(57)【要約】【課題】車両における乗り心地を向上することが可能なサスペンション装置を提供することである。【解決手段】上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、サスペンション装置Ｓ１は、一対の流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と、一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と他方の流体圧ダンパＤ２の圧側室ＬＲ２とを接続する第一流路Ｐ１と、一方の流体圧ダンパＤ１の圧側室ＲＲ２と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１とを接続する第二流路Ｐ２と、第一流路Ｐ１に第一接続路Ｊ１を介して接続される第一アキュムレータＡ１と、第二流路Ｐ２に第二接続路Ｊ２を介して接続される第二アキュムレータＡ２と、第一接続路Ｊ１に設けた第一弁要素Ｖ１と、第二接続路Ｊ２に設けた第二弁要素Ｖ２と、第一流路Ｐ１に接続される第一減衰力可変機構Ｃ１と、第二流路Ｐ２に接続される第二減衰力可変機構Ｃ２とを備えた。【選択図】図１
2015101221.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の車体と車輪との間に介装されシリンダ内にピストンで区画される伸側室と圧側室とを備えた一対の流体圧ダンパと、
一方の流体圧ダンパの伸側室と他方の流体圧ダンパの圧側室とを接続する第一流路と、
上記一方の流体圧ダンパの圧側室と上記他方の流体圧ダンパの伸側室とを接続する第二流路と、
上記第一流路に第一接続路を介して接続される第一アキュムレータと、
上記第二流路に第二接続路を介して接続される第二アキュムレータと、
上記第一接続路に設けられて上記第一接続路から上記第一アキュムレータへ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第一弁要素と、
上記第二接続路に設けられて上記第二接続路から上記第二アキュムレータへ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第二弁要素と
を備えたサスペンション装置であって、
上記第一流路に接続される第一サブシリンダと上記第一サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第一フリーピストンとを有して上記第一フリーピストンの変位或いは第一サブシリンダ内の圧力により各流体圧ダンパが発生する減衰力を可変にする第一減衰力可変機構と、
上記第二流路に接続される第二サブシリンダと上記第二サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第二フリーピストンとを有して上記第二フリーピストンの変位或いは第二サブシリンダ内の圧力により各流体圧ダンパが発生する減衰力を可変にする第二減衰力可変機構とを備えた
ことを特徴とするサスペンション装置。
【請求項２】
上記第一減衰力可変機構は、上記第一サブシリンダ内に上記第一フリーピストンで区画した上記第一流路に接続される第一流路側圧力室および上記第一アキュムレータに接続される第一アキュムレータ側圧力室と、上記第一流路側圧力室と上記第一流路の間と上記第一アキュムレータ側圧力室と上記第一アキュムレータの間の一方または両方に設けたオリフィスとを備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二サブシリンダ内に上記第二フリーピストンで区画した上記第二流路に接続される第二流路側圧力室および上記第二アキュムレータに接続される第二アキュムレータ側圧力室と、上記第二流路側圧力室と上記第二流路の間と上記第二アキュムレータ側圧力室と上記第二アキュムレータの間の一方または両方に設けたオリフィスとを備えた
ことを特徴とする請求項１に記載のサスペンション装置。
【請求項３】
上記第一減衰力可変機構は、上記第一サブシリンダ内に上記第一フリーピストンで区画した上記第一流路に接続される第一流路側圧力室と、上記第一流路側圧力室と上記第一流路の間に設けたオリフィスとを備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二サブシリンダ内に上記第二フリーピストンで区画した上記第二流路に接続される第二流路側圧力室と、上記第二流路側圧力室と上記第二流路の間に設けたオリフィスとを備えた
ことを特徴とする請求項１に記載のサスペンション装置。
【請求項４】
上記第一減衰力可変機構は、上記オリフィスに並列して上記第一サブシリンダから排出される流体の流れのみを許容する逆止弁を備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記オリフィスに並列して上記第二サブシリンダから排出される流体の流れのみを許容する逆止弁を備えた
ことを特徴とする請求項２または３に記載のサスペンション装置。
【請求項５】
上記第一弁要素は、上記第一減衰力可変機構における上記第一フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第一フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定され、
上記第二弁要素は、上記第二減衰力可変機構における上記第二フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第二フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定される
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項６】
上記第一弁要素は、上記第一減衰力可変機構における上記第一流路側圧力室の圧力によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第一流路側圧力室の圧力が高くなると上記抵抗が大きくなるように設定され、
上記第二弁要素は、上記第二減衰力可変機構における上記第二流路側圧力室の圧力によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第二流路側圧力室の圧力が高くなると上記抵抗が大きくなるように設定される
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項７】
上記第一接続路に設けられ上記第一弁要素に並列されて上記第一アキュムレータから上記第一流路へ向かう流体の流れに抵抗を与える第一排出側弁要素と、
上記第二接続路に設けられ上記第二弁要素に並列されて上記第二アキュムレータから上記第二流路へ向かう流体の流れに抵抗を与える第二排出側弁要素と
を備えた
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項８】
上記第一減衰力可変機構は、第三サブシリンダ内に第三フリーピストンで区画した上記第一流路に接続される第三流路側圧力室および上記第一アキュムレータに接続される第三アキュムレータ側圧力室と、上記第三流路側圧力室と上記第一流路の間と上記第三アキュムレータ側圧力室と上記第一アキュムレータの間の一方または両方に設けたオリフィスとを備え、
上記第二減衰力可変機構は、第四サブシリンダ内に第四フリーピストンで区画した上記第二流路に接続される第四流路側圧力室および上記第二アキュムレータに接続される第四アキュムレータ側圧力室と、上記第四流路側圧力室と上記第二流路の間と上記第四アキュムレータ側圧力室と上記第二アキュムレータの間の一方または両方に設けたオリフィスとを備え、
上記第一排出側弁要素は、上記第一減衰力可変機構における上記第三フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第三フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定され、
上記第二排出側弁要素は、上記第二減衰力可変機構における上記第四フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第四フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定される
ことを特徴とする請求項７に記載のサスペンション装置。
【請求項９】
上記第一減衰力可変機構は、上記第一アキュムレータに接続される第三サブシリンダと、上記第三サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第三フリーピストンで区画した上記第三サブシリンダ内に上記第一アキュムレータへ接続される第三アキュムレータ側圧力室と、上記第一アキュムレータと上記第三アキュムレータ側圧力室の間に設けたオリフィスとを備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二アキュムレータに接続される第四サブシリンダと、上記第四サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第四フリーピストンで区画した上記第四サブシリンダ内に上記第二アキュムレータへ接続される第四アキュムレータ側圧力室と、上記第二アキュムレータと上記第四アキュムレータ側圧力室の間に設けたオリフィスとを備え、
上記第一排出側弁要素は、上記第一減衰力可変機構における上記第三フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第三フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定され、
上記第二排出側弁要素は、上記第二減衰力可変機構における上記第四フリーピストンの変位によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第四フリーピストンの変位量が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定される
ことを特徴とする請求項７に記載のサスペンション装置。
【請求項１０】
上記第一減衰力可変機構は、上記第一アキュムレータに接続される第三サブシリンダと、上記第三サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第三フリーピストンで区画した上記第三サブシリンダ内に上記第一アキュムレータへ接続される第三アキュムレータ側圧力室と、上記第一アキュムレータと上記第三アキュムレータ側圧力室の間に設けたオリフィスとを備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二アキュムレータに接続される第四サブシリンダと、上記第四サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第四フリーピストンで区画した上記第四サブシリンダ内に上記第二アキュムレータへ接続される第四アキュムレータ側圧力室と、上記第二アキュムレータと上記第四アキュムレータ側圧力室の間に設けたオリフィスとを備え、
上記第一排出側弁要素は、上記第一減衰力可変機構における上記第三アキュムレータ側圧力室の圧力によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第三アキュムレータ側圧力室の圧力が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定され、
上記第二排出側弁要素は、上記第二減衰力可変機構における上記第四アキュムレータ側圧力室の圧力によって通過する流体に与える抵抗を可変にし、上記第四アキュムレータ側圧力室の圧力が大きくなると上記抵抗が大きくなるように設定される
ことを特徴とする請求項７に記載のサスペンション装置。
【請求項１１】
上記第一弁要素を迂回して上記第一流路と上記第一アキュムレータとを接続する第一バイパス路と、
上記第二弁要素を迂回して上記第二流路と上記第二アキュムレータとを接続する第二バイパス路とを備え、
上記第一減衰力可変機構は、上記第一フリーピストンの変位が所定変位以上となると第一バイパス路を開閉する第一開閉弁を備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二フリーピストンの変位が所定変位以上となると第二バイパス路を開閉する第二開閉弁を備えた
ことを特徴とする請求項１、２、３、４のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１２】
上記第一バイパス路に設けられて上記第一流路から上記第一アキュムレータへ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第三弁要素と、
上記第一バイパス路に設けられて上記第一アキュムレータから上記第一流路へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第三排出側弁要素と、
上記第二バイパス路に設けられて上記第二アキュムレータから上記第二流路へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第四排出側弁要素と、
上記第二バイパス路に設けられて上記第二流路から上記第二アキュムレータへ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第四弁要素とを備えた
ことを特徴とする請求項１１に記載のサスペンション装置。
【請求項１３】
上記第一弁要素を迂回して上記第一流路と上記第一アキュムレータとを接続する第一サブ接続路と、
上記第一サブ接続路に設けられて通過する流体の流れに抵抗を与えることが可能な第五弁要素と、
上記第二弁要素を迂回して上記第二流路と上記第二アキュムレータとを接続する第二サブ接続路と、
上記第二サブ接続路に設けられて通過する流体の流れに抵抗を与えることが可能な第六弁要素とを備えた
ことを特徴とする請求項５から１０のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１４】
上記第一減衰力可変機構は、上記第三フリーピストンを上記第三サブシリンダに対して中立位置へ位置決めるとともに、上記第三フリーピストンの上記中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第三ばね要素を備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第四フリーピストンを上記第四サブシリンダに対して中立位置へ位置決めるとともに、上記第四フリーピストンの上記中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第四ばね要素を備えた
ことを特徴とする請求項８から１０のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１５】
上記第一減衰力可変機構は、上記第一フリーピストンを上記第一サブシリンダに対して中立位置へ位置決めるとともに、上記第一フリーピストンの上記中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素を備え、
上記第二減衰力可変機構は、上記第二フリーピストンを上記第二サブシリンダに対して中立位置へ位置決めるとともに、上記第二フリーピストンの上記中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第二ばね要素を備えた
ことを特徴とする請求項１から１４のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１６】
上記第一弁要素および上記第一減衰力可変機構は、上記第一アキュムレータ内に収容され、
上記第二弁要素および上記第二減衰力可変機構は、上記第二アキュムレータ内に収容される
ことを特徴とする請求項１から１５のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１７】
上記第一弁要素、上記第一排出側弁要素および上記第一減衰力可変機構は、上記第一アキュムレータ内に収容され、
上記第二弁要素、上記第二排出側弁要素および上記第二減衰力可変機構は、上記第二アキュムレータ内に収容される
ことを特徴とする請求項７から１０のいずれか一項に記載のサスペンション装置。
【請求項１８】
上記第三弁要素、上記第三排出側弁要素、上記第一開閉弁および上記第一減衰力可変機構は、上記第一アキュムレータ内に設けられ、
上記第四弁要素、上記第四排出側弁要素、上記第二開閉弁および上記第二減衰力可変機構は、上記第二アキュムレータ内に収容される
ことを特徴とする請求項１２に記載のサスペンション装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サスペンション装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両の姿勢変化を抑制するサスペンション装置としては、車体と左右の車輪との間にそれぞれ油圧ダンパを介装し、各油圧ダンパは、シリンダと、シリンダ内に移動自在に挿入されシリンダ内をロッド側室とピストン側室とに区画するピストンと、ピストンに連結されたピストンロッドとを備えて構成され、一方の油圧ダンパのロッド側室と他方の油圧ダンパのピストン側室とを減衰弁を備えた第一流路で連通するとともに、一方の油圧ダンパのピストン側室と他方の油圧ダンパのロッド側室とを減衰弁を備えた第二流路で連通し、各流路の途中に減衰弁を介してアキュムレータをそれぞれ接続したものが知られている（たとえば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
そして、このように構成されたサスペンション装置にあっては、各油圧ダンパが同位相で伸縮する場合には、ピストンロッドがシリンダ内から退出あるいはシリンダ内へ侵入する体積分の作動油がいずれか一方の油圧ダンパのシリンダ内で過不足となって各アキュムレータによって過不足となる作動油が補償される。対して、各油圧ダンパが逆位相で伸縮する場合には、シリンダ内から流出する作動油の量が同位相で伸縮する場合に比較して多くなって各アキュムレータによって吸収される作動油量も多くなる。
【０００４】
したがって、各油圧ダンパが逆位相で伸縮する場合には、各油圧ダンパが同位相で伸縮する場合に比較して、各アキュムレータ内の気室の容積変化が大きくなって各アキュムレータのバネ反力が大きくなるとともに、各減衰弁を通過する作動油の量も多くなって各油圧ダンパは大きな減衰力を発揮して車体のローリングを抑制する。他方、各油圧ダンパが同位相で伸縮する場合には、逆に、各油圧ダンパが発生する減衰力およびアキュムレータのバネ反力はともに小さくなることから、路面凹凸等によって車輪に入力される振動が車体側へ伝達することを抑制することが出来る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−９４３０４号公報
【特許文献２】特開平５−２１３０４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来のサスペンション装置では、たとえば、車輪が突起を乗り越える場合等で一方の油圧ダンパのみが伸縮する場合、双方の油圧ダンパが逆位相で伸縮する場合と同様に各油圧ダンパが大きな減衰力を発揮してしまうことになる。
【０００７】
このような一輪のみが突起を乗り越える状況において各油圧ダンパが大きな減衰力を発揮すると、突起を乗り越える際の車輪の振動が車体へ伝達されて、車両における乗り心地が悪化してしまうという問題がある。
【０００８】
