(57)【要約】【課題】自動的に再封止することができる閉じられた患者アクセスシステムに関する。【解決手段】本明細書で開示されているいくつかの実施形態は、逆流誘発事象が発生したときに流体がコネクタ内に引き込まれるのを防止するように構成された逆流抵抗モジュールを有する医療用コネクタに関するものである。いくつかの実施形態では、逆流抵抗モジュールは、逆流誘発事象に応答して容積を変化させるように構成された容積可変チャンバーおよび逆流に抵抗するように構成された逆止弁を備えることができる。いくつかの実施形態では、医療用コネクタは、医療用コネクタ内を貫流する流体を容積可変チャンバー内に導き、流体の淀みが中に発生するのを防止するように構成された分流加減器を備えることができる。いくつかの実施形態では、医療用コネクタは、本体部材、ベース部材、シール部材、支持部材、および弁部材を備える。【選択図】図１７Ａ
2015142833.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療器具およびカテーテルの間を接続するよう構成された中性流医療用ルアーコネクタであって、該医療用ルアーコネクタは、
医療器具の雄ルアーを受け入れるよう構成された近位雌端部を備える本体部材であって、該本体部材は、ベース部材に取り付けられ、該ベース部材は、遠位雄端部を備え、前記本体部材および前記ベース部材は、内部キャビティを形成する、本体部材と、
前記内部キャビティの近位領域に位置する近位閉鎖システムであって、前記近位閉鎖システムは、閉鎖位置および開放位置の間で動くように構成され、前記近位閉鎖システムの近位端表面は、前記閉鎖位置において前記コネクタの近位端開口部と略同一平面になるか、または略平らになり、かつ前記近位閉鎖システムは、圧縮されるとともに、前記開放位置においてより小さい長手方向の長さを有する、近位閉鎖システムと、
前記コネクタ内の容積の変化を提供するよう構成された容積可変チャンバーと、
前記コネクタの遠位領域に位置する内部閉鎖システムと、
を備え、
前記医療器具のルアーが前記コネクタから取り外される場合に、前記コネクタが中性流を有する、中性流医療用ルアーコネクタ。
【請求項２】
前記近位閉鎖システム、前記容積可変チャンバー、および前記内部閉鎖システムが、前記コネクタ内で直列に配置されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記近位閉鎖システムがシール部材を備える、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
前記シール部材が変形可能である、請求項３に記載のコネクタ。
【請求項５】
前記コネクタが剛体の支持部材をさらに備える、請求項４に記載のコネクタ。
【請求項６】
前記支持部材が鋭利な、または丸みのある先端を有する、請求項５に記載のコネクタ。
【請求項７】
前記支持部材が前記コネクタの前記シール部材を通って突き抜けるように構成されている、請求項５に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記コネクタ内の圧力差を相殺するために、前記容積可変チャンバーが容積の変化を提供するよう構成されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項９】
前記容積可変チャンバーが、負の流れ、または逆行流を発生することになる圧力差と同時に容積の変化を提供するよう構成されている、請求項８に記載のコネクタ。
【請求項１０】
前記容積可変チャンバーが、負の流れまたは逆行流を発生することになる圧力差と同じ大きさ、または同じサイズの容積の変化を提供するように構成されている、請求項９に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記容積可変チャンバーは、医療器具から前記コネクタ内へ流体が注入される場合に膨張するよう構成されている、請求項１０に記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記容積可変チャンバーがレギュレータの一部を形成する、請求項１１に記載のコネクタ。
【請求項１３】
前記レギュレータが弁部材を備える、請求項１２に記載のコネクタ。
【請求項１４】
前記シール部材が前記容積可変チャンバーを備えるレギュレータに取り付けられる、請求項４に記載のコネクタ。
【請求項１５】
前記レギュレータは、柔軟である、請求項１２に記載のコネクタ。
【請求項１６】
前記本体部材および前記ベース部材は、接着剤によって共に連結される、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項１７】
前記本体部材および前記ベース部材は、スナップ嵌め、締まり嵌め、または圧入嵌めの機構によって共に連結される、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項１８】
前記本体部材および前記ベース部材は、超音波溶接によって共に連結される、請求項１に記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照により本明細書に組み込まれ、開示するすべてについて本明細書の一部をなす、２００９年３月２５日に出願した米国仮特許出願第６１／１６３，３６７号、名称「Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｏｎｎｅｃｔｏｒｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｏｆ  Ｕｓｅ」および２００９年１０月１３日に出願した米国仮特許出願第６１／２５１，２３２号、名称「Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｏｎｎｅｃｔｏｒｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｏｆ  Ｕｓｅ」の米国特許法第１１９条（ｅ）項に基づく利益を主張するものである。
【０００２】
本発明の実施形態は、一般的には流体が貫流する医療用コネクタに関するものであり、具体的にはセルフシール医療用コネクタに関するものである。
【背景技術】
【０００３】
閉鎖可能な医療用コネクタまたは弁は、病院および医療機関において流体を投与するのに役立つ。このような閉鎖可能な医療用コネクタは、他の一連の医療器具と繰り返し接続可能とすることができ、また他の医療器具から切断されたときにセルフシールで封止するようにすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１０／００４９１５７Ａ１号
【特許文献２】米国特許第５，６８５，８６６号明細書
【特許文献３】米国特許第６，６５１，９５６号明細書
【特許文献４】米国特許第４，６８３，９１６号明細書
【特許文献５】米国特許第５，７８２，８１６号明細書
【特許文献６】米国特許公開第２００５／００５９９５２号明細書
【特許文献７】米国特許第６，５８５，２２９号明細書
【特許文献８】米国特許第５，６７６，３４６号明細書
【特許文献９】米国特許第５，４３９，４５１号明細書
【特許文献１０】米国特許第６，９０８，４５９号明細書
【特許文献１１】米国特許第６，１５２，９００号明細書
【特許文献１２】米国特許第６，２４５，０４８号明細書
【特許文献１３】米国特許第６，９９４，３１５号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書で開示されているいくつかの実施形態は、システムと接続するか、またはシステムと連通する医療器具を使用して流体、薬剤、または他の好適な物質（これ以降、「流体」と総称する）を投与した後に自動的に再封止することができる閉じられた患者アクセスシステムに関するものである。繰り返し開放することができる再利用可能シールを利用して、二方弁を採用することができる。この弁を使用することで、無菌性を維持しつつ流体、特に液体の移送を円滑にすることができる。使用後、好適な物質を使って従来の方法により弁のスワビングを行い、無菌性を維持することができる。
【０００６】
本明細書で開示されているいくつかの実施形態は、逆流誘発事象（例えば、注射器のリバウンド、注射器の切断など）が発生したときに流体がコネクタ内に引き込まれるのを防止するように構成された逆流抵抗モジュールを有する医療用コネクタに関するものである。いくつかの実施形態では、逆流抵抗モジュールは、逆流誘発事象に応答して容積を変化させるように構成された容積可変チャンバーおよび逆流に抵抗するように構成された逆止弁を備えることができる。いくつかの実施形態では、医療用コネクタは、医療用コネクタ内を貫流する流体を容積可変チャンバー内に導き、流体の淀みが中に発生するのを防止するように構成された分流加減器を備えることができる。いくつかの実施形態では、医療用コネクタは、本体部材、ベース部材、シール部材、支持部材、および弁部材を備える。
【０００７】
次に以下の図を参照して、本発明のいくつかの実施形態を詳細に説明する。これらの図面は、例示の目的で提供されるに過ぎず、本発明は図に示された主題に限定されない。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】医療用コネクタのいくつかの実施形態のいくつかのコンポーネントの概略図である。
【図２Ａ】弁もしくは無針コネクタの一実施形態の近位斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａに示されているコネクタの実施形態の遠位斜視図である。
【図３】図２Ａに示されているコネクタの実施形態の近位分解図である。
【図４】図２Ａに示されているコネクタの実施形態の遠位分解図である。
【図４Ａ】コネクタの軸中心線を通して切り取った図２Ａに示されているコネクタの実施形態の分解断面図である。
【図５】図２Ａに示されているコネクタの実施形態のシール部材の一実施形態の斜視図である。
【図６】図５に示されているシール部材の実施形態の別の斜視図である。
【図７】図２Ａに示されているコネクタの実施形態の支持部材の一実施形態の近位斜視図である。
【図８】図７に示されている支持部材の実施形態の遠位斜視図である。
【図９】支持部材の軸中心線を通して切り取った図７に示されている支持部材の実施形態の断面図である。
【図１０】図２Ａに示されているコネクタの実施形態のレギュレータの一実施形態の近位斜視図である。
【図１１】図１０に示されているレギュレータの実施形態の遠位斜視図である。
【図１２】レギュレータの軸中心線を通して切り取った図１０に示されているレギュレータの実施形態の断面図である。
【図１３】シール部材が注射器の図解されている例などの医療器具と接触しその医療器具によって開かれる前の第１の位置または閉鎖位置にあるシール部材を示す、図２Ａに示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図１４】シール部材が注射器と接触し注射器によって開かれる前の第２の位置または開放位置にあるシール部材を示す、図２Ａに示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図１５】流体を患者の腕の血流中に注入するために使用される図２Ａのコネクタの実施形態を示す概略図である。
【図１６】開放位置にあるシール部材および注射器の底面に前進する注射器のプランジャを示す、図２Ａに示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図１７】注射器のプランジャが注射器の底面からリバウンドして離れた後の、開放位置にあるシール部材、および注射器を示す、図２Ａに示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図１７Ａ】注射器がコネクタから取り外された後の第１の位置にあるシール部材を示す、図２Ａに示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図１８】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができる支持部材の別の実施形態の近位斜視図である。
【図１９】図１８に示されている支持部材の実施形態の遠位斜視図である。
【図２０】支持部材の軸中心線を通して切り取った図１８に示されている支持部材の実施形態の断面図である。
【図２１】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材の別の実施形態の近位斜視図である。
【図２２】図２１に示されているシール部材の実施形態の遠位斜視図である。
【図２３】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材の別の実施形態の近位斜視図である。
【図２４】図２３に示されているシール部材の実施形態の遠位斜視図である。
【図２５Ａ】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材の別の実施形態の近位斜視図である。
【図２５Ｂ】図２５Ａに示されているシール部材の実施形態の遠位斜視図である。
【図２６Ａ】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができる支持部材の別の実施形態の斜視図である。
【図２６Ｂ】図２６Ａに示されている支持部材の実施形態の断面図である。
【図２６Ｃ】図２６Ａに示されている支持部材の実施形態を備えるコネクタの断面図である。
【図２６Ｄ】図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができる支持部材の別の実施形態の断面図である。
【図２７】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の近位斜視図である。
【図２８】図２７に示されているコネクタの実施形態の遠位斜視図である。
【図２９】図２７に示されているコネクタの実施形態の近位分解図である。
【図３０】図２７に示されているコネクタの実施形態の遠位分解図である。
【図３１】シール部材が注射器と接触し注射器によって開かれた後の第１の位置または閉鎖位置にあるシール部材を示す、図２７に示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図３２】シール部材が注射器と接触し注射器によって開かれる前の第２の位置または開放位置にあるシール部材を示す、図２７に示されているコネクタの実施形態の断面図である。
【図３３】コネクタの別の実施形態の遠位分解斜視図である。
【図３４】コネクタの軸中心線にそって切り取った図３３に示されているコネクタの実施形態の分解断面図である。
【図３５】シール要素の軸中心線にそって切り取った、シール要素が第２の構成または開放構成をとっている場合の図３３に示されているコネクタの実施形態のシール部材の断面図である。
【図３６】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の近位斜視図である。
【図３７】図３６に示されているコネクタの遠位斜視図である。
【図３８】図３６に示されているコネクタの近位分解斜視図である。
【図３９】図３６に示されているコネクタの遠位分解斜視図である。
【図４０】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図３６に示されているコネクタの分解断面図である。
【図４１】図３６に示されているコネクタ、および係合を外された構成の追加の無針コネクタの断面図である。
【図４２】図３６に示されているコネクタ、および係合した構成の図４１に示されている追加のコネクタの断面図である。
【図４３】動的容積調整器（ｄｙｎａｍｉｃ  ｖｏｌｕｍｅ  ａｄｊｕｓｔｅｒ）の一実施形態の遠位斜視図である。
【図４４】動的容積調整器の軸中心線にそって切り取った図４３に示されている動的容積調整器の断面図である。
【図４５】図４３に示されている動的容積調整器を備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図４６】弁部材の一実施形態の遠位斜視図である。
【図４７】弁部材の軸中心線にそって切り取った、図４６に示されている弁部材の断面図である。
【図４８】図４６に示されている動的容積調整器を備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図４９】図４３に示されている動的容積調整器および図４６に示されている弁部材の両方を備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図５０Ａ】ベース部材の一実施形態の断面図である。
【図５０Ｂ】図５０Ａに示されているベース部材を備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図５１】単一スリットが中に形成されているレギュレータの一実施形態の遠位斜視図である。
【図５２】５つのスリットが中に形成されているレギュレータの一実施形態の遠位斜視図である。
【図５３】レギュレータの別の実施形態の遠位斜視図である。
【図５４】第１の方向のレギュレータの軸中心線にそって切り取った、図５３に示されているレギュレータの断面図である。
【図５５】第２の方向のレギュレータの軸中心線にそって切り取った、図５３に示されているレギュレータの断面図である。
【図５６】弁部材の別の実施形態の遠位斜視図である。
【図５７】閉鎖構成の図５６に示されている弁部材を備える弁または医療用コネクタの断面図である。
【図５８】開放構成の弁部材を有する、図５７に示されているコネクタの別の断面図である。
【図５９】レギュレータの別の実施形態の遠位斜視図である。
【図６０】レギュレータの軸中心線にそって切り取った、図５９に示されているレギュレータの断面図である。
【図６１】閉鎖構成の図５９に示されているレギュレータを備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図６２】開放構成のレギュレータを有する、図６１に示されているコネクタの別の断面図である。
【図６３】レギュレータの別の実施形態の近位斜視図である。
【図６４】閉鎖構成の図６３に示されているレギュレータを備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図６５】第１の開放構成のレギュレータを有する、図６４に示されているコネクタの別の断面図である。
【図６６】第２の開放構成のレギュレータを有する、図６４に示されているコネクタの別の断面図である。
【図６７】レギュレータの別の実施形態の遠位斜視図である。
【図６８】レギュレータの軸中心線にそって切り取った、図６７に示されているレギュレータの断面図である。
【図６９】閉鎖構成の図６７に示されているレギュレータを備える弁または無針コネクタの図である。
【図７０】第１の開放構成のレギュレータを有する、図６９に示されているコネクタの部分断面図である。
【図７１】第２の開放構成のレギュレータを有する、図６９に示されているコネクタの別の部分断面図である。
【図７２】弁もしくは無針コネクタ支持部材の別の実施形態の断面図である。
【図７３】支持部材の別の実施形態の近位斜視図である。
【図７４】図７３に示されている支持部材を備える弁または無針コネクタの断面図である。
【図７５】袋部材を含む支持部材の別の実施形態の断面図である。
【図７６】一般的に折り畳まれた構成の袋部材を有する、図７５に示されている支持部材の部分断面図である。
【図７７】膨らまされた構成の袋部材を有する、図７５に示されている支持部材の別の部分断面図である。
【図７８】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図７９】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図７８に示されているコネクタの断面図である。
【図８０】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８１】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８０に示されているコネクタの断面図である。
【図８２】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８３】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８２に示されているコネクタの断面図である。
【図８４】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８５】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８４に示されているコネクタの断面図である。
【図８６Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８６Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８６Ａに示されているコネクタの断面図である。
