(57)【要約】【課題】摺動性に優れる電子写真感光体の提供。【解決手段】導電性基体と、前記導電性基体上に設けられた感光層とを備え、前記感光層の設けられた側の表面に位置する表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が、０．１質量％以上１．５質量％以下であり、前記表面層の膜厚が、１５μｍ以上５０μｍ以下であり、前記表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が、０．１質量％以下である電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と、前記導電性基体上に設けられた感光層とを備え、
前記感光層の設けられた側の表面に位置する表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が、０．１質量％以上１．５質量％以下であり、
前記表面層の膜厚が、１５μｍ以上５０μｍ以下であり、
前記表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が、０．１質量％以下である電子写真感光体。
【請求項２】
請求項１に記載の電子写真感光体を備え、画像形成装置に着脱自在なプロセスカートリッジ。
【請求項３】
請求項１に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電する帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体に潜像形成光を露光することにより該電子写真感光体に静電潜像を形成する潜像形成手段と、
前記電子写真感光体に形成された静電潜像を静電潜像現像剤によりトナー画像として現像する現像手段と、
前記電子写真感光体に形成されたトナー画像を被転写体に転写する転写手段と、
前記被転写体に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、を有する画像形成装置。
【請求項４】
前記電子写真感光体に形成された前記トナー画像の濃度を検出するトナー濃度検出手段と、
前記トナー濃度検出手段により検出された検出結果に基づいて、前記電子写真感光体に形成されるトナー画像の濃度が目標濃度となるように、前記帯電手段による前記電子写真感光体の帯電電位、前記潜像形成光の露光量、前記現像手段の現像電位及び前記転写手段の転写電位のうちの少なくとも１つを制御する制御手段と、
をさらに有する請求項３に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジ及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成は、高速且つ高印字品質という利点を有するため、複写機及びレーザービームプリンター等の分野において広く利用されている。画像形成装置に用いられる電子写真感光体（以下、単に「感光体」と称することがある）としては、無機光導電材料を用いた感光体に比べ、安価で製造性及び廃棄性の点で優れた利点を有する有機光導電材料を用いた電子写真感光体が主流を占める様になってきている。中でも、露光により電荷を発生する電荷発生層と電荷を輸送する電荷輸送層とを積層させた機能分離型の有機感光体は、電子写真特性の点で優れており、種々の提案が成され、実用化されている。
【０００３】
ここで、感光体の画像濃度の安定性を向上させる方法が検討されており、印刷枚数を重ねた後の感光体の電荷輸送層の膜べりに対し、変化する感光体の電気特性を予測制御により補正し、調整する方法が一般的である。特にプロセススピードの遅い画像形成装置ほどその傾向が強い。
一方、多種なシステムを付加することが可能な画像形成装置では、感光層の表面に定期的に感光体表面に形成される潜像の濃度確認のためのパッチを形成することにより、そのパッチの濃度を計測し、フィードバック制御することで、初期から印刷を重ねた後においても画像濃度を安定化する方法が検討されてきた。このような制御は、Ａｕｔｏ  Ｄｅｖｅｌｏｐａｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｔｒｏｌ（ＡＤＣ）と称されることがある。
【０００４】
また、機械的強度及び耐ソルベントクラック性に優れ、かつ直接帯電による放電に対する耐電気特性が良好で、フォトメモリーと残留電位が小さい電子写真感光体を提供するため、導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面層が、構成成分として残留溶剤濃度３００ｍａｓｓ  ｐｐｍ以下である特定の繰り返し単位を有するポリアリレート樹脂を用いて形成されることを特徴とする電子写真感光体が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−１７１１３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、摺動性に優れる電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。
即ち、請求項1に係る発明は、
導電性基体と、前記導電性基体上に設けられた感光層とを備え、
前記感光層の設けられた側の表面に位置する表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が、０．１質量％以上１．５質量％以下であり、
前記表面層の膜厚が、１５μｍ以上５０μｍ以下であり、
前記表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が、０．１質量％以下である電子写真感光体。
【０００８】
請求項２に係る発明は、
請求項１に記載の電子写真感光体を備え、画像形成装置に着脱自在なプロセスカートリッジ。
【０００９】
請求項３に係る発明は、
請求項１に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電する帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体に潜像形成光を露光することにより該電子写真感光体に静電潜像を形成する潜像形成手段と、
前記電子写真感光体に形成された静電潜像を静電潜像現像剤によりトナー画像として現像する現像手段と、
前記電子写真感光体に形成されたトナー画像を被転写体に転写する転写手段と、
前記被転写体に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、を有する画像形成装置。
【００１０】
請求項４に係る発明は、
前記電子写真感光体に形成された前記トナー画像の濃度を検出するトナー濃度検出手段と、
前記トナー濃度検出手段により検出された検出結果に基づいて、前記電子写真感光体に形成されるトナー画像の濃度が目標濃度となるように、前記帯電手段による前記電子写真感光体の帯電電位、前記潜像形成光の露光量、前記現像手段の現像電位及び前記転写手段の転写電位のうちの少なくとも１つを制御する制御手段と、
をさらに有する請求項３に記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に係る発明によれば、表面層の質量減少率が０．１質量％以上１．５質量％以下の範囲外である場合に比較して、摺動性に優れる電子写真感光体が提供される。