そこで、本発明は上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、車両における乗り心地を向上することが可能なサスペンション装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、車両の車体と車輪との間に介装されシリンダ内にピストンで区画される伸側室と圧側室とを備えた一対の流体圧ダンパと、一方の流体圧ダンパの伸側室と他方の流体圧ダンパの圧側室とを接続する第一流路と、上記一方の流体圧ダンパの圧側室と上記他方の流体圧ダンパの伸側室とを接続する第二流路と、上記第一流路に第一接続路を介して接続される第一アキュムレータと、上記第二流路に第二接続路を介して接続される第二アキュムレータと、上記第一接続路に設けられて上記第一接続路から上記第一アキュムレータへ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第一弁要素と、上記第二接続路に設けられて上記第二接続路から上記第二アキュムレータへ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第二弁要素とを備えたサスペンション装置であって、上記第一流路に接続される第一サブシリンダと上記第一サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第一フリーピストンとを有して上記第一フリーピストンの変位により各流体圧ダンパが発生する減衰力を可変にする第一減衰力可変機構と、上記第二流路に接続される第二サブシリンダと上記第二サブシリンダ内に摺動自在に挿入される第二フリーピストンとを有して上記第二フリーピストンの変位により各流体圧ダンパが発生する減衰力を可変にする第二減衰力可変機構とを備えたことを特徴とする。
【００１０】
各流体圧ダンパに低周波数域の振動が入力される場合には、各流体圧ダンパが発生する減衰力を高くし、各流体圧ダンパに高周波数域の振動が入力される場合には、各流体圧ダンパが発生する減衰力を低減させることができる。
【００１１】
よって、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパは、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパが逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のサスペンション装置によれば、車両における乗り心地を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一の実施の形態におけるサスペンション装置の回路図である。
【図２】第一の実施の形態の一変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図３】第一の実施の形態の他の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図４】第一の実施の形態の別の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図５】第一の実施の形態におけるサスペンション装置の断面図である。
【図６】第一の実施の形態のサスペンション装置における流体圧ダンパのピストン部分の拡大縦断面図である。
【図７】第一の実施の形態のサスペンション装置における流体圧ダンパのシリンダ端部の拡大縦断面図である。
【図８】第一の実施の形態のサスペンション装置における第一アキュムレータ（第二アキュムレータ）の拡大縦断面図である。
【図９】第二の実施の形態におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１０】第二の実施の形態の一変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１１】第二の実施の形態の一変形例のサスペンション装置における第一アキュムレータ（第二アキュムレータ）の拡大縦断面図である。
【図１２】第二の実施の形態の他の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１３】第二実施の形態の別の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１４】第二の実施の形態のさらに別の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１５】第二の実施の形態のまたさらに別の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１６】第二の実施の形態のまたさらに別の変形例におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１７】第二の実施の形態のさらに別の変形例のサスペンション装置における第一アキュムレータ（第二アキュムレータ）の拡大縦断面図である。
【図１８】第三の実施の形態におけるサスペンション装置の回路図である。
【図１９】第三の実施の形態のサスペンション装置における第一アキュムレータ（第二アキュムレータ）の拡大縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明のサスペンション装置を図に基づいて説明する。第一の実施の形態におけるサスペンション装置Ｓ１は、図１に示すように、一対の流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と、一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と他方の流体圧ダンパＤ２の圧側室ＬＲ２とを接続する第一流路Ｐ１と、一方の流体圧ダンパＤ１の圧側室ＲＲ２と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１とを接続する第二流路Ｐ２と、第一流路Ｐ１に第一接続路Ｊ１を介して接続される第一アキュムレータＡ１と、第二流路Ｐ２に第二接続路Ｊ２を介して接続される第二アキュムレータＡ２と、第一接続路Ｊ１に設けられて第一接続路Ｊ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第一弁要素Ｖ１と、第二接続路Ｊ２に設けられて第二接続路Ｊ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう流体の流れに対して抵抗を与えることが可能な第二弁要素Ｖ２と、第一流路Ｐ１に接続される第一減衰力可変機構Ｃ１と、第二流路Ｐ２に接続される第二減衰力可変機構Ｃ２とを備えており、たとえば、四輪自動車の左前輪車軸と車体との間に流体圧ダンパＤ１を介装し、右前輪車軸と車体との間に流体圧ダンパＤ２を介装するようにして使用されるものである。
【００１５】
流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、図１に示すように、筒状のシリンダ２と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されシリンダ２内を伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２、ＬＲ２とに区画するピストン３と、一端をピストン３に連結したピストンロッド４とを備えて構成され、シリンダ２内には作動流体として、たとえば、作動油が油密状態とされて充満されている。
【００１６】
そして、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続され、具体的には、第一流路Ｐ１は、一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と他方の流体圧ダンパＤ２の圧側室ＬＲ２とを接続し、他方の第二流路Ｐ２は、一方の流体圧ダンパＤ１の圧側室ＲＲ２と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１とを接続している。つまり、第一流路Ｐ１と第二流路Ｐ２は、一対の流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２とを襷掛け接続している。
【００１７】
また、この場合、第一流路Ｐ１には、減衰バルブ５，６が設けられており、第二流路Ｐ２にも、減衰バルブ７，８が設けられている。よって、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２のシリンダ２内から第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２へ作動油が押し出され、或いは、シリンダ２内へ作動油が供給される際に、減衰バルブ５，６，７，８が通過する作動油の流れに抵抗を与えるようになっている。なお、減衰バルブ５，６，７，８は、図１に示すところでは、絞りとされており、作動油の双方向の流れに対して抵抗を与えるようになっているが、図２に示すように、第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２に逆止弁９と並列に設けるようにして、シリンダ２内から作動油が押しだされる流れに対してのみ抵抗を与えるバルブとされてもよい。この場合には、シリンダ２内へ作動油が供給される流れに対しては減衰バルブ５，６，７，８に並列される逆止弁９が開いて抵抗なくシリンダ２内へ作動油が供給されるようになる。さらに、本実施の形態では、減衰バルブ５，６，７，８を設けているが、これらを省略することも可能である。
【００１８】
第一アキュムレータＡ１は、第一流路Ｐ１の途中であって減衰バルブ５，６間に接続される第一接続路Ｊ１を通じて第一流路Ｐ１に接続されている。この第一接続路Ｊ１には、第一流路Ｐ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう作動油の流れに対して抵抗を与えることが可能な第一弁要素Ｖ１が設けられている。第一弁要素Ｖ１は、この場合、絞りとされていて作動油の双方向の流れに対して抵抗を与えるようになっていてもよいが、図２に示すように、第一流路Ｐ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブとされてもよく、この場合、第一接続路Ｊ１に対して第一弁要素Ｖ１の他に、第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブＶａを設けるようにすればよい。またさらに、第一弁要素Ｖ１を第一流路Ｐ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブとする場合、これに並列して、第一接続路Ｊ１に第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れのみを許容する逆止弁を設けるようにしてもよい。また、第一弁要素Ｖ１を絞りやチョークとする場合であって、第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与えるようにしたい場合には、第一弁要素Ｖ１に直列して第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れのみを許容する逆止弁を設け、これに並列して第一接続路Ｊ１に第一流路Ｐ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう作動油の流のみを許容する逆止弁を設けるようにすることも可能である。
【００１９】
第二アキュムレータＡ２は、第二流路Ｐ２の途中であって減衰バルブ７，８間に接続される第二接続路Ｊ２を通じて第二流路Ｐ２に接続されている。この第二接続路Ｊ２には、第二流路Ｐ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう作動油の流れに対して抵抗を与えることが可能な第二弁要素Ｖ２が設けられている。第二弁要素Ｖ２は、この場合、絞りとされていて作動油の双方向の流れに対して抵抗を与えるようになっていてもよいが、図２に示すように、第二流路Ｐ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブとされてもよく、この場合、第二接続路Ｊ２に対して第二弁要素Ｖ２の他に、第二アキュムレータＡ２から第二流路Ｐ２へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブＶｂを設けるようにすればよい。またさらに、第二弁要素Ｖ２を第二流路Ｐ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与える減衰バルブとする場合、これに並列して、第二接続路Ｊ２に第二アキュムレータＡ２から第二流路Ｐ２へ向かう作動油の流れのみを許容する逆止弁を設けるようにしてもよい。また、第二弁要素Ｖ２を絞りやチョークとする場合であって、第二アキュムレータＡ２から第二流路Ｐ２へ向かう作動油の流れに対してのみ抵抗を与えるようにしたい場合には、第二弁要素Ｖ２に直列して第二アキュムレータＡ２から第二流路Ｐ２へ向かう作動油の流れのみを許容する逆止弁を設け、これに並列して第二接続路Ｊ２に第二流路Ｐ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう作動油の流のみを許容する逆止弁を設けるようにすることも可能である。
【００２０】
第一減衰力可変機構Ｃ１は、この実施の形態では、第一流路Ｐ１に接続される第一サブシリンダ１０と、第一サブシリンダ１０内に摺動自在に挿入される第一フリーピストン１１と、第一フリーピストン１１で第一サブシリンダ１０内に区画した第一流路側圧力室１２および第一アキュムレータ側圧力室１３と、第一フリーピストン１１を第一サブシリンダ１０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第一フリーピストン１１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素１４と、第一流路側圧力室１２を第一流路Ｐ１に接続する流路１５の途中に設けたオリフィス１６と、第一アキュムレータ側圧力室１３を第一アキュムレータＡ１に接続する流路１７の途中に設けたオリフィス１８とを備えて構成されている。なお、第一フリーピストン１１の中立位置は、第一ばね要素１４が第一フリーピストン１１を第一サブシリンダ１０に対して位置決めしている位置であり、必ずしも第一サブシリンダ１０の中央に一致させずともよい。
【００２１】
第二減衰力可変機構Ｃ２は、この実施の形態では、第二流路Ｐ２に接続される第二サブシリンダ２０と、第二サブシリンダ２０内に摺動自在に挿入される第二フリーピストン２１と、第二フリーピストン２１で第二サブシリンダ２０内に区画した第二流路側圧力室２２および第二アキュムレータ側圧力室２３と、第二フリーピストン２１を第二サブシリンダ２０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第二フリーピストン２１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第二ばね要素２４と、第二流路側圧力室２２を第二流路Ｐ２に接続する流路２５の途中に設けたオリフィス２６と、第二アキュムレータ側圧力室２３を第二アキュムレータＡ２に接続する流路２７の途中に設けたオリフィス２８とを備えて構成されている。なお、第二フリーピストン２１の中立位置は、第二ばね要素２４が第二フリーピストン２１を第二サブシリンダ２０に対して位置決めしている位置であり、必ずしも第二サブシリンダ２０の中央に一致させずともよい。
【００２２】
以上のように、サスペンション装置Ｓ１は構成され、続いて、その作動について説明する。説明の容易のため、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２を無視して、サスペンション装置Ｓ１の基本作動について説明する。まず、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合、つまり、シリンダ２に対するピストン３の変位の位相が各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２で同一となる場合について説明する。
【００２３】
各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が共に同速度で伸長する場合、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸側室ＲＲ１，ＬＲ１の容積が減少し圧側室ＲＲ２，ＬＲ２の容積が増大することになる。
【００２４】
そして、一方の流体圧ダンパＤ１における伸側室ＲＲ１から流出する作動油は、第一流路Ｐ１を介して、他方の流体圧ダンパＤ２の容積が増大する圧側室ＬＲ２へ流入する。
【００２５】
また、他方の流体圧ダンパＤ２における伸側室ＬＲ１から流出する作動油は、第二流路Ｐ２を介して、一方の流体圧ダンパＤ１の容積が増大する圧側室ＲＲ２へ流入する。
【００２６】
しかし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２において、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１で減少する容積より圧側室ＲＲ２，ＬＲ２で増大する容積の方が、ピストンロッド４がシリンダ２から退出する体積分だけ大きくなるので、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内で作動油が不足する。
【００２７】
したがって、この不足する体積分の作動油は、流体圧ダンパＤ１の圧側室ＲＲ２にあっては第二アキュムレータＡ２から、流体圧ダンパＤ２の圧側室ＬＲ２にあっては第一アキュムレータＡ１から供給される。
【００２８】
逆に、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が共に同速度で圧縮される場合、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸側室ＲＲ１，ＬＲ１の容積が増大し圧側室ＲＲ２，ＬＲ２の容積が減少することになる。
【００２９】
そして、一方の流体圧ダンパＤ１における圧側室ＲＲ２から流出する作動油は、第二流路Ｐ２を介して、他方の流体圧ダンパＤ２の容積が増大する伸側室ＬＲ１へ流入する。
【００３０】
また、他方の流体圧ダンパＤ２における圧側室ＬＲ２から流出する作動油は、第一流路Ｐ１を介して、一方の流体圧ダンパＤ１の容積が増大する伸側室ＲＲ１へ流入する。
【００３１】
しかし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２において、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１で増大する容積より圧側室ＲＲ２，ＬＲ２で減少する容積の方が、ピストンロッド４がシリンダ２へ進入する体積分だけ大きくなるので、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内で作動油が過剰となる。
【００３２】
したがって、この過剰となる体積分の作動油は、流体圧ダンパＤ１にあっては第二アキュムレータＡ２に、流体圧ダンパＤ２にあっては第一アキュムレータＡ１に吸収される。
【００３３】
つづいて、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合、つまり、シリンダ２に対するピストン３の変位の位相が各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２で全く逆となる場合について説明する。
【００３４】
一方の流体圧ダンパＤ１が伸長し、他方の流体圧ダンパＤ２が一方の流体圧ダンパＤ１と同速度で逆に圧縮される場合、一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１の容積が減少し圧側室ＲＲ２の容積が増大することになり、他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１の容積が増大し圧側室ＬＲ２の容積が減少することになる。
【００３５】
この場合、第一流路Ｐ１で接続されている一方の流体圧ダンパＤ１における伸側室ＲＲ１および他方の流体圧ダンパＤ２における圧側室ＬＲ２の容積が共に減少することから、一方の流体圧ダンパＤ１における伸側室ＲＲ１および他方の流体圧ダンパＤ２における圧側室ＬＲ２から流出する作動油は、第一アキュムレータＡ１に吸収される。
【００３６】
また、第二流路Ｐ２で接続されている一方の流体圧ダンパＤ１における圧側室ＲＲ２および他方の流体圧ダンパＤ２における伸側室ＬＲ１の容積が共に増大することから、一方の流体圧ダンパＤ１における圧側室ＲＲ２および他方の流体圧ダンパＤ２における伸側室ＬＲ１へ流入する作動油は、第二アキュムレータＡ２から供給される。この第一アキュムレータＡ１へ流入する作動油量と第二アキュムレータＡ２から流出する作動油量は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合に比較して多くなる。