【図８７Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８７Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８７Ａに示されているコネクタの断面図である。
【図８８Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８８Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８８Ａに示されているコネクタの断面図である。
【図８９Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図８９Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図８９Ａに示されているコネクタの断面図である。
【図９０Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図９０Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図９０Ａに示されているコネクタの断面図である。
【図９１Ａ】弁もしくは無針コネクタの別の実施形態の側面図である。
【図９１Ｂ】コネクタの軸中心線にそって切り取った、図９１Ａに示されているコネクタの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
そこで、以下の詳細な説明は、開示のいくつかの特定の実施形態を対象とする。この説明では、説明および図面の全体を通して類似の部分は類似の番号を指示されている図面を参照する。
【００１０】
本明細書で説明されている実施形態のいくつかの態様では、本明細書で説明されているコネクタの１つまたは複数の端部部分を閉鎖するためのさまざまな手段が示される。これらの閉鎖機構は、閉鎖機構または弁が閉鎖位置にあるときに流体がコネクタの端部部分を通過するのを実質的に防止し、および／または実質的に阻害する機能を果たしうる。コネクタが無針注射器または他の医療用コネクタと係合しているときなど、閉鎖機構が開放位置にある場合に、流体をコネクタの１つまたは複数の端部部分に通すことができる。本明細書では、「閉鎖された」または「封止された」およびその変種などの用語は、流体の流れに対する障害または障壁を指しているものとして理解すべきである。これらの用語は、すべての環境で完全な流体閉鎖部を形成する特定の構造または構成を必要とするように理解すべきではない。
【００１１】
本明細書に説明されている実施形態のいくつかの態様では、コネクタの内側の流体の流れを制御するためのさまざまな手段が示される。これらの流体制御弁または機構は、コネクタから外へ出る、またはコネクタの中に入る潜在的に望ましくない流体の移動の制御を円滑に行えるようにすることができる。例えば、コネクタ内への負の流れまたは流体進入を防止、または抑制、または減じることが望ましい場合がある。本明細書で使用されているような、負の流れ（ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｆｌｏｗ）、逆行流（ｒｅｔｒｏｇｒａｄｅ  ｆｌｏｗ）、逆流（ｂａｃｋｆｌｏｗ）、進入流（ｉｎｇｒｅｓｓ  ｆｌｏｗ）、および関連する用語は、医療用コネクタの分野における慣例的な意味に従って使用される。いくつかの場合には、これらの用語は、コネクタ内の流体空間の内部体積の増大または実効的な増大による、または流体の外部引き込みまたは除去（コネクタ内にすでに挿入されている医療器具の一部の撤去などで）による、または患者の咳によって、もしくは患者の血圧の増大によって、もしくは流体供給源の乱れ（例えば、ＩＶ袋内の流体量が減少するか、もしくは「干上がる」）によって引き起こされるような一般的な逆行方向の外部流体圧力源によるコネクタ内への流体の流れを指す。負の流れは、一般的には、流体の意図された流れから一般的に反対の、または流体の意図された流れに対向する方向に生じる。
【００１２】
本明細書で使用されているような、「中性（neutral）」、「中性変位（neutral displacement）」、「中性流（neutral flow）」、および関連する用語もまた、医療用コネクタの分野における慣例的な意味に従って使用される。いくつかの場合において、これらの用語は、特定のコネクタまたは弁が使用されることが意図されている大半の臨床的状況において負の流れを一般的には示さない、または患者に危害を及ぼす恐れもしくは負の流れによるコネクタ、弁、またはカテーテルを置き換える必要がある可能性が極めて低い特定のコネクタまたは弁が使用されることが意図されている大半の臨床的状況において十分に低いレベルで負の流れを一般的に示す医療用コネクタまたは弁を指す。また、中性コネクタまたは弁は、一般的に、コネクタまたは弁の近位端に別の医療器具を接続もしくは切断した後にコネクタまたは弁の遠位端から自動的に発せられる流体の臨床的に有意な正の流れを示さない。本明細書で開示されているいくつかの実施形態では、コネクタまたは弁は、中性であるか、または中性流をもたらすものとすることができる。
【００１３】
負の流れの発生源は多数ある。これらは、注射器などの医療器具が、コネクタの第１の端部もしくは雌端部とも本明細書では称せられる近位端から取り外されたときに生じる負の流れを含む。注射器が取り外されると、コネクタの内側の流体保持空間が増大しうる。その流体空間が患者の流体ラインカテーテル（fluid line catheter）と連通している場合、コネクタの内側の流体空間が増大すると、カテーテルからの流体が、本明細書ではコネクタの第２の端部もしくは雄端部とも称される遠位端部からコネクタ内に引き込まれうる。これは、そのような負の流れがこれにより患者からの血液をカテーテルラインの対向端内に引き込みうるという点で不都合であると思われる。ライン路内のこのような血液は、ライン内で凝固したり、または他の何らかの形でラインを塞いだりすることがあり、場合によっては、カテーテルライン、コネクタ、および他の医療器具の早めの交換および再挿入を必要とする。
【００１４】
負の流れも、コネクタの近位側に結合されている器具から送られるものとしてよい。このタイプの負の流れの例は、ポンプ機または手動注射器によって引き超されうる。例えば、コネクタに接続されている医療器具が注射器である場合、これは、一般的に、ユーザーもしくは機械によって押されるように構成されたプランジャアームに接続されたプランジャヘッドを備える。注射器内の流体が追い出されるときに、プランジャは注射器の内部キャビティの端部に押し付けられうる。プランジャアームにかかる圧力が解放された後、圧迫されているプランジャヘッドは、一般的に、キャビティの端部から離れる近位方向にわずかにリバウンドするかまたは膨張し、コネクタも同様である。これにより、キャビティの端部とプランジャヘッドの遠位表面との間に小さな空隙が形成されうる。注射器および患者を接続するカテーテルと連通する流体がまだあるため、この空隙は、コネクタから引き出された流体で満たされ、次いで、カテーテルからコネクタに流体を引き込むことができる。この流体引き戻しは、凝固を生じさせるか、または何らかの形でラインを塞ぐ可能性もある。
【００１５】
負の流れは、カテーテルを通して流体を注入するために使用されるＩＶ袋が干上がったり、または患者の血圧が変化したり、または患者が動いたりしたときなど、使用中に他の形で発生しうる。負の流れは、流体の流れの勢いによっても発生しうる。注射器または機械によって流体がコネクタ内に注入されうる。ユーザーもしくは機械が、プランジャヘッドを圧して注射器の内部キャビティの端部へ届かせることによって可能な限り大量の流体をコネクタ外に追いやる。プランジャにかかる圧力が解放される前でも、コネクタに入る負の流れがある程度発生しうる。流体分子は、分子間力によって結合され、勢いを持つ。最終量の流体が供給源から排出されると、これにより、流体がコネクタから押し出され、したがってカテーテルから押し出される。力が流体を遠位方向に押すと、カテーテルの端部のところの流体は、カテーテルから出続け、その一方で、カテーテルの端部からのさらなる流体はカテーテル内に残る。カテーテルの端部とカテーテルの流体カラムの端部は血液で満たされ、凝固を生じる可能性がある。
【００１６】
本発明のいくつかの実施形態は、一般的に、負の流れのいくつかの、または全部の発生源の影響を排除するか、または弱めるか、または最小にするか、または制御することができる。本明細書で開示されている実施形態のうちのいくつかの機能は、負の流れの単一の発生源（例えば、注射器のリバウンド）に関連して説明されているけれども、負の流れの多くの発生源は、類似の、もしくは同一の方法で排除するか、または弱めるか、または最小にするか、または制御することができる。
【００１７】
図１は、本明細書で開示されている無針コネクタのいくつかの実施形態に含まれうるさまざまな異なるコンポーネントおよびその構成の例を示している。図１は、使用することができる可能なすべての組み合わせおよび／またはコンポーネントを例示するものと解釈すべきである。いくつかの実施形態は、近位端、近位閉鎖システム、内部閉鎖システム、および遠位端を備えることができ、これらは図１の左側の第１の一連のボックスによって例示されているように互いに直列に配置される。いくつかの実施形態は、近位端、近位閉鎖システム、容積調整器、内部閉鎖システム、および遠位端を備えることができ、これらは図１の第２の一連のボックスによって例示されているように互いに直列に配置される。いくつかの実施形態は、近位端、近位閉鎖システム、内部閉鎖システム、容積調整器、および遠位端を備えることができ、これらは図１の第３の一連のボックスによって例示されているように互いに直列に配置される。いくつかの実施形態は、近位端、近位閉鎖システム、容積調整器、および遠位端を備えることができ、これらは図１の第４の一連のボックスによって例示されているように互いに直列に配置される。いくつかの実施形態は、近位端、近位閉鎖システム、複合内部閉鎖システムおよび容積調整器、および遠位端を備えることができ、これらは図１の第５の一連のボックスによって例示されているように互いに直列に配置される。これらのコンポーネントはどれも、いくつかの実施形態では省くことができ、コンポーネントを互いに直列に配置されている例示されているコンポーネントの間に入れることができる。
【００１８】
他の多くの組み合わせおよび他のタイプのコンポーネントを、図１に例示されている構成に代えて、またはそれに加えて使用することができる。例えば、いくつかの実施形態では、近位端、複合近位閉鎖システムおよび容積調整器および／または複合近位閉鎖システムおよび内部閉鎖システム、ならびに遠位端を備えることができる。いくつかの実施形態では、図１に例示されているコンポーネントが複数セットありうる。例えば、一対の容積調整器を内部閉鎖システムの両側に設けることができる。いくつかの実施形態では、遠位端に閉鎖システムを備えることができる。本明細書で例示されている、または説明されているコンポーネント、特徴、またはステップは、いくつかの実施形態では省くことができる。どのコンポーネント、特徴、またはステップも、本質的または不可欠というものではない。
【００１９】
近位閉鎖システムのいくつかの例が例示されており、これらはシール部材２６および支持部材２８（例えば、図３を参照）、シール部材２６’（例えば、図２１を参照）、シール部材２６’’（例えば、図２３を参照）、シール部材３２６（例えば、図３４を参照）、キャップ４９１（例えば、図３８を参照）、およびシール部材２１２６、２２２６、２３２６、２４２６、２５２６、２６２６、２７２６、２８２６、２９２６、および３０２６（例えば、図７９、８１、８３、８５、８６Ｂ、８７Ｂ、８８Ｂ、８９Ｂ、９０Ｂ、および９１Ｂを参照）を備える。他のタイプの近位閉鎖システムも使用することができる。それぞれの実施形態の近位閉鎖システムは、適切な修正（必要ならば）とともに他の実施形態のシステムと入れ換えることができる。近位閉鎖システムは、いくつかの実施形態から省くことができる。
【００２０】
容積調整器のいくつかの例が例示されており、これらはレギュレータ３０、３３０、６３０、１０３０、１１３０、１２３０、１４３０、１５３０、１７３０、１９３０、２１３０、２２３０、２３３０、２４３０、２５３０、２６３０、２７３０、２８３０、２９３０、３０３０（例えば、図１０〜１２、３４、４３〜４４、５１〜５３、５９〜６０、６３、６７〜６８、７４、７９、８１、８３、８５、８６Ｂ、８７Ｂ、８８Ｂ、８９Ｂ、９０Ｂ、９１Ｂを参照）、バルーン部材１８３０（例えば、図７２を参照）、および袋部材２０３０（例えば、図７５〜７７を参照）を備える。本明細書で例示され、および／または説明されている他のものを含む、他のタイプの容積調整器も使用できる。それぞれの実施形態の容積調整器は、適切な修正（必要ならば）とともに他の実施形態のシステムと入れ換えることができる。容積調整器は、いくつかの実施形態から省くことができる。
【００２１】
内部閉鎖システムのいくつかの例が例示されており、これらは弁部材１０８、３０８、４０８、７３０、１００８、１１０８、１２０８、１３３０、１４０８、１５０８、１７０８（例えば、図１０〜１２、３４、４０、４６、４７、５１〜５３、５７、５９、６０、６３、６７、６８を参照）、および図７９、８１、８３、８５、８６Ｂ、８７Ｂ、８８Ｂ、８９Ｂ、９０Ｂ、および９１Ｂに例示されている類似の弁部材を備える。本明細書で例示され、および／または説明されている他のものを含む、他のタイプの内部閉鎖システムも使用できる。それぞれの実施形態の内部閉鎖システムは、適切な修正（必要ならば）とともに他の実施形態のシステムと入れ換えることができる。内部閉鎖システムは、いくつかの実施形態から省くことができる。
【００２２】
図２Ａおよび２Ｂは、弁もしくは無針コネクタ２０の一実施形態の斜視図である。図３および４は、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の分解図である。図４Ａは、図２Ａに示されているコネクタ２０の分解断面図である。図２Ａ〜４Ａを参照すると、無針コネクタ２０のいくつかの実施形態は、とりわけ、本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０を備えることができることがわかる。
【００２３】
例示されている実施形態では、本体部材２２およびベース部材２４を一緒に組み立てて、シール部材２６（本明細書では第１の弁部材とも称する）、支持部材２８、およびレギュレータ３０（本明細書では第２の弁部材とも称する）を実質的に取り囲むハウジングを形成することができる。本体部材２２およびベース部材２４を、接着剤、プラスチックもしくは超音波溶接、スナップ嵌め、締まり嵌め、または圧入嵌めの特徴により、または他の好適な機能もしくは方法を使用することによって連結することができる。いくつかの実施形態では、本体部材２２およびベース部材２４は、実質的に三角形の形状をとる超音波溶接を使用して連結することができるが、他の形状も適している場合がある。
【００２４】
本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、およびコネクタ２０の他のコンポーネントもしくは特徴を任意の数の好適な材料で製作することができる。例えば、本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、またはコネクタ２０の他の好適なコンポーネントもしくは特徴は、ポリカーボネート、ガラス充填ＧＥ  Ｖａｌｏｘ  ４２０、ポリプロピレン、または他のポリマー材料などの比較的剛性度の高い材料で製作することができる。本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、およびコネクタ２０の他の好適なコンポーネントもしくは特徴は、Ｂａｙｅｒ  Ｍａｋｒｏｌｏｎなどの疎水性材料、または他の類似の、もしくは好適な材料で製作することもできる。コネクタ２０または本明細書で開示されている他のコネクタの１つまたは複数のコンポーネントは、コンポーネントマトリクスの一部として、コンポーネントコーティングなどの適切な形態の、または他の好適な様式の、抗菌剤を備えることができる。いくつかの実施形態では、抗菌剤は、使用時に、または時間の経過とともに、コンポーネントの１つまたは複数から滲出または浸出脱離しうる。いくつかの実施形態では、抗菌剤は銀イオンを含むことができる。
【００２５】
上述のように、支持部材２８は、本体部材２２またはベース部材２４を形成するために使用できる同じタイプの剛体材料から形成されうる。例えば、いくつかの実施形態では、支持部材２８は、半剛体の、または本体部材２２、ベース部材２４、またはコネクタ２０の他のコンポーネントに使用される材料に比べてなおいっそう柔軟な材料から形成することができる。いくつかの実施形態では、支持部材２８（および本明細書で開示されている他のコネクタの支持部材の他の実施形態）は、ベース部材２４（または本明細書で開示されている他のベース部材の他の実施形態）と一体形成されうるか、またはベース部材とは別々に形成され、その後ベース部材と連結されうる。
【００２６】
いくつかの実施形態では、本体部材２２は、一般的にコネクタ２０の長手方向にそって延在し中のシール部材２６の移動を円滑にする１つまたは複数の陥凹部もしくは溝４１を備えることができる。このような溝４１は、シール部材２６が折り畳まれて収まる領域を形成し、ハウジング内を移動するときにシール部材との接触する表面積を減らすことができる。
【００２７】
図５および６は、図２Ａに示されているコネクタ２０内のシール部材２６の実施形態の斜視図である。図１〜６を参照すると、シール部材２６は、シール部材２６の近位端部分３４が本体部材２２の近位端部分１６２内に形成された開口部３６によって封止状態で受け入れ可能なように構成されうることがわかる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、シール部材２６の近位端部分３４は本体部材２２の開口部３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分３８（環状突起部であってよい）を有することができる。シール部材２６の遠位端５３は、開口部５４を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材２８は、開口部５４内に収容することができる。いくつかの実施形態では、遠位端５３は、シール部材２６の周りに、または実質的にその周りに延在する外向きに広がるフランジ５６をさらに備える。フランジ５６を使用すると、いくつかの実施形態では、本体部材２２の内部キャビティ内にシール部材２６を配置しやすくなる。
【００２８】
「近位」という用語は、本明細書では、本体部材２２の端部のところの、または端部の近くのコネクタ２０の端部を表すために使用される。「遠位」という用語は、コネクタの対向端、例えば、ベース部材２４の端部のところの、または端部の近くのコネクタ２０の端部を表すために使用される。例示されている実施形態では、近位端は、雌端部として構成され、遠位端は、雄端部として構成される。コネクタ２０の端部部分、取付具、または他の態様は、標準的な医療用コネクタもしくは器具を受け入れるように構成され、またＡＮＳＩ（ワシントンＤ．Ｃ．所在の米国規格協会）または他の適応可能な標準に適合するように構成されうる。「医療器具」という用語は、本明細書では、本明細書で開示されているコネクタの実施形態と接続されるか、または連結されうる医療分野において一般に使用されている医療デバイスを表すために使用される。企図されている医療器具の例として、限定はしないが、管、ルアー、導管、注射器、静脈内デバイス（末梢静脈ラインと中心静脈ラインの両方）、閉鎖可能な雄ルアーコネクタ（両方とも注射器または独立したコネクタと一体形成される）、ポンプ、ピギーバックライン、および医療用弁もしくはコネクタと接続して使用されうる他のコンポーネントが挙げられる。
【００２９】
シール部材２６、シール部材２６の近位端部分３４、およびリップ部分３８は、一体形成されうるか、または別々に形成されて、接着剤もしくは好適な材料もしくは方法を用いて接着または他の何らかの方法で連結されうる。いくつかの実施形態では、シール部材２６または本明細書で開示されているシールもしくはシール部材の他の実施形態、ならびにそのコンポーネントもしくは特徴のうちのどれかを、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くのさまざまな好適な材料から製作することができる。シリコーン系の変形可能な材料は、プラスチックおよびその他の剛性度の高いポリマー材料を有する流体密閉鎖部を形成するもののうちの１つである。
【００３０】