請求項２に係る発明によれば、表面層の質量減少率が０．１質量％以上１．５質量％以下の範囲外である場合に比較して、摺動性に優れる電子写真感光体を備えるプロセスカートリッジが提供される。
請求項３に係る発明によれば、表面層の質量減少率が０．１質量％以上１．５質量％以下の範囲外である場合に比較して、摺動性に優れる電子写真感光体を有する画像形成装置が提供される。
請求項４に係る発明によれば、濃度安定性により優れる画像形成装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施形態の感光体の一例を示す模式断面図である。
【図２】本実施形態の画像形成装置の一例を示す全体構成図である。
【図３】本実施形態の画像形成装置に設けられている濃度測定装置の一例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の電子写真感光体、プロセスカートリッジ及び画像形成装置の実施形態について詳細に説明する。
【００１４】
＜電子写真感光体＞
本実施形態の電子写真感光体（以下、本実施形態の感光体と称することがある。）は、導電性基体と、前記導電性基体上に設けられた感光層とを備え、前記感光層の設けられた側の表面に位置する表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が、０．１質量％以上１．５質量％以下であり、前記表面層の膜厚が、１５μｍ以上５０μｍ以下であり、前記表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が、０．１質量％以下である電子写真感光体である。
なお、本実施形態において導電性とは、体積抵抗率で１０７Ωｃｍ以下の範囲を意味する。
【００１５】
有機感光体は無機感光体に比べ、一般的に機械的強度が劣っており、現像ブラシ、用紙（被転写体）などの機械的外力による摺擦傷や摩耗が生じやすい。その一方で、感光体と接触する部材、特にクリーニングブレードとの接触により、摩擦トルクが高くなる動作開始の際及び停止の際に異音が発生したり、画像密度が少ない画像においては、クリーニングブレードがめくれてしまうことがあった。
【００１６】
そこで、かかる現象を回避すべく、表面層のすべりを向上させる方法が検討されている。例えば、表面層中にフッ素樹脂粒子を分散することにより、感光体の表面層の表面エネルギーを低減する方法が提案されている。
しかし、フッ素樹脂粒子は分散性が低く凝集性が高いため、フッ素樹脂粒子を電子写真感光体の表面層に含有させると、表面層中のフッ素樹脂粒子が不均一となりやすい。そのため、フッ素樹脂粒子の凝集を原因とし、塗布膜の膜厚不均一が起こりやすく、安定して良好な成膜性を得ることが困難である。また、その傾向は、表面層の膜厚にも影響を受け、厚膜ほど乾燥過程に引き起こされる乾燥速度差がより顕著となり、均一な成膜性を得ることがより難しくなる。
またフッ素樹脂粒子の凝集対策には、フッ素系グラフトポリマーの添加量を多くすることにより改善が見込まれるが、塗布膜中に余剰なフッ素系グラフトポリマーが存在するとトラップサイトとなりサイクルアップなどにつながる懸念がある。
【００１７】
また、フッ素樹脂粒子を含む表面層を持つ感光体をスコロトロン帯電方式と組み合わせた場合、接触帯電方式と比較し、感光体にかかる電気的ストレス、機械的ストレスが少ないため、スコロトロン帯電方式のほうが表面層の摩耗が少ない傾向となる。このため、感光体を長期に使用した場合、スコロトロンから発生する放電生成物が感光体表面に堆積し、良好な画質を維持することが困難である。
したがって、スコロトロン帯電方式には、表面層にフッ素樹脂粒子を含まない感光体を用いることが多い。
表面層にフッ素樹脂粒子を含まない感光体を用いる場合、異音やクリーニングブレードめくれ防止のために、クリーニングブレードの摺動性の向上を目的として、クリーニングブレードのエッジ部分に滑りをよくするための潤滑剤を塗布したり、感光体表面の摺動性を上げるために、感光体の表面に紙の白紙部に目視で判別できないくらいの微量のトナーを被らせるなど、感光体の表面特性を改良する以外の方法にて対応をしているのが現状であった。
また、ＡＤＣシステムを搭載する機械においては、感光体上の潜像のパッチを読み取る際に、異音の発生やクリーニングブレードのめくれ防止のために感光体表面に被らせるトナーが邪魔をして、精度よく画像濃度を測定及びコントロールすることができなかった。
これらの課題を改善するため、クリーニングブレード接触時における摺動性を改善し、また、感光体表面の被りトナーを抑え、摺動性と画像濃度との双方を高水準で達成する方法が望まれている。
しかしながら、摺動性の確保や画像濃度の安定性を、フッ素樹脂粒子を含まない感光体を用いて両立させるためには、膜自身の機械的な物性を変化させる必要があるが、現状の樹脂では困難であった。
【００１８】
本発明者らは、電子写真感光体の画質維持性を高水準で達成すべく、表面層における成膜乾燥後の残留溶剤量とその表層（表面層中）での摺動性について検討した。その結果、表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が０．１質量％以上１．５質量％以下となるように表面層中の残留溶剤量を調整することにより摺動性に優れた電子写真感光体を得られることを見出した。
【００１９】
電子写真感光体を本実施形態の構成とすることで摺動性が向上する理由は明確ではないが、以下のように推察される。
膜中に残留溶剤を存在させることで、乾燥後の樹脂の強度と弾性変形率を変化させることができると推察される。ここで、表面層を１２０℃で０．５時間加熱したときの質量減少率が０．１質量％以上１．５質量％以下となるように表面層中の残留溶剤量を調整することにより、膜表面の機械的物性変化が生ずるものと推察される。その結果、摺動性が向上するものと推察される。
【００２０】
本実施形態において、表面層の質量減少率は以下のようにして測定された値をいう。
ミクロ熱重量測定装置ＴＧＡ−５０（シマヅ製）を用いて単層塗膜片の乾燥における重量変化を測定した。２０℃から１分ごとに１０℃づつ昇温させ、既定の１２０℃になったのちに０．５時間保持させ、初期重量との差分を質量減少率に換算した。
【００２１】
本実施形態において、表面層の膜厚は以下のようにして測定された値をいう。
卓上型膜厚計フィッシャースコープＭＭＳ（（株）フィッシャー・インストルメンツ製）を用い、サンプル作製時に積層品に加えて同条件にて塗布した表面層のサンプルを作製し、測定することで表面層の膜厚とした。
【００２２】
本実施形態において、表面層の質量減少率は、１．０質量％以上１．５質量％以下が好ましく、更に好ましくは１．３質量％以上１．５質量％以下である。
質量減少率が０．１質量％未満であると、膜がかたくなりすぎ異音が発生し、問題を生ずることがある。一方、質量減少率が１．５質量％を超えると、他部材との接触履歴による画質濃度ムラの問題を生ずることがある。
【００２３】
本実施形態において、表面層の膜厚は１５μｍ以上５０μｍ以下とされるが、３０μｍ以上４０μｍ以下が好ましく、３５μｍ以上４０μｍ以下がさらに好ましい。