【００３７】
反対に各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸縮が逆となると、第一流路Ｐ１に接続されている第一アキュムレータＡ１から作動油が各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２へ供給され、第二流路Ｐ２に接続されている第二アキュムレータＡ２によって各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２から押し出される作動油が吸収されることになり、やはり、この第一アキュムレータＡ１から流出する作動油量と第二アキュムレータＡ２へ流入する作動油量は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合に比較して多くなる。
【００３８】
ここで、一方の流体圧ダンパＤ１の減衰力は、伸側室ＲＲ１と圧側室ＲＲ２の差圧に比例し、他方の流体圧ダンパＤ２の減衰力も同様に、伸側室ＬＲ１と圧側室ＬＲ２の差圧に比例することになる。
【００３９】
上述したように、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合に比較して、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２と各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２でやり取りする作動油量が多くなる。また、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２のうち作動油が流入する側のアキュムレータのばね定数は作動油の流入量が多い方が大きくなるとともに、通過する流量が多ければ第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２での圧力損失も大きくなる。
【００４０】
したがって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合における一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と圧側室ＲＲ２の差圧と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１と圧側室ＬＲ２の差圧は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合における一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と圧側室ＲＲ２の差圧と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１と圧側室ＬＲ２の差圧よりも大きくなって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合における一方の流体圧ダンパＤ１と他方の流体圧ダンパＤ２が発生する減衰力は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合における一方の流体圧ダンパＤ１と他方の流体圧ダンパＤ２が発生する減衰力よりも高くなる。
【００４１】
なお、上記の説明では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相および逆移動で伸縮し、かつ、ピストン速度が同じ状況について説明しているが、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力は、各アキュムレータＡ１，Ａ２に供給・排出される作動油量に依存して変化し、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の一方のみが伸縮したり、これら各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が位相をずらして伸縮したりするような場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は各アキュムレータＡ１，Ａ２に供給・排出される作動油量に応じて、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合と各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合の中間の減衰力を発生することなる。
【００４２】
以上、整理すると、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２を無視すれば、基本的には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合における各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合における各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力に比較して高くなり、それゆえ、車両旋回時の車体のローリングに対しては各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力を高めて当該車体のローリング速度を低減するとともに、第一アキュムレータＡ１或いは第二アキュムレータＡ２のうち作動油が流入するアキュムレータのばね定数が高まって車体のローリングの度合い（傾斜量）を低減することができ、優れた操縦安定性を得ることが可能となる。なお、車体と前後輪の二箇所に流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を配置する場合には、スクォートやピッチングを抑制することが出来、また、車体の右前輪と左後輪あるいは左前輪と右後輪の二箇所に流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を配置する場合には、車体のローリングに加えてスクォートやピッチングを抑制することが出来る。
【００４３】
対して、車体全体が沈み込んだり浮き上がったりするような姿勢変化を示す場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力および第一アキュムレータＡ１或いは第二アキュムレータＡ２のうち作動油が流入するアキュムレータのばね定数が逆位相で各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する場合におけるばね定数よりも小さくなるので、車輪に入力される振動を車体へ伝達しにくくなり、車体への振動絶縁性を高めることができ、車両における乗心地が向上する。
【００４４】
つづいて、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２の機能について説明する。第一減衰力可変機構Ｃ１は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する際に、第一アキュムレータＡ１へ作動油が流入する状況では、第一流路側圧力室１２へも作動油が流れ込んで第一アキュムレータ側圧力室１３を圧縮する方向へ第一フリーピストン１１を押圧し、第一アキュムレータＡ１から作動油が排出される状況では、第一アキュムレータ側圧力室１３へも作動油が流れ込んで第一流路側圧力室１２を圧縮する方向へ第一フリーピストン１１を押圧するため、第一フリーピストン１１が第一サブシリンダ１０内で変位する。第一サブシリンダ１０は、第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とに接続されているが、第一フリーピストン１１が第一サブシリンダ１０内を仕切っているので、第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とは第一サブシリンダ１０を介して直接に接続されてはいないものの、第一フリーピストン１１が変位することで第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とで作動油をやり取りすることができるので、第一サブシリンダ１０は、第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１を接続する見掛け上の流路を形成している。
【００４５】
第二減衰力可変機構Ｃ２についても同様に、第二サブシリンダ２０内で第二フリーピストン２１が変位することができるので、第二サブシリンダ２０は、第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２を接続する見掛け上の流路を形成している。
【００４６】
ここで、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に入力される振動の周波数、すなわち、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸縮振動の周波数が低周波であっても高周波であっても、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２におけるピストン速度が同じである場合、低周波振動入力時の各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の振幅は、高周波振動入力時の各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の振幅よりも大きくなる。
【００４７】
このように各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に入力される振動の周波数が低い場合、振幅が大きいため、伸縮１周期で流体圧ダンパＤ１と第一アキュムレータＡ１とを行き交う流量および流体圧ダンパＤ２と第二アキュムレータＡ２とを行き交う流量は多くなる。この流量に略比例して、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１の変位も大きくなる。
【００４８】
第一減衰力可変機構Ｃ１において、第一フリーピストン１１は第一ばね要素１４で附勢されているため、第一フリーピストン１１の変位が大きくなると、第一フリーピストン１１が受ける第一ばね要素１４からの附勢力も大きくなり、その分、第一流路側圧力室１２の圧力と第一アキュムレータ側圧力室１３の圧力に差圧が生じて、第一流路Ｐ１と第一流路側圧力室１２との差圧および第一アキュムレータＡ１と第一アキュムレータ側圧力室１３との差圧が小さくなる。すると、上記した見掛け上の流路としての第一サブシリンダ１０を通過する流量は少なくなる。この見掛け上の流路を通過する流量が少ない分、第一弁要素Ｖ１を通過する流量は多く、見掛け上の流路を通過する流量の第一弁要素Ｖ１を通過する流量に対する割合は小さい。
【００４９】
第二減衰力可変機構Ｃ２においても、第二フリーピストン２１は第二ばね要素２４で附勢されているため、第二フリーピストン２１の変位が大きくなると、第二フリーピストン１１が受ける第二ばね要素２４からの附勢力も大きくなり、その分、第二流路側圧力室２２の圧力と第二アキュムレータ側圧力室２３の圧力に差圧が生じて、第二流路Ｐ２と第二流路側圧力室２２との差圧および第二アキュムレータＡ２と第二アキュムレータ側圧力室２３との差圧が小さくなる。すると、上記した見掛け上の流路としての第二サブシリンダ２０を通過する流量は少なくなる。この見掛け上の流路を通過する流量が少ない分、第二弁要素Ｖ２を通過する流量は多く、見掛け上の流路を通過する流量の第二弁要素Ｖ２を通過する流量に対する割合は小さい。
【００５０】
逆に、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波振動が入力される場合、振幅が低周波振動入力時よりも小さいため、伸縮１周期で流体圧ダンパＤ１と第一アキュムレータＡ１とを行き交う流量および流体圧ダンパＤ２と第二アキュムレータＡ２とを行き交う流量は小さくなる。この流量に略比例して、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１の変位も小さくなる。
【００５１】
第一減衰力可変機構Ｃ１において、第一フリーピストン１１が第一ばね要素１４から受ける附勢力も低周波振動入力時よりも小さくなる。その分、第一流路側圧力室１２の圧力と第一アキュムレータ側圧力室１３の圧力がほぼ同等圧となり、第一流路Ｐ１と第一流路側圧力室１２との差圧および第一アキュムレータＡ１と第一アキュムレータ側圧力室１３との差圧が低周波振動入力時よりも大きくなる。すると、低周波振動入力時に比較して、高周波振動入力時の方が、上記した見掛け上の流路としての第一サブシリンダ１０を通過する流量の第一弁要素Ｖ１を通過する流量に対する割合が大きくなる。
【００５２】
第二減衰力可変機構Ｃ２においても、第二フリーピストン２１が第二ばね要素２４から受ける附勢力も低周波振動入力時よりも小さくなる。その分、第二流路側圧力室２２の圧力と第二アキュムレータ側圧力室２３の圧力がほぼ同等圧となり、第二流路Ｐ２と第二流路側圧力室２２との差圧および第二アキュムレータＡ２と第二アキュムレータ側圧力室２３との差圧が低周波振動入力時よりも大きくなる。すると、低周波振動入力時に比較して、高周波振動入力時の方が、上記した見掛け上の流路としての第二サブシリンダ２０を通過する流量の第二弁要素Ｖ２を通過する流量に対する割合が大きくなる。
【００５３】
このように、各流体圧ダンパＤ１、Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２を通過する流量に対して第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０を通過する流量が相対的に小さく、各流体圧ダンパＤ１、Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２を通過する流量に対して第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０を通過する流量が相対的に大きくなるため、高周波振動入力時の方が低周波振動入力時に比較して、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２における伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との差圧が小さくなって各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力は低くなる。
【００５４】
つまり、高周波振動の入力に対しては各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２の作用によって減衰力が低減され、低周波振動の入力に対しては各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は基本作動で説明した通りに減衰力を発揮する。
【００５５】
よって、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させて車両における乗り心地を向上させることができる。
【００５６】
また、減衰バルブ５，６，７，８は廃止することも可能であるが、これらを設けることによって各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力の特性を任意に設定することができる。減衰バルブ５，６，７，８については、得たい減衰力の特性に応じて一部または全部を任意に廃止することができる。
【００５７】
さらに、この場合、第一減衰力可変機構Ｃ１におけるオリフィス１６，１８と第一ばね要素１４、さらには、第二減衰力可変機構Ｃ２におけるオリフィス２６，２８と第二ばね要素２４の設定によって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力を低減する効果が現れる周波数を任意に設定可能であるが、オリフィス１６，１８およびオリフィス２６，２８の一部または全部を廃することも可能である。またさらに、図３に示すように、オリフィス１６，１８，２６，２８に並列して第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０から作動油を排出する方向の流れのみを許容する逆止弁Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚを設けるようにして、第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０に作動油が流入する場合にのみオリフィス１６，１８，２６，２８が機能するようにすることも可能であり、この場合には、第一フリーピストン１１と第二フリーピストン２１の中立位置からの変位の方向によって機能するオリフィスを選択することができ、第一フリーピストン１１と第二フリーピストン２１の変位特性に指向性を持たせることが可能で、たとえば、同位相で各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する際における伸側と圧側の減衰力特性を個別に設定することができる。
【００５８】
また、第一減衰力可変機構Ｃ１における第一ばね要素１４および第二減衰力可変機構Ｃ２における第二ばね要素２４を省略することも可能である。この場合には、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１は、第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０によって制限されるストロークエンドに達するまでは、第一サブシリンダ１０内および第二サブシリンダ２０内で自由に変位することができる。そして、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に振幅の小さい高周波振動が入力される場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸縮量が小さく当該各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と各アキュムレータＡ１，Ａ２とやり取りする作動油量が少ないため、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１がストロークエンドにまで達することなく第一サブシリンダ１０内および第二サブシリンダ２０内で自由に変位することができるので、第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２に優先して見掛け上の流路を作動油が通過することで各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と各アキュムレータＡ１，Ａ２とで作動油がやり取りされる。よって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に振幅の小さい高周波振動が入力される場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力は低減される。これに対して、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に振幅の大きい低周波振動が入力される場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸縮量が大きく当該各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と各アキュムレータＡ１，Ａ２とやり取りする作動油量が多くなる。すると、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１がストロークエンドにまで達して、第一サブシリンダ１０および第二サブシリンダ２０によって移動が制限され、見掛け上の流路を作動油が通過することができなくなり、第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２を優先的に通過して各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２と各アキュムレータＡ１，Ａ２とで作動油がやり取りされる。よって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に振幅の大きい低周波振動が入力される場合には、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は基本作動で説明した通りに減衰力を発揮することができる。