シール部材２６または本明細書で開示されている他のシール部材は、１つ、または２つ、またはそれ以上の異なる材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、シール部材２６の異なる部分を異なる材料から形成することができる。例えば、シール部材２６は、シール部材２６を閉鎖位置に付勢するために望ましい復元力の一部または全部を発生するようにその中にバネを形成することができる（図示せず）。バネは、鋼鉄などの金属、プラスチック、または他の好適な剛性のある、もしくはしなりやすい材料から形成することができ、シリコーンゴムまたは他のしなりやすい封止材料でバネを封入するようにシール部材２６の芯を形成することができる。いくつかの実施形態では、シール部材２６は、弾力的な、または弾性的な材料から製作することができる。また、例えば、シール部材２６は、弾力的な主本体部分および別に形成された弾力的な近位端部分を備えることができる。別々の断片が、例えば第１の端部が近位端部分に付着するように構成され第２の端部が主本体部分に付着するように構成されているガイド部材に結合することなどによって互いに係合するように構成されうる。ガイド部材は、主本体部分および近位端部分のいずれかまたは両方で使用される材料より剛性度の高い材料から製造することができる。
【００３１】
シール部材２６は、軸力がシール部材２６の近位端部分３４にそれぞれ印加され、また取り除かれるときにシール部材２６の弾力的な圧縮および膨張を行いやすくするように構成された一般的にアコーディオン形、一般的に波形、または一般的に起伏のある輪郭形状を有する先細の弾力的な本体部分５０を有することができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０は、一緒に一体形成された、または別々に形成され、接合された一連の一般的に円形の、もしくはＯリング形状の構造、または圧縮と膨張の方向を一般的に横切る向きの１つまたは複数の溝構造を備えることができる。これらの構造および輪郭は、直径または断面形状および／またはサイズが変化しうる。いくつかの実施形態では、これらの構造または輪郭は、シール部材２６の長手方向軸に実質的に垂直な方向に一般的に内向きと外向きで交互に延在しうる（例えば、図３〜６に示されているように）。構造または輪郭は、螺旋構成などの多くの構成で形成されうる。
【００３２】
いくつかの実施形態では、本体部分５０の内面は、本体部分５０の内面も本明細書の別のところで説明している構造または輪郭を有することができるように本体部分５０の外面とおおよそ一致しうる。いくつかの実施形態では、本体部分５０の内面は、本体部分５０の外面の対応する部分が半径方向外向きに延在するときに一般的に半径方向内向きに延在し、本体部分５０の内面は、外面の対応する部分が半径方向内向きに延在するときに一般的に半径方向外向きに延在しうる。したがって、本体部分５０は一連の隆起を備えることができ、本体部分５０の壁の厚さは、例えば図４Ａに示されているように、厚い領域と薄い領域との間で交互に変化する。いくつかの実施形態では、本体部分５０の内面は、本体部分５０の外面の対応する部分が半径方向内向きに延在するときに一般的に半径方向内向きに延在し、本体部分５０の内面は、外面の対応する部分が半径方向外向きに延在するときに一般的に半径方向外向きに延在しうる。したがって、本体部分５０は、一連の湾曲したセグメントを備え、本体部分５０の壁はより均一な厚さを有する。いくつかの実施形態では、本体部分５０の内面は、比較的滑らかな、または平坦な表面輪郭を有することができる。
【００３３】
本体部分５０は、その長さにそって一般的に一貫した断面形状もしくはサイズを有するか、または本体部分５０の断面形状もしくはサイズは、その長さの少なくとも一部にそって変化しうる。いくつかの実施形態では、本体部分５０の内側の形状は、支持部材２８の細長い部分６２の外面とほぼ一致するものとしてよい。いくつかの実施形態では、本体部分５０は、一般的に円錐である形状を有する下側セクション５０ａと一般的に円筒である形状を有する上側セクション５０ｂとを備える。多くの変更形態が可能である。
【００３４】
シール部材２６は、図５に例示されているように、本体部分５０が初期位置もしくは膨張位置へ付勢されるように構成されうる。軸力がシール部材２６に加えられると、近位端部分３４および／または本体部分５０が第２の位置へ圧縮され、したがって軸にそって引っ込み、シール部材２６の全長が縮みうる。軸力がシール部材２６から取り除かれると、近位端部分３４および／または本体部分５０は付勢の結果、再び伸長し、シール部材２６が初期状態または弛緩状態に戻りうる。シール部材２６は、第１の位置または閉鎖位置でその弛緩状態に戻りうるけれども、例えば、近位端部分３４のリップ３８がある程度の軸力の下で本体部材２２の１つ複数の内面と係合するなど、シール部材２６はこの状態ではあるレベルの圧縮下に置かれたままとなりうる。
【００３５】
シール部材２６は、シール部材２６の近位端部分３４が本体部材２２内に形成された開口部３６によって受け入れられるように構成することができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、シール部材２６の近位端部分３４は本体部材２２の開口部３６の内面と接触し、それと、微粒子または流体がコネクタ内に進入することに対して一般的に抵抗するシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分３８（環状突起部であってよい）を有することができる。図３に示されているように、本体部材２２の近位端１６２は、シール部材２６の近位端部分３４の周りを空気または流体が流れるのを可能にするように構成された１つまたは複数の溝または陥凹部３９を備えることができる。
【００３６】
それに加えて、図５に示されているように、スリットまたは開口部５２をシール部材２６の近位端部分３４内に形成することができる。シール部材２６は、スリット５２が閉鎖位置へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体がシール部材２６内に形成されたスリット５２を貫流することが実質的に防止または抑止される。それに加えて、いくつかの実施形態では、以下でさらに詳しく説明するように、スリット５２は、シール部材２６を支持部材２８を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くことができ、これにより、支持部材２８の近位端部分の少なくとも一部がスリット５２を突き抜け、通過する。いくつかの実施形態では、スリット５２は、支持部材２８がその中を突き抜けることなく開くように構成されうる。
【００３７】
図７および８は、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の支持部材２６の実施形態の斜視図である。図９は、支持部材２８の軸中心線を通して切り取った図７に示されている支持部材２８の実施形態の断面図である。図７〜９を参照すると、すべてではなく一部の実施形態において、支持部材２８は、ベース部分６０、ベース部分６０から近位方向に突き出る細長い部分６２、およびベース部分６０から遠位方向に突き出る遠位部分６４を備えることができることがわかる。いくつかの実施形態では、例示されている支持部材２８のこれらのコンポーネントのうちの１つまたは複数は、省くことができるか、または異なるコンポーネントと置き換えることができる。例えば、支持部材は、細長い部分６２を含んでいる必要はない。いくつかの実施形態では、支持部材は実質的にさらに短いものであってもよく、この場合、シールの近位端に延入し、貫通し、および／またはその近くに延在するということがない。コネクタ２０のいくつかの実施形態では、支持部材が全くない。シール部材は、シール部材がより小さな直径のハウジングによって強制的に閉じる自然に開いている位置にされるとき、またはシール部材がハウジングなどの近位領域に付着されているときなどにおいて、突き抜ける支持部材なしで、または支持部材を全く使用せずに、開くように構成することができる。レギュレータも、ハウジング内に固定され、位置決めされうるが、これは支持材なしで機能しうる。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータ３０はシール部材に付着し、および／または別の構造から吊り下げることができるか、またはレギュレータ３０は、図１３に例示されている遠位部分６４または内部支持材を必要とすることなく、付着せず、自由に動くようにすることができる。
【００３８】
いくつかの実施形態では、例示されている支持部材２８の１つまたは複数のコンポーネントを別々に形成し、接着剤、超音波溶接、スナップ嵌め、または他の方法により互いに付着させることができる。例えば、細長い部分６２およびベース部分６０を別々に形成して、例えば、超音波溶接によって付着させることができる。いくつかの実施形態では、支持部材全体２８をワンピースユニットとして一体形成することができる。いくつかの実施形態では、流体は、シール部材または他の流体流動障害物の中、または外のいずれかにおける、キャビティの遠位端のところに、もしくはその近くに位置する孔など、コネクタ２０のキャビティ内の１つまたは複数の孔を通って流れうる。単一の部材として示されているけれども、いくつかの実施形態では、支持部材２８のコンポーネントは、別々に形成することができる。例えば、細長い部分６２はベース部材および遠位部分６４と別に形成することができ、細長い部分６２および／または他の部分は、使用中にコネクタ内を移動するように構成することができる。
【００３９】
いくつかの実施形態では、遠位部分６４は、一般的に円筒形の外面６４ａを備えることができる。遠位部分６４の長手方向の長さは、例示されているように、細長い部分６２の長手方向の長さより実質的に短いものとすることができる。一般的に遠位部分６４を横切る横断面距離は、レギュレータを一般的に横切る横断面距離より小さいものとすることができる（例えば、図１２を参照）。それに加えて、いくつかの実施形態では、開口部６６を部材２８の少なくとも一部を通して軸方向に形成することができる。例示されている実施形態では、支持部材２８を一般的に軸方向に貫通する流体通路６９と流体で連通することができる。流体通路は、細長い部分６２の近位端内に形成された１つまたは複数の横方向もしくは半径方向の開口部６８が開口部６６と連通するように遠位部分６４、ベース部分６０、および細長い部分６２の実質的部分を貫通することができる。
【００４０】
図７〜９に例示されているように、細長い部分６２は、先細の外面７０および近位先端部分７２を有することができる。近位先端部分７２は、一般的に先細の（または一般的に円錐形の）外面を有するか、または一般的に円筒形とすることができる。細長い部分６２は、近位先端部分が支持部材２８のベース部分６０の断面積より著しく小さい断面積を備えるように構成されうる。いくつかの実施形態では、近位先端部分７２は、シール部材２６の近位端部分３４が支持部材２８からの著しい引きずりもしくは抵抗を受けることなく支持部材２８の近位先端部分７２に関して（例えば、圧縮位置から膨張もしくは初期位置へ）引っ込めることができるように構成されうる。いくつかの実施形態では、近位先端部分７２は、シール部材２６内に形成されたスリット５２を突き抜けるように構成された鋭利な、または丸みのある先端７４を有する。いくつかの実施形態では、先端７４は、先端部分７２、および細長い部分６２の残りの部分と一体形成される。いくつかの実施形態では、細長い部分６２の近位端は、その近位先端に位置する孔を備え、通路６９は、開口部６６から先端のところの開口部まで延在しうる。
【００４１】
ベース部分６０は、支持部材２８の遠位端と連携して環状流路８２を形成する外側環状壁７８を有することができる。流路８２は、シール部材２６の遠位端部分５６の一部を受け入れるように構成されうる。いくつかの実施形態では、ベース部分６０は、支持部材２８のベース部分６０に関して遠位端部分５６を固定し、遠位端部分５６がベース部分６０に関して変位軸方向に並進するのを防止するように構成されうる。それに加えて、流路８２は、支持部材２８のベース部分６０に関して遠位端部分５６を固定し、遠位端部分５６がベース部分６０に関して半径方向に並進するのを防止するように構成されうる。シール部材２６は、シール部材２６の遠位端部分５６を支持部材２８のベース部分６０に接着するか、または他の何らかの方法で固定して、またはそのようなことをせずに、支持部材２８とともに組み立てることができる。実際、いくつかの実施形態では、シール部材２６の遠位端は、本体部材２２の内部キャビティ内で「浮動」状態であり、シール部材２６が閉鎖位置から開放位置へ移動すると軸方向に並進しうる。
【００４２】
支持部材２８の遠位部分６４は、遠位部分６４を通して横方向にまたは半径方向に形成された１つまたは複数の開口部８６を有することができる。例示されている実施形態では、２つの開口部８６が遠位部分６４内に形成され、その長軸が一般的にコネクタの軸にそって延在する一般的に矩形のスロットとして構成される。しかし、いくつかの実施形態では、ただ１つの開口部、または３つ、４つ、もしくはそれ以上の数の開口部を遠位部分６４内に形成し、スロットもしくは他の形状の孔として形成することができる。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の開口部８６は、例示されているように、遠位部分６４の長手方向長さの少なくとも大部分にそって延在しうる。この１つまたは複数の開口部８６は、支持部材２８内に形成された軸開口部６６と連通するように形成されうる。
【００４３】
一般的に環状のキャビティまたは空間８８は、支持部材２８の遠位部分６４内に形成されうる。環状キャビティ８８は、遠位部分６４上に形成された２つの環状突起部９０、９２の間に形成されうる。以下でさらに詳しく説明するように、キャビティ８８は、支持部材２８内に形成された開口部６６、６８を貫流する流体で満たすことができる。環状突起部９４も支持部材２８の遠位端部分のところに形成することができ、これにより、流路９６を環状突起部９０、９４の間に形成することができる。
【００４４】
図１０および１１は、図２Ａに示されているコネクタ２０のレギュレータ３０の実施形態の斜視図である。図１２は、レギュレータ３０の軸中心線を通して切り取った、図１０に示されているレギュレータ３０の一実施形態の断面図である。図１０〜１２に例示されているように、レギュレータ３０は、本体部分１００および近位端部分１０２を有することができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、本体部分１００は、一般的に円筒形の形状とすることができ、近位端部分１０２は、環状隆起部分またはリップ１０３およびそれを貫通する開口部１０４を有することができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、コネクタは、コネクタ２０を通って流れ、および／またはコネクタ２０内を流れる流体流を制御することができる、シール部材２６およびレギュレータ３０などの、複数の弁構造を備える。
【００４５】
レギュレータ３０または本明細書で開示されているレギュレータ、弁、または弁部材の他の実施形態、ならびにそのコンポーネントもしくは特徴のうちのどれかを、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くのさまざまな材料から製作することができる。シリコーン系の変形可能な材料は、プラスチックおよびその他の剛性度の高いポリマー材料または金属材料を有する流体密閉鎖部を形成するもののうちの１つである。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、柔軟性、弾性、および／または弾力性を有するものとしてよい。いくつかの実施態様では、レギュレータ３０は、シール部材２６と同じ材料で作ることができる。例示されている例に示されているように、レギュレータ３０の可変容積もしくは動的レギュレータ部分は、非常に薄く、極めて柔軟であり、および／または伸展性を有する１つまたは複数の側壁を有することができ、これは、いくつかの実施形態では、シール部材２６の側壁の少なくとも一部の、または実質的に全部の側壁より実質的に薄く、流体の圧力変化に対するレギュレータ３０の応答性を高めることができる。
【００４６】
それに加えて、レギュレータ３０は、中に形成された１つまたは複数の開口もしくはスリット１１０を有する遠位端部分１０８のところに弁部材を備えることができ、２つのスリット１１０は例示的な実施形態において示されている。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、端部分１０８は、一般的に弓形の、一般的にドーム形の、または一般的に球形の弁部材を備えることができる。遠位端部分１０８は、遠位端部分１０８が閉鎖位置へ付勢されるように構成されうる（例えば、スリット１１０が閉鎖構成へ付勢されるように）。したがって、いくつかの実施形態では、遠位端部分１０８は、レギュレータ３０の内側の流体とレギュレータ３０の外面上に作用する流体との間の圧力差の大きさが所定のレベルより低いときに（例えば、端部分１０８の内面１０８ａにかかる圧力と端部分１０８の外面１０８ｂにかかる圧力との間差が所定のレベルより低い場合に）一般的に閉鎖されるように構成されうる。
【００４７】
例示されているように、遠位端部分１０８上の弁部材の形状のおかげで、弁部材の遠位側にかかる流体圧力が特定のレベルまで上昇するときに弁部材をよりきつく閉じることができる。この流体圧力抵抗レベルを超えると、弁部材が座屈するか、または他の何らかの形で内向きに（例えば、近位方向に）移動し、逆行流を許すことになりうる。弁部材は、この流体抵抗レベルが注射器のリバウンド、近位端ルアーの引き込み、および／または外部から誘発される負の流れ（例えば、患者が咳き込む、くしゃみをする、動く、よび血圧が上昇する、またはＩＶ袋の流体が減少する）によって通常発生する圧力差より高いが、コネクタ２０の近位端から流体を意図的に引き込むことによって通常発生する圧力差より低くなるように（例えば、適切な形状の選択、位置決め、および材料の使用によって）構成されうる。いくつかの実施形態では、例示されているように、弁部材は、クラッキング圧より低い圧力差で弁部材を通る負の流れの力の連通を回避もしくは低減するために圧力差がクラッキング圧に向かって上昇または増大するときに同じ初期形状を本質的に保持するように構成されうる。
【００４８】
いくつかの実施形態では、逆行流または負の流れは、ＩＶ袋内の流体のレベル減少、および／または患者もしくは介護人が流体ラインを乱暴に押す、かつ／または他の方法で動かすなどの外部効果（ときにはコネクタ２０の上流に生じる）によって引き起こされうる。ＩＶ袋内の流体が低いレベルまで減少するか、干上がる（または、ＩＶ袋が患者と比較して低すぎる位置にある）と、ＩＶ袋によってすでに供給されている頭部圧力も減少する。いくつかの状況において、頭部圧力がこのように減少すると、患者が動き回り、周期的な負の流れを生じさせるときにコネクタから上流と下流にある流体のカラムの「スロッシング」つまり交互運動に対して流体ラインが脆弱な物になる可能性がある。いくつかの実施形態では、レギュレータの遠位端１０８の弁部材などの内部もしくは遠位弁部材は、ＩＶ袋内の先細りするレベルの流体からの上流頭部圧力がスロッシングもしくは交互流体運動が他の何らかの形で開始しうる閾値レベルを下回るときに閉じるように構成することができる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、弁部材は、第１の方向に印加される特定の閾値より高い流体力の影響下で第１の方向に（例えば、近位−遠位方向に）開き、所望の閾値より高い流体圧力が第２の方向に（例えば、遠位−近位方向に）印加されるまでその方向に流体流に対して開いたままになるように構成された双安定弁とすることができ、これにより弁が開き、第２の方向の流れに対して開いたままとなる。双安定弁は、第１の方向の所望の閾値より高い力の印加後に第２の方向の流れから第１の方向に再びスイッチバックすることができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、スリット１１０の１つまたは複数は、開口部１０４の幅（図１２において「ＷＯ」で表されている）と長さがほぼ等しいものとしてよい幅（図１２において「ＷＳ」で表されている）を有することができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、スリット１１０の１つまたは複数のスリットの幅ＷＳは、開口部１０４の幅ＷＯより小さいものとしてよい。いくつかの実施形態では、例示されているように、幅ＷＳ、つまり容積可変チャンバーを横切る横断面の幅は、容積可変チャンバーの長手方向の長さよりも実質的に小さいか、またはレギュレータ３０全体の長手方向の長さより実質的に小さいものとすることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、遠位端部分１０８のところの弁部材の領域の少なくとも一部上のレギュレータ３０の壁の厚さは、容積可変チャンバーまたは本体部分１００内のレギュレータ３０の壁の厚さより実質的に大きく、これにより、本体部分１００の柔軟性および伸展性を高め、弁部材による逆流への抵抗を高めることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、遠位端部１０８のところの弁部材の長手方向の長さは、レギュレータ３０の本体部分１００内の容積可変チャンバーの長手方向の長さより実質的に短いものとすることができる（両方ともこれらの部分が接続されるか、分離されている実施形態におけるもの）。