表面層の膜厚が１５μｍ未満であると、耐摩耗に必要な膜厚を確保できず濃度ムラの問題を生ずることがある。一方、表面層の膜厚が５０μｍを超えると、現行の塗布方法では成膜性の問題を生ずることがある。
【００２４】
本実施形態において、表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が０．１質量％を超えると、良好な画質を維持することが困難になる場合がある。表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率は０．０４質量％以下が好ましく、表面層にフッ素樹脂粒子が含有されないことが更に好ましい。
【００２５】
本実施形態の感光体は、導電性支持体上に感光層を少なくとも有し、表面層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が、０．１質量％以下であれば、その層構成等に特に限定はない。本実施形態の感光層は電荷輸送能と電荷発生能とを併せ持つ機能一体型の感光層であってもよいし、電荷輸送層と電荷発生層とを含む機能分離型の感光層であってもよい。さらには、下引き層、中間層及び保護層等のその他の層を必要に応じて本実施形態の感光体に設けることもできる。
【００２６】
本実施形態の感光体において、機能一体型の感光層が表面層となる場合には、該機能一体型の感光層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が０．１質量％以下で、質量減少率及び膜厚が上記規定の範囲に調整される。電荷輸送層と電荷発生層とを含む機能分離型の感光層のうちのいずれかの層が表面層となる場合には、表面層に該当する層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が０．１質量％以下で、質量減少率及び膜厚が上記規定の範囲に調整される。また、感光層上に表面層として保護層が設けられる場合には、該保護層におけるフッ素樹脂粒子の含有率が０．１質量％以下で、質量減少率及び膜厚が上記規定の範囲に調整される。
本実施形態の感光体としては、電荷輸送層と電荷発生層とを含む機能分離型の感光層を備え、該電荷輸送層が表面層を構成する態様であることが、感光体寿命の点から望ましい。
【００２７】
図１は、本実施形態の感光体の一例を示す模式断面図である。図１に係る電子写真感光体１０１は、導電性基体１０２上に下引き層１０４、電荷発生層１０５及び電荷輸送層１０６がこの順序で積層された構造を有しており、電荷発生層１０５及び電荷輸送層１０６が機能分離型の感光層１０３を構成している。ここで、電荷輸送層１０６は電子写真感光体１０１における表面層（導電性基体１０２から最も遠い側に配置される層）である。図１に示す電子写真感光体においては、電荷輸送層１０６におけるフッ素樹脂粒子の含有率が０．１質量％以下で、質量減少率及び膜厚が上記規定の範囲に調整される。
以下、電子写真感光体１０１の各要素について説明する。
【００２８】
導電性基体１０２としては、従来から使用されているものであれば、如何なるものを使用してもよい。例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼等の金属類、およびアルミニウム、チタニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼、金、バナジウム、酸化錫、酸化インジウム、ＩＴＯ等の薄膜を設けたプラスチックフィルム等、あるいは導電性付与剤を塗布、または含浸させた紙、およびプラスチックフィルム等が挙げられる。導電性基体１０２の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。
導電性基体１０２として金属パイプを用いる場合、表面は素管のままであってもよいし、予め鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００２９】
下引き層１０４は、導電性基体１０２表面における光反射の防止、導電性基体１０２から感光層１０３への不要なキャリアの流入の防止などの目的で、必要に応じて設けられる。下引き層１０４の材料としては、アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの金属粉体や、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの導電性金属酸化物や、カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末などの導電性物質等を結着樹脂に分散し、基体上に塗布したものが挙げられる。また、金属酸化物粒子は２種以上混合して用いることもできる。さらに、金属酸化物粒子へカップリング剤による表面処理を行うことで、粉体抵抗を制御して用いてもよい。
【００３０】
下引き層１０４に含まれる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
【００３１】
下引き層１０４中の金属酸化物粒子等と結着樹脂との比率は特に制限されず、所望する電子写真感光体特性を得られる範囲で設定できる。
【００３２】
下引き層１０４の形成の際には、上記成分を溶媒に加えた塗布液が使用される。かかる溶媒としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独又は２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００３３】
また、下引き層形成用塗布液中に金属酸化物粒子等を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌機、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００３４】
このようにして得られる下引き層形成用塗布液を導電性基体１０２上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。下引き層１０４の膜厚は１５μｍ以上が好ましく、２０μｍ以上５０μｍ以下がより好ましい。下引き層１０４には、表面粗さ調整のために下引き層中に樹脂粒子を添加することもできる。樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等を用いることができる。
【００３５】
また、表面粗さ調整のために下引き層１０４の表面を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００３６】
また、図示は省略するが、電気特性向上、画質向上、画質維持性向上、感光層接着性向上などのために、下引き層１０４上に中間層をさらに設けてもよい。中間層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、ケイ素原子などを含有する有機金属化合物などがある。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。中でも、ジルコニウムもしくはシリコンを含有する有機金属化合物は残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ないなど性能上優れている。
【００３７】