【００５９】
また、図４に示すように、第一の実施の形態の別の変形例のサスペンション装置Ｓ１にように、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２の第一アキュムレータ側圧力室１３および第二アキュムレータ側圧力室２３をそれぞれ気体を充填した密閉空間とするか、大気開放することか、或いは、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２に抵抗なく接続させることもできる。
【００６０】
サスペンション装置Ｓ１では、流体圧ダンパＤ１が伸長し流体圧ダンパＤ２が収縮する場合、伸側室ＲＲ１および圧側室ＬＲ２から作動油が押し出されて第一流路Ｐ１を介して第一アクチュエータＡ１へ流れ込むようになっており、反対に、流体圧ダンパＤ１が収縮し流体圧ダンパＤ２が伸長する場合、伸側室ＬＲ１および圧側室ＲＲ２から作動油が押し出されて第二流路Ｐ２を介して第二アクチュエータＡ２へ流れ込むようになっている。つまり、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮するか、片方のみが伸縮する場面では、必ず、圧縮される高圧側の室から作動油が押し出されて第一および第二のアキュムレータＡ１，Ａ２のうち対応するいずれかのアキュムレータへ流れ込むようになっている。
【００６１】
そして、作動油を第一サブシリンダ１０或いは第二サブシリンダ２０で吸収することによって、第一アキュムレータＡ１或いは第二アキュムレータＡ２に流入する作動油量を低減することができるので、上記した一実施の形態におけるサスペンション装置Ｓ１と同様に、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波振動が入力する場合には各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力を低減することができる。第一アキュムレータ側圧力室１３および第二アキュムレータ側圧力室２３をそれぞれ気体を充填した密閉空間とする場合、第一アキュムレータ側圧力室１３および第二アキュムレータ側圧力室２３で気体ばねを形成することができ、第一フリーピストン１１および第二フリーピストン２１が第一アキュムレータ側圧力室１３および第二アキュムレータ側圧力室２３を圧縮する方向へ移動の際に、第一フリーピストン１１と第一サブシリンダ１０との衝突および第二フリーピストン２１と第二サブシリンダ２０との衝突を防止することができる。また、この図４の第一の実施の形態の一変形例のサスペンション装置Ｓ１にあっても、第一ばね要素１４および第二ばね要素２４を廃止することも可能である。
【００６２】
さらに、第一流路側圧力室１２と第一流路Ｐ１との間に設けたにオリフィス１６と、第二流路側圧力室２２と第二流路Ｐ２との間に設けたにオリフィス２６については、省略することも可能である。
【００６３】
なお、この実施の形態において、第一流路側圧力室１２と第一流路Ｐ１との間に設けたオリフィス１６に対して第一流路側圧力室１２から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れを許容する逆止弁を並列に設け、さらに、第二流路側圧力室２２と第二流路Ｐ２との間に設けたオリフィス２６に対して第二流路側圧力室２２から第二流路Ｐ２へ向かう作動油の流れを許容する逆止弁を並列に設けるようにしてもよい。このようにすることで、第一サブシリンダ１０から第一流路Ｐ１へ作動油が排出される際に第一フリーピストン１１を第一ばね要素１４にて中立位置へ抵抗なく戻すことができるとともに、第二サブシリンダ２０から第二流路Ｐ２へ作動油が排出される際に第二フリーピストン２１を第二ばね要素２４にて中立位置へ抵抗なく戻すことができ、第一フリーピストン１１が中立位置から第一流路側圧力室１２を拡大する側へ向けて偏っていってしまうとともに、第二フリーピストン２１が中立位置から第二流路側圧力室２２を拡大する側へ向けて偏っていってしまって、ストロークエンドへ到達して減衰力低減効果を発揮できなくなってしまうような事態を招くことが無くなる。
【００６４】
第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１を具体的に構成するには、図５から図８に示すように構成すればよい。この場合、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は同一構造とされている。
【００６５】
流体圧ダンパＤ１，Ｄ２について詳細に説明すると、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、図５に示すように、筒状のシリンダ２と、シリンダ２の外方を覆う外筒５５と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されシリンダ２内を伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２に区画するピストン３と、一端をピストン３に連結した中空なピストンロッド４と、シリンダ２および外筒５５の図１中上端側を封止するとともにピストンロッド４を軸支するヘッド部材５８と、外筒５５の図１中下端を閉塞するロアキャップ５９と、シリンダ２の下端開口部内に嵌合するとともにシリンダ２の下端とロアキャップ５９と挟持される仕切部材５０とを備えて構成され、シリンダ２内およびシリンダ２と外筒５５との間に形成される環状隙間５６内には作動流体として、たとえば、作動油が油密状態とされて充満されている。
【００６６】
ピストン３は、図６に示すように、有底筒状に形成され、底部３ａの軸心部にピストンロッド４が挿通される挿通孔３ｂと、底部３ａに設けたピストン通路を成す伸側ポート３ｃおよび圧側ポート３ｄと、各伸側ポート３ｃの出口端を連通する窓３ｅの外周側に形成される環状の弁座３ｆと、各圧側ポート３ｄの出口端を連通する窓３ｇの外周側に形成される環状の弁座３ｈと、底部３ａの外周側から図６中下方へ突出する筒部３ｉと、底部３ａの外周に装着されてシリンダ２の内周に摺接する環帯状のピストンバンド３ｋとを備えて構成されている。
【００６７】
つづいて、ピストンロッド４は、筒状に形成されて内部が中空とされており、ピストンロッド４の先端部４ａの外径は、先端部４ａより図５中上方側の外径より小径に設定され、上方側と先端部４ａとの外径が異なる部分に段部４ｂが形成されている。そして、ピストン３の挿通孔３ｂ内にピストンロッド４の先端部４ａを挿通し、図６中下方からピストンナット３０をピストンロッド４の先端部４ａの外周に形成の螺子部４ｃに螺着することによって、ピストンロッド４にピストン３を固定している。
【００６８】
このピストンナット３０は、筒状に形成されるとともに上記螺子部４ｃに螺着される本体３０ａと、本体３０ａの上下を貫通するポート３０ｂと、本体３０ａの外周に装着されてピストン３の筒部３ｉの内周に接してピストン３とピストンナット３０との間をシールする環状のシール３０ｃと、本体３０ａの図６中下端のポート３０ｂの開口部より外周側から垂下される筒状のソケット３０ｄと、ソケット３０ｄの内周に装着され互いに対向する一対の円盤３１，３２と、円盤３１，３２の間の隙間に収容される浸透流通部材３３とを備えて構成されている。
【００６９】
そして、このピストンナット３０は、ポート３０ｂを介してピストン３との間に形成される空間３４をピストンロッド４内に連通しており、この空間３４は上記したピストン通路を成す伸側ポート３ｃおよび圧側ポート３ｄによって伸側室ＲＲ１，ＬＲ１へ連通されているので、上記の構成により伸側室ＲＲ１，ＬＲ１とピストンロッド４内とが連通されていることになる。
【００７０】
また、上記した円盤３１，３２には小孔３１ａ，３２ａが開口されており、これら小孔３１ａ，３２ａおよび浸透流通部材３３が収容される隙間で形成される連通路３５を介して圧側室ＲＲ２，ＬＲ２とピストンロッド４内さらには伸側室ＲＲ１，ＬＲ１とが連通され、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との作動油の行き来は、連通路３５の途中に設けられた浸透流通部材３３を介して行われるようになっている。
【００７１】
この浸透流通部材３３は、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２のうち高圧側の室から低圧側の室に向かって浸透状態で作動油の通過が行われるようになっており、具体的には、多孔質体とされている。つまり、この浸透流通部材３３は、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との圧力に差が生じると、高圧側の室から低圧側の室へ作動油を通過させるが、浸透状態で作動油を通過させることから、作動油の浸透流通部材３３を通過する量は圧力差が生じている時間に比例するようになっている。
【００７２】
すなわち、この浸透流通部材３３は、車両走行中に路面からの振動入力時や発進制動、旋回時に流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮するような場面において生じる伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との圧力変動によっては、当該圧力変動の交番の間隔が短いことから、作動油を殆ど通過させないような効果をもたらし、浸透流通部材３３は周波数特性を備えていないものの、結果的には、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の振動周波数が高い場合には、浸透流通部材３３は作動油を殆ど通過させないことになる。
【００７３】
他方、浸透流通部材３３は、たとえば、車両を長時間停車させるような状況等のように伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との圧力変動の交番が殆ど無い場合には、長時間をかけて非常にゆっくりと高圧側の室から低圧側の室へ作動油を通過させるようになり、結果的には、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の振動周波数が極小さくなるような場合には、浸透流通部材３３は非常にゆっくりと高圧側の室から低圧側の室へ作動油を通過させることになる。
【００７４】
また、浸透流通部材３３は、上記した特性を備えていればよいので、たとえば、小孔３１ａ，３２ａに連通される極小径のオリフィスを備えた円盤とされてもよい。
【００７５】
つづき、ピストン３の図６中上面には、圧側ポート３ｄを閉塞する切欠リーフバルブ３６、ノンリタンバルブ３７、間座３８およびバルブストッパ３９が順に積層され、これらは共に環状とされて内方にはピストンロッド４の先端部４ａが挿入される。
【００７６】
さらに、ピストン３の図６中下面には、伸側ポート３ｃを閉塞する複数枚のリーフを積層してなるリーフバルブ４０、間座４１およびバルブストッパ４２が順に積層され、これらも共に環状とされて内方にはピストンロッド４の先端部４ａが挿入される。
【００７７】
そして、上述のように、ピストン３を含む各部材をピストンロッド４の先端部４ａに組み付けておいて、図６中では最下方に配置されるピストンナット３０を先端部４ａの螺子部４ｃに螺着することによって、ピストン３を含む各部材がピストンロッド４の段部４ｂとピストンナット３０の上端とで挟持されピストンロッド４に固定される。
【００７８】
ここで、この流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が車両走行中に伸縮して伸側室ＲＲ１，ＬＲ１の容積が増減する場合、上述のように車両走行中の圧力変動に対しては連通路３５による作動油の行き来する量が極少量となることから、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１内で過不足となる作動油は、その殆どがピストンロッド４内を介して流出入することになる。そして、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１内の容積が減少する場合には、圧側ポート３ｄがノンリタンバルブ３７で閉塞されているので、作動油は、リーフバルブ４０を押し開いて伸側ポート３ｃを通過し、ピストンロッド４内を介してシリンダ２外へ排出されることになる。この作動油が伸側ポート４ｃを通過するときにリーフバルブ４０が当該作動油の流れに抵抗を与えることになる。
【００７９】
他方、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１内の容積が増大する場合には、伸側ポート３ｃがリーフバルブ４０で閉塞されているので、作動油は、その殆どがシリンダ２外からピストンロッド４内を通過し、さらには、切欠リーフバルブ３６およびノンリタンバルブ３７を押し開いて圧側ポート３ｄを通過して伸側室ＲＲ１，ＬＲ１内に供給されることになる。
【００８０】
なお、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１とシリンダ２外とを行き来する作動油の流れに抵抗を与える減衰バルブ５，７に相当する構成は、本実施の形態においては、リーフバルブ４０、切欠リーフバルブ３６およびノンリタンバルブ３７とで構成されている。減衰バルブ５，７を絞りやチョークとする場合には、切欠リーフバルブ３６、リーフバルブ４０およびノンリタンバルブ３７を廃止して伸側ポート３ｃと圧側ポート３ｄをそのまま絞りやチョークとして利用してもよいし、その他の構成を採用してこれを実現してもよい。また、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１からシリンダ２外へ向かう作動油の流れのみに抵抗を与えたい場合には、切欠リーフバルブ３６を廃止すればよく、シリンダ２外から伸側室ＲＲ１，ＬＲ１へ向かう作動油の流れのみに抵抗を与えたい場合には、リーフバルブ４０を廃止し、ノンリタンバルブを設ければよい。さらに、減衰バルブ５，７を廃止したいのであれば、切欠リーフバルブ３６、リーフバルブ４０およびノンリタンバルブ３７を廃止すればよい。
【００８１】
つづいて、仕切部材５０は、図７に示すように、円盤状に形成される本体５０ａと、本体５０ａの外周側下端に設けられた鍔部５０ｂと、本体５０ａの図７中下端に設けた凹部５０ｃと、本体５０ａの軸芯部に設けられ後述のリーフバルブ５１およびノンリタンバルブ５２の内周を仕切部材５０に固定するロッド５３が挿通される挿通孔５０ｄと、本体５０ａの図７中上面と凹部５０ｃとを連通する伸側ポート５０ｅと、圧側ポート５０ｆと、圧側ポート５０ｆの出口端となる窓５０ｇの外周側に形成され凹部５０ｃの底面よりリーフバルブ５１側に突出する環状の弁座５０ｈとを備えて構成され、シリンダ２の内周に本体５０ａを嵌合させ、シリンダ２とロアキャップ５９とで鍔部５０ｂが挟持されてシリンダ２に固定されている。
【００８２】
この仕切部材５０は、このように、シリンダ２の下端に固定されることによってシリンダ２内の圧側室ＲＲ２，ＬＲ２とシリンダ２と外筒５５との間の環状隙間５６とを区画し、鍔部５０ｂに設けた切欠５０ｉによって凹部５０ｃ内と環状隙間５６との連通が確保され、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２と環状隙間５６とは、仕切部材５０に形成した上記各ポート５０ｅ，５０ｆを介して連通されている。
【００８３】
そして、仕切部材５０の本体５０ａの図７中下面には、リーフバルブ５１が積層され、このリーフバルブ５１は、環状に形成されたリーフを複数枚積層して構成されており、内周側がロッド５３に固定され、弁座５０ｈに着座して圧側ポート５０ｆを閉塞している。他方、仕切部材５０の本体５０ａの図７中上面には、ノンリタンバルブ５２が積層され、このノンリタンバルブ５２は、内周側がロッド５３に固定され、伸側ポート５０ｅを閉塞している。
【００８４】
ここで、この流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が車両走行中に伸縮して圧側室ＲＲ２，ＬＲ２の容積が増減する場合、連通路３５による作動油の行き来が無いとすれば、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内で過不足となる作動油は、シリンダ２と外筒５５との間の環状隙間５６を介して流出入することになる。そして、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内の容積が減少する場合には、伸側ポート５０ｅがノンリタンバルブ５２で閉塞されているので、作動油は、リーフバルブ５１を押し開いて圧側ポート５０ｆを通過し、環状隙間５６を介してシリンダ２外へ排出されることになる。この作動油が圧側ポート５０ｆを通過するときにリーフバルブ５１が当該作動油の流れに抵抗を与えることになる。
【００８５】
他方、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内の容積が増大する場合には、圧側ポート５０ｆがリーフバルブ５１で閉塞されているので、作動油は、シリンダ２外から隙間５６を通過し、さらには、ノンリタンバルブ５２を押し開いて伸側ポート５０ｅを通過して圧側室ＲＲ２，ＬＲ２内に供給されることになる。
【００８６】
なお、圧側室ＲＲ２，ＬＲ２からシリンダ２外へ流出する作動油の流れに抵抗を与える減衰バルブ６，８に相当する構成は、本実施の形態においては、リーフバルブ５１で構成されている。減衰バルブ６，８を絞りやチョークとする場合には、リーフバルブ５１およびノンリタンバルブ５２を廃止して伸側ポート５０ｅと圧側ポート５０ｆをそのまま絞りやチョークとして利用してもよいし、その他の構成を採用してこれを実現してもよい。また、シリンダ２外から圧側室ＲＲ２，ＬＲ２へ向かう作動油の流れに抵抗を与えたい場合には、仕切部材５０に伸側ポート５０ｅを開閉するリーフバルブを設ければよい。減衰バルブ６，８を廃止したいのであれば、リーフバルブ５１およびノンリタンバルブ５２を廃止すればよい。
【００８７】
そして、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続され、具体的には、第一流路Ｐ１は、一方の流体圧ダンパＤ１のピストンロッド４の上端の開口と、他方の流体圧ダンパＤ２の外筒５５の下端に設けた開口５５ａとを接続し、第二流路Ｐ２は、一方の流体圧ダンパＤ１の外筒５５の下端に設けた開口５５ａと、他方の流体圧ダンパＤ２のピストンロッド４の上端の開口とを接続している。
【００８８】
すなわち、第一流路Ｐ１は、流体圧ダンパＤ１のピストンロッド４内と流体圧ダンパＤ２のシリンダ２と外筒５５との間の環状隙間５６を介して、一方の流体圧ダンパＤ１の伸側室ＲＲ１と他方の流体圧ダンパＤ２の圧側室ＬＲ２とを接続しており、他方の第二流路Ｐ２は、流体圧ダンパＤ２のピストンロッド４内と流体圧ダンパＤ１のシリンダ２と外筒５５との間の環状隙間５６を介して、一方の流体圧ダンパＤ１の圧側室ＲＲ２と他方の流体圧ダンパＤ２の伸側室ＬＲ１とを接続している。
【００８９】
第一アキュムレータＡ１は、流体圧ダンパＤ２の外筒５５に連結される中空なハウジング６０と、ハウジング６０内に摺動自在に挿入されて気室Ｇと流体室ｒとを区画するフリーピストン６１と、流体室ｒと上記環状隙間５６との間を仕切る区画部材６２と、区画部材６２に設けられ流体室ｒに流出入する流体の流れに抵抗を与える第一弁要素Ｖ１としての減衰バルブ６３とを備えている。
【００９０】
ハウジング６０は、図８に示すように、中空な本体６０ａと、本体６０ａの図８中下端側と外筒５５の図８中下端に連結する中空な連結部６０ｂとを備え、連結部６０ｂ内を介して本体６０ａ内と流体圧ダンパＤ１の環状隙間５６とが連通されている。なお、本体６０ａは、図中では加工を簡単とするため上下の二つの筒体で構成されているが、これらを一体として一つの筒体で構成されてよいことは勿論である。
【００９１】