【００５１】
いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、レギュレータ３０の内側とレギュレータ３０の外面との間の圧力差が第１の大きさに達したときにレギュレータ３０の遠位端部分１０８が開いて流体を、レギュレータ３０を通して第１の方向（例えば、図１０の矢印Ａ１で表されている、近位端１０２から閉鎖部端部もしくは遠位端１０８への方向）に流せるように構成されうる。同様に、レギュレータ３０は、レギュレータ３０の内側とレギュレータ３０の外面との間の圧力差が第２の大きさに達したときにレギュレータ３０の遠位端部分１０８が開いて流体を、レギュレータ３０を通して第２の方向（例えば、図１０の矢印Ａ２で表されている、閉鎖部端部もしくは遠位端１０８から近位端１０２への方向）に流せるように構成されうる。
【００５２】
内部または遠位閉鎖システム内の弁部材は、多数の異なる形状および構成をとりうる。例えば、いくつかの実施形態では、弁部材および関係する取付け具および位置決め構造は、開示しているすべてに関して（引用部分も含めて）参照により本明細書に組み込まれている米国特許出願公開第２０１０／００４９１５７Ａ１号の少なくとも図５０〜５６および段落３０９〜３２５内に例示され、説明されている弁２２００、２２５０と同じであるか、または類似のものであるものとすることができる。
【００５３】
いくつかの実施形態では、圧力差の第１の大きさは、圧力差の第２の大きさにほぼ等しいものとすることができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、圧力差の第１の大きさは、レギュレータ３０が第１の方向Ａ１に比べて、第２の方向Ａ２における流体の流れに至るまでの開放に対し大きな抵抗を有するように圧力差の第２の大きさより小さいものとすることができる。言い換えると、レギュレータ３０は、端部分１０８が付勢され第２の方向Ａ２に比べて低い大きさの圧力差で第１の方向Ａ１へ流れが端部分１０８内を通ることができるように構成されうる。この配置構成において、レギュレータ３０は、圧力差の大きさがスリット１１０を開くのに必要な閾値を超えるまでレギュレータ３０の下流からの逆流（例えば、方向Ａ２の流れ）を阻止することができる。
【００５４】
例えば、制限することなく、図１０〜１２に例示されているレギュレータ３０の実施形態は、レギュレータ３０の遠位端部分１０８の球体の形状が第１の方向（矢印Ａ１で表されている）で端部分１０８にもたらす剛性が第２の方向（矢印Ａ２で表されている）に比べて小さくなるように構成されうる。この構成では、スリット１１０をＡ２方向に開かせるためにレギュレータの閉鎖端部または遠位端部分１０８をＡ２方向に偏向させるのに、スリット１１０をＡ１方向に開かせるためにレギュレータの遠位端部分１０８をＡ１方向に偏向させるのに必要な力に比べてより大きな力が必要になる可能性がある。
【００５５】
いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の遠位端部分１０８がＡ１方向に開くためには、レギュレータ３０の内面１０８ａに作用する流体（液体もしくは気体）の圧力は、レギュレータ３０の外面１０８ｂに作用する流体（液体もしくは気体）の圧力よりも約０．５気圧大きいものとしてよい。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の閉鎖部端部または遠位端部分１０８がＡ１方向に開き流体をＡ１方向に流すことができるために、レギュレータ３０の内面１０８ａに作用する流体の圧力は、レギュレータ３０の外面１０８ｂに作用する流体の圧力よりも、約０．１気圧から約１．０気圧までの範囲、または約０．２気圧から約０．８気圧までの範囲、または約０．４気圧から０．６気圧までの範囲だけ大きいものとしてよい。
【００５６】
いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の遠位端部分１０８がＡ２方向に開くためには、レギュレータ３０の外面１０８ｂに作用する流体の圧力は、レギュレータ３０の内面１０８ａに作用する流体の圧力よりも約１気圧大きいものとしてよい。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の遠位端部分１０８がＡ２方向に開き流体をＡ２方向に流すことができるために、レギュレータ３０の外面１０８ｂに作用する流体の圧力は、レギュレータ３０の内面１０８ａに作用する流体の圧力よりも、約０．５気圧から約１．５気圧までの範囲、または約０．７気圧から約１．３気圧までの範囲、または約０．９気圧から１．１気圧までの範囲だけ大きいものとしてよい。
【００５７】
いくつかの実施形態では、Ａ２方向にレギュレータ３０の遠位端部部分１０８を開くのに必要な圧力差の大きさは、Ａ１方向にレギュレータ３０の遠位端部分１０８を開くのに必要な圧力の少なくともおおよそ２倍である。いくつかの実施形態では、Ａ２方向にレギュレータ３０の遠位端部部分１０８を開くのに必要な圧力差の大きさは、Ａ１方向の場合よりも実質的に大きい、例えば、Ａ１方向にレギュレータ３０の遠位端部分１０８を開くのに必要な圧力より少なくとも約４０％大きい。本明細書に例示されているもののうちのいくつかを含む、いくつかの実施形態では、Ａ２方向にレギュレータ３０の遠位端部部分１０８を開くのに必要な圧力差の大きさは、遠位端部分を開くのに必要なＡ１方向の圧力の約２倍または３倍未満である。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、標準的な注射器１５がコネクタの近位端に付着し、注射器の柄が流体移動のために通常印加される大きさの力で送られるときに流体をＡ１方向に流すことを許すが、レギュレータ３０は、実質的にそれより大きい引き込み力が注射器の柄に印加されるときに流体をＡ２方向に流すことを許す。
【００５８】
いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の遠位端部分１０８の少なくとも一部は、一般的に球体の形状ではなく、実質的に平坦なものとすることができる。いくつかの実施形態では、Ａ１方向でレギュレータ３０を開放するのに必要な圧力差の大きさは、Ａ２方向でレギュレータ３０を開放するのに必要な圧力差の大きさと同じであるか、または類似している。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の、遠位端部分１０８などの流れ阻害部分は、遠位端部分１０８の近位もしくは遠位表面のいずれか上に、厚みが増しているか、または凹みのある部分を備えることができ、これは、Ａ１またはＡ２のいずれかの方向にレギュレータ３０を開放するのに必要な圧力差の大きさを、その配置に応じて、上げ下げする働きをしうる。したがって、いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、遠位端部分が球体の形状ではなく実質的に平坦である場合であっても、Ａ１方向に比べてＡ２方向において抵抗を高くするなど、一方の方向の流体流に対する抵抗を他方の方向の流体流に対する抵抗より大きくすることができる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の遠位端部分１０８は、近位方向で内向きに屈曲してから、スリット１１０が割れて開き、Ａ２（近位）方向に流体を流すことができる。いくつかの状況において、この事前開放運動の結果として、コネクタ２０の遠位端内への流体の逆流が生じる可能性があるため、レギュレータ３０のこの事前開放運動を低減するか、またはなくすことが有益であると思われる。いくつかの実施形態では、流体がＡ２方向に流体が流れるように開放する前にレギュレータ３０が移動する量を減らすか、または最小にするように、レギュレータの遠位端部分１０８の球体の形状を構成することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、レギュレータ３０が流体流に関して開く前に約０．１０ｍｌ以下などの少量の流体を変位させることができるように構成されうる。
【００６０】
それに加えて、図１２を参照すると、レギュレータ３０は、本体部分１００の内面１００ａ上に形成された内側環状突起部１１２をさらに備えることができることがわかる。いくつかの実施形態では、内側環状突起部１１２は、支持部材２８の環状突起部９０、９４の間に形成された流路９６内に受け入れられるように構成することができる。この配置構成では、内側環状突起部１１２は、支持部材２８に関して望ましい軸方向位置にレギュレータ３０を固定もしくは支持するために使用することができ、これにより、レギュレータ３０が支持部材２８に関して軸方向に並進するのを防止もしくは抑止することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、コネクタ２０の遠位領域内のキャビティ内に位置決めされ、支持部材２８の遠位端６４などの内部コンポーネントを全体として、または完全に囲む。
【００６１】
図１２を参照すると、いくつかの実施形態では、環状突起部１１２は、開口部１０４の幅ＷＯのほぼ半分の幅など、幅ＷＯより小さい、その間の幅（図１２では「ＷＰ」で表されている）を有することができることがわかる。例示されているように、レギュレータ３０の内側は、第１の断面積（例えば、近位領域内の）、第２の断面積（例えば、中間領域内の）、および第３の断面積（例えば、遠位領域内の）を含むことができ、第２の断面積は、第１および第３の断面積のそれぞれより小さい。また、第１の領域もしくは近位領域の内側容積は、第２の領域もしくは遠位領域の内部容積より実質的に大きいものとすることができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、幅ＷＰは、突起部１１２によって画定され、これは、開口部１０４の幅ＷＯの少なくとも約１／４もしくは１／２とすることができる。レギュレータ３０に関する追加の特徴については、図１３〜１６を参照しつつ以下で説明する。
【００６２】
図１３は、第１の位置または閉鎖位置（例えば、シール部材２６が注射器１２０上のルアーなどの、ルアーの挿入によって接触され開かれる前の）にあるシール部材２６を示す、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の断面図である。図１４は、第２の位置または開放位置（例えば、シール部材２６が注射器１２０上のルアーなどの、ルアーの挿入によって接触され開かれる前の）にあるシール部材２６を示す、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の断面図である。閉鎖位置と開放位置との間で進む際に、シール部材２６を移動するように構成することができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、シール部材２６は、開放位置で圧縮され、閉鎖位置で初期位置まで拡張するか、または戻ることが許されうる。いくつかの実施形態では、シール部材２６は、閉鎖位置に比べて、開放位置において小さい長手方向の長さを有する。多くの異なる方法でコネクタ内の流体通路を開閉するために他の多くのタイプのシール部材を使用することができる。シール部材２６７は、近位端表面４６の端から端まで消毒効果のある拭き取りを行えるようにするためにシール部材２６の近位端表面４６がコネクタ２０の近位端開口部と一般的に同一平面になるか、または一般的に平らになるようにコネクタ２０内に位置決めすることができる。
【００６３】
図１３〜１６（および本開示の別のところ）に例示されている注射器１２０は、コネクタ２０とともに使用することができるあるタイプの医療器具の一例である。しかし、コネクタ２０は、さまざまな種類の医療器具とともに使用するように構成することができ、例示されている注射器１２０の例とともに使用することには限定されない。注射器１２０は、医療分野で使用される好適な、もしくは共通の医療用注射器とすることができる。例示されているように、注射器１２０は、中に開口部１２４を画成する円筒形本体部分１２２、本体部分１２２から突き出ている中空カニューレ、および本体部分１２２内に形成された開口部１２４内に受け入れられ、軸方向に並進するように構成されたプランジャ１２８を有することができる。プランジャ１２８は、プランジャ１２８の端部上に支持される弾性もしくはゴム製シール１２９を有することができる。このような医療用注射器を使って一般になされているように、流体は、プランジャ１２８を本体部分１２２の底面１３０の方へ推し進め、それによって流体を中空カニューレ１２６を通して出すことによって注射器１２０から追い出すことができる。このようにして、流体は、プランジャ１２８のゴム製シール１２９が注射器１２０の底面１３０に達するまで注射器１２０から典型的には追い出される。
【００６４】
図１５は、流体を患者の腕の血流中に注入するために使用される図２Ａに例示されているコネクタ２０の実施形態を示す概略図である。コネクタ２０（または本明細書で開示されているコネクタの他の実施形態）は、さまざまな種類の医療用途に合わせて構成することができ、これは、図１５に例示されている使用に限定されることを意図していない。図１５に例示されているように、コネクタ２０は、導管の他の端部が患者の血流と連通している導管１３２と連結することができる。この構成では、注射器１２０をコネクタ２０内に挿入して、コネクタ２０のシール部材２６を開くことができる。シール部材２６が開放位置にある場合、図１４に例示されているように、注射器１２０からの流体はコネクタ２０および導管１３２を通して患者の血管系内に移送されうる。
【００６５】
注射器１２０内に保持されている流体の全部を、または実質的に全部を患者の血管系内に注入するために、介護人もしくは自動化された機械が典型的には注射器１２０のプランジャ１２８、または他の機構を本体部材１２２内の奥まで押し込むと、プランジャ１２８およびゴム製シール１２９が注射器１２０の底面１３０に突き当たり、これにより典型的には弾力的なシール１２９が圧縮され一般的に剛性度の高いプランジャ１２８と注射器の底面１３０との間に入る。これが生じると、典型的にはゴムまたは他の弾力的な材料から作られているプランジャ１２８の端部上のシール１２９は、介護人によってプランジャ１２８に加えられていた力が取り除かれるとリバウンドしうる。
【００６６】
従来のシステム（例えば、注射器のリバウンドの効果を相殺するように構成されたコネクタ２０を有しないシステム）では、プランジャ１２８およびシール１２９が注射器１２０の底面１３０からリバウンドして離れると、真空もしくは吸引源が注射器１２０内に形成されうる。いくつかの場合において、注射器１２０内のプランジャ１２８のリバウンド効果は、導管１３２内から、さらには患者自身の血管系内から流体を注射器１２０の方へ引き戻すことができる十分な大きさであるものとしていよい。例えば、注射器のリバウンドは、注射器およびコネクタ内の圧力を下げることができる、約１気圧までの真空を発生することができる。それに加えて、いくつかの場合には、コネクタから注射器もしくは他の医療器具を取り外すと、コネクタ内に真空もしくは吸引源が発生しうる。本明細書で使用されているように、「逆流」という用語は、患者の血管系から導管１３２および／または導管１３２と流体的に連通している他のコンポーネント内への血液および／または他の流体の偶発的なまたは有害な流れを説明するために、文脈によっては、「負の流れ」と入れ換えて使用される。
【００６７】
コネクタ２０は、対処しないと注射器１２０のリバウンド効果、コネクタから医療器具（注射器１２０のルアーなど）の少なくとも一部を取り外すこと、ＩＶ袋の干上がりなどのさまざまな事象の結果として生じるおそれのある逆流、逆行流、負の流れ、進入流、または他の圧力差を防止するか、または実質的に防止するか、または弱めるか、または阻止するように構成されうる逆流抵抗モジュールを備えることができる。いくつかの実施形態では、逆流現象は、折り畳むか、または容積を移動するか、または他の何らかの方法により容積を減らして注射器のリバウンドまたはさまざまな他の効果によって発生する真空効果を相殺するように構成されている容積可変内部チャンバー、容積調整器、動的容積調整器、または動的レギュレータなどのレギュレータ、および／または特定の圧力差閾値を超えるまで少なくとも一方の方向に流体が流れるのを防止するように構成されている弁部材を有するようにコネクタ２０の逆流抵抗モジュールを構成することによって防止されうるか、または実質的に防止されうるか、または弱められうるか、または阻止されうる。いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータは、膨張させて容積を増やすか、または容積を移動するか、または他の何らかの方法で容積を増大して圧力差を相殺するように構成することもできる。いくつかの実施形態では、例えば、レギュレータ３０は、ダイアフラムに似た機能を発揮するように構成されうる。特に、レギュレータ３０は、コネクタ２０の内側の流体経路と流体的に連通している内面を持つ弾力性のある、柔軟な、または弾性的な壁を備えることができ、このような壁は吸引または他の流体力に応じて座屈するか、または内向きに屈曲するか、または他の何らかの形で移動してレギュレータ３０内の空間の容積を減らすか、または他の何らかの方法で変化させ、したがって、レギュレータ３０内に収容される気体、液体、または他の流体の全部または一部が注射器１２０または他の医療器具に流れ込むか、または流れ出て真空効果を相殺できるように構成される。例示されているように、レギュレータ３０は、弁を通る流体経路の一部を形成することができる（例えば、流体はレギュレータ３０の第１の端部内に入り、レギュレータ３０の第２の端部から出ることができる）。レギュレータ３０の移動する１つまたは複数の壁は、多くの異なる構成をとりうる。例えば、１つまたは複数の壁は、弾力的であるか（例示されているように）、または剛性のあるものであってよく、および／または１つまたは複数の壁は、屈曲できるか、または曲げることができるか（例示されているように）、または摺動する、回転するといったことなどが可能である。いくつかの実施形態では、容積の所望の動的変化は、流れ経路内の一般的に剛性のある、および／または一般的にチューブ状の構造と異なる内部容積との相互作用によって生じうる。例えば、このような構造は、互いに関して一般的に同軸上で伸縮するように摺動して流体量の変化を引き起こすように構成されうる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、逆流抵抗モジュールは、近位方向の流体流に抵抗するように構成された弁を備えることもできる。弁は、近位方向の流体流を弱めるか、または実質的に完全に防止する逆止弁または一方向弁とすることができ、コネクタ２０は、医療用弁内に一般的に存在するほとんどの流体圧力の下で一方向コネクタとすることができる。いくつかの実施形態では、弁は、十分な力が印加される場合に近位方向の流体流を許すように構成することができ、コネクタ２０は二方向コネクタとすることができる。いくつかの実施形態では、弁は、容積可変チャンバーの下流、または遠位に位置決めすることができる。いくつかの実施形態では、例えば、レギュレータ３０の遠位端部分１０８およびその中に形成された１つまたは複数のスリット１１０は、本明細書の別のところでさらに詳しく説明されているように、近位方向の流体流に抵抗するように構成することができる。
【００６９】
いくつかの実施形態では、弁は、近位方向の流体流に対して弁を開くために必要な力が容積可変チャンバーの容積を第１の容積から第２の容積へ減らすために必要な力より大きくなるように構成することができる。例えば、圧力差が意図せずに生じた場合（例えば、注射器のリバウンド効果によって）、容積可変チャンバーが収縮して圧力差を相殺することができ、その間、弁を閉じたままにできる。したがって、いくつかの実施形態では、注射器のリバウンドまたは他の効果によって引き起こされた圧力差は、弁の遠位側に、またはコネクタ２０の遠位端に伝達されることも連通することもなく、流体の逆流が防止される。
【００７０】
いくつかの実施形態では、容積可変チャンバーの容積を第２の容積以上にさらに減らすために必要な力は、近位方向の流体流に対して弁を開くのに必要な力よりも大きい。したがって、圧力差を意図的に発生させる場合（例えば、開業医が注射器のプランジャ１２８を引き込んで流体を注射器１２０内に引き込むことによって）、容積可変チャンバーは第２の容積に縮み、その後、弁が開き、流体を近位方向に流すことができる。したがって、いくつかの実施形態では、十分な力が印加される場合、逆流抵抗モジュールをオーバーライドすることができる。
【００７１】
例示されている実施形態では、逆流抵抗モジュールは、限定はしないが、レギュレータ３０、支持部材２８の遠位部分６４、ベース部材２４の内面、ベース部材内に形成された１つまたは複数の開口部１４０などの、コネクタ２０のさまざまなコンポーネントを備えることができる。他の多くの変更形態が可能である。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータ３０それ自体、または独立した流れ阻害部分１０８単独が、逆流抵抗モジュールとすることができる。
