開放端、Ｅ２…開放端、Ａ１…中点、Ｐ…短絡点、Ｈ１〜Ｈ８…表示、１…電子機器、２…筐体、５…アンテナモジュール、６…通信領域、１１…プリント基板、１２…分配器、１３…通信モジュール、２６…配線パターン、３１…アンテナパターン、３２…グランド、４１…結合素子、４２…給電素子、４３…短絡素子、４５…給電端子、４５ａ…給電点、５１…制御部、７１…表示部、７２…位置情報取得部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2015211360.tif 000018
【図１７】
2015211360.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
2015211360.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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