そして、本体６０ａ内には、上述のように、フリーピストン６１が摺動自在に挿入されて、本体６０ａ内が気室Ｇと流体室ｒとに区画され、さらに、本体６０ａの下端側内部に固定される区画部材６２によって、流体室ｒと上記環状隙間５６とが仕切られている。また、この区画部材６２は、流体室ｒと環状隙間５６とを連通する供給ポート６２ａと排出ポート６２ｂとを備えており、供給ポート６２ａは区画部材６２の図８中上面に積層される環状のリーフバルブ６４によって閉塞され、他方の排出ポート６２ｂは区画部材６２の図８中下面に積層される環状のリーフバルブ６５によって閉塞されている。
【００９２】
したがって、第一接続路Ｊ１は、第一流路Ｐ１に連通される環状隙間５６、上記した連結部６０ｂ、供給ポート６２ａと排出ポート６２ｂとで構成されている。また、環状隙間５６から流体室ｒ内に作動油が供給される場合、作動油は、排出ポート６２ｂがリーフバルブ６５で閉塞されているので、リーフバルブ６４を押し開いて供給ポート６２ａを通過して流体室ｒ内に流入する。他方、流体室ｒから環状隙間５６へ作動油が排出される場合、作動油は、供給ポート６２ａがリーフバルブ６４で閉塞されているので、リーフバルブ６５を押し開いて排出ポート６２ｂを通過して環状隙間５６内に流出する。
【００９３】
この作動油が流体室ｒ内へ流入する場合には、リーフバルブ６４が当該作動油の流れに抵抗を与えることになり、流体室ｒから排出される場合には、リーフバルブ６５が当該作動油の流れに抵抗を与えることになり区画部材６２に設けられる第一弁要素Ｖ１としての減衰バルブ６３は、本実施の形態においては、リーフバルブ６４，６５で構成されている。
【００９４】
なお、フリーピストン６１は、図８中下端に凹部６１ａを備えており、この凹部６１ａの深さを、フリーピストン６１の外周側の下面が区画部材６２の上端外周に当接しても、上記凹部６１ａ内にリーフバルブ６４およびリーフバルブ６４，６５を区画部材６２に固定しているロッド６６の先端に設けた第一減衰力可変機構Ｃ１がフリーピストン６１に干渉することなく収容されるように設定してもよい。ロッド６６は、筒状であって連結部６０ｂに螺着され、内部が当該連結部６０ｂを介して第一流路Ｐ１に連通されている。
【００９５】
第一アキュムレータＡ１とこの第一アキュムレータＡ１内に収容された第一弁要素Ｖ１は、以上のように構成されているが、第二アキュムレータＡ２も上記した第一アキュムレータＡ１と同様の構成とされるとともに、第二弁要素Ｖ２もまた第一弁要素Ｖ１と同様の構成とされて第二アキュムレータＡ２内に収容されており、第二アキュムレータＡ２は流体圧ダンパＤ１の外筒５５の側方に連結されている。
【００９６】
つづいて、第一減衰力可変機構Ｃ１について説明する。第一減衰力可変機構Ｃ１は、図８に示すように、第一サブシリンダとしてのサブシリンダ７０と、サブシリンダ７０内に摺動自在に挿入される第一フリーピストンとしてのフリーピストン７３と、当該フリーピストン７３をサブシリンダ７０内で中立位置に位置決めするとともに中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素としてのコイルばね７４，７５とを備えて構成されており、サブシリンダ７０をロッド６６に取り付けることで第一アキュムレータＡ１内に収容されつつ固定されるようになっている。
【００９７】
サブシリンダ７０は、ロッド６６に螺合される蓋部材７１と、内部に蓋部材７１を収容するとともに当該蓋部材７１の外周に設けたフランジ７１ｂの外周に一体化される有頂筒状のサブシリンダ本体７２とを備えて構成されている。
【００９８】
蓋部材７１は、内周にロッド６６の外周に取り付けられる筒状のナット７１ａと、ナット７１ａの外周に設けたフランジ７１ｂとを備えて構成されている。そして、この蓋部材７１におけるナット７１ａをロッド６６に螺着することで、上記した区画部材６２とこれに積層されるリーフバルブ６４，６５等を上述のようにロッド６６に固定することができるとともに、サブシリンダ７０をロッド６６に固定することが可能なようになっている。また、ロッド６６は、筒状とされていて、サブシリンダ７０内が、ロッド６６内を介して第一流路Ｐ１に連通される。
【００９９】
サブシリンダ本体７２は、筒部７２ａと、筒部７２ａの図８中上端を閉塞する頂部７２ｂとを備えて有頂筒状とされている。また、筒部７２ａには、サブシリンダ７０の内外を連通するオリフィス７２ｃが設けられるとともに、頂部７２ｂにもサブシリンダ７０の内外を連通するオリフィス７２ｄが設けられている。
【０１００】
そして、サブシリンダ本体７２内に蓋部材７１を収容した後、筒部７２ａの開口端が外周側から上記フランジ７１ｂの外周へ向けて加締められることで、蓋部材７１とサブシリンダ本体７２とが一体化される。なお、蓋部材７１とサブシリンダ本体７２との一体化に際し、上記加締め加工以外にも溶接等の他の方法を採用することも可能である。
【０１０１】
この例におけるサブシリンダ本体７２にあっては、筒部７２ａの図８中上方側の肉厚が厚くなっているので、この部位の外周の断面形状を、真円以外の形状、たとえば、一部を切欠いた形状や、六角形等の形状とすることができ、この部位に工具を係合させてサブシリンダ７０をロッド６６の先端に螺着するようにしている。
【０１０２】
そして、上記のように形成されるサブシリンダ７０内には、フリーピストン７３が摺動自在に挿入されて、サブシリンダ７０内は、図８中下方側の第一流路側圧力室としての下方圧力室７７と上方側の第一アキュムレータ側圧力室としての上方圧力室７６とに区画される。
【０１０３】
フリーピストン７３は、有頂筒状に形成されて、筒部７３ａと、筒部７３ａの図８中上端を閉塞する頂部７３ｂと、筒部７３ａの外周に周方向に沿って設けた環状溝７３ｃと、頂部７３ｂの図８中上端外周から開口して環状溝７３ｃに通じる透孔７３ｄとを備えている。
【０１０４】
このフリーピストン７３は、筒部７３ａの外周をハウジング本体７２の筒部７２ａの内周に摺接させてサブシリンダ７０内に挿入されており、このフリーピストン７３にフリーピストン７３のサブシリンダ７０に対する変位を抑制する附勢力を作用させるためのばね要素としての一対のコイルばね７４，７５がフリーピストン７３とともにサブシリンダ７０内に収容されている。
【０１０５】
コイルばね７５は、下方圧力室７７内であって蓋部材７１のフランジ７１ｂとフリーピストン７３の頂部７３ｂとの間に介装され、コイルばね７４は、上方圧力室７６であってサブシリンダ本体７２の頂部７２ｂとフリーピストン７３の頂部７３ｂとの間に介装されている。
【０１０６】
このようにフリーピストン７３は、これらコイルばね７４，７５でなる第一ばね要素によって上下側から挟持されて、サブシリンダ７０内の所定の中立位置に位置決められた上で弾性支持されている。
【０１０７】
なお、第一ばね要素としては、フリーピストン７３を弾性支持できればよいので、コイルバネ７４，７５以外のものを採用してもよく、たとえば、ゴムや皿バネ等の弾性体を用いてフリーピストン７３を弾性支持するようにしてもよい。また、一端がフリーピストン７３に連結される単一の弾性体を用いる場合には、蓋部材７２あるいはサブシリンダ７０に他端を固定するようにしてもよい。
【０１０８】
下方圧力室７７は、ロッド６６内を介して第一流路Ｐ１に接続されている。この場合、下方圧力室７７と第一流路Ｐ１との間にはオリフィスを設けていないが、ロッド６６内等にオリフィスを設けるようにしてもよい。
【０１０９】
上方圧力室７６は、サブシリンダ本体７２に設けたオリフィス７２ｄを介して第一アキュムレータＡ１の流体室ｒに連通されるようになっているが、フリーピストン７３が中立位置にある場合、筒部７３ａの外周に設けた環状溝７３ｃがサブシリンダ本体７２に設けたオリフィス７２ｃに対向して透孔７３ｄ、環状溝７３ｃおよびオリフィス７２ｃによっても流体室ｒに連通される。よって、上方圧力室７６と第一アキュムレータＡ１との間には、オリフィス７２ｃとオリフィス７２ｄが設けられている。
【０１１０】
そして、フリーピストン７３が中立位置から変位して図８中上方或いは下方へ変位すると、変位の進みに応じてオリフィス７２ｃと環状溝７３ｃとのラップ度合いが徐々に少なくなり、やがて、フリーピストン７３がストロークエンド近傍まで変位すると、オリフィス７２ｃが環状溝７３ｃに対向しなくなって筒部７３ａによって閉塞されるようになっており、この状態では、上方圧力室７６はオリフィス７２ｄのみで第一アキュムレータＡ１に連通されることなる。よってオリフィス７２ｃは、フリーピストン７３の中立位置からの変位によって流路面積を変化させる可変オリフィスとして機能しており、フリーピストン７３の中立位置からの変位量が増えて流路面積が減少し始めると、フリーピストン７３のそれ以上のストロークエンド側への変位を抑制することができるようになっている。
【０１１１】
このように第一減衰力可変機構Ｃ１が構成され、第二減衰力可変機構Ｃ２についても、この第一減衰力可変機構Ｃ１と同じ部材によって構成されて、第二アキュムレータＡ２内に収容されている。
【０１１２】
以上のように、具体的な構成を備えたサスペンション装置Ｓ１にあっても、第一減衰力可変機構Ｃ１および第二減衰力可変機構Ｃ２がフリーピストン７３が変位することで見掛け上の流路として機能するので、図１に示した一実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様の作用効果を発揮することができ、第一減衰力可変機構Ｃ１と第一弁要素Ｖ１とが第一アキュムレータＡ１内に収容され、第二減衰両可変機構Ｃ２と第二弁要素Ｖ２とが第二アキュムレータＡ２内に収容されているので、車両への搭載性が向上する。
【０１１３】
また、流体圧ダンパＤ１に第二減衰力可変機構Ｃ２と第二弁要素Ｖ２とを収容した第二アキュムレータＡ２を一体化させ、流体圧ダンパＤ２に第一減衰力可変機構Ｃ１と第一弁要素Ｖ１とを収容した第一アキュムレータＡ１を一体化させてあるので、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続するだけでサスペンション装置Ｓ１を形成することができ、車両への取り付けが非常に容易となる。
【０１１４】
さらに、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する場合に、ピストン３の外周に装着されるピストンバンド３ｋのシリンダ２に摺接する摺動面に油膜が形成されるが、この油膜の膜厚は、摺動速度やその他の要因によって変化する。したがって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮を長期間に渡って繰り返すと、ピストン３の外周に装着されるピストンバンド３ｋとシリンダ２との間を作動油が行き来するが、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１から圧側室ＲＲ２，ＬＲ２へ移動する作動油量と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２から伸側室ＲＲ１，ＬＲ１へ移動する作動油量との収支が釣り合わず、各アキュムレータＡ１，Ａ２のハウジング６０に対するフリーピストン６１の位置が夫々で大きく異なるような事態が生じる虞があるが、本実施の形態では、連通路３５の途中に浸透流通部材３３が設けられているので、車両を長時間停車して懸架バネによって車体が支持されて釣り合っているような状況となると、この浸透流通部材３３を介して伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との間を長時間かけて非常にゆっくりと作動油が行き来するようになるので、最終的には伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２の圧力をバランスさせることができる。このように、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２の圧力をバランスさせる作用によって、各アキュムレータＡ１，Ａ２のハウジング６０に対するフリーピストン６１の位置が略同じ位置となるように矯正することで、各アキュムレータＡ１，Ａ２内の圧力を略同じにすることができ、サスペンション装置Ｓ１が車体のロールの方向に対して各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２それぞれ異なる減衰力とバネ反力を呈するような事態を招くことが無い。
【０１１５】
なお、本実施の形態にあっては、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２のそれぞれに浸透流通部材３３を設けているが、いずれか一方のみの流体圧ダンパＤ１（Ｄ２）にのみ連通路３５を設けて浸透流通部材３３を設けるようにしてもよいし、また、第一流路Ｐ１と第二流路Ｐ２とを直接的に接続するように連通路を設けて流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２とを連通し、この連通路の途中に浸透流通部材を設けるようにしてもよい。
【０１１６】
次に、第二の実施の形態のサスペンション装置Ｓ２について説明する。この第二の実施の形態のサスペンション装置Ｓ２は、図９に示すように、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１に対して第一減衰力可変機構Ｃ３、第二減衰力可変機構Ｃ４、第一弁要素Ｖ３、第二弁要素Ｖ４の構成が異なっており、他の構成については第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様の構成を備えている。
【０１１７】
したがって、第二実施の形態のサスペンション装置Ｓ２の説明に当たり、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同じ構成については説明が重複するので同じ符号を付すのみとし、異なる構成についてのみ詳しく説明することとする。なお、後述する第三の実施の形態の説明についても同様とする。
【０１１８】
第二実施の形態のサスペンション装置Ｓ２における第一弁要素Ｖ３は、可変減衰弁とされており、第一減衰力可変機構Ｃ３の第一フリーピストン８１の変位量に依存して流路面積を可変にするようになっている。同様に、第二弁要素Ｖ４も可変減衰弁とされており、第二減衰力可変機構Ｃ４の第二フリーピストン９１の変位量に依存して流路面積を可変にするようになっている。
【０１１９】
第一減衰力可変機構Ｃ３は、第一流路Ｐ１に接続される第一サブシリンダ８０と、第一サブシリンダ８０内に摺動自在に挿入される第一フリーピストン８１と、第一フリーピストン８１で第一サブシリンダ８０内に区画した第一流路側圧力室８２および第一アキュムレータ側圧力室８３と、第一フリーピストン８１を第一サブシリンダ８０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第一フリーピストン８１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素８４と、第一流路側圧力室８２を第一流路Ｐ１に接続する流路８５の途中に設けたオリフィス８６と、第一アキュムレータ側圧力室８３を第一アキュムレータＡ１に接続する流路８７の途中に設けたオリフィス８８とを備えて構成されており、第一フリーピストン８１の中立位置からの変位量が大きくなると第一弁要素Ｖ３の流路面積が小さくなるようになっている。
【０１２０】
第二減衰力可変機構Ｃ４は、第二流路Ｐ２に接続される第二サブシリンダ９０と、第二サブシリンダ９０内に摺動自在に挿入される第二フリーピストン９１と、第二フリーピストン９１で第二サブシリンダ９０内に区画した第二流路側圧力室９２および第二アキュムレータ側圧力室９３と、第二フリーピストン９１を第二サブシリンダ９０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第二フリーピストン９１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第二ばね要素９４と、第二流路側圧力室９２を第二流路Ｐ２に接続する流路９５の途中に設けたオリフィス９６と、第二アキュムレータ側圧力室９３を第二アキュムレータＡ２に接続する流路９７の途中に設けたオリフィス９８とを備えて構成されており、第二フリーピストン９１の中立位置からの変位量が大きくなると第二弁要素Ｖ４の流路面積が小さくなるようになっている。
【０１２１】
以上のように、サスペンション装置Ｓ２は構成されており、この例における第一減衰力可変機構Ｃ３にあっては、圧力の伝播に一次遅れを生じさせるオリフィス８６，８８が設けられているために、第一流路Ｐ１側にて高周波で圧力が交番する場合、第一流路側圧力室８２に第一流路Ｐ１側の圧力が伝達しにくくなり、このような状況では、第一フリーピストン８１が中立位置から変位しにくくなるため、第一弁要素Ｖ３における流路面積が大きい状態で維持される。これに対して、第一流路Ｐ１側の圧力交番の周波数が低周波である場合、第一流路側圧力室８２に第一流路Ｐ１側の圧力が伝達され、第一フリーピストン８１が中立位置から大きく変位するようになり、第一弁要素Ｖ３における流路面積が小さくなる。
【０１２２】
第二減衰力可変機構Ｃ４にあっても同様に、圧力の伝播に一次遅れを生じさせるオリフィス９６，９８が設けられているために、第二流路Ｐ２側にて高周波で圧力が交番する場合、第二流路側圧力室９２に第二流路Ｐ２側の圧力が伝達しにくくなり、このような状況では、第二フリーピストン９１が中立位置から変位しにくくなるため、第二弁要素Ｖ４における流路面積が大きい状態で維持される。これに対して、第二流路Ｐ２側の圧力交番の周波数が低周波である場合、第二流路側圧力室９２に第二流路Ｐ２側の圧力が伝達され、第二フリーピストン９１が中立位置から大きく変位するようになり、第二弁要素Ｖ４における流路面積が小さくなる。
【０１２３】
したがって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波振動が入力される場合、第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２の圧力交番の周波数も高くなり、第一フリーピストン８１および第二フリーピストン９１の中立位置からの変位量が少なくなって、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４の流路面積は大きなまま維持される。そのため、第一弁要素Ｖ３が第一アクチュエータＡ１と第一流路Ｐ１と行き来する作動油の流れに与える抵抗は小さく、第二弁要素Ｖ４が第二アクチュエータＡ２と第二流路Ｐ２を行き来する作動油の流れに与える抵抗は小さくなることから、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力は低くなる。
【０１２４】
逆に、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波振動が入力される場合、第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２の圧力交番の周波数も低くなり、第一フリーピストン８１および第二フリーピストン９１の中立位置からの変位量が大きくなって、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４の流路面積は小さくなる。そのため、第一弁要素Ｖ３が第一アクチュエータＡ１と第一流路Ｐ１と行き来する作動油の流れに与える抵抗は大きく、第二弁要素Ｖ４が第二アクチュエータＡ２と第二流路Ｐ２を行き来する作動油の流れに与える抵抗は大きくなることから、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力は高くなる。
【０１２５】
このように、第二の実施の形態のサスペンション装置Ｓ２によれば、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が通過する作動油の流れに与える抵抗を大きくして、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力を高くし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が通過する作動油の流れに与える抵抗を小さくして、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力を低減させることができる。
【０１２６】
よって、この第二の実施の形態におけるサスペンション装置Ｓ２にあっても、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様に、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させて車両における乗り心地を向上させることができる。