【００７２】
図１３を参照するとレギュレータ３０が、５支持部材２８の遠位部分６４の上に位置決めすることができ、これにより、支持部材２８の遠位部分６４上の２つの環状突起部９０、９２の間に形成される環状キャビティ８８を封止することができることがわかる。この構成では、環状キャビティ８８は、環状突起部９０、９２、支持部材２８の遠位端部分６４の外面６４ａ、およびレギュレータ３０の容積調整器もしくは本体部分１００の内面１００ａによって封止するように接合されうる。以下でさらに詳しく説明するように、レギュレータ３０の容積調整器もしくは本体部分１００は、キャビティ８８内のガスもしくは流体の一部が注射器１２０内に引き込まれうるときに注射器１２０内のプランジャ１２８のリバウンドに応答して、または望ましくないレベルの負圧を他の何らかの形で誘発しうるさまざまな他の効果に応答して、座屈するか、屈曲するか、または何らかの方法で移動するように構成されうる。レギュレータまたは容積調整器は、コネクタ内で他の多くの方法により位置決めし、および／または配向することができる。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータまたは容積調整器は、支持部材２８の細長い部分６２の内側に位置決めされうるか、またはその一体化された部分もしくは単一の部分として構造化されうる。いくつかの実施形態では、細長い部分６２の側部の少なくとも一部は、コネクタ内の容積の変化を引き起こすように柔軟であるか、または他の何らかの形で移動可能であるものとしてよい。このようにして、コネクタの全長は、本明細書で例示されている実施形態のいくつかと比べて縮小することができる。
【００７３】
支持部材２８の遠位端部分６４を通して１つまたは複数の開口部８６を形成し、これによりキャビティ８８と支持部材２８内の開口部６６との間に流体を流すことができる例示されている実施形態では、２つの開口部８６は、支持部材２８の遠位端部分６４を貫通するように形成される。支持部材２８の部分６４に開口部８６を適当な数だけ、または望む数だけ形成することができ、これによりキャビティ８８と支持部材２８内に形成された開口部６６との間に流体を流すことができる例示されている実施形態では、開口部８６は、一般的に、スロットの形状をとるが、他の実施形態では、開口部８６は、好適な任意の断面形状および／またはサイズを有することができる。例えば、いくつかの実施形態では、開口部は、一般的に円形の断面を有することができる。
【００７４】
それに加えて、図３、４および１３を参照すると、コネクタ２０は、レギュレータ３０がベース部材２４内に形成されたキャビティ１３８などのコネクタ内の第２のキャビティ内に位置決めされるように構成されうることがわかる。いくつかの実施形態では、初期位置にあるレギュレータ３０は、レギュレータ３０の本体部分１００の外面１００ｂとキャビティ１３８の内面１３８ａとの間にもしあるとすればごくわずかな空隙があるようにベース部材２４内に形成されたキャビティ１３８内にぴったりと収容できる。
【００７５】
図３および１３に例示されているように、１つまたは複数の開口部１４０を、ベース部材２４を貫通するように形成し、大気とレギュレータ３０の本体部分１００の外面１００ｂとの間に気道を設けることができる。コネクタ２０は、本体部材２２が１つまたは複数の開口部１４０を通る空気の流れを著しく制限しないように構成することができる。１つの開口部１４０が例示されているけれども、適当な個数の開口部１４０をベース部材２４内に形成することができる。以下でさらに詳しく説明するように、この１つまたは複数の開口部１４０は、空気がレギュレータ３０の外面１００ｂとキャビティ１３８の内面１３８ａとの間の空間内に自由に流れ込めるように構成することができる。いくつかの実施形態では、空気は、本体部第１２２とベース部材１２４との間の界面の少なくとも一部（例えば、環状突起部１８２と環状流路１８０の下の界面の部分）の間を移動して孔１４０に到達することができる。いくつかの実施形態では、本体部材１２２は、空気をベース部材１２４内の孔に到達させることができる孔（図示せず）を備えることができる。いくつかの実施形態では、ベース部材内の孔１４０は、本体部材１２２によって覆われず、コネクタ２０の外部へ直接開くように位置決めすることができる。いくつかの実施形態では、空気は、本体部材１２２の少なくとも一部を通して浸出し孔１４０に到達することができる。いくつかの実施形態では、ベース部材１２４は、孔１４０なしで形成することができるが、空気がベース部材１２４の少なくとも一部を通して浸出しレギュレータ３０の外面１００ｂとキャビティ１３８の内面１３８ａとの間の空間に到達することができるように構成されうる。
【００７６】
レギュレータ３０および／またはベース部材２４は、開口部１４０を貫流する空気がレギュレータ３０の外面１００ｂの周りを流れ、ベース部材２４内に形成されているキャビティ１３８内に流れ込むことができないようにコネクタ２０を封止する構成をとることができる。例えば、突起部９０は、レギュレータ３０の弾力性のある壁およびキャビティ１３８の内壁１３８ａと連携し、突起部９０と９２との間にある内壁表面１３８ａと外面１００ｂとの間に実際に含まれる孔１４０を通してコネクタ２０内に移動する空気を保持する気密シールを形成するように構成されうる。以下でさらに詳しく説明するように、開口部１４０は、レギュレータ３０が本明細書で説明されているような注射器のリバウンド効果もしくは他の逆行流誘発効果に応答して実質的に自由に内向きに変形できるように空気をレギュレータ３０の本体部分１００の外面１００ｂに流して当てられる構成をとりうる。
【００７７】
次に、図３、４および１３を参照しつつ、本体部材２２およびベース部材２４の追加の特徴について説明する。組み立て済みの構成において、シール部材２６は、細長い部分６２がシール部材２６内に形成された開口部５４内に受け入れられるように支持部材２８によって支持されうる。それに加えて、レギュレータ３０は、支持部材２８の遠位端部分６４がレギュレータ３０内に形成された開口部１０４内に受け入れられるように支持部材２８によって支持されうる。そこで、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０を１つに組み立てて、本体部材２２およびベース部材２４内で支持することができる。本体部材２２およびベース部材２４を１つに連結して、シール部材２６、支持部材２８、および内部キャビティ６１内のレギュレータ３０を実質的に封入する剛性のあるハウジングを構成することができる。
【００７８】
ベース部材２４は、そこから突き出る雄先端突起部１４２を有することができ、この雄先端突起部１４２はベース部分２４の内側に形成されたチャンバー１３８と流体的に連通しうるそこを通る開口部１４４を画成する。いくつかの実施形態では、例示されているように、雄先端突起部１４２は、弁の開放位置と閉鎖位置の両方において流体的に連通するように実質的に開いているものとしてよい。それに加えて、シュラウド１４６は、シュラウド１４６の内面１４６ａ上に形成されたコネクタ２０と雌ネジ１５０のグリップ力を高めるように設計された突起部またはその上の他の特徴（図示せず）を備えることができる。ベース部材２４は、手術者が掴む牽引領域を設けるためにベース部材２４の周りに、または実質的にその周りに延在する円周上のスロットもしくは溝１４５を備えることができる。このような溝では、ベース部材２４のその領域内の壁の厚さをより均一にして、製造効率を高めることもできる。ベース部材２４は、医療用コネクタのＡＮＳＩ標準に準拠するように構成することができる。
【００７９】
本体部材２２は、本体部材２２の近位端部分１６２に隣接する本体部材２２の外面２２ａの周りに形成された環状の頂上部つまり突起部１６０を有することができる。近位端部分１６２は、滑らかで一般的に円筒状であるか、またはコネクタ２０を他の好適な医療器具と螺合して連結されうるように形成された雄ネジもしくはネジ特徴部１６３を有することができる。突起部１６０は、注射器がコネクタ内に限度を超えて挿入されるのを防止するか、または阻止するためにルアーロック式注射器上に備えることができるネジ山の付いたカラーまたはシュラウド（図示せず）と係合するように構成することができる。それに加えて、図１４を参照すると、本体部材２２の内面２２ｂは、一般的に滑らかなものとしてよいことがわかる（図１３、１４に例示されているように）。いくつかの実施形態では、本体部材２２の内面２２ｂは、直線状に配置された頂上部もしくは流路、または他のそのような特徴を備えることができる。頂上部によって形成された流路もしくは陥凹部は、シール部材２６が開かれたときにシール部材２６が圧縮され、外向きに膨張してそのような頂上部もしくは流路に当たるとシール部材２６の部分を受け入れるように構成されうる。それに加えて、そのような頂上部は、コネクタのハウジング内を移動するときにシール部材と接触している表面領域の量を減らしうる。
【００８０】
図３および４に例示されているように、ベース部材２４は、ベース部材２４の近位端部分１７０の外面の周りに位置決めされた１つまたは複数の突起部１７２を有する近位端部分１７０を備えることができる。それに加えて、本体部材２２は、本体部材２２全体を貫通する開口部１７６を持つ遠位端部分１７４、および遠位端部分１７４内に形成された１つまたは複数の流路もしくは切欠１７８を備えることができる。１つまたは複数の流路もしくは切欠１７８は、ベース部材２４の近位端部分１７０上に形成された１つまたは複数の突起部１７２を受け入れるように構成することができる。突起部１７２および切欠１７８は、本体部材２２がベース部材２４に関して回転するのを実質的に防止し、それにより本体部材２２とベース部材２４との間のより確実な連結を形成するように構成することができる。
【００８１】
それに加えて、本体部材２２は、ベース部材２４の近位端部部分１７０上に形成された環状突起部１８２を受け入れるように構成された、遠位端部分１７４内に形成された環状流路１８０を備えることができる環状流路および環状突起部１８２は、本体部材２２とベース部材２４との間をスナップ嵌めで接続するように構成されうる。この構成では、本体部材２２がベース部材２４と連結されたときに（図１３に例示されているように）、環状流路１８０および環状突起部１８２は、本体部材２２とベース部材２４との接続が外れるのを実質的に防ぐ。これらのコンポーネントを取り付ける他の多くの構造および方法も使用することができる。
【００８２】
次に、コネクタ２０の一例の動作について説明する。図１３は、シール部材２６が閉鎖位置にあるときの（例えば、注射器もしくは他の医療器具がコネクタ２０と連結される前の）コネクタ２０を備えるコンポーネントの位置を例示している。この構成では、シール部材２６は、図１３に例示されているように、閉鎖位置に付勢されうる。それに加えて、レギュレータ３０内に形成されたスリット１１０は、図１３に例示されているように、閉鎖位置に付勢されうる。
【００８３】
図１４は、コネクタ２０と連結されている注射器１２０の挿入に応答して開放位置にあるシール部材２６を例示している。図１４に例示されているように、注射器１２０もしくは他の医療器具のルアーまたはカニューレ１２６は、シール部材２６が本体部材２２内で圧縮するか、または他の何らかの方法で移動するためにシール部材２６の付勢に打ち勝つ十分な力で、図１４の矢印Ａ４により表されている方向に押されシール部材２６に当たる。シール部材２６が本体部材２２内に圧縮され、シール部材２６の端面４６が支持部材２８内に形成された開口部６８を通る十分な距離をとれた場合、開口部６６および／または通路６９は注射器１２０の内側と流体的に連通する。カニューレ１２６がシール部材２６の端面４６に加える力は、カニューレ１２６とシール部材２６の端面４６との間に実質的に流体密封するシールを形成する十分な力とすることができ、したがって注射器１２０がこの方法でコネクタ２０と連結されたときに注射器１２０内の流体の全部、または実質的に全部が開口部６８内に流し込まれる。
【００８４】
したがって、シール部材２６が、図１４に例示されているように、開放位置にある場合、注射器１２０のプランジャ１２８を押し下げて流体をコネクタ２０内に押し込むことができる。図１４の流れの矢印は、いくつかの実施形態では、流体が注射器１２０から強制的に出されたときに、流体が、支持部材２８内に形成された１つまたは複数の開口部６８内に流れ込み、通路６９を通り、支持部材２８内に形成された開口部６６を通って流れうることを例示している。いくつかの実施形態では、流体の一部は、支持部材２８内に形成された１つまたは複数の開口部８６を通り、支持部材２８とレギュレータ３０との間に形成されたチャンバー８８内に流れ込むことができる。それに加えて、注射器１２０内のプランジャ１２８に加えられる圧力が、圧力差の閾値を超えてレギュレータ３０内に形成された１つまたは複数のスリット１１０を開くに十分な大きさである場合、流体は、ベース部材２４内に形成された開口部１４４を通り、もしあればベース部材２４と連結された別の医療器具内にも流れ込む。例示されているように、図１４に例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量は、図１３に例示されている段階における容積容量とほぼ同じであるものとしてよい。説明されているように、注射器１２０もしくは他の医療器具がコネクタ２０から取り外される場合、コネクタ２０は、シール部材２６内の付勢力によりシール部材２６が閉鎖位置に戻るように構成することができる。
【００８５】
図１６は、開放位置にあるシール部材２６および注射器１２０の底面１３０に当たるように圧縮された注射器１２０のプランジャ１２８を示す、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の断面図である。図１６に例示されているように、注射器１２０内の流体を患者に投与する開業医または介護人は、典型的には、プランジャ１２８を注射器の底面１３０に当たるまで押下し、流体の実質的に全部を注射器からコネクタ内に追い出し、プランジャ１２８の端部上の弾性シール１２９が実質的に剛体のプランジャ１２８と注射器の実質的に剛体の底面１３０との間で圧縮されるようにする。例示されているように、図１６に例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量は、図１３および１４に例示されている段階における容積容量とほぼ同じであるものとしてよい。
【００８６】
この位置において、注射器１２０からさらに流体が押し出されることのないようにプランジャ１２８が注射器１２０に関して完全に押し下げられたときに、注射器１２０内の流体流、したがってコネクタ２０は停止する。コネクタ２０を通って流れる流体がない状態で、コネクタ２０内の流体とコネクタ２０の外部の流体との間の（例えば、コネクタ２０の遠位端と流体的に連通するカテーテル内の）流体の圧力差は、レギュレータ３０内の１つまたは複数のスリット１１０を開くか、または開いた状態を保つのに必要な閾値より低くなり、その１つまたは複数のスリット１１０は、圧力差が１つまたは複数のスリット１１０を開くのに必要な閾値を再び超えるまで、レギュレータ３０内をさらに流体が通過しないように閉じる。
【００８７】
図１７は、注射器１２０のプランジャ１２８が注射器１２０の底面１３０からリバウンドして離れた後の、開放位置にあるシール部材２６、および注射器１２０を示す、図２Ａに示されているコネクタ２０の実施形態の断面図である。プランジャ１２８の端部のゴム製シール１２９が押下され注射器１２０の底面１３０に当たり、流体の実質的に全部が注射器１２０から追い出され、介護人がプランジャ１２８を解放した後、プランジャ１２８の端部上の弾性シール１２９により、典型的には、プランジャ１２８が注射器の底面１３０からリバウンドして離れるか（例示されているように）、または上方に膨張する。これが生じた場合、シール１２９と注射器１２０の底面１３０との間に空間の容積が形成され、これにより、注射器１２０内に真空が発生する。
【００８８】
図１７を参照すると、コネクタ２０は、コネクタ２０の内側の流体とコネクタ２０の外側の流体との圧力差がレギュレータ３０内に形成された１つまたは複数のスリット１１０を開くのに必要な圧力差の閾値より小さくなるように注射器のリバウンド効果を補償する構成をとることができることがわかる。
【００８９】
例えば、プランジャ１２８が注射器１２０の底面１３０から遠ざかるか、または矢印Ａ５によって表される方向に膨張した後（例えば、プランジャ１２８がリバウンドした後）、コネクタ２０は、注射器１２０内に生じる真空を補償することができる。図１７に例示されているように、レギュレータ３０は、注射器１２０内に生じた真空に応答してレギュレータ３０の容積調整器または本体部分１００が内向きに偏向して１つまたは複数のチャンバー８８内に入り、チャンバー８８の容積を減らし、したがってコネクタ２０内の空間の容積を減らすように構成されうる。例示されているように、図１７に例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量は、図１３、１４、および１６に例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量より（例えば、プランジャ１２８のリバウンドの結果として注射器１２０内に再入したほぼ流体の量だけ）小さいものとしてよい。
【００９０】
いくつかの実施形態では、例示されているように、動的レギュレータ、容積可変チャンバー、または容積調整器などのレギュレータは、移動して、対処しなければ負の流れ、または逆行流を生じることになる真空もしくは圧力差に関して大きさまたはサイズが実質的に同じである、および／または実質的に同時に発生する容積の対応するかつ反対向きの変化を誘発することによって真空もしくは圧力差を小さくするか、または一般的に排除するか、または一般的に無効にすることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータ３０は、複数の異なる容積調整（例えば、臨床的に関連する範囲内で連続的に変化させることができる容積調整）を行ってレギュレータが負の流れもしくは逆行流を発生することになる真空もしくは圧力差の大きさを他の何らかの形で変化させうる複数の異なる効果に応答することができるように構成されうる。レギュレータ３０の容積調整を自動的にかつ弁の他のコンポーネントの運動と独立して実行することを可能にできるか、またはレギュレータ３０の容積調整をそのように構成することができる。例えば、例示されているように、図１６および１７に例示されている段階の間のレギュレータ３０の容積変化は、必ずしも、コネクタ２０が閉鎖位置と開放位置との間で移動していることに依存すること、またはそれを必要とすることはなく、むしろ、近位閉鎖システム（例えば、支持部材２８に関するシール２６）の位置は、これらの段階において本質的に同じであるものとしてよい。例示されているように、いくつかの実施形態では、シール部材２６は、開放位置と閉鎖位置のいずれか、または両方においてレギュレータ３０から相隔てて並び、切り離されうる。
【００９１】
レギュレータ３０がその容積を変化させると、チャンバー８８の容積の変化によって変位するチャンバー８８内のその容積分の流体（気体もしくは液体）がコネクタ２０に取り付けられている注射器１２０または他の医療器具内に流れ込むことができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の閉鎖端部分１０８は、レギュレータ３０がコネクタ２０内の流体容積容量を調整している間に閉鎖状態を保つことができる。いくつかの実施態様では、レギュレータ３０の本体部分１００は、シール部材２６の移動との関係に移動するように構成されうる。例えば図１６および１７に示されているように、レギュレータ３０の本体部分１００は、シール部材２６が実質的に折り畳まれた構成のままである間に内向きに偏向することができる。いくつかの実施形態では、シール部材２６およびレギュレータ３０は、一体の、もしくは単一のコンポーネントに組み合わせることができ、および／またはシール部材２６は、レギュレータ３０の特徴の一部もしくは全部を備えるように適宜構成することができる。
【００９２】
いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータ３０は、コネクタ２０を通る流体流軸と一般的に平行である方向に有意な量の一般的な膨張もしくは収縮を（または膨張もしくは収縮を全く）生じずに、コネクタ２０を通る流体流軸を一般的に横切る方向に、もっぱら膨張および収縮するか、他の何らかの形で移動することができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータ３０の容積可変部分もしくは本体部分１００の直径および／または断面積は、初期位置における近位端と遠位端との間で一般的に一定であるものとすることができる。
【００９３】