中間層の形成に使用される溶媒としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。また、これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００３８】
中間層を形成する塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。
【００３９】
中間層は上層の塗布性改善の他に、電気的なブロッキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こす。したがって、中間層を形成する場合には、０．１μｍ以上３μｍ以下の膜厚範囲に設定される。また、この場合の中間層を下引き層１０４として使用してもよい。
【００４０】
電荷発生層１０５は、電荷発生材料を適当な結着樹脂中に分散して形成される。かかる電荷発生材料としては、無金属フタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、ジクロロスズフタロシアニン、チタニルフタロシアニン等のフタロシアニン顔料が使用可能であり、特に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．４゜、１６．６゜、２５．５゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．７゜、９．３゜、１６．９゜、１７．５゜、２２．４゜及び２８．８゜に強い回折ピークを有する無金属フタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．５゜、９．９゜、１２．５゜、１６．３゜、１８．６゜、２５．１゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも９．６゜、２４．１゜及び２７．２゜に強い回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶を使用することができる。その他、電荷発生材料としては、キノン顔料、ペリレン顔料、インジゴ顔料、ビスベンゾイミダゾール顔料、アントロン顔料、キナクリドン顔料等を使用することができる。また、これらの電荷発生材料は、単独または２種以上を混合して使用することができる。
【００４１】
電荷発生層１０５における結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡタイプあるいはビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等を用いることができる。これらの結着樹脂は、単独あるいは２種以上混合して用いることが可能である。電荷発生材料と結着樹脂の配合比は、１０：１乃至１：１０の範囲が望ましい。
【００４２】
電荷発生層１０５の形成の際には、上記成分を溶剤に加えた塗布液が使用される。かかる溶剤としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００４３】
電荷発生材料を樹脂中に分散させるために、塗布液には分散処理が施される。分散方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌機、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００４４】
このようにして得られる塗布液を下引き層１０４上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。電荷発生層１０５の膜厚は、好ましくは０．０１μｍ以上５μｍ以下、より好ましくは０．０５μｍ以上２．０μｍ以下の範囲に設定される。
【００４５】
電荷輸送層１０６は電子写真感光体１０１における表面層に相当し、電荷輸送層としての本来的機能を発現させるための電荷輸送材料、さらには結着樹脂を含む。かかる電荷輸送材料としては、例えば、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ′−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、トリ（ｐ−メチルフェニル）アミニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ′−ジフェニルベンジジン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４′−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４′−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロモアントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物等の電子輸送物質、および上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００４６】
また、電荷輸送層１０６における結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡタイプあるいはビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、およびポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等があげられる。これ等の結着樹脂は、単独あるいは２種以上混合して用いることが可能である。
【００４７】
電荷輸送層１０６は、上記成分を溶剤に加えた塗布液を用いて形成される。電荷輸送層の形成に使用される溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。また、これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。電荷輸送材料と上記結着樹脂との配合比（質量比）は１０：１乃至１：５が好ましい。
【００４８】
電子写真感光体は一般的に浸漬塗布方法によって製造されるが、表面層は良好な画像を得るために平滑な表面を得ることが重要である。塗布液には有機溶剤が用いられるが、乾燥時に表面にオレンジピール（ユズ肌）などが発生しやすく、これを防止するためにレベリング剤を用いることが多い。レベリング剤にはジメチルシリコーンオイルを用いることが多い。
【００４９】
本実施形態において、電荷輸送層形成用塗布液の調製方法については特に限定されるものではなく、結着樹脂と電荷輸送材料と溶剤と必要に応じてその他の成分とを混合し、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌機、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機を用いて調製してもよい。
【００５０】
このようにして得られる電荷輸送層形成用塗布液を電荷発生層１０５上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。
電荷輸送層が表面層の場合、その膜厚は１５μｍ以上５０μｍ以下とされる。
【００５１】