【０１２７】
なお、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合にも第一減衰力可変機構Ｃ３および第二減衰力可変機構Ｃ４が機能を発揮することになるが、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合にあっては、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２とやり取りする作動油量は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する場合に比較して少ない。そのため、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４の流路面積は逆位相時に比較して大きく維持されるから、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が同位相で伸縮する場合における各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の発生減衰力が高くなりすぎることもないので、良好な乗り心地を確保することができる。
【０１２８】
なお、この実施の形態においては、オリフィス８６，８８のうちいずれか一方、オリフィス９６，９８のうちいずれか一方を廃止することも可能である。また、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様に、図９中破線で示すように、オリフィス８６，８８，９６，９８に並列して第一サブシリンダ８０および第二サブシリンダ９０から作動油を排出する方向の流れのみを許容する逆止弁Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚを設けるようにして、第一サブシリンダ８０および第二サブシリンダ９０に作動油が流入する場合にのみオリフィス８６，８８，９６，９８が機能するようにすることも可能である。この場合にも、第一フリーピストン８１と第二フリーピストン９１の中立位置からの変位の方向によって機能するオリフィスを選択することができ、第一フリーピストン８１と第二フリーピストン９１の変位特性に指向性を持たせることが可能で、たとえば、同位相で各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する際における伸側と圧側の減衰力特性を個別に設定することができる。
【０１２９】
また、第一減衰力可変機構Ｃ３における第一ばね要素８４および第二減衰力可変機構Ｃ４における第二ばね要素９４を設けることで、第一フリーピストン８１と第二フリーピストン９１が変位しても中立位置へ戻すことができ、高周波振動入力時には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４の流路面積を確実に大きくさせて減衰力低減効果を確実に得ることが可能である。
【０１３０】
なお、第一フリーピストン８１の中立位置からの変位に対してリニアに第一弁要素Ｖ３の流路面積を小さくするように設定するようにしてもよいし、第一フリーピストン８１の中立位置からの変位が所定量以上となると第一弁要素Ｖ３の流路面積が小さくなり始めるように設定することもでき、同様に、第二フリーピストン９１の中立位置からの変位に対してリニアに第二弁要素Ｖ４の流路面積を小さくするように設定するようにしてもよいし、第二フリーピストン９１の中立位置からの変位が所定量以上となると第二弁要素Ｖ４の流路面積が小さくなり始めるように設定することもでき、これらの設定は、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に発生させる減衰力の特性に応じて任意に設定することができる。
【０１３１】
またさらに、図１０に示した第二の実施の形態の一変形例のサスペンション装置Ｓ３のように、逆止弁１００を設けて第一弁要素Ｖ３を第一流路Ｐ１から第一アクチュエータＡ１側へ向かう作動油の流れのみに抵抗を与えるように設定し、上記第一接続路Ｊ１に第一弁要素Ｖ３に並列して第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう作動油の流れに抵抗を与える第一排出側弁要素Ｖｐ１と逆止弁１０１を設け、さらに、逆止弁１０２を設けて第二弁要素Ｖ４を第二流路Ｐ２から第二アクチュエータＡ２側へ向かう作動油の流れのみに抵抗を与えるように設定し、上記第二接続路Ｊ２に第二弁要素Ｖ４に並列して第二アキュムレータＡ２から第一流路Ｐ２へ向かう作動油の流れに抵抗を与える第二排出側弁要素Ｖｐ２と逆止弁１０３を設けるようにすることもできる。なお、第一弁要素Ｖ３、第二弁要素Ｖ４、第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２が作動油が一方向へ流れることのみを許容する一方通行の弁である場合には、各弁要素Ｖ３，Ｖ４，Ｖｐ１，Ｖｐ２に対応して直列配置される逆止弁１００，１０１，１０２，１０３を省略することができる。
【０１３２】
このように構成された一変形例のサスペンション装置Ｓ３では、第一流路Ｐ１から第一アクチュエータＡ１へ作動油が流れ込む状況で第一減衰力可変機構Ｃ３が第一弁要素Ｖ３の流路面積を変更することで減衰力を可変にし、また、第二流路Ｐ２から第二アクチュエータＡ２へ作動油が流れ込む状況で第二減衰力可変機構Ｃ４が第二弁要素Ｖ４の流路面積を変更することで減衰力を可変にする。
【０１３３】
このサスペンション装置Ｓ３では、上記したように各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮するか、片方のみが伸縮する場面では、必ず、圧縮される高圧側の室から作動油が押し出されて第一および第二のアキュムレータＡ１，Ａ２のうち対応するいずれかのアキュムレータへ流れ込むようになっている。
【０１３４】
したがって、第一減衰力可変機構Ｃ３が第一流路Ｐ１から第一アクチュエータＡ１へ作動油が流れ込む状況でのみに第一弁要素Ｖ３の流路面積を変更することで減衰力を可変にし、第二減衰力可変機構Ｃ４が第二流路Ｐ２から第二アクチュエータＡ２へ作動油が流れ込む状況でのみに第二弁要素Ｖ４の流路面積を変更することで減衰力を可変にする構成を採用しても、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮するか、片方のみが伸縮する場面では、低周波振動入力時には減衰力を高くすることができ、かつ、高周波振動入力時には減衰力を低減する効果を発揮する。以上、本実施の形態のサスペンション装置Ｓ３にあっても、車体のローリングを抑制することができつつも、高周波振動入力時には、第一弁要素Ｖ３或いは第二弁要素Ｖ４の流路面積が大きくなって各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力が低減され、低周波振動の入力に対しては減衰力低減効果が表れずに基本作動通りに減衰力を発揮することが可能となる。
【０１３５】
第二の実施の形態の一変形例におけるサスペンション装置Ｓ３を具体的に構成するには、図１１に示すように構成すればよい。具体的なサスペンション装置Ｓ３は、図５に示した具体的なサスペンション装置Ｓ１に対して、図１１に示すように、第一減衰力可変機構Ｃ３、第二減衰力可変機構Ｃ４、第一弁要素Ｖ３、第二弁要素Ｖ４の構成が異なっており、他の構成については第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様の構成を備えている。また、第一減衰力可変機構Ｃ３および第一弁要素Ｖ３は第一アキュムレータＡ１に、第二減衰力可変機構Ｃ４および第二弁要素Ｖ４は第二アキュムレータＡ２に収容されていて、第一減衰力可変機構Ｃ３と第二減衰力可変機構Ｃ４は同じ部材で構成され、第一弁要素Ｖ３と第二弁要素Ｖ４も同じ部材で構成されている。したがって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２については図示せず、サスペンション装置Ｓ１と異なる部分についてのみ詳しく説明する。
【０１３６】
図１１に示すように、第一減衰力可変機構Ｃ３（第二減衰力可変機構Ｃ４）は、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）と一体化されて減衰力可変ユニットＵを構成している。詳細には、第一減衰力可変機構Ｃ３（第二減衰力可変機構Ｃ４）は、第一サブシリンダ（第二サブシリンダ）としてのサブシリンダ１１０と、サブシリンダ１１０内に摺動自在に挿入される第一フリーピストン（第二フリーピストン）としてのフリーピストン１１１と、フリーピストン１１１をサブシリンダ１１０内で中立位置に位置決めするとともに中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素（第二ばね要素）としての環状ばね１１２とを備えており、これら各部品を収容する収容筒１１３によってロッド６６に取り付けられている。
【０１３７】
サブシリンダ１１０は、底部に孔を備えた有底筒状のハウジング１１４と、ハウジング１１４の開口端に嵌合する環状のガイド部材１１５と、ハウジング１１４内に収容されるばね受部材１１６とを備えて構成されている。
【０１３８】
ガイド部材１１５は、環状であって、外周には段部が形成されて図１１中下方側が小径とされていて、この小径な部位をハウジング１１４の開口端に嵌合させている。また、ガイド部材１１５の内周にも段部１１５ａが形成されている。さらに、ガイド部材１１５には、当該ガイド部材１１５を上下に貫く、ポート１１５ｂが設けられている。
【０１３９】
ばね受部材１１６は、上端に設けた環状突起１１６ａと、図１１中下端から開口して上端の環状突起１１６ａの内周側に開口するオリフィス１１６ｂと、図１１中下端から上端の環状突起１１６ａの外周側に開口するポート１１６ｃとを備えて構成されている。
【０１４０】
フリーピストン１１１は、外周にフランジ１１１ａを備え、ガイド部材１１５の内周に摺動自在に挿入されている。そして、このフリーピストン１１１は、図１１中上方へ変位すると、最終的には、フランジ１１１ａがガイド部材１１５の段部１１５ａに衝合して、それ以上は、ガイド部材１１５から抜け出ることができないようになっている。
【０１４１】
さらに、フリーピストン１１１の中心には、外周に孔空き円盤状の環状ばね１１２が装着されたコネクタ１１７が取り付けられており、フリーピストン１１１に環状ばね１１２が一体化されている。
【０１４２】
環状ばね１１２の外周は、ガイド部材１１５とばね受部材１１６の環状突起１１６ａとの間で挟持され、当該環状ばね１１２は内周側の撓みが許容されている。よって、フリーピストン１１１が中立位置からガイド部材１１５に対して軸方向へ変位すると環状ばね１１２が変形して当該フリーピストン１１１を中立位置まで戻そうとする附勢力を発揮する。
【０１４３】
また、ばね受部材１１６がハウジング１１４の内周に嵌合されていて、フリーピストン１１１が摺動自在に挿入されるガイド部材１１５とで環状ばね１１２を挟持しているため、フリーピストン１１１とばね受部材１１６との間に第一流路側圧力室（第二流路側圧力室）としての部屋１２０を形成している。また、フリーピストン１１１の図１１中上方の空間１２１は、第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）の流体室ｒに連通されている。つまり、サブシリンダ１１０内がフリーピストン１１１にて第一流路側圧力室（第二流路側圧力室）と第一アキュムレータ側圧力室（第二アキュムレータ側圧力室Ａ２）に区画されている。
【０１４４】
つづいて、収容筒１１３は、図１１中上端側が拡径されており、サブシリンダ１１０の挿入を許容できるようになっている。具体的には、収容筒１１３は、ロッド６６に螺着される筒状の螺子部１１３ａと螺子部１１３ａの上端に設けた螺子部１１３ａよりも大径な筒状の収容部１１３ｂとを備えている。
【０１４５】
そして、収容筒１１３の下端は区画部材６２の排出ポート６２ｂを閉塞しないような径に設定されていて、収容筒１１３をロッド６６に螺着させると、区画部材６２と排出ポート６２ｂを開閉するリーフバルブ６５を連結部６０ｂに固定することができるようになっている。
【０１４６】
収容筒１１３の収容部１１３ｂ内には、ワッシャ状の間座１２２、ハウジング１１４、ばね受部材１１６、環状ばね１１２と一体化されたフリーピストン１１１と、ガイド部材１１５の順に収容し、さらに、ガイド部材１１５の図１１中上方には、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）としての環状であって内開きに設定されるリーフバルブ１１８と、リーフバルブ１１８の外周をガイド部材１１５とで挟持する環状のバルブ抑え部材１１９とを積層して、収容筒１１３の図１１中上端開口端を加締めることで、これら収容筒１１３内に収容される各部材がフリーピストン１１１を除き、収容筒１１３内に固定される。
【０１４７】
リーフバルブ１１８は、図１１中下端内周がフリーピストン１１１の図１１中上端外周に当接しており、フリーピストン１１１に当接した状態ではガイド部材１１５に設けたポート１１５ｂを遮断するようになっている。また、リーフバルブ１１８は、外周側がバルブ抑え部材１１９の下端に設けた環状突起１１９ａとガイド部材１１５の上端とで挟持されて、内周の図１１中上方側へ撓みが許容され、内周が撓むことによってフリーピストン１１１から離間すると上記ポート１１５ｂを開放するようになっている。そして、フリーピストン１１１が環状ばね１１２を撓ませつつ図１１中上方へ変位すると、フリーピストン１１１の外周でリーフバルブ１１８を押し上げて、リーフバルブ１１８の初期撓みが増加するようになっていて、リーフバルブ１１８の開弁圧を可変にすることができる。このように、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）における作動油の流れに与える抵抗を大きくすることには、上述した第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）の流路面積を小さくする以外にも、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）の開弁圧を大きくすることも含まれる。
【０１４８】
ポート１１５ｂは、ばね受部材１１６に設けたポート１１６ｃを通じてロッド６６内に連通されている。ロッド６６内は、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に通じているので、ポート１１５ｂは、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に通じている。
【０１４９】
したがって、リーフバルブ１１８が撓んでポート１１５ｂを開放すると、ポート１１５ｂ、ロッド６６内を通じて第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）側から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ作動油が供給されるようになる。
【０１５０】
そして、第一流路側圧力室としての部屋１２０内の圧力が高くなって、フリーピストン１１１が環状ばね１１２を撓ませつつ図１１中上方へ変位すると、フリーピストン１１１の外周でリーフバルブ１１８を押し上げて、リーフバルブ１１８の初期撓みが増加して、リーフバルブ１１８の開弁圧が大きくなる。
【０１５１】
部屋１２０は、オリフィス１１６ｂとロッド６６内とで第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に連通されているので、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）側の圧力が一次遅れで伝播するようになっている。したがって、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）側の圧力交番の周波数が高いと、第一流路側圧力室（第二流路側圧力室）としての部屋１２０に圧力が伝達しにくくなり、フリーピストン１１１が図１１に示した中立位置から上方へ変位しても変位量は極僅かであり、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）としてのリーフバルブ１１８の初期荷重は小さい状態となって、リーフバルブ１１８が第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ通過する作動油に与える抵抗は小さい状態となり、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する際、或いは、一方のみが伸縮する際における各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力は小さくなる。他方、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）側の圧力交番の周波数が低いと、第一流路側圧力室（第二流路側圧力室）としての部屋１２０に圧力が伝播して、フリーピストン１１１が図１１に示した中立位置から上方へ押し上げられて、第一弁要素Ｖ３（第二弁要素Ｖ４）としてのリーフバルブ１１８を撓ませるため、リーフバルブ１１８の初期荷重は大きくなる。この状態では、リーフバルブ１１８が第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ通過する作動油に与える抵抗は大きくなるから、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮する際、或いは、一方のみが伸縮する際における各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力は大きくなる。
【０１５２】
よって、この具体的なサスペンション装置Ｓ３にあっても、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させて車両における乗り心地を向上させることができる。
【０１５３】
また、具体的なサスペンション装置Ｓ３にあっては、第一減衰力可変機構Ｃ３と第一弁要素Ｖ３とが第一アキュムレータＡ１内に収容され、第二減衰力可変機構Ｃ４と第二弁要素Ｖ４とが第二アキュムレータＡ２内に収容されるので、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続するだけでサスペンション装置Ｓ３を形成することができ、車両への取り付けが非常に容易となる。
【０１５４】
さらに、図１２に示した第二の実施の形態の他の変形例のサスペンション装置Ｓ４のように、第一弁要素Ｖ３を迂回して第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とを接続する第一サブ接続路ＪＳ１と、第一サブ接続路ＪＳ１に設けられて通過する作動油の流れに抵抗を与えることが可能な第五弁要素Ｖ５と、第二弁要素Ｖ４を迂回して第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とを接続する第二サブ接続路ＪＳ２と、第二サブ接続路ＪＳ２に設けられて通過する作動油の流れに抵抗を与えることが可能な第六弁要素Ｖ６を設けるようにしてもよい。この場合、第五弁要素Ｖ５が第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とを必ず連通状態に保ち、第六弁要素Ｖ６が第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とを必ず連通状態に保つため、第一弁要素Ｖ３は、第一接続路Ｊ１を閉じ切るように設定されてもよく、第二弁要素Ｖ４は、第二接続路Ｊ２を閉じ切るように設定されてもよい。
【０１５５】
また、図１０および図１２に示した各サスペンション装置Ｓ３，Ｓ４においてもサスペンション装置Ｓ１，Ｓ２と同様にオリフィス８６，８８，９６，９８に並列して逆止弁Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚを設けるようにしてもよいことは当然である。
【０１５６】