したがって、コネクタ２０および特にレギュレータ３０は、注射器１２０がリバウンドしたときに、コネクタ２０内の流体とコネクタ２０の外側の流体との間の圧力差が、シール部材２６が閉じる前であってもコネクタ２０内の容積を減らすことによってレギュレータ３０内の１つまたは複数のスリット１１０を開くために必要な圧力差の閾値より低い値に動的に維持されるように構成することができ、これにより注射器内の真空吸引もしくは逆行流体流を軽減することができる。それに加えて、いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の端部分１０８は、１つまたは複数のスリット１１０が開くことなくわずかに内向きに偏向し、注射器のリバウンドによって生じる真空を考慮するように構成することができる。
【００９４】
いくつかの実施形態では、コネクタ２０およびレギュレータ３０は、レギュレータ３０が開くことなく注射器１２０内の少なくとも約１気圧の真空度を補償するように構成されうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２０およびレギュレータ３０は、レギュレータ３０が開くことなく注射器１２０内の約０．５気圧から約３気圧までの範囲、または約１気圧から約２気圧までの範囲の真空度を補償するように構成されうる。
【００９５】
所望の量の流体が注射器１２０または他の医療器具から分注された後、注射器１２０もしくは他の医療器具は、コネクタ２０から取り外すことができる。注射器１２０もしくは他の医療器具がコネクタ２０から取り外される場合、コネクタ２０は、シール部材２６内の付勢力によりシール部材２６が閉鎖位置に戻るように構成することができる。シール部材２６のこのように可逆性により、コネクタ２０は、２つの流体ラインの間を流体的に連通するコネクタ弁としてとりわけ魅力的なものとなっている。コネクタ２０は封止して閉鎖し、殺菌することができるため、さまざまな注射器もしくは医療器具をコネクタ２０と何回も容易に連結することができ、しかもコネクタ２０が患者の血管系と連通しているのを外す必要がない。
【００９６】
注射器１２０などの医療器具のルアーの取り外しも、コネクタ２０内への逆流もしくは負の流れを引き起こしうる。図１７Ａに示されているように、レギュレータ３０は、この負の流れも阻止または防止するように構成することができる。図示されているように、レギュレータ３０は、図１７に示されている注射器のリバウンド効果の後であっても内向きの屈曲もしくは他の移動が生じたときにそれに対応できるサイズとすることができる。したがって、レギュレータ３０の側壁１００は、注射器１２０がコネクタ２０から取り外されると内向きの折り畳みを続け、スリット１１０を、したがってレギュレータ３０を開くのに必要なクラッキング圧より小さい圧力差を維持する。例示されているように、図１７に例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量は、図１３、１４、１６、および１７Ａに例示されている段階におけるレギュレータ３０内の容積容量より小さいものとすることができる。レギュレータ３０は閉じられたままなので、コネクタ２０の遠位端内に流体は本質的に引き込まれず、コネクタの遠位端に取り付けられているカテーテルもしくは他の医療器具内に流体は本質的に引き込まれず、したがって、負の流れは本質的に発生しない。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０内の可変容積は、少なくとも約０．０１ｍｌおよび／または約０．１０ｍｌ以下の変化を示しうるけれども、多くの実施形態において、容積は、コネクタ内の構成（例えば、デッドスペースの量）によってはこの範囲を外れる量の変化を示す場合もある。いくつかの実施形態では、容積可変チャンバーの可変容積は、少なくとも約０．０２ｃｃ、および／または約０．０６ｃｃ以下である。いくつかの実施形態では、容積可変チャンバーの可変容積は、約０．０４ｃｃである。
【００９７】
いくつかの実施形態では、図１７および１７Ａに例示されているように、レギュレータ３０が移動して圧力または流体量の変化を補償するかまたは応答した後でも、ある程度の量の流体が、支持部材２８の遠位部分６４の外面とレギュレータ３０の本体部分１００の容積調整器の内面との間の流体キャビティ８８を含む、レギュレータ３０内にそのまま残りうる。
【００９８】
いくつかの実施形態では、図１７Ａに例示されているように、レギュレータ３０の容積調整は、弁の他のコンポーネント（近位閉鎖システムなど）の移動と無関係に行わせることが可能である。例えば、図１７Ａおよび１７Ｂに例示されている段階の間のレギュレータ３０の容積変化は、必ずしも、コネクタ２０が閉鎖位置と開放位置との間で移動していることに依存すること、またはそれを必要とすることはなく、むしろ、レギュレータ３０内の容積の変化が生じるのは、レギュレータ３０が流体を通して伝えられる圧力差に自動的に応答するからであって、必ずしも、レギュレータがコネクタ２０内の他のコンポーネントに機械的にまたは直接的にリンクされているからではない。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０と、近位閉鎖システムを含む他のコンポーネントとの間に直接的な、または機械的な接続がありうる。
【００９９】
いくつかの実施形態（図示せず）では、レギュレータ３０は、本明細書の別のところで説明されている柔軟な、弾力性のある本体部分１００の代わりに、剛性のあるチャンバーを備えるように構成することができる。例えば、レギュレータ３０は、端部内に１つまたは複数のスリットもしくは開口部を画成する弾力的な端部分を有するように構成することができ、これはレギュレータ３０に類似しているが、注射器のリバウンドまたは他の逆行誘発事象に応答して座屈するか、または内向きに偏向するように構成されていない本体部分を有する。むしろ、いくつかの実施形態では、レギュレータ（図示せず）は、ベース部材２４内に形成されたチャンバー１３８内で軸方向に摺動するが、バネ部材によって支持部材から離れる方向に付勢されるように構成することも可能である。これらの実施形態および他の実施形態では、遠位端部分６４なしで支持部材を形成することができる。このような構成では、注射器内に真空が形成される場合に、レギュレータは、付勢力に対抗して注射器に向かって摺動し、これによりコネクタ内の容積を減らし、レギュレータ内の１つまたは複数のスリットが開くのを防ぐように構成することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０の容積可変キャビティもしくは動的容積調整器は、一般的には弾力的でなく、また一般的には伸縮自在でないグニャグニャした袋または他のグニャグニャした流体容器を備えることができる。容器は、非常に柔らかいポリエチレンまたは他の材料から作ることができ、必ずしも容器の壁の伸びを引き起こすことなく充填することによって流体の進入および／または排出を選択的に許すように構成することができる。
【０１００】
いくつかの実施形態（図示せず）では、レギュレータは、開口部６６および支持部材２８の遠位端部分６４内に延入する通路６９の内面の少なくとも一部の中に一列に並ぶか、または一般的に位置決めされるように支持部材２８の遠位端部分６４内に形成された開口部６６の内面に隣接する位置に、または開口部６６と流体的に連通する内部開口部を有する別の部材の内面に隣接する位置に配置されうる。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータは、中空の円筒部材の内面の一部を覆うことができ、その円筒部材を通る開口部は、開口部６６と連通している。いくつかの実施形態では、レギュレータの少なくとも一部（例えば、中間部分）は、注射器からの真空、注射器または他の医療器具のコネクタからの切り離し、または他の状況に応答して内向きに座屈するか、または他の何らかの形で移動することが許されるように制約されていないものとしてよい。支持部材２８の遠位端部分６４内に形成された開口部６６のサイズまたは直径は、その内面に隣接して位置決めされているレギュレータを収容するように増やすことができる。上述のように、いくつかの実施形態（図示せず）では、レギュレータは、内向きに座屈して内部容積、したがってコネクタ内の内圧を減らし、注射器のリバウンドもしくは医療器具の切り離しによって生じる真空を補償するように構成された円筒形側壁を備えることができる。本明細書で説明されている他の実施形態と同様に、コネクタは、開口部６６およびコネクタを通過する流体から封止されている空気入口を中に有することができるが、これにより、レギュレータは軸方向に自由に摺動するか、または内向きに座屈するか、もしくは折り畳むことができる。注射器１２０のルアー先端１２６などの医療器具が、流体の導入の後の閉鎖状態（例えば、図１７Ａに例示されている状態）においてコネクタ２０の近位端内に再挿入された場合、コネクタ２０内の流体量は再び変化しうる。この状況では、コネクタ２０内の流体量が増大し、したがって、強制的に側壁を外向きに膨張させるか、または他の何らかの形で移動することによってレギュレータ３０内の可変容積が増大しうる。レギュレータ３０は、したがって、この容積差を吸収できるので、弁部材１３８は再挿入時に閉じられたままであり、ルアー先端１２６の最挿入後に患者に向かう流体流を、実質的に、または完全に排除できる。いくつかの場合において、対処しなければ医療器具の再挿入によって引き起こされる流体の正の流れは望ましいものではなく、新生児の患者など、血液容量が比較的小さい患者に対しては特に、回避されうる。医療器具の再挿入後、コネクタ２０は、図１６および１７に例示されているものと似た状態など、図１７Ａに例示されているのとは異なる可変内部容積を持つ１つまたは複数の状態に進むことができる。
【０１０１】
いくつかの実施形態では、図１３〜１７Ａに例示されているように、レギュレータ３０の遠位端部分１０８上の弁部材は、一般的に、内部的にまたは外部的に発生するさまざまな形態の負の流れもしくは流体進入を防止することができる。レギュレータ３０の本体部１００の容積を動的に調整することにより、流体量が引き出されるか、または変化した場合でも遠位端部分１０８上の弁部材を閉鎖したままにでき、また近位方向の流体流に対する実質的に低い閾値を可能にするように構成されている遠位端部分１０８上で弁部材を使用することが可能になる。いくつかの実施形態では、例示されているように、近位から遠位への方向の流体流に対して弁部材を開くのに必要な圧力差の閾値は、遠位から近位への方向の流体流に対して弁部材を開くのに必要な圧力差の閾値より実質的に低い。また、遠位端部分１０８上の弁部材は、コネクタ２０の遠位側上の外部源によって引き起こされる負の流れもしくは逆行流を一般的に防ぐように構成されるうる。
【０１０２】
図１８および１９は、図２Ａに示されているコネクタ２０または本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができる支持部材２８’の別の実施形態の斜視図である。図２０は、支持部材２８’の軸中心線を通して切り取った図１８に示されている支持部材２８’の実施形態の断面図である。いくつかの実施形態では、支持部材２８’は、支持部材２８の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。それに加えて、支持部材２８’は、本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、またはレギュレータ３０とともに動作するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、支持部材２８’は、支持部材２８と入れ換えることができる。図１８〜２０に例示されている支持部材２８’の多くの特徴は、支持部材２８の対応する特徴と同じであるか、または類似しているものとしてよい。
【０１０３】
図１８〜２０に例示されているように、支持部材２８’の遠位部分６４’は、遠位部分６４’を通して横方向にまたは半径方向に形成された１つまたは複数の開口部８６’を有することができる。例示されている実施形態では、２つの開口部８６’は、遠位端部分６４’内に形成される。しかし、いくつかの実施形態では、ただ１つの開口部、または３つ、４つ、もしくはそれ以上の数の開口部を遠位部分６４’内に形成することができる。開口部８６’は、支持部材２８’内に形成された軸開口部６６’および流体通路６９’と連通するように形成されうる。支持部材２８と同様に、開口部６６’は、支持部材２８の近位先端部分６２’内に形成された１つまたは複数の開口部６８’と連通するものとしてよい。
【０１０４】
それに加えて、支持部材２８’は、支持部材２８’の遠位端部分６４’内に形成された１つまたは複数の陥凹部８７’を有することができ、１つまたは複数の陥凹部８７’は、遠位端部分６４’内に形成された１つまたは複数の開口部８６’と流体的に連通するように形成される。１つまたは複数の滑らかな輪郭を持つ陥凹部８７’は、支持部材２８のキャビティ８８に類似の様式で支持部材２８’内に形成された開口部６６’、８６’を貫流する流体で充填されうる１つまたは複数の一般的に丸形の、一般的に放物線形状のキャビティ８８’を備えることができる。支持部材２８と同様に、支持部材２８’の遠位端部分６４’は、レギュレータ３０内に形成された開口部１０４内に受け入れられ、したがってコネクタ２０を参照しつつ説明されているのと同様の方法でレギュレータ３０を支持するように構成されうる。
【０１０５】
支持部材２８’は、支持部材２８と比較して同じ機能または類似の機能を持つものとしてよい。特に、注射器のリバウンド、または他の力によって、注射器内に真空が発生した場合、レギュレータ３０の本体部分１００は、注射器１２０内に発生した真空に応答して内向きに偏向しキャビティ８８’内に入る可能性がある。これにより、チャンバー８８’の容積が低減し、したがってコネクタ２０内の空間の容積が低減しうる。これが発生すると、１つまたは複数のチャンバー８８’の容積の変化によって変位する１つまたは複数のチャンバー８８’内のその容積分の流体（気体もしくは液体）が注射器１２０内に流れ込み、これにより、本明細書で説明されているように注射器内の真空の効果が緩和されうる。
【０１０６】
図２１および２２は、図２Ａに示されているコネクタ２０または本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材２６’の別の実施形態の斜視図である。いくつかの実施形態では、シール部材２６’は、シール部材２６または本明細書で説明されている他のシール部材の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。シール部材２６’は、本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、またはレギュレータ３０とともに動作するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、シール部材２６’は、シール部材２６と入れ換えることができる。いくつかの実施形態では、本体部材２２の内壁構造（限定はしないが内側隣接表面１６４を含む）は、シール部材２６’の異なる構成を収容するようにわずかに修正することができる。例えば、図２７〜３２例示されている本体部材の内側隣接表面２６４は、水平面から一般的に浅い角度（例えば、約４５°未満）で配向することができる。
【０１０７】
シール部材２６’は、近位面４４’を有する環状カラー部分４２’を備えることができる。いくつかの実施形態では、以下でさらに詳しく説明するように、カラー部分４２’は、本体部材２２（環状突起部、１つまたは複数のタブ、または他の突き出ている特徴とすることができる）の内面と相互作用し、近位方向のシール部材２６’の近位端部分３４’の軸方向移動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材２２およびシール部材２６’は、シール部材２６’が閉鎖位置にあるときにシール部材２６’の端面４６’（平面であってよい）が本体部材２２の端面４８と隣接するか、またはほぼ同一の平面上にあるように構成されうる。本体部材２２に関するシール部材２６’の第１の位置または閉鎖位置は、図２Ａに例示されている。近位表面の近似的な位置合わせにより、コネクタ２０のシール部材および他のコンポーネントの清掃および殺菌をより簡単に行うことができる。したがって、シール部材２６’および本体部材２２は、シール部材２６’が閉鎖位置にあるときに端面４６’が本体部材２２の端面４８と一般的に矛盾なく揃えられるように構成することができる。
【０１０８】
シール部材２６と同様に、シール部材２６’は、軸力がシール部材２６’の近位端部分３４’にそれぞれ印加され、また取り除かれるときにシール部材２６’の弾力的な圧縮および膨張を可能にするように構成された前記の形状を有する弾力的な本体部分５０’を有することができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’は、一緒に一体形成された、または別々に形成されて一緒に接合された一連のＯリング形状の構造を備えることができる。これらのＯリングは、直径または断面形状および／またはサイズが変化しうる。
【０１０９】
いくつかの実施形態では、本体部分５０’の内面は、本体部分５０’の外面とほぼ一致するものとすることができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’の内面は、比較的滑らかな、または平坦な表面輪郭を有することができる。本体部分５０’は、その長さにそって一般的に一貫した断面形状もしくはサイズを有するか、または本体部分５０’の断面形状もしくはサイズは、その長さの少なくとも一部にそって変化しうる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’の内側の形状は、支持部材２８の細長い部分６２の外面とほぼ一致するものとしてよい。シール部材２６’は、シール部材２６と同様に、第１の位置から第２の位置へ移動することができる。閉鎖位置では、シール部材２６’は、例えば、カラー部分４２’の近位面４４’が本体部材２２の１つまたは複数の内面と係合する場合など、何らかの追加の圧縮レベルの下に置くことができる。
【０１１０】
本体部材２２は、シール部材２６’上に形成された対応する環状カラー部分４２’と相互作用するように構成されうる内側隣接表面１６４を備えることができる。本体部材２２およびシール部材２６’上にそれぞれ形成された隣接表面１６４および環状カラー部分４２’は、近位方向（例えば、図１４に示されている矢印Ａ３によって表される方向）の本体部材２２に関するシール部材２６’の運動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材２２’およびシール部材２６’上にそれぞれ形成された隣接表面１６４および環状カラー部分４２’は、シール部材２６’の端面４６’が本体部材２２の端面４８に隣接するか、ほぼ同一の平面上に置くことができる近似的な位置でシール部材２６’を停止させるように構成することができる。シール部材２６’の端面４６’が、これにより、本体部材２２の端面４８を通り過ぎて突き出るか、または一貫した仕方で、例えば、さまざまな弁の活性化時に端面４８を超える一貫した距離まで端面４８を超えて突き出るのを防ぐことができる。
【０１１１】
シール部材２６’は、シール部材２６’の近位端部分３４’が本体部材２２内に形成された開口部３６によって封止しつつ受け入れられるように構成することができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、シール部材２６’の近位端部分３４’は本体部材２２の開口部３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分３８’（環状突起部であってよい）を有することができる。
【０１１２】
シール部材２６’、シール部材２６’の近位端部分３４’、およびリップ部分３８’は、一体形成されうるか、または別々に形成されて、接着剤もしくは好適な材料もしくは方法を用いて接着または他の何らかの方法で連結されうる。いくつかの実施形態では、シール部材２６’または本明細書で開示されているシールもしくはシール部材の他の実施形態、ならびにそのコンポーネントもしくは特徴のうちのどれかを、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くのさまざまな好適な材料から製作することができる。シリコーン系の変形可能な材料は、プラスチックおよびその他の剛性度の高いポリマー材料を有する流体密閉鎖部を形成するもののうちの１つである。
【０１１３】
シール部材２６と同様に、シール部材２６’は、本体部分５０’が膨張位置もしくは初期位置へ付勢されるように構成されうる。軸力がシール部材２６’に加えられると、本体部分５０は圧縮され、したがって軸にそって引っ込み、シール部材２６’の全長が縮みうる。軸力がシール部材２６’から取り除かれると、本体部分５０’は付勢の結果、伸長し、シール部材２６’が初期状態または弛緩状態に戻りうる。
【０１１４】