電荷輸送層形成用塗布液を電荷発生層１０５上に塗布した後、電荷輸送層中の残留溶剤が０．１質量％以上１．５質量％以下となるように塗膜の乾燥条件を調整することで、電荷輸送層１０６の質量減少率を調整してもよい。該塗膜の乾燥条件としては、用いる溶媒によっても異なるが、例えば、１００℃以上１４０℃以下において２５分以上６０分以下乾燥させればよい。
【００５２】
画像形成装置中で発生するオゾンや窒素酸化物、あるいは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光層１０３を構成する各層中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤などの添加剤を添加することができる。例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノンおよびそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機リン化合物等があげられる。光安定剤の例としては、ベンゾフェノン、ベンゾアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペン等の誘導体が挙げられる。
【００５３】
本実施形態の電子写真感光体においては、表面層として保護層を設けることもできる。保護層は、電子写真感光体の帯電時の電荷輸送層の化学的変化を防止したり、感光層の機械的強度をさらに改善する為に用いられる。保護層は、導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させた塗布液を感光層上に塗布することにより形成される。
【００５４】
この導電性材料は特に限定されるものではなく、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン等の芳香族アミン化合物、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化インジウム、酸化錫とアンチモン、硫酸バリウムと酸化アンチモンとの固溶体の担体、上記金属酸化物の混合物、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を混合したもの、或いは、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を被覆したもの等が挙げられる。
保護層に使用する結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられる。また、これらは必要に応じて互いに架橋させて使用することもできる。
【００５５】
保護層を形成するための塗布液の塗布方法としては、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。また、保護層を形成するための塗布液に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロロベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独であるいは２種以上を混合して用いることができるが、この塗布液が塗布される感光層を溶解しにくい溶剤を用いることが好ましい。
【００５６】
次に、本実施形態の画像形成装置及びプロセスカートリッジについて説明する。なお、画像形成装置として所謂ＡＤＣシステムを搭載する場合について説明する。
図２は、本実施形態の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
図２に示すように、画像形成装置１０は感光体（像保持体）１２を備えている。感光体１２は、予め定められた方向（図２中、矢印Ａ方向）に回転可能に設けられている。この感光体１２の周囲には、感光体１２の回転方向に沿って、帯電装置（帯電手段）１４、露光装置（潜像形成手段）１８、現像装置（現像手段）２０、濃度測定装置（トナー濃度検出手段）２２、転写装置（転写手段）２４、クリーニング装置２６、及び除電器２８が順に配置されている。
感光体１２には、上述の本実施形態の感光体が適用される。
【００５７】
帯電装置１４は、感光体１２の表面を予め定められた帯電電位に帯電させる。帯電装置１４は、帯電器１４Ｂ及び電源１４Ａを含んで構成されている。帯電器１４Ｂは、電源１４Ａに電気的に接続されており、電源１４Ａから供給された電力に応じた帯電電位に感光体１２表面を帯電させる。
【００５８】
帯電器１４Ｂとしては、公知の帯電器を使用することができる。接触方式である場合には、ロール、ブラシ、磁気ブラシ、ブレード等が使用でき、非接触の場合には、コロトロン、スコロトロン等が使用できる。
【００５９】
接触帯電方式は、感光体１２表面に接触させた導電性部材に電圧を印加することにより感光体表面を帯電させるものである。導電性部材の形状はブラシ状、ブレード状、ピン電極状、あるいはローラー状等何れでもよいが、特にローラー状部材が好ましい。通常、ローラー状部材は外側から抵抗層とそれらを支持する弾性層と芯材から構成される。さらに必要に応じて抵抗層の外側に保護層を設けることができる。
【００６０】
導電性部材を用いて感光体１２を帯電させる方法としては、導電性部材に電圧を印加するが、印加電圧は直流電圧、あるいは直流電圧に交流電圧を重畳したものが好ましい。電圧の範囲としては、直流電圧は要求される感光体帯電電位に応じて正または負の５０Ｖ以上２０００Ｖ以下が好ましく、特に１００Ｖ以上１５００Ｖ以下が好ましい。交流電圧を重畳する場合は、ピーク間電圧が４００Ｖ以上１８００Ｖ以下、望ましくは８００Ｖ以上１６００Ｖ以下、さらに望ましくは１２００Ｖ以上１６００Ｖ以下が好ましい。交流電圧の周波数は５０Ｈｚ以上２０，０００Ｈｚ以下、望ましくは１００Ｈｚ以上５，０００Ｈｚ以下である。
【００６１】
露光装置１８は、帯電装置１４によって帯電された感光体１２へ、この感光体１２の感光層が吸収を有する波長の光（潜像形成光）を露光する。これによって、感光体１２上に、画像形成装置１０で形成する対象となる画像の画像データに応じた静電潜像が形成される。
【００６２】
露光装置１８としては、感光体１２における感光層が吸収可能な波長の光を感光体１２へ露光することができれば、公知の露光装置を使用することができる。光源としては、感光体１２の感光層の構成等によって選択されるが、例えば、半導体レーザーや、マルチビーム出力の可能な面発光型のレーザー光源、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。これらの中でも、非干渉光を露光可能な露光装置１８を用いると、感光体１２の導電性基体及び感光層間での干渉縞を防止することができる。
【００６３】
現像装置２０は、静電潜像をトナーにより現像して、感光体１２上に静電潜像に応じたトナー画像を形成するものである。
この現像装置２０は、貯留されたトナーを保持すると共に、該保持したトナーを感光体１２表面へ供給するための現像ロール２０Ｂと、この現像ロール２０Ｂに現像バイアス電圧を印加するための現像バイアス電圧印加部２０Ａと、を含んで構成されている。
【００６４】
現像装置２０としては、公知の現像装置２０を使用することができる。現像法としては、キャリアとトナーからなる二成分現像法、またはトナーからなる一成分現像法、またこれらの現像法においてさらに現像その他の特性改善のために別の構成物質が添加される場合もある全ての現像方法が使用できる。