なお、図１０に示した第二の実施の形態の一変形例のサスペンション装置Ｓ３において、図１３に示した第二実施の形態の別の変形例のサスペンション装置Ｓ５のように、第一減衰力可変機構Ｃ３および第二減衰力可変機構Ｃ４の第一アキュムレータ側圧力室８３および第二アキュムレータ側圧力室９３をそれぞれ気体を充填した密閉空間とするか、大気開放するか、或いは、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２に抵抗なく接続することもできる。この場合、第一サブシリンダ８０で作動油を給排することで第一フリーピストン８１が変位することができるとともに第二サブシリンダ９０で作動油を給排することで第二フリーピストン９１が変位することができる。そして、この場合、第一減衰力可変機構Ｃ３が第一流路Ｐ１から第一アクチュエータＡ１へ作動油が流れ込む状況でのみに第一弁要素Ｖ３の流路面積を変更することで減衰力を可変にし、第二減衰力可変機構Ｃ４が第二流路Ｐ２から第二アクチュエータＡ２へ作動油が流れ込む状況でのみに第二弁要素Ｖ４の流路面積を変更することで減衰力を可変にすることになる。このような構成を採用しても、サスペンション装置Ｓ５では、上記したように各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮するか、片方のみが伸縮する場面では、必ず、圧縮される高圧側の室から作動油が押し出されて第一および第二のアキュムレータＡ１，Ａ２のうち対応するいずれかのアキュムレータへ流れ込むようになっていることから、流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相で伸縮するか、片方のみが伸縮する場面では、低周波振動入力時には減衰力を高くすることができ、かつ、高周波振動入力時には減衰力を低減する効果を発揮する。
【０１５７】
なお、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が通過する作動油の流れに与える抵抗を大きくし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が通過する作動油の流れに与える抵抗を小さくすることができればよいので、本実施の形態のサスペンション装置Ｓ５では、各流体圧ダンパＤ１に低周波振動入力時に第一流路側圧力室８２および第二流路側圧力室９２内の圧力が高圧となることを利用して第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が作動油の流れに与える抵抗が大きくなるようにしている。このようにしても、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第一流路側圧力室８２および第二流路側圧力室９２への第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２の圧力伝達に遅れが生じて、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第一流路側圧力室８２および第二流路側圧力室９２へ第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２の圧力が伝達されることになるので、高周波数振動入力時に第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４が通過する作動油の流れに与える抵抗を小さくすることができる。したがって、第一流路側圧力室８２および第二流路側圧力室９２内の圧力を利用して第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４の流路抵抗を変更するようにすることも可能である。また、このような第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４を利用する場合、第一サブシリンダ８０の第一アキュムレータ側圧力室８３を第一アキュムレータＡ１へ接続し、第二サブシリンダ９０の第二アキュムレータ側圧力室９３を第二アキュムレータＡ２へ接続するようにしてもよい。無論、この実施の形態にあっても、第一フリーピストン８１の変位によって第一弁要素Ｖ３の流路面積を変更するようにし、第二フリーピストン９１の変位によって第二弁要素Ｖ４の流路面積を変更するようにしてもよい。
【０１５８】
以上、本実施の形態のサスペンション装置Ｓ５にあっても、車体のローリングを抑制することができつつも、高周波振動入力時には、第一弁要素Ｖ３或いは第二弁要素Ｖ４の流路面積が大きくなって各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力が低減され、低周波振動の入力に対しては減衰力低減効果が表れずに基本作動通りに減衰力を発揮することが可能となる。
【０１５９】
なお、第一減衰力可変機構Ｃ３および第二減衰力可変機構Ｃ４の第一アキュムレータ側圧力室８３および第二アキュムレータ側圧力室９３をそれぞれ気体を充填した密閉空間とするか、大気開放するか、或いは、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２に抵抗なく接続するといった構成は、図１２のサスペンション装置Ｓ４に適用することも可能である。
【０１６０】
つづいて、図１４に示した第二の実施の形態のさらに別の変形例におけるサスペンション装置Ｓ６について説明する。このサスペンション装置Ｓ６は、サスペンション装置Ｓ３における第一弁要素Ｖ３に加えて第一排出側弁要素Ｖｐ１が通過する作動油の流れに与える抵抗を第一減衰力可変機構Ｃ５によって可変にし、サスペンション装置Ｓ３における第二弁要素Ｖ４に加えて第二排出側弁要素Ｖｐ２が通過する作動油の流れに与える抵抗を第二減衰力可変機構Ｃ６によって可変にしたものである。
【０１６１】
より詳しくは、第一減衰力可変機構Ｃ５は、図１０に示した構成に加えて、第一流路Ｐ１に接続される第三サブシリンダ１３０と、第三サブシリンダ１３０内に摺動自在に挿入される第三フリーピストン１３１と、第三フリーピストン１３１で第三サブシリンダ１３０内に区画した第三流路側圧力室１３２および第三アキュムレータ側圧力室１３３と、第三フリーピストン１３１を第三サブシリンダ１３０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第三フリーピストン１３１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第三ばね要素１３４と、第三流路側圧力室１３２を第一流路Ｐ１に接続する流路１３５の途中に設けたオリフィス１３６と、第三アキュムレータ側圧力室１３３を第一アキュムレータＡ１に接続する流路１３７の途中に設けたオリフィス１３８とを備えて構成されており、第三フリーピストン１３１の中立位置からの変位量が大きくなると第一排出側弁要素Ｖｐ１の流路面積が小さくなるようになっている。
【０１６２】
第二減衰力可変機構Ｃ６は、図１０に示した構成に加えて、第二流路Ｐ２に接続される第四サブシリンダ１４０と、第四サブシリンダ１４０内に摺動自在に挿入される第四フリーピストン１４１と、第四フリーピストン１４１で第四サブシリンダ１４０内に区画した第四流路側圧力室１４２および第四アキュムレータ側圧力室１４３と、第四フリーピストン１４１を第四サブシリンダ１４０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第四フリーピストン１４１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第四ばね要素１４４と、第四流路側圧力室１４２を第二流路Ｐ１に接続する流路１４５の途中に設けたオリフィス１４６と、第四アキュムレータ側圧力室１４３を第二アキュムレータＡ２に接続する流路１４７の途中に設けたオリフィス１４８とを備えて構成されており、第四フリーピストン１４１の中立位置からの変位量が大きくなると第二排出側弁要素Ｖｐ２の流路面積が小さくなるようになっている。
【０１６３】
以上のようにサスペンション装置Ｓ６は構成されており、この例における第一減衰力可変機構Ｃ５および第二減衰力可変機構Ｃ６を採用することで、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波振動が入力されると、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４だけでなく第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２も作動油が通過する流れに対して抵抗を小さくし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波振動が入力されると、第一弁要素Ｖ３および第二弁要素Ｖ４だけでなく第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２も作動油が通過する流れに対して抵抗を大きくする。
【０１６４】
よって、高周波振動入力時においては、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との差圧をより低減することができ、低周波振動入力時においては、伸側室ＲＲ１，ＬＲ１と圧側室ＲＲ２，ＬＲ２との差圧をより増加させることができる。
【０１６５】
したがって、本実施の形態のサスペンション装置Ｓ６にあっては、より一層車体のローリングを抑制することができつつも、高周波振動入力時には、より一層車両における乗り心地を向上させることができる。
【０１６６】
このサスペンション装置Ｓ６では、図１５に示すように、第一弁要素Ｖ３および第一排出側弁要素Ｖｐ１を迂回して第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とを接続する第一サブ接続路ＪＳ１と、第一サブ接続路ＪＳ１に設けられて通過する作動油の流れに抵抗を与えることが可能な第五弁要素Ｖ５と、第二弁要素Ｖ４および第二排出側弁要素Ｖｐ２を迂回して第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とを接続する第二サブ接続路ＪＳ２と、第二サブ接続路ＪＳ２に設けられて通過する作動油の流れに抵抗を与えることが可能な第六弁要素Ｖ６を設けるようにしてもよい。この場合、第五弁要素Ｖ５が第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とを必ず連通状態に保ち、第六弁要素Ｖ６が第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とを必ず連通状態に保つため、第一弁要素Ｖ３および第一排出側弁要素Ｖｐ１は、第一接続路Ｊ１を閉じ切るように設定されてもよく、第二弁要素Ｖ４および第二排出側弁要素Ｖｐ２は、第二接続路Ｊ２を閉じ切るように設定されてもよい。
【０１６７】
また、図１４に示した各サスペンション装置Ｓ６においてもサスペンション装置Ｓ１，Ｓ２と同様にオリフィス８６，８８，９６，９８，１３６，１３８，１４６，１４８に並列してそれぞれサブシリンダから作動油が排出される方向への流れを許容する逆止弁を設けるようにしてもよいことは当然である。
【０１６８】
なお、図１６に示すように、サスペンション装置Ｓ６にあっても、図１３に示した第二実施の形態の別の変形例のサスペンション装置Ｓ５のように、第一減衰力可変機構Ｃ５および第二減衰力可変機構Ｃ６の第一アキュムレータ側圧力室８３、第三流路側圧力室１３２、第二アキュムレータ側圧力室９３および第四流路側圧力室１４２を気体を充填した密閉空間とするか、大気開放することも可能であり、また、第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２に抵抗なく接続するようにすることもでき、さらに、同図に示すように、第一弁要素Ｖ３と第二弁要素Ｖ４を図１３に示した第一弁要素Ｖ３と第二弁要素Ｖ４に変更することができる。
【０１６９】
また、図１６に示したサスペンション装置Ｓ６にあっては、第一排出側弁要素Ｖｐ１の流路抵抗を第三アキュムレータ側圧力室１３３の圧力によって可変し、第二排出側弁要素Ｖｐ２の流路抵抗を第四アキュムレータ側圧力室１４３の圧力によって可変するようにしてある。このようにしても、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第三アキュムレータ側圧力室１３３のおよび第四アキュムレータ側圧力室１４３への第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２の圧力伝達に遅れが生じて、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第三アキュムレータ側圧力室１３３のおよび第四アキュムレータ側圧力室１４３へ第一アキュムレータＡ１および第二アキュムレータＡ２の圧力が伝達されることになるので、高周波数振動入力時に第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２が通過する作動油の流れに与える抵抗を小さくすることができる。したがって、第三アキュムレータ側圧力室１３３および第四アキュムレータ側圧力室１４３内の圧力を利用して第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２の流路抵抗を変更するようにすることも可能である。また、このような第一排出側弁要素Ｖｐ１および第二排出側弁要素Ｖｐ２を利用する場合、第三サブシリンダ１３０の第一流路側圧力室１３２を第一流路Ｐ１へ接続し、第四サブシリンダ１４０の第二流路側圧力室１４２を第二流路Ｐ２へ接続するようにしてもよい。無論、この実施の形態にあっても、第三フリーピストン１３１の変位によって第一排出側弁要素Ｖｐ１の流路面積を変更するようにし、第四フリーピストン１４１の変位によって第二排出側弁要素Ｖｐ２の流路面積を変更するようにしてもよい。
【０１７０】
上記したサスペンション装置Ｓ６における第一減衰力可変機構Ｃ５（第二減衰力可変機構Ｃ６）を具体的に構成するには、図１７に示すように、減衰力可変ユニットＵを二つ用いて、一方の減衰力可変ユニットＵを第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与えるようにし、他方の減衰力可変ユニットＵを第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）から第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与えるようにすればよい。
【０１７１】
よって、図１７に示したサスペンション装置Ｓ６では、具体的な第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）における連結部６０ｂ内に一方の減衰力可変ユニットＵを収容するとともに、当該一方の減衰力可変ユニットＵを連結部６０ｂに固定するとともに他方の減衰力可変ユニットＵを収容するケーシング１５０を設けている。このケーシング１５０は、中央板１５０ａと、中央板１５０ａの図１７中上方に設けられて他方の減衰力可変ユニットＵを収容する収容筒１５０ｂとを備えており、連結部６０ｂ内に中央板１５０ａを挿入して、スナップリング１５１によって固定してある。
【０１７２】
中央板１５０ａには、下端から開口して第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）に連通する通路１５０ｃと、連結部６０ｂに設けた通路６０ｃを介して第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）と収容筒１５０ｂ内とを連通する通路１５０ｄとが設けられている。
【０１７３】
また、収容筒１５０ｂの図１７中下端は、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に連通可能なように連結部６０ｂ内で開放されており、収容筒１５０ｂの図１７中上端は、第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）に対して開放されている。
【０１７４】
そして、連結部６０ｂ内には、一方の減衰力可変ユニットＵが第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与える向きで収容され、収容筒１５０ｂ内には、他方の減衰力可変ユニットＵが第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）から第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与える向きで収容される。なお、連結部６０ｂ内に、減衰力可変ユニットＵを第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）から第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与える向きで収容し、収容筒１５０ｂ内に、減衰力可変ユニットＵを第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ向かう流れに対してリーフバルブ１１８で抵抗を与える向きに収容することもできる。
【０１７５】
このように構成すれば、サスペンション装置Ｓ６を具体的に構成することが可能である。そして、このサスペンション装置Ｓ６にあっても、第一減衰力可変機構Ｃ５、第一弁要素Ｖ３および第一排出側弁要素Ｖｐ１とが第一アキュムレータＡ１内に収容され、第二減衰力可変機構Ｃ６、第二弁要素Ｖ４および第二排出側弁要素Ｖｐ２とが第二アキュムレータＡ２内に収容されるので、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続するだけでサスペンション装置Ｓ６を形成することができ、車両への取り付けが非常に容易となる。
【０１７６】
最後に、第三の実施の形態のサスペンション装置Ｓ７について説明する。この第三の実施の形態のサスペンション装置Ｓ７は、図１８に示すように、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１に対して第一減衰力可変機構Ｃ７、第二減衰力可変機構Ｃ８の構成が異なり、さらに、第一弁要素Ｖ１を迂回して第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とを接続する第一バイパス路Ｂ１と、第一バイパス路Ｂ１に設けられて第一流路Ｐ１から第一アキュムレータＡ１へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第三弁要素Ｖ７と、第一バイパス路Ｂ１に設けられて第一アキュムレータＡ１から第一流路Ｐ１へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第三排出側弁要素Ｖｐ３と、第二弁要素Ｖ２を迂回して第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とを接続する第二バイパス路Ｂ２と、第二バイパス路Ｂ２に設けられて第二流路Ｐ２から第二アキュムレータＡ２へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第四弁要素Ｖ８と、第二バイパス路Ｂ２に設けられて第二アキュムレータＡ２から第二流路Ｐ２へ向かう流体の流れに抵抗を与えることが可能な第四排出側弁要素Ｖｐ４とを備えている点で異なっている。
【０１７７】
なお、第三弁要素Ｖ７、第四弁要素Ｖ８、第三排出側弁要素Ｖｐ３および第四排出側弁要素Ｖｐ４は、絞り弁と逆止弁とで構成されているが、それぞれ、一方への作動油の流れのみを許容し通過する作動油の流れに対して抵抗を与える図２に示すような減衰バルブとされてもよい。
【０１７８】
第一減衰力可変機構Ｃ７は、この実施の形態では、第一流路Ｐ１に接続される第一サブシリンダ１６０と、第一サブシリンダ１６０内に摺動自在に挿入される第一フリーピストン１６１と、第一フリーピストン１６１で第一サブシリンダ１６０内に区画した第一流路側圧力室１６２および第一アキュムレータ側圧力室１６３と、第一フリーピストン１６１を第一サブシリンダ１６０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第一フリーピストン１６１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第一ばね要素１６４と、第一流路側圧力室１６２を第一流路Ｐ１に接続する流路１６５の途中に設けたオリフィス１６６と、第一アキュムレータ側圧力室１６３を第一アキュムレータＡ１に接続する流路１６７の途中に設けたオリフィス１６８と、流路１６５にオリフィス１６６に並列して設けられて第一サブシリンダ１６０から作動油を排出する方向への流れのみを許容する逆止弁Ｗ１と、流路１６７にオリフィス１６８に並列して設けられて第一サブシリンダ１６０から作動油を排出する方向への流れのみを許容する逆止弁Ｘ１と、第一フリーピストン１６１が中立位置からの変位量が所定量よりも大きくなると第一バイパス路Ｂ１を遮断する第一開閉弁１６９とを備えて構成されている。なお、この場合、第一ばね要素１６４は、第一フリーピストン１６１を挟んで附勢する一対のばねで構成されているが、一つのばねで構成されてもよい。