それに加えて、図２１に示されているように、スリットまたは開口部５２’をシール部材２６’の近位端部分３４’内に形成することができる。シール部材２６は、スリット５２’が閉鎖位置へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体がシール部材２６’内に形成されたスリット５２’または開口部５４’を貫流することが実質的に防止または抑止される。それに加えて、以下でさらに詳しく説明するように、いくつかの実施形態では、スリット５２’は、シール部材２６’を支持部材２８を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くことができ、これにより、支持部材２８の近位端部分の少なくとも一部がスリット５２’を突き抜け、通過する。
【０１１５】
図２３、２４は、図２Ａに示されているコネクタ２０または本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材２６’’の別の実施形態の斜視図である。いくつかの実施形態では、シール部材２６’’は、シール部材２６または他のシール部材の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。シール部材２６’’は、本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、またはレギュレータ３０とともに動作するように構成されうる。さらに、これから説明するように、シール部材２６’’は、本体部材２２、ベース部材２４、細長い部分６２（例示せず）を有していない支持部材２８、およびレギュレータ３０とともに動作するように構成されうる。特に、シール部材２６’’は、支持部材２８の細長い部分６２を使用せずに開閉するように構成することができるため、コネクタ２０のいくつかの実施形態では（例示せず）では、シール部材２６’’は、細長い部分６２を備えることなく動作することが可能である。
【０１１６】
したがって、いくつかの実施形態では、シール部材２６’’は、シール部材２６またはシール部材２６’と入れ換えることができる。いくつかの実施形態では、限定はしないが内側隣接表面１６４を含む、本体部材２２の内壁構造は、シール部材２６’’の異なる構成を収容するようにわずかに修正する必要がある場合がある。図２３に例示されているシール部材２６’’の多くの特徴は、シール部材２６の対応する特徴と同じであるか、または類似しているものとしてよい。
【０１１７】
図２３に例示されているように、シール部材２６’’は、シール部材２６’’の近位端部分３４’’が本体部材２２内に形成された開口部３６によって受け入れられるように構成することができる。シール部材２６’’は、近位端部分３４’’および／またはシール部材２６’’の端面４６’’が一般的に卵形もしくは楕円形の形状をとるように構成することができる。いくつかの実施形態では、シール部材２６’’の端面４６’’は、第１の長さまたは寸法（図２３において長さＤ１で表される）および第２の長さまたは寸法（図２３において長さＤ２で表される）を有することができ、第２の長さＤ２は第１の長さＤ１より小さい。いくつかの実施形態では、長さＤ１は、長さＤ２より少なくとも約１／４または少なくとも約１／３大きいものとすることができる。上述のように、いくつかの実施形態では、近位端部分３４’’の断面の形状は、シール部材２６’’の端面４６’’の形状に類似するものとすることができる。
【０１１８】
それに加えて、図２３に示されているように、スリットまたは開口部５２’’をシール部材２６’’の近位端部分３４’’内に形成することができる。シール部材２６’’は、シール部材２６’’が弛緩状態にあるときに開口部５２’’が開放位置（例示されているように）へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体は開口部５２’’、したがってシール部材２６’’内に形成された開口部５４’’を貫流することができる。開口部５２’’は、限定はしないが、図２３に示されている力Ｆ１およびＦ２などの一般的に相互に対向する力が、シール部材２６’’の近位端部分３４’’に印加される場合、開口部５２’’は、封止しつつ閉鎖され、これにより、その中を通る流体の流れが実質的に阻害または防止される。
【０１１９】
したがって、本体部材２２内の開口部３６は、シール部材２６’’の近位端部分３４’’が本体部材２２の開口部３６内に挿入されると、実質的に剛性のある遠景の開口部３６が力を開口部５２’’を閉じることができるシール部材２６’’の近位端部分３４’’に加え、開口部５２’’を通る流体の流れを実質的に阻止するような実質的に円形の断面を有するように構成することができる。本体部材２２は、シール部材２６’’の近位端部分３４’’が圧縮され、したがって、開口部３６から（注射器または他の医療器具の挿入などによって）引っ込められ離されると、シール部材２６’’の近位端部分３４’’が本体部材２２の開口部３６によってもはや抑制されないように構成することもでき、これにより、近位端部分３４’’の付勢により開口部５２’’が開き、流体をそこに通すことができる。
【０１２０】
したがって、この構成では、コネクタは、支持部材２８の細長い部分６２を使用することなく望み通りに動作しうる。しかし、いくつかの実施形態では、シール部材２６’’は、細長い部分６２を有する支持部材２８と一緒に使用することができ、スリットまたは開口部５２’’は、シール部材２６’’を支持部材２８を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くこともでき、これにより、支持部材２８の近位端部分の少なくとも一部がスリット５２’’を突き抜け、通過する。いくつかの実施形態では、シール部材の他の実施形態と同様に、シール部材２６の近位端部分３４’’は、本体部材２２の開口部３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されているその上に形成されたリップ部分３８’’（環状突起部であってよい）を有することができる。
【０１２１】
シール部材２６’’、シール部材２６’’の近位端部分３４’’、およびリップ部分３８’’は、一体形成されうるか、または別々に形成されて、接着剤もしくは好適な材料もしくは方法を用いて接着または他の何らかの方法で連結されうる。いくつかの実施形態では、シール部材２６’’または本明細書で開示されているシールもしくはシール部材の他の実施形態、ならびにそのコンポーネントもしくは特徴のうちのどれかを、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くのさまざまな好適な材料から製作することができる。シリコーン系の変形可能な材料は、プラスチックおよびその他の剛性度の高いポリマー材料を有する流体密閉鎖部を形成するもののうちの１つである。
【０１２２】
シール部材２６’’は、軸力がシール部材２６’’の近位端部分３４’’に印加されたときにシール部材２６’’の弾力的な圧縮および膨張を可能にするように構成された複数のアコーディオン状の構造を有する弾力的な本体部分５０’’を有することができる。本体部分５０’’は、その長さ全体（例示されているような）にわたって一般的に一貫した断面形状を有するか、またはシール部材２６’と同様に、本体部分５０’’の断面形状は、その長さ（例示せず）の一部にそって変化しうる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’’の内側の形状は支持部材２８の細長い部分６２の外面と、そのような細長い部分６２が存在する場合にほぼ一致するものとしてよい。
【０１２３】
シール部材２６と同様に、シール部材２６’’は、本体部分５０’’が膨張位置もしくは初期位置へ付勢されるように構成されうる。軸力がシール部材２６’’に加えられると、本体部分５０’’は圧縮され、したがって軸にそって引っ込み、シール部材２６’’の全長が縮みうる。軸力がシール部材２６’’から取り除かれると、本体部分５０’’は付勢の結果、伸長し、シール部材２６’’がその弛緩状態に戻りうる。
【０１２４】
図２５Ａおよび２５Ｂは、図２Ａに示されているコネクタまたは本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができるシール部材２６’’’の別の実施形態の斜視図である。いくつかの実施形態では、シール部材２６’’’は、シール部材２６または本明細書で説明されている他のシール部材の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。シール部材２６’’’は、本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、またはレギュレータ３０とともに動作するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、シール部材２６’’’は、シール部材２６と入れ換えることができる。図２５Ａおよび２５Ｂに例示されているシール部材２６’’’の多くの特徴は、シール部材２６の対応する特徴と同じであるか、または類似しているものとしてよい。
【０１２５】
シール部材２６’’’は、シール部材２６’’’の近位端部分３４’’’が本体部材２２内に形成された開口部３６によって封止しつつ受け入れられるように構成することができる。近位端部分３４’’’は、一般的に円形であり、一般的に滑らかな側壁を持つものとしてよい。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、シール部材２６の近位端部分３４’’’は本体部材２２の開口部３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分３８’’’（環状突起部であってよい）を有することができる。
【０１２６】
シール部材２６は、近位面４４’’’を有する環状カラー部分４２’’’も備えることができる。いくつかの実施形態では、カラー部分４２’’’は、本体部材２２（環状突起部、１つまたは複数のタブ、または他の突き出ている特徴とすることができる）の内面と相互作用し、近位方向のシール部材２６’’’の近位端部分３４’’’の軸方向移動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材２２’’’およびシール部材２６’’’は、シール部材２６’’’が閉鎖位置にあるときにシール部材２６’’’の端面４６’’’（平面であってよい）が本体部材２２の端面４８’’’と隣接するか、またはほぼ同一の平面上にあるように構成されうる。近似的な位置合わせにより、コネクタ２０のシール部材および他のコンポーネントの清掃および殺菌をより簡単に行うことができる。したがって、シール部材２６’’’および本体部材２２は、シール部材２６’’’が閉鎖位置にあるときに端面４６’’’が本体部材２２の端面４８と一般的に矛盾なく揃えられるように構成することができる。
【０１２７】
シール部材２６’’’、シール部材２６’’’の近位端部分３４’’’、およびリップ部分３８’’’は、一体形成されうるか、または別々に形成されて、接着剤もしくは好適な材料もしくは方法を用いて接着または他の何らかの方法で連結されうる。いくつかの実施形態では、シール部材２６’’’または本明細書で開示されているシールもしくはシール部材の他の実施形態、ならびにそのコンポーネントもしくは特徴のうちのどれかを、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くのさまざまな好適な材料から製作することができる。シリコーン系の変形可能な材料は、プラスチックおよびその他の剛性度の高いポリマー材料を有する流体密閉鎖部を形成するもののうちの１つである。
【０１２８】
シール部材２６’’’は、軸力がシール部材２６’’’の近位端部分３４にそれぞれ印加され、また取り除かれるときにシール部材２６’’’の弾力的な圧縮および膨張を可能にするように構成された他のシール実施形態において説明されているような輪郭を有する弾力的な本体部分５０’’’を有することができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’’’の内面は、本体部分５０’’’の外面とほぼ一致するものとすることができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’’’の内面は、比較的滑らかな、または平坦な表面輪郭を有することができる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’’’は、その長さにそって一般的に一貫した断面形状もしくはサイズを有するか、または本体部分５０’’’の断面形状もしくはサイズは、その長さの少なくとも一部にそって変化しうる。いくつかの実施形態では、本体部分５０’’’の内側の形状は、支持部材２８の細長い部分６２の外面とほぼ一致するものとしてよい。
【０１２９】
シール部材２６と同様に、シール部材２６’’’は、本体部分５０’’’が膨張位置もしくは初期位置へ付勢されるように構成されうる。軸力がシール部材２６’’’に加えられると、本体部分５０’’’は圧縮され、したがって軸にそって引っ込み、シール部材２６’’’の全長が縮みうる。軸力がシール部材２６’’’から取り除かれると、本体部分５０’’’は付勢の結果、伸長し、シール部材２６’’’がその弛緩状態に戻りうる。
【０１３０】
それに加えて、図２５Ａに示されているように、スリットまたは開口部５２’’’をシール部材２６’’’の近位端部分３４’’’内に形成することができる。シール部材２６は、スリット５２’’’が閉鎖位置へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体がシール部材２６’’’内に形成されたスリット５２’’’または開口部５４’’’を貫流することが実質的に防止または抑止される。それに加えて、以下でさらに詳しく説明するように、スリット５２’’’は、シール部材２６’’’を支持部材２８を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くことができ、これにより、支持部材２８の近位端部分の少なくとも一部がスリット５２’’’を突き抜け、通過する。
【０１３１】
図２６Ａは、図２Ａに示されているコネクタ２０または本明細書で開示されている他の任意のコネクタとともに使用することができる支持部材２８’’’’の別の実施形態の斜視図である。図２６Ｂは、支持部材２８’’’’の軸中心線を通して切り取った図２６Ａに示されている支持部材２８’’’’の実施形態の断面図である。図２６Ｃは、支持部材２８’’’’を備えるコネクタ２０の断面図である。いくつかの実施形態では、支持部材２８’’’’は、支持部材２８の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。それに加えて、支持部材２８’’’’は、本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、レギュレータ３０、および明細書で説明されているコンポーネントとともに動作するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、支持部材２８’’’’は、支持部材２８と入れ換えることができる。図２６Ａ〜２６Ｂに例示されている支持部材２８’’’’の多くの特徴は、支持部材２８の対応する特徴と同じであるか、または類似しているものとしてよい。
【０１３２】
図２６Ａ〜２６Ｃに例示されているように、支持部材２８’’’’は、流体通路６９’’’’から流れ出る流体の少なくとも一部を支持部材２８’’’’の遠位部分６４’’’’内に形成された開口部８６’’’’に通し、支持部材２８’’’’とレギュレータ３０の本体部分１００との間に形成された１つまたは複数のチャンバー８８’’’’内に迂回させるように構成された分流加減器６５’’’’を備えることができる。
【０１３３】
いくつかの実施形態では、分流加減器は、ボール６５’’’’とすることができる。ボール６５’’’’は、ナイロンなどの一般的に剛性のある材料、または半剛性の、もしくは柔軟な材料から形成することができる。いくつかの実施形態では、図２６Ｂに示されているように、ボール６５’’’’は、開口部８６’’’’の一部がボール６５’’’’の近位に配置され、開口部８６’’’’の一部がボール６５’’’’の遠位に配置されるような、流体通路６９’’’’における位置に留めることができる。いくつかの実施形態では、ボール６５’’’’は、支持部材２８’’’’の残り部分と別に形成することができ（図２６Ａに示されているように）、例えば、開口部６６’’’’を通して流体通路内に挿入することができる。いくつかの実施形態では、ボール６５’’’’は、ボール６５’’’’が挿入されたときに開口部６６’’’’の壁と流体通路６９’’’’の壁が少しだけ外向きに一時的に屈曲するように支持部材２８’’’’の遠位端部分６４’’’’より剛性のある材料から形成することができる。いくつかの実施形態では、ボール６５’’’’は、ボールが開口部６６’’’’を通して挿入され、流体通路６９’’’’を通るときにボール６５’’’’が圧縮され変形するように支持部材２８’’’’の遠位端部分６４’’’’より剛性の低い材料から形成することができる。いくつかの実施形態では、開口部６６’’’’の壁および流体通路６９’’’’の壁は、ボールが挿入時に圧縮と変形を同時に行っているときに膨張することができる。いくつかの実施形態では、ボール６５’’’’は、支持部材２８’’’’の残り部分と同じ材料（例えば、ポリカーボネート）から形成することができる。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、ボール６５’’’’は、流体通路６９’’’’より大きい直径を有することができ、これにより、ボール６５’’’’は、流体通路６９’’’’の壁がボール６５’’’’の外面を圧迫することによって生じる摩擦によって動作中に適所に固定されうる。選択された材料に応じて、ボール６５’’’’、および／または流体通路６９’’’’の壁は、圧縮されるか、または曲げられるか、またはボール６５’’’’を適所に保持する摩擦嵌めを維持するように他の何らかの形で構成されうる。いくつかの実施形態では、流体通路６９’’’’は、ボール６５’’’’を受け入れるように構成された溝６７’’’’を備えることができる。溝６７’’’’は、例えば、ボール６５’’’’の表面の少なくとも一部に類似した形状をとることができ、またボール６５’’’’の直径に等しいか、わずかに小さい直径を有することができる。ボール６５’’’’は、溝６７’’’’内に「スナップ嵌め」する位置に挿入された後一般的に適所に保持されうる。分流加減器６５’’’’は、流体流およびその中の随伴する乱流の急激に変化する角度シフトおよび／または輸送流体（特に血球）への損傷を実質的に回避するか、または低減するように構成された滑らかな、丸い、湾曲した、および／または徐々に変化する形状を有することができる。
【０１３５】
図２６Ｃからわかるように、動作中に、流体は、コネクタ２０の本体部分２２の近位端１６２に接続された注射器もしくは他の医療器具から細長い部分６２’’’’内の１つまたは複数の開口部６８’’’’を介して支持部材２８’’’’の流体通路６９’’’’内に流れ込むことができる。流体は遠位に流れ分流加減器（例えば、ボール６５’’’’）に到達するまで流体通路６９’’’’を通ることができる。分流加減器により、流体は流体通路６９’’’’から流れ出して、開口部８６’’’’を介して１つまたは複数のチャンバー８８’’’’内に流れ込むようにできる。流体は、分流加減器の遠位の位置で開口部８６’’’’を介して流体通路６９’’’’に再入することができる。次いで、流体は、開口部６６’’’’を介して支持部材２８’’’’から、レギュレータ３０のスリット１１０を通り、ベース部材２４の遠位端から流れ出る。そこで、分流加減器は、支持部材２８’’’’の内側で他の何らかの形で発生し、１つまたは複数のチャンバー８８’’’’を通る側方流体流を増大しうる近位端と遠位端との間の流体の実質的に直線状の、または層流の流路を遮断することができ、これにより１つは複数のチャンバー８８’’’’内の流体のよどみを防止または低減することができる。いくつかの実施形態では、１つまたは複数のチャンバー８８’’’’を通る増大した流体流は、凝固（血液がコネクタ２０を通して運ばれる場合）、細菌増殖、またはコネクタ２０内で流体がよどんだときに結果として生じうる他の悪影響のリスクを防ぐか、または低減することができる。支持部材２８’’’’とのコネクタ２０の動作はコネクタ２０の近位端から遠位端へ流れる流体に関して説明されているけれども、流体がコネクタ２０の遠位端から近位端へ引き込まれる場合（例えば、患者から注射器１２０に血液を引き込む場合）に、分流加減器によって流体を１つまたは複数のチャンバー８８’’’’内に迂回させて、中の流体流を増やすこともできる。分流加減器は、支持部材が存在していない場合など、支持部材と無関係に使用することもでき、その場合、いくつかの実施形態は、ハウジングまたは別の構造に取り付けられているか、またはその中で移動するように構成されている分流加減器を備えることができる。
【０１３６】