【００６５】
濃度測定装置２２は、感光体１２上に形成されたトナー画像の光学濃度を検知する。
この「トナー画像の光学濃度」は、単位面積あたりのトナーの現像量（感光体１２上に形成されている単位面積あたりのトナーの量）に対応している。すなわち、単位面積あたりのトナー量が多くなるほど、トナー画像の光学濃度は高い値として検知される。
【００６６】
この濃度測定装置２２は、図２に示すように、現像装置２０の設けられている位置より、感光体１２の回転方向（図２中、矢印Ａ方向）下流側で、且つ転写装置２４の設けられている位置より感光体１２の回転方向上流側に設けられ、感光体１２上に形成されたトナー画像の光学濃度を検知可能な位置に設けられている。
【００６７】
図３に、濃度測定装置２２が感光体１２上のトナー画像の光学濃度を検出している状態を模式的に示す。濃度測定装置２２は、図３に示すように、感光体１２上に光（検出光）を照射するための発光素子２２Ａと、発光素子２２Ａから照射された光の反射光の強度を検出するための受光素子２２Ｂと、演算部２２Ｃと、を含んで構成されている。
【００６８】
受光素子２２Ｂとしては、前記発光素子２２Ａから照射される波長の光に吸収を有し、かつ十分な光電流を発生させることが可能な構成であればよく、公知の光電素子、例えば、フォトダイオードあるいはフォトトランジスタ等を使用することができる。
【００６９】
演算部２２Ｃは、受光素子２２Ｂに信号授受可能に接続されており、受光素子２２Ｂによって検出された反射光の強度に基づいてトナー画像の光学濃度を演算する。
【００７０】
ここで、発光素子２２Ａから照射された光の、感光体１２上に形成されたトナー画像４０による反射光の強度と、感光体１２上のトナー画像４０が形成されていない領域による反射光の強度とは、異なる値を示す。また、感光体１２上に形成されているトナー画像の単位面積あたりのトナー量が異なると、この保持されている単位面積あたりのトナー量に応じて、発光素子２２Ａから照射された光の反射光の強度は異なる値を示す。
【００７１】
このため、演算部２２Ｃでは、受光素子２２Ｂによる感光体１２上のトナー画像４０の形成されていない領域における反射光強度の測定結果を、基準反射強度として予め記憶しておき、この基準反射強度と、感光体１２上にトナー画像が形成されたときに受光素子２２Ｂによって検出された反射光の強度との差に基づいて、トナー画像の光学濃度を演算する。
【００７２】
このトナー画像の光学濃度の演算は、例えば、予め記憶した基準反射強度と、受光素子２２Ｂによって検出された反射光の強度の単位面積あたりの強度と、の差を示す差分情報に対応づけてトナー画像の光学濃度を示す濃度情報を予め記憶しておいて、受光素子２２Ｂによって検出された反射光の強度の単位面積あたりの強度と基準反射強度との差の差分情報に対応する濃度情報を読み取ることによって、トナー画像の光学濃度を求めればよい。なお、トナー画像の光学濃度の演算方法はこのようは方法に限られず、予め基準反射強度と、基準反射強度との差分情報と、に基づいてトナー画像の光学濃度を算出するための算出式を記憶しておいて、この算出式に基づいて演算するようにしてもよい。
【００７３】
転写装置２４は、感光体１２上のトナー画像を被転写体である記録媒体２７に転写するものである。
転写装置２４は、感光体１２とともに記録媒体２７を挟持搬送すると共に、感光体１２上のトナー画像を記録媒体２７側へ移行（転写）させるための電界を形成する転写ロール２４Ｂと、該転写ロール２４Ｂに転写バイアス電圧を印加するための転写バイアス電圧印加部２４Ａと、を含んで構成されている。
【００７４】
転写装置２４としては、公知の転写装置を使用することができる。例えば、接触方式である場合は、ロール、ブラシ、ブレード等が使用でき、非接触方式の場合は、コロトロン、スコロトロン、ピンコロトロン等が使用できる。また、圧力、若しくは圧力及び熱による転写も可能である。
【００７５】
この工程では、図示を省略する記録媒体供給部に貯留された記録媒体２７が、図示を省略する搬送ロール等によって搬送されることで、感光体１２と転写装置２４との向かい合う領域に搬送され、この感光体１２と転写装置２４とによって挟持搬送されることで、感光体１２上のトナー画像は記録媒体２７へ転写される。
【００７６】
なお、本実施形態では、感光体１２及び転写装置２４間に記録媒体２７を挟持搬送することによってトナー画像を記録媒体２７へ転写する場合を説明するが、画像形成装置１０は前記形態に限られず、感光体１２に形成されたトナー画像を中間転写ベルト等の中間転写体（図示省略）へ転写した後に、この中間転写体上に転写されたトナー画像を記録媒体２７に転写するようにしてもよい。
【００７７】
この中間転写体としては、従来公知の半導電性樹脂を用いたベルトやドラムを用いることができる。半導電性樹脂としては、例えば、導電剤含有のポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴの混合材料等の半導電性熱可塑性樹脂が挙げられる。この中でも、機械的強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いるのが好ましい。導電剤としては、カーボンブラック、金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。また、中間転写体は表面層を有していてもよい。
【００７８】
クリーニング装置２６は、トナー画像を記録媒体２７へ転写した後の感光体１２上に残存するトナーや紙粉等の異物を除去するものである。クリーニング装置２６は、クリーニング部材として磁気ブラシ、導電性ファイバーブラシ、ブレードなどを有することが好ましい。
また除電器（イレーズ装置）２８は、感光体１２の残存電荷を消去するものである。
【００７９】
トナー画像が転写装置２４によって記録媒体２７へ転写され、さらにクリーニング装置２６によって表面の異物を除去された感光体１２は、矢印Ａ方向の回転によって除電器２８により残存電荷を消去された後に、再び、帯電装置１４によって帯電される。
【００８０】
一方、画像形成装置１０は、記録媒体２７に転写されたトナー画像を記録媒体２７上に定着する定着装置（定着手段）３０を備えている。この定着装置３０としては公知の定着手段が使用できる。
転写装置２４によってトナー画像を転写された記録媒体２７は、図示を省略する搬送ロール等によって定着装置３０まで搬送されると、定着装置３０によって記録媒体２７上のトナー画像が定着されて、記録媒体２７上に画像の形成された状態となる。この画像の形成された記録媒体２７は、図示を省略する搬送ロール等によって画像形成装置１０の外部へと搬送される。
【００８１】
画像形成装置１０には、さらに、画像形成装置１０全体を制御するためのシステム制御部３８と、画像形成装置１０で記録する画像の画像データを取得する取得部４２が設けられている。
【００８２】
システム制御部３８は、上記帯電装置１４の電源１４Ａ、露光装置１８、現像装置２０の現像バイアス電圧印加部２０Ａ、濃度測定装置２２の上記発光素子２２Ａ、濃度測定装置２２の演算部２２Ｃ、転写バイアス電圧印加部２４Ａ、及び取得部４２にデータや信号授受可能に接続されると共に、画像形成装置１０に設けられた図示を省略する各種機器に信号授受可能に接続されている。
【００８３】