【０１７９】
第二減衰力可変機構Ｃ８は、この実施の形態では、第二流路Ｐ２に接続される第二サブシリンダ１７０と、第二サブシリンダ１７０内に摺動自在に挿入される第二フリーピストン１７１と、第二フリーピストン１７１で第二サブシリンダ１７０内に区画した第二流路側圧力室１７２および第二アキュムレータ側圧力室１７３と、第二フリーピストン１７１を第二サブシリンダ１７０に対して中立位置へ位置決めするとともに当該第二フリーピストン１７１の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発揮する第二ばね要素１７４と、第二流路側圧力室１７２を第二流路Ｐ２に接続する流路１７５の途中に設けたオリフィス１７６と、第二アキュムレータ側圧力室１７３を第二アキュムレータＡ２に接続する流路１７７の途中に設けたオリフィス１７８と、流路１７５にオリフィス１７６に並列して設けられて第二サブシリンダ１７０から作動油を排出する方向への流れのみを許容する逆止弁Ｙ１と、流路１７７にオリフィス１７８に並列して設けられて第二サブシリンダ１７０から作動油を排出する方向への流れのみを許容する逆止弁Ｚ１と、第二フリーピストン１７１が中立位置からの変位量が所定量よりも大きくなると第二バイパス路Ｂ２を遮断する第二開閉弁１７９とを備えて構成されている。なお、この場合、第二ばね要素１７４は、第二フリーピストン１７１を挟んで附勢する一対のばねで構成されているが、一つのばねで構成されてもよい。
【０１８０】
第一減衰力可変機構Ｃ７にあっては、第一フリーピストン１６１が中立位置から所定量以上変位すると開閉弁１６９が第一バイパス路Ｂ１を遮断し、第一フリーピストン１６１が中立位置からの変位量が所定量未満である場合には、第一バイパス路Ｂ１を開放して、第三弁要素Ｖ７と第三排出側弁要素Ｖｐ３を有効とする。第一フリーピストン１６１が中立位置から所定量以上変位するのは、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波振動が入力された場合であるので、低周波振動入力時には、第一流路Ｐ１と第一アキュムレータＡ１とでは第一弁要素Ｖ１のみを介して作動油をやり取りすることになる。
【０１８１】
第二減衰力可変機構Ｃ８にあっても、第二フリーピストン１７１が中立位置から所定量以上変位すると開閉弁１７９が第二バイパス路Ｂ２を遮断し、第二フリーピストン１７１が中立位置からの変位量が所定量未満である場合には、第二バイパス路Ｂ２を開放して、第四弁要素Ｖ８と第四排出側弁要素Ｖｐ４を有効とする。第二フリーピストン１７１が中立位置から所定量以上変位するのは、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波振動が入力された場合であるので、低周波振動入力時には、第二流路Ｐ２と第二アキュムレータＡ２とでは第二弁要素Ｖ２のみを介して作動油をやり取りすることになる。
【０１８２】
よって、このサスペンション装置Ｓ７にあっては、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に低周波数域の振動が入力される場合には、第一バイパス路Ｂ１および第二バイパス路Ｂ２が遮断されて第一弁要素Ｖ１および第二弁要素Ｖ２だけが有効となるので、作動油の流れに与える抵抗を大きくなり、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力を高くし、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２に高周波数域の振動が入力される場合には、第一バイパス路Ｂ１および第二バイパス路Ｂ２が開放されて第一弁要素Ｖ１と第二弁要素Ｖ２の他にも第三弁要素Ｖ７と第三排出側弁要素Ｖｐ３および第四弁要素Ｖ８と第四排出側弁要素Ｖｐ４が有効となって、通過する作動油の流れに与える抵抗が小さくなるために、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が発生する減衰力を低減させることができる。
【０１８３】
以上より、この第三の実施の形態におけるサスペンション装置Ｓ７にあっても、第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様に、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させて車両における乗り心地を向上させることができる。
【０１８４】
なお、本実施の形態では、第三弁要素Ｖ７、第四弁要素Ｖ８、第三排出側弁要素Ｖｐ３および第四排出側弁要素Ｖｐ４を設けているが廃止することも可能であり、このようにしても、高周波振動入力時に各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の減衰力を低減することができる。第三弁要素Ｖ７、第四弁要素Ｖ８、第三排出側弁要素Ｖｐ３および第四排出側弁要素Ｖｐ４を設けることで、減衰力低減時における減衰特性を任意に設定することができる。また、第三弁要素Ｖ７および第四弁要素Ｖ８が双方向へ作動油の流れを許容する絞りのみを有する構成を採用することもでき、この場合において、第三排出側弁要素Ｖｐ３および第四排出側弁要素Ｖｐ４を設けても廃止してもよい。
【０１８５】
第一減衰力可変機構Ｃ７が第一バイパス路Ｂ１を遮断する第一フリーピストン１６１の中立位置からの変位量である所定量および第二減衰力可変機構Ｃ８が第二バイパス路Ｂ２を遮断する第二フリーピストン１７１の中立位置からの変位量である所定量については、任意に設定することができる。また、この場合、第一ばね要素１６４と第二ばね要素１７４を設けているので、第一フリーピストン１６１および第二フリーピストン１７１を中立位置へ戻して高周波振動入力時において確実に各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２の減衰力を低減させることができる。
【０１８６】
さらに、オリフィス１６６，１６８，１７６，１７８に並列して第一サブシリンダ１６０および第二サブシリンダ１７０から作動油を排出する方向の流れのみを許容する逆止弁Ｗ１，Ｘ１，Ｙ１，Ｚ１を設けるようにしているので、第一フリーピストン１６１と第二フリーピストン１７１の中立位置からの変位特性に指向性を持たせることが可能で、たとえば、同位相で各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が伸縮する際における伸側と圧側の減衰力特性を個別に設定することができる。
【０１８７】
第三の実施の形態におけるサスペンション装置Ｓ７を具体的に構成するには、図１９に示すように構成すればよい。具体的なサスペンション装置Ｓ７は、図５に示した具体的なサスペンション装置Ｓ１に対して、図１９に示すように、第一減衰力可変機構Ｃ７（第二減衰力可変機構Ｃ８）の構成が異なることに加えて、第三弁要素Ｖ７（第四弁要素Ｖ８）および第三排出側弁要素Ｖｐ３（第四排出側弁要素Ｖｐ４）を設けている点で異なっており、他の構成については第一の実施の形態のサスペンション装置Ｓ１と同様の構成を備えている。したがって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２については図示せず、サスペンション装置Ｓ１と異なる部分についてのみ詳しく説明する。
【０１８８】
第一減衰力可変機構Ｃ７（第二減衰力可変機構Ｃ８）は、図１９に示すように、第一サブシリンダ（第二サブシリンダ）としての筒状のサブシリンダ２００と、サブシリンダ２００内に摺動自在に挿入される第一フリーピストン（第二フリーピストン）および第一開閉弁（第二開閉弁）として機能する弁体２０１と、サブシリンダ２００の図１９中上端および下端の開口部に積層した環板状のばね受部材２０２，２０３と、弁体２０１とばね受部材２０２との間に介装されるコイルばね２０４と、弁体２０１とばね受部材２０３との間に介装されるコイルばね２０５と、ばね受部材２０２に積層され中央に孔と孔に連通されるオリフィスを備えたオリフィスディスクプレート２０６と、オリフィスディスクプレート２０６に積層されて外部からサブシリンダ２００内へ向かう作動油の流れに対してはオリフィスディスクプレート２０６の孔のみを閉じてオリフィスのみを有効とし、反対の作動油の流れに対してはオリフィスディスクプレート２０６の孔を開く逆止弁体２０７と、ばね受部材２０３に積層され中央に孔と孔に連通されるオリフィスを備えたオリフィスディスクプレート２０８と、オリフィスディスクプレート２０８に積層されて外部からサブシリンダ２００内へ向かう作動油の流れに対してはオリフィスディスクプレート２０８の孔のみを閉じてオリフィスのみを有効とし、反対の作動油の流れに対してはオリフィスディスクプレート２０８の孔を開く逆止弁体２０９とを備え構成されており、これら各部材は、ロッド６６に螺着される筒状の収容筒２１０内に収容されるようになっている。
【０１８９】
サブシリンダ２００には外方から内方へ通じる二つの透孔２００ａ，２００ｂが設けられており、透孔２００ａ，２００ｂとの間には、周方向全周に亘って膨径部２００ｃが設けられている。このサブシリンダ２００を収容筒２１０内に収容すると、膨径部２００ｃが収容筒２１０の内周に嵌合され、サブシリンダ２００と収容筒２１０との間であって膨径部２００ｃの上下にはそれそれ透孔２００ａに通じる環状隙間２１１と、透孔２００ｂに通じる環状隙間２１２が形成されるようになっている。
また、弁体２０１は、サブシリンダ２００内を第一流路側圧力室（第二流路側圧力室）としての下室２１３と第一アキュムレータ側圧力室（第二アキュムレータ側圧力室）としての上室２１４とに区画しており、外周軸方向中央には環状溝２０１ａが形成されている。そして、弁体２０１は、コイルばね２０４，２０５によって挟持されて中立位置に位置決めされており、中立位置から変位するとコイルばね２０４，２０５から中立位置へ戻すよう附勢力を受けるようになっている。よって、この場合、コイルばね２０４，２０５によって第一ばね要素（第二ばね要素）が形成されている。
【０１９０】
さらに、弁体２０１が中立位置に位置する場合には、環状溝２０１ａによって透孔２００ａと透孔２００ｂとを連通させるようになっており、弁体２０１が上方へ所定量以上変位すると外周で透孔２００ｂを遮断し、反対に、弁体２０１が下方へ所定量以上変位すると外周で透孔２００ａを遮断するようになっている。
【０１９１】
また、逆止弁体２０７の図１９中上方には、環状のスペーサ２１８を介してカップ状のホルダ部材２１６が積層され、逆止弁体２０９の図１９中下方には、環状のスペーサ２１９を介してカップ状のホルダ部材２１７が積層されている。これらホルダ部材２１６，２１７は、サブシリンダ２００の外周に嵌合する方になっており、サブシリンダ２００に積層する各部材がホルダ部材２１６，２１７によって挟持される共に径方向に位置決めされるようになっており、ホルダ部材２１６，２１７は、サブシリンダ２００に組付けられる各部材の収容筒２１０への組み込みを容易ならしめている。
【０１９２】
また、ホルダ部材２１６の図１９中上方には、収容筒２１０の内周に収容される蓋体２１５が設けられている。この蓋体２１５は、収容筒２１０内に収容されてホルダ部材２１６の積層される蓋本体２１５ａと、蓋本体２１５ａの上端から伸びる軸部２１５ｂと、軸部２１５ｂの先端から開口して蓋本体２１５ａの下端へ通じる通路２１５ｃが設けられている。
【０１９３】
そして、サブシリンダ２００の下室２１３は、ホルダ部材２１７に設けた孔２１７ａとロッド６６内を通じて第一流路Ｐ１に接続され、上室２１４は、ホルダ部材２１６に設けた孔２１６ａと通路２１５ｃを介して第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）に通じている。
【０１９４】
また、環状溝２０１ａは、ホルダ部材２１６に設けた切欠２１６ｂおよび蓋本体２１５ａと収容筒２１０との間の隙間を介して蓋本体２１５ａの上方へ連通されており、環状隙間２１２は、ホルダ部材２１７に設けた切欠２１７ｂおよびロッド６６内を通じて第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に通じている。
【０１９５】
蓋体２１５の軸部２１５ｂの外周には、バルブディスク２２０と、バルブディスク２２０の上下に積層されるリーフバルブ２２１，２２２とが装着されている。バルブディスク２２０は、収容筒２１０の内周に嵌合してバルブディスク２００と蓋体２１５の蓋本体２１５ａとの間に環状の空間２２３を区画している。
【０１９６】
さらに、バルブディスク２２０は、供給ポート２２０ａと排出ポート２２０ｂとを備えている。よって、空間２２３が供給ポート２２０ａと排出ポート２２０ｂを通じて第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）に連通可能とされている。供給ポート２２０ａは、バルブディスク２２０の図１９中上方に積層されるリーフバルブ２２１によって開閉されるようになっており、リーフバルブ２２１は第三弁要素（第四弁要素）として機能する。他方の排出ポート２２０ｂは、バルブディスク２２０の図１９中下方に積層されるリーフバルブ２２２によって開閉されるようになっており、リーフバルブ２２２は第三排出側弁要素（第四排出側弁要素）として機能する。
【０１９７】
また、リーフバルブ２２１の上方には、収容筒２１０の開口端内周に嵌合するとともに軸部２１５ｂの外周に装着される環状のキャップ２２４が積層され、収容筒２１０の管端のキャップ２２４の上方側を加締めることで、収容筒２１０内に収容される弁体２０１を除く各部材が収容筒２１０内で固定されるようなっている。
【０１９８】
このように構成された第一減衰力可変機構Ｃ７（第二減衰弁可変機構Ｃ８）にあっては、弁体２０１が中立位置に位置する場合には、環状溝２０１ａによって透孔２００ａと透孔２００ｂとを連通させて環状隙間２１１と環状隙間２１２が連通するようになっており、ロッド６６内が環状隙間２１１，２１２を通じて空間２２３に連通される。空間２２３は、第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）に連通し、ロッド６６内は第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）に連通しているので、環状溝２０１ａ、透孔２００ａ，２００ｂ、環状隙間２１１，２１２、供給ポート２２０ａおよび排出ポート２２０ｂによって第一バイパス路Ｂ１（第二バイパス路Ｂ２）が形成されている。弁体２０１が中立位置にあって、第一バイパス路Ｂ１（第二バイパス路Ｂ２）が開放される状態では、第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）から第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）へ向かう作動油の流れに対しては、区画部材６２が供給ポート６２ａを通過する作動油の流れに抵抗を与えるリーフバルブ６４とともにリーフバルブ２２１が供給ポート２２０ａを開放しつつ抵抗を与えることになり、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は低い減衰力を発揮し、第一アキュムレータＡ１（第二アキュムレータＡ２）から第一流路Ｐ１（第二流路Ｐ２）へ向かう作動油の流れに対しては、区画部材６２が排出ポート６２ｂを通過する作動油の流れに抵抗を与えるリーフバルブ６５とともにリーフバルブ２２２が排出ポート２２０ｂを開放しつつ抵抗を与えることになり、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は低い減衰力を発揮する。
【０１９９】
そして、弁体２０１が中立位置から上方へ変位すると透孔２００ｂが弁体２０１の外周によって閉塞され、第一バイパス路Ｂ１（第二バイパス路Ｂ２）が遮断され、反対に、弁体２０１が下方へ所定量以上変位すると透孔２００ａが弁体２０１の外周によって閉塞され、第一バイパス路Ｂ１（第二バイパス路Ｂ２）が遮断されると、リーフバルブ６４或いはリーフバルブ６５のみで作動油の流れに抵抗を与えるようになるため、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は高い減衰力を発揮する。
【０２００】
よって、この具体的なサスペンション装置Ｓ７にあっても、車両が旋回して車体がローリングする状況では、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２は、減衰力を高めて当該ローリングを抑制することができ、片輪のみが路面の凹凸を乗り越えたり、でこぼこ道を通過したりして高周波振動が入力される場面であって、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２が逆位相或いは片方のみが高速度で伸縮するような状況にあっては、減衰力を低減させて車両における乗り心地を向上させることができる。
【０２０１】
また、具体的なサスペンション装置Ｓ７にあっては、第一減衰力可変機構Ｃ７、第一弁要素Ｖ１、第三弁要素Ｖ７および第三排出側弁要素Ｖｐ３とが第一アキュムレータＡ１内に収容され、第二減衰力可変機構Ｃ８と第二弁要素Ｖ２、第四弁要素Ｖ８および第四排出側弁要素Ｖｐ４とが第二アキュムレータＡ２内に収容されるので、各流体圧ダンパＤ１，Ｄ２を第一流路Ｐ１および第二流路Ｐ２で接続するだけでサスペンション装置Ｓ７を形成することができ、車両への取り付けが非常に容易となる。
【０２０２】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【符号の説明】
【０２０３】
２  シリンダ
３  ピストン
１０，８０，１６０  第一サブシリンダ
１１  第一フリーピストン
１２，８２，１６２  第一流路側圧力室
１３，８３，１６３  第一アキュムレータ側圧力室
１４，８４，１６４  第一ばね要素
１６，１８，２６，２８，８６，８８，９６，９８，１３６，１３８，１４６，１４８，１６６，１６８，１７６，１７８  オリフィス
２０，９０，１７０  第二サブシリンダ
２１  第二フリーピストン
２２，９２，１７２  第二流路側圧力室
２３，９３，１７３  第二アキュムレータ側圧力室
２４，９４，１７４  第二ばね要素
１３０  第三サブシリンダ
１３１  第三フリーピストン
１３２  第三流路側圧力室
１３３  第三アキュムレータ側圧力室
１３４  第三ばね要素
１４０  第四サブシリンダ
１４１  第四フリーピストン
１４２  第四流路側圧力室
１４３  第四アキュムレータ側圧力室
１４４  第四ばね要素
１６９  第一開閉弁
１７９  第二開閉弁
Ａ１  第一アキュムレータ
Ａ２  第二アキュムレータ
Ｂ１  第一バイパス路
Ｂ２  第二バイパス路
Ｃ１、Ｃ３，Ｃ５，Ｃ７  第一減衰力可変機構
Ｃ２，Ｃ４，Ｃ６，Ｃ８  第二減衰力可変機構
Ｄ１，Ｄ２  流体圧ダンパ
Ｊ１  第一接続路
Ｊ２  第二接続路
ＪＳ１  第一サブ接続路
ＪＳ２  第二サブ接続路
Ｐ１  第一流路
Ｐ２  第二流路
ＬＲ１，ＲＲ１  伸側室
ＬＲ２，ＲＲ２  圧側室
Ｓ１、Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ５，Ｓ６，Ｓ７  サスペンション装置
Ｖ１  第一弁要素
Ｖ２  第二弁要素
Ｖ３  第三弁要素
Ｖ４  第四弁要素
Ｖ５  第五弁要素
Ｖ６  第六弁要素
Ｖｐ１  第一排出側弁要素
ＶＰ２  第二排出側弁要素
Ｖｐ３  第三排出側弁要素
Ｖｐ４  第四排出側弁要素
Ｗ，Ｗ１，Ｘ，Ｘ１，Ｙ，Ｙ１，Ｚ，Ｚ１  逆止弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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