分流加減器は、実質的に球体の形状を有するボール６５’’’’であるものとして図２６Ａ〜２６Ｃに示されているけれども、他のさまざまな形状の分流加減器を流体経路６９’’’’内に挿入し、流体を実質的に平坦な板、角錐、ひし形、または涙滴形の挿入部などの１つまたは複数のチャンバー８８’’’’内に導くことができることは理解されるであろう。多くの変更形態が可能である。
【０１３７】
図２６Ｄは、支持部材２８’’’’’の別の実施形態の断面図である。いくつかの実施形態では、支持部材２８’’’’’は、支持部材２８の特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。それに加えて、支持部材２８’’’’’は、本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、またはレギュレータ３０とともに、これらのコンポーネントにほとんどまたは一切修正を加えることなく、動作するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、支持部材２８’’’’’は、支持部材２８と、コネクタ２０を備える他のコンポーネントにほとんどまたは一切修正を加えることなく、入れ換えることができる。図２６Ｄに例示されている支持部材２８’’’’’の多くの特徴は、支持部材２８の対応する特徴と同じであるか、または類似しているものとしてよい。
【０１３８】
いくつかの実施形態では、支持部材２８’’’’’は、支持部材２８’’’’’の一部として一体形成された分流加減器６５’’’’’を備えることができる。いくつかの実施形態では、分流加減器６５’’’’’は、支持部材２８’’’’’の遠位部分６４’’’’’の一部として射出成形することができる。分流加減器６５’’’’’は、開口部８６’’’’’の一部が分流加減器６５’’’’’の近位に位置決めされ、開口部８６’’’’’の一部が分流加減器６５’’’’’の遠位に位置決めされるように流体通路６９’’’’’内に位置決めすることができる。したがって、分流加減器６５’’’’’は、ボール６５’’’’’と同様の動作をし、流体通路６９’’’’’であれば流体を出し、１つまたは複数のチャンバー８８’’’’’内に導き、次いで、開口部８６’’’’’を介して１つまたは複数のチャンバー８８’’’’’から流体通路６９’’’’’内に戻すことができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、分流加減器は、その近位端および／または遠位端（最初に、流れの方向に応じて、流れる流体と接触する）では、その中間領域に比べて狭く、これにより、流れる流体の少なくとも一部の方向を一般的に垂直の流れ方向から増大する側方流の方向に徐々に変化させることがしやすくなる。分流加減器６５’’’’’によって引き起こされる１つまたは複数のチャンバー８８’’’’’を通る流体の増大する流れは、１つまたは複数のチャンバー８８’’’’’内の流体のよどみを防ぐことができる。いくつかの実施形態では、分流加減器６５’’’’’は、急転回なく流体の流れを分割するように丸い隅を持つ実質的にひし形の部分品とすることができる。
【０１３９】
図２７および２８は、弁もしくは無針コネクタ２２０の別の実施形態の斜視図である。図２９および３０は、図２７に示されているコネクタ２２０の実施形態の分解図である。いくつかの実施形態では、コネクタ２２０は、限定はしないがコネクタ２０を含む、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。
【０１４０】
コネクタ２２０のいくつかの実施形態は、標的患者母集団に投与される流体の標準ボーラスの容積範囲に比べてコネクタ２２０内のデッドスペース容積がごくわずかであるように形成することができる。したがって、コネクタ２２０内に入る流体の量は、コネクタ２２０から出る流体の量に実質的に等しいものとしてよい。さらに、コネクタ２２０の相当する流体量の合計は、非常に小さく、弁を注射器などの医療器具と流体的に連通させるためにシステム内を貫流する流体の量は、極めてゼロに近いか、またはゼロであるものとしてよい。図１〜６に例示されている実施形態などの、内部弁機構を備える実施形態であっても、弁機構は、デッドスペースを減らしつつ負の流れの補償効果が得られるように構成することができる。
【０１４１】
これから説明するように、本体部材２２２およびベース部材２２４を連結して１つにし、シール部材２２６を実質的に封入する剛性のあるハウジングを形成することができる。本体部材２２２およびベース部材２２４は、限定はしないが、本体部材２２をベース部材２４と連結するための本明細書の別のところで説明されている特徴を含む、好適な方法または特徴を利用して１つに連結されうる。
【０１４２】
図２７〜３０を参照すると、いくつかの実施形態では、コネクタ２２０は、本体部材２２２、ベース部材２２４、およびシール部材２２６を備えることができることがわかる。いくつかの実施形態では、本体部材２２２およびシール部材２２６は、本体部材２２およびシール部材２６または本明細書で説明されている他の本体部材もしくはシール部材の実施形態と同じであるか、または類似のものであってよい。例示されているように、シール部材２２６は、シール部材２２６の近位端部分２３４が本体部材２２２内に形成された開口部２３６によって封止しつつ受け入れられるように構成することができる。いくつかの実施形態では、例示されている実施形態のように、シール部材２２６の近位端部分２３４は本体部材２２２の開口部２３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分２３８（環状突起部であってよい）を有することができる。
【０１４３】
シール部材２２６は、シール部材２６’のカラー部分４２’と比較して類似の構成である、環状カラー部分２４２も備えることができる。いくつかの実施形態では、カラー部分２４２は、本体部材２２２（環状突起部、１つまたは複数のタブ、または他の突き出ている特徴とすることができる）の内面と相互作用し、近位方向のシール部材２２６の近位端部分２３４の軸方向移動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材２２２およびシール部材２２６は、シール部材２２６が閉鎖位置にあるときにシール部材２２６の端面２４６（平面であってよい）が本体部材２２２の端面２４８と隣接するか、またはほぼ同一の平面上にあるように構成されうる。シール部材２２６の閉鎖位置は、図２７に例示されている。したがって、シール部材２２６および本体部材２２２は、シール部材２２６が本明細書の他の実施形態に関連して説明されているように閉鎖位置にあるときに端面２４６が本体部材２２２の端面２４８と一般的に矛盾なく揃えられるように構成することができる。
【０１４４】
シール部材２２６は、軸力がシール部材２２６の近位端部分２３４に印加されたときにシール部材２２６の弾力的な圧縮および膨張を可能にするように構成された複数のアコーディオン状の構造を有する弾力的な本体部分２５０を有することができる。本体部分２５０は、その長さ全体（例示されているような）にわたって一般的に一貫した断面形状を有するか、またはシール部材２６の本体部分５０’などの場合に、本体部分２５０の断面形状は、その長さの少なくとも一部にそって変化しうる。シール部材２２６は、本明細書で開示されている任意の他のシール部材の特徴、サイズ、または他の構成明細のどれかを有することができる。
【０１４５】
それに加えて、図２９に示されているように、スリットまたは開口部２５２をシール部材２２６の近位端部分２３４内に形成することができる。シール部材２２６は、スリット２５２が閉鎖位置へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体がシール部材２２６内に形成されたスリット２５２または開口部２５４を貫流することが実質的に防止または抑止される。開口部２５４は、細長い部分２６２がその中に受け入れられるように構成することができる。それに加えて、以下でさらに詳しく説明するように、スリット２５２は、シール部材２２６を細長い部分２６２を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くことができ、これにより、細長い部分２６２の近位端部分の少なくとも一部がスリット２５２を突き抜け、通過する。
【０１４６】
図２９を参照すると、細長い部分２６２は、ベース部材２２４から突き出ることがわかる。いくつかの実施形態では、細長い部分２６２は、限定はしないが細長い部分６２を含む、本明細書で説明されている他の細長い部分と同じ特徴または構成を有することができる。例示されているように、細長い部分２６２は、そこを貫通する１つまたは複数の開口部２６８を有することができる。それに加えて、細長い部分２６２は、先細の（または円筒形の）外面２７０および近位先端部分２７２を有することができる。近位先端部分２７２は、先細の外面を有するか、または一般的に円筒形とすることができる。
【０１４７】
近位先端部分２７２は、いくつかの実施形態におけるシール部材２２６の近位端部分２３４が細長い部分２６２からの著しい引きずりもしくは抵抗を受けることなく細長い部分２６２の近位先端部分２７２に関して引っ込めることができるように構成されうる。いくつかの実施形態では、近位先端部分２７２は、シール部材２２６内に形成されたスリット２５２を突き抜けるように構成された鋭利な、または丸みのある先端２７４を有することができる。
【０１４８】
ベース部材２２４は、そこから突き出る雄先端突起部２４１を有することができ、この雄先端突起部２４１は細長い部分２６２および細長い部分２６２内に形成された１つまたは複数の開口部２６８を通って軸方向に延在する通路２６９と流体的に連通しうるそこを通る開口部２３７を画成する。それに加えて、シュラウド２４３は、シュラウド２４３の内面１４６ａ上に形成されたコネクタ２２０と雌ネジ２４７のグリップ力を高めるように設計された突起部または他の特徴を有する。ベース部材２２４は、医療用コネクタのＡＮＳＩ標準に準拠するように構成することができる。
【０１４９】
図３１は、シール部材２２６が注射器１２０と接触し注射器１２０によって開かれた後の第１の位置または閉鎖位置にあるシール部材２２６を示す、図２７に示されているコネクタ２２０の実施形態の断面図である。図３２は、シール部材２２６が注射器１２０と接触し注射器１２０によって開かれる前の第２の位置または開放位置にあるシール部材２２６を示す、図２７に示されているコネクタ２２０の実施形態の断面図である。
【０１５０】
図３１および３２（および本開示の別のところ）に例示されている注射器１２０は、コネクタ２２０とともに使用することができるあるタイプの医療器具の一例である。しかし、コネクタ２２０は、さまざまな種類の医療器具とともに使用するように構成することができ、注射器１２０とともに使用することには限定されない。注射器１２０は、医療分野で使用される好適な、もしくは共通の注射器とすることができる。
【０１５１】
図３１を参照すると、本体部材２２２は、本体部材２２２の近位端部分２６３に隣接する本体部材２２２の外面２２２ａの周りに形成された環状の頂上部つまり突起部２６０を有することができることがわかる。近位端部分２６３は、滑らかで一般的に円筒状であるか、またはコネクタ２２０を他の好適な医療器具と螺合して連結されうるように形成された雄ネジもしくはネジ特徴部を有することができる。本体部材２２２の内面２２２ｂは、一般的に滑らかなものとしてよい（図３１および３２に例示されているように）。いくつかの実施形態では、本体部材２２２の内面２２２ｂは、一般的に軸方向に配向され、一般的に直線状に配置された頂上部もしくは流路、またはシール部材２２６が開かれたときにシール部材２２６がそのような頂上部もしくは流路に対して圧縮され外向きに膨張するときにシール部材２２６の一部分を受け入れるように構成された他のそのような特徴を備えることができる。
【０１５２】
それに加えて、本体部材２２２は、シール部材２２６上に形成された対応する環状カラー部分２４２と相互作用するように構成されうる内側隣接表面２６４を備えることができる。本体部材２２２およびシール部材２２６上にそれぞれ形成された隣接表面２６４および環状カラー部分２４２は、近位方向（例えば、図３２に示されている矢印Ａ６によって表される方向）の本体部材２２２に関するシール部材２２６の運動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材２２２およびシール部材２２６上にそれぞれ形成された隣接表面２６４および環状カラー部分２４２は、シール部材２２６の端面２４６が本体部材２２２の端面２４８に一般的に隣接するか、ほぼ同一の平面上に置くことができる近似的な位置でシール部材２２６を停止させるように構成することができ、これにより、シール部材２２６の端面２４６が本体部材２２２の端面２４８のところの、またはその近くの領域などのある特定の地点を越えて突き出ないようにできる。
【０１５３】
ベース部材２４と同様に、図２９および３０に例示されているように、ベース部材２２４は、ベース部材２２４の近位端部分２６７の外面の周りに位置決めされた１つまたは複数の突起部２７１を有する近位端部分２６７を備えることができる。それに加えて、本体部材２２２は、本体部部材２２２全体を貫通する開口部２７７を画成する遠位端部分２７５、および本体部材２２２の遠位端部分２７５内に形成された１つまたは複数の流路もしくは切欠２７９を備えることができる。１つまたは複数の流路もしくは切欠２７５は、ベース部材２２４の近位端部分２６７上に形成された１つまたは複数の突起部２７１を受け入れるように構成することができる。突起部２７１および切欠２７５は、本体部材２２２がベース部材２２４に関して回転するのを実質的に防止し、それにより本体部材２２２とベース部材２２４との間のより確実な連結を形成するように構成することができる。
【０１５４】
図３１および３２に示されているように、シール部材２２６の本体部分２５０は、ベース部材２２４内に延入しうる。弾力的なシール部材を第１の位置または閉鎖位置へリバウンドさせる力は、材料の弾力性、シール部材壁の形状、およびシール部材の長さを含む、多数の要因によって決定される。いくつかの実施形態では、本明細書で開示されているいくつかの他のシール部材と比較してシール部材２２６の本体部分２５０の長さを増やすことで、注射器もしくは他の医療器具を引き出した後にシール部材２２６が第１の位置に戻る力を弱くし、医療器具の切断と接続を容易にすることができる。いくつかの実施形態では、弛緩状態の本体部分２５０の長さは、シール部材２２６の近位部分２３４（環状突起部を含む）の長さの約１から約４倍までの範囲である。いくつかの実施形態では、本体部分２５０の長さは、シール部材２２６の近位部分２３４の長さの約１．５から約３倍までの範囲である。いくつかの実施形態では、本体部分２５０の長さは、シール部材２２６の近位部分２３４の長さの少なくとも約２．５である。
【０１５５】
次に、コネクタ２２０の動作について説明する。図３１は、シール部材２２６が閉鎖位置にあるときの（例えば、注射器もしくは他の医療器具がコネクタ２２０と連結される前の）コネクタ２２０を備えるコンポーネントの位置を例示している。この構成では、シール部材２２６は、図３１に例示されているように、閉鎖位置に付勢されうる。
【０１５６】
図３２は、コネクタ２２０と連結されている注射器１２０の挿入に応答して開放位置にあるシール部材２２６を例示している。図３２に例示されているように、注射器１２０のカニューレ１２６は、シール部材２２６が本体部材２２２内で圧縮するためにシール部材２２６の付勢に打ち勝つ十分な力で、図３２の矢印Ａ７により表されている方向に押されシール部材２２６に当たる。シール部材２２６が本体部材２２２内に圧縮され、シール部材２２６の端面２４６が支持部材２２８内に形成された開口部２６８を通る十分な距離をとれた場合、通路２６９は注射器１２０の内側と流体的に連通する。カニューレ１２６がシール部材２２６の端面２４６に加える力は、カニューレ１２６とシール部材２２６の端面２４６との間に実質的に流体密封するシールを形成する十分な力とすることができ、したがって注射器１２０がコネクタ２２０とそのように連結されたときに注射器１２０内の、および／または注射器１２０から出る流体の全部、または実質的に全部が通路２６９内に流し込まれる。
【０１５７】
したがって、シール部材２２６が、図３２に例示されているように、開放位置にある場合、注射器１２０のプランジャ１２８を押し下げて流体をコネクタ２２０内に押し込むことができる。図３２の流れの矢印は、流体が注射器１２０から強制的に出されたときに、流体が、支持部材２２８内に形成された１つまたは複数の開口部２６８内に流れ込み、支持部材２２８内に形成された通路２６９を通り、ベース部材２２４内に形成された開口部２３７を通り、ベース部材２２４に他の医療器具がもし連結されていればその医療器具内に流れ込みうることを例示している。説明されているように、注射器１２０もしくは他の医療器具がコネクタ２２０から取り外される場合、コネクタ２２０は、シール部材２２６内の付勢力によりシール部材２２６が閉鎖位置に戻るように構成することができる。
【０１５８】
例示されている実施形態では、コネクタ２２０は、逆流防止モジュールを備えていないが、コネクタ２２０は、コネクタ２０に関する逆流抵抗モジュールと同じであるか、または類似のものとすることができる、逆流抵抗モジュールを備えるように構成されうる。例えば、コネクタ２２０は、容量可変チャンバーおよび流体の逆流に抵抗するように構成された弁を備えることができる。いくつかの実施形態では、逆流抵抗モジュールは、レギュレータ３０に似たレギュレータを備えることができる。
【０１５９】
図３３は、別の弁または無針コネクタ３２０の遠位分解図である。図３４は、コネクタ３２０の軸中心線にそって切り取った、図３３に示されているコネクタ３２０の分解断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ３２０は、限定はしないがコネクタ２０を含む、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。
【０１６０】
図３３および３４を参照すると、いくつかの実施形態では、コネクタ３２０は、本体部材３２２、ベース部材３２４、シール部材３２６、支持部材３２８、およびレギュレータ３３０を備えることができ、これらは本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであるか、または本明細書で説明されているそのようなコンポーネントのうちの他のどれかのコンポーネントとすることができることがわかる。本体部材３２２およびベース部材３２４を１つに結合して、シール部材３２６、支持部材３２８、およびレギュレータ３０を一般的に封入する剛性のあるハウジングを形成することができる。本体部材３２２は、接着剤、スナップ嵌め、超音波溶接、または限定はしないが、本明細書で説明されている方法および特徴を含む他の好適な方法もしくは特徴を使用してベース部材３２４に結合することができる。
【０１６１】
例示されている実施形態では、シール３２６は、その近位端領域３３４が本体部材３２２内に形成された開口部３３６によって受け入れられるように構成することができる。近位端領域３３４と開口部３３６とをぴったり合わせることで、実質的に流体密封するシールを形成することができる。いくつかの実施形態では、シール部材３２６の近位端部分３３４は本体部材３２２の開口部３３６の内面と接触してそれとシールを形成するように構成されている中に形成されたリップ部分３３８（環状突起部であってよい）を有することができる。
【０１６２】
シール部材３２６は、シール部材２６’のカラー部分４２’と類似のものであってよい、環状カラー部分３４２も有することができる。いくつかの実施形態では、カラー部分３４２は、近位端部分３３４から遠位に相隔てて並べられ、近位端部分３３４の他の部分またはシール部材３２６の他の部分より直径が大きいものとすることができる。カラー部分３４２は、本体部材３２２（環状突起部、１つまたは複数のタブ、または他の突き出ている特徴とすることができる）の内面と相互作用し、近位方向のシール部材３２６の近位端部分３３４の軸方向移動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、カラー部分３４２の縦厚さは、カラー部分３４２の曲がりまたは捻れを小さくするために、例示されているように、他の付近の、もしくは隣接する領域内のシール部材３２６の壁の厚さと、少なくとも同じ大きさであるか、または実質的に大きいものとすることができる。いくつかの実施形態では、本体部材３２２およびシール部材３２６は、シール部材３２６が閉鎖位置にあるときにシール部材３２６の端面３４６（平面であってよい）が本体部材３２２の端面３４８と隣接するか、またはほぼ同一の平面上にあるように構成されうる。したがって、シール部材３２６および本体部材３２２は、シール部材３２６が閉鎖位置にあるときに端面３４６が本体部材３２２の端面３４８と一般的に矛盾なく揃えられるように構成することができる。
【０１６３】
シール部材３２６は、軸力がシール部材３２６の近位端部分３３４に印加されたときにシール部材３２６の弾力的な圧縮および膨張を可能にするように構成された１つまたは複数の弾力的な折り畳めるセクション３４９によって隔てられた複数