取得部４２は、無線通信網や有線通信網等を介して画像形成装置１０の外部装置(パーソナルコンピュータ等)からデータを受信する。
【００８４】
システム制御部３８は、図示を省略するＣＰＵ、ＲＯＭ、及びＲＡＭを含むマイクロコンピュータとして構成されており、画像形成装置１０に含まれる装置各部を制御するとともに、濃度測定装置２２によって測定されたトナー画像の光学濃度の測定結果に基づいて、画像形成条件を制御する。
なお、このシステム制御部３８が、本実施形態の画像形成装置の制御手段に相当する。
【００８５】
システム制御部３８は、画像形成装置１０に含まれる装置各部を制御し、濃度測定装置２２によって測定されたトナー画像の光学濃度の測定結果に基づいて、画像形成条件を制御する。
【００８６】
上記画像形成装置１０においては、システム制御部３８による電源１４Ａの制御によって、帯電装置１４により感光体１２の表面が予め定められた帯電電位に帯電される。また、システム制御部３８の露光装置１８の制御によって、露光装置１８は、画像形成装置１０で形成する対象となる画像データに基づいて変調した露光光（潜像形成光）を感光体１２へ照射する。これにより、感光体１２上に画像データに応じた静電潜像が形成される。
感光体１２の回転によって、感光体１２上の静電潜像の形成された領域が、現像装置２０の設けられている領域に達すると、この静電潜像がトナーによって現像されて、感光体１２上に静電潜像に応じたトナー画像が形成される。この現像装置２０による現像は、システム制御部３８の制御に応じた現像バイアス電圧が現像バイアス電圧印加部２０Ａから現像ロール２０Ｂへ印加されることによって行われる。
【００８７】
さらに、感光体１２の回転によってトナー画像の形成された領域が、濃度測定装置２２の設置された領域に到ると、濃度測定装置２２によってトナー画像の光学濃度が測定される。
【００８８】
システム制御部３８では、濃度測定装置２２によって測定されたトナー画像の光学濃度が、露光装置１８によって形成した静電潜像の画像の基となる画像データの光学濃度（目標濃度）と一致するか否かを判別し、不一致である場合には、画像形成条件を制御する。
【００８９】
この画像形成条件とは、帯電装置１４の帯電電位、露光装置１８による露光量、現像装置２０の現像バイアス電圧（現像電位）、転写装置２４の転写バイアス電圧（転写電位）の内の少なくとも１つである。すなわち、システム制御部３８では、画像形成条件として、帯電装置１４の帯電電位、露光装置１８による露光量、現像装置２０の現像バイアス電圧、転写装置２４の転写バイアス電圧の内の少なくとも１つを調整するように、帯電装置１４、露光装置１８、現像装置２０、及び転写装置２４の少なくとも１つを制御する。
【００９０】
ここで、電子写真方式の画像形成装置１０では、感光体１２においては、まず帯電装置１４によって感光体１２が帯電電位Ｖｈとなるように帯電され、露光装置１８によって露光されると、この露光された露光領域が露光電位Ｖ１となる。そして、この露光領域の露光電位Ｖ１と、現像装置２０による現像バイアス電圧Ｖｄｅｖｅとの電位差に応じて、電位差が大きくなるほど多くのトナーが感光体１２表面に保持される。すなわち、露光電位Ｖ１と現像バイアス電圧Ｖｄｅｖｅとの差が大きくなるほど、感光体１２上に保持されるトナー量が増え、形成されたときのトナー画像の光学濃度が高くなる。
【００９１】
このため、濃度測定装置２２で検出されたトナー画像の光学濃度が、形成する対象となる画像データの画像の光学濃度より高い場合に、システム制御部３８において、濃度測定装置２２で検出されるトナー画像の光学濃度が画像データの画像の光学濃度となるように制御する処理では、例えば、この露光電位Ｖ１と現像バイアス電圧Ｖｄｅｖｅとの電位差が、該高光学濃度のトナー画像を形成したときの露光電位Ｖ１と現像バイアス電圧Ｖｄｅｖｅとの電位差（以下、基準電位差と称する）より小さくなるように、露光装置１８による露光量を調整すればよい。
【００９２】
ここで、上述のように、濃度測定装置２２により測定されたトナー画像の光学濃度に基づいて、画像形成条件を調整すれば、画像形成装置１０における濃度変動を抑制することができ、画質劣化を抑制することはできるが、濃度測定装置２２による測定結果の精度が低下すると、結果的に得られる画像の画質劣化につながることが懸念される。
【００９３】
しかしながら、本実施形態の画像形成装置１０では、前記説明したように、用いられる感光体１２はクリーニングブレード接触時における摺動性の改善されたものであり、異音の発生やクリーニングブレードのめくれ防止のために予備的に感光体表面に提供されるトナーが不要とされる。その結果、トナー画像の濃度がより正確に測定されるため、ＡＤＣシステムを搭載する画像形成装置においてトナー濃度がより正確に制御される。
【００９４】
以上、本実施形態の画像形成装置について説明したが、本実施形態の画像形成装置は、図２に示したモノクロの画像を形成する画像形成装置に限定されず、例えば、タンデム型のカラー画像形成装置等の複数の画像形成ユニットを備えた装置、あるいはロータリー型現像装置（回転現像機ともいう）であってもよい。ここで、ロータリー型現像装置とは、複数の現像装置を回転移動させ、必要な現像装置を感光体に対向させ、目的とする色のトナーを感光体上に順次形成する方式の現像装置を意味する。
【００９５】
さらに、本実施形態のプロセスカートリッジについて説明する。本実施形態のプロセスカートリッジは、本実施形態の感光体を備え、画像形成装置に着脱自在に構成されていれば、その構成に特に限定はない。
例えば、感光体と、帯電装置、現像装置、転写装置及びクリーニング装置から選ばれる少なくとも１種とを一体化し、画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジとしてもよい。
本実施形態のプロセスカートリッジは、前述の感光体を用いたものである。そして、本実施形態のプロセスカートリッジでは、これに加えてトナー濃度検出手段が備えられていてもよい。すなわちカートリッジの構成としては、図２に示す感光体１２及び濃度測定装置２２がともに備えられていてもよい。なお、本実施形態の画像形成装置においては、プロセスカートリッジとしてトナー濃度検出手段を備えていないものを用いてもよい。
【実施例】
【００９６】
以下、実施例及び比較例に基づき本実施形態をさらに具体的に説明するが、本実施形態は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００９７】
［実施例１］
酸化亜鉛（平均粒子径：７０ｎｍ、テイカ社製、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）１００質量部をメタノール５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤として、ＫＢＭ６０３（信越化学工業社製）１．２５質量部を添加し、２時間攪拌した。その後、メタノールを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で３時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛粒子を得た。
【００９８】
前記表面処理を施した酸化亜鉛粒子６０質量部と、アリザリン０．６質量部と、硬化剤としてブロック化イソシアネート（スミジュール３１７３、住友バイエルンウレタン社製）１３．５質量部と、ブチラール樹脂（エスレックＢＭ−１、積水化学社製）１５質量部とを、メチルエチルケトン８５質量部に溶解した溶液３８質量部と、メチルエチルケトン２５質量部とを混合し、直径１ｍｍのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５質量部と、シリコーン樹脂粒子（トスパール１４５、ＧＥ東芝シリコーン社製）４．０質量部とを添加し、下引き層塗布用液を得た。この塗布液を、浸漬塗布法にて直径３０ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１８０℃、４０分の乾燥硬化を行い厚さ２３．５μｍの下引き層を得た。
【００９９】
次に、電荷発生材料として、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．５゜、９．９゜、１２．５゜、１６．３゜、１８．６゜、２５．１゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶１５質量部、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニオンカーバイト社製）１０質量部およびｎ−ブチルアルコール３００質量部からなる混合物を、直径１ｍｍのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散して電荷発生層用の塗布液を得た。この電荷発生層用塗布液を前記下引き層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚みが０．２μｍの電荷発生層を得た。
【０１００】
電荷輸送物質としてＮ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ′−ジフェニルベンジジン２質量部、Ｎ，Ｎ′−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン２質量部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４０，０００）６質量部、酸化防止剤として２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール０．１質量部を混合してテトラヒドロフラン２４質量部及びトルエン１１質量部で混合溶解した。この液に、ジメチルシリコーンオイル（商品名：ＫＰ−３４０  信越化学工業社製）を５ｐｐｍ添加し、撹拌して電荷輸送層形成用塗布液を得た。
【０１０１】
この電荷輸送層形成用塗布液を、浸漬塗布法にて、電荷発生層上に塗布して１１５℃で４０分間乾燥し、膜厚が４０μｍの電荷輸送層（表面層）を形成し、目的の電子写真感光体を得た。
このようにして得られた電子写真感光体を用いて、以下のテストを行なった。併せて、電荷輸送層（表面層）の質量減少率を上述の方法にて測定した。
得られた結果を表１に示す。
【０１０２】
（画質評価）
前記感光体を富士ゼロックス社製Ｄ１１０改造機に搭載し、画像密度が３％の低密度のハーフトーン画質の画像を１００００枚形成した。１枚目及び１００００枚目の画像の濃度ムラを目視で観察し、下記基準に則って評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０３】
濃度ムラ（画質）評価の評価基準は、以下の通りである。
Ｇ１：濃度ムラ発生なく、画質が良好である
Ｇ２：濃度ムラ発生するが、許容範囲の下限であり、規格に対して余裕がある
Ｇ３：濃度ムラ発生するが、許容範囲の上限であり、規格に対して余裕がない
Ｇ４：濃度ムラ発生するが、規格をわずかに超えている
Ｇ５：濃度ムラが顕著に発生し、あきらかに規格外
【０１０４】
（摺動性）
前記評価装置（富士ゼロックス社製Ｄ１１０改造機）を、該評価装置の駆動音が聞こえるように外部と遮断された室内に設置し、清掃用ブレードと感光体とが擦れることにより生じる鳴きの音について、官能評価により以下の基準にて評価した。
【０１０５】
摺動性の評価基準は、以下の通りである。
Ｇ１：装置駆動音のみ聞こえる
Ｇ２：装置駆動音以外わずかにブレードの鳴きが聞こえる
Ｇ３：ブレードの鳴きがひどく誰が確認しても耳障りと判断される
【０１０６】
［実施例２］
実施例１において、電荷輸送層（表面層）の膜厚を５０μｍにすること以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。
【０１０７】
［実施例３］
実施例１において、電荷輸送層（表面層）の膜厚を１５μｍにすること以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。
【０１０８】
［実施例４］
実施例１の電荷輸送層形成用塗布液の調製において、液中のテトラヒドロフラン２８質量部及びトルエン７質量部に変更した以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。電荷輸送層（表面層）の膜厚は４０μｍであった。
【０１０９】
［実施例５］
実施例１において、電荷輸送層の乾燥条件を１３５℃で４０分間乾燥に変更した以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。電荷輸送層（表面層）の膜厚は３５μｍであった。
【０１１０】
［比較例１］
実施例１の電荷輸送層形成用塗布液の調製において、液中のテトラヒドロフラン２０質量部及びトルエン１５質量部に変更した以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。電荷輸送層（表面層）の膜厚は３５μｍであった。
【０１１１】
［比較例２］
実施例１の電荷輸送層形成用塗布液の調製において、液中のテトラヒドロフラン３５質量部及びトルエン０質量部に変更した以外は、同様の方法で作製し、得られた電子写真感光体を用いて、実施例１と同様の評価を行なった。得られた結果を表１に示す。電荷輸送層（表面層）の膜厚は４０μｍであった。
【０１１２】
［参考例１］
実施例１で得られた電子写真感光体を、２４℃４０％ＲＨの環境下において１年放置した。放置後の電子写真感光体の電荷輸送層（表面層）の質量減少率を測定したところ、１．０質量％であり、電子写真感光体作製直後における質量減少率とほぼ同じ値であった。
【０１１３】
【表１】
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【符号の説明】
【０１１４】
１０  画像形成装置
１２  感光体
１４  帯電装置
１８  露光装置
２０  現像装置
２２  濃度測定装置
２４  転写装置
２８  除電器
３８  システム制御部
４０  トナー画像
１０１  電子写真感光体
１０２  導電性基体
１０３  感光層
１０４  下引き層
１０５  電荷発生層
１０６  電荷輸送層
【図２】
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【図１】
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【図３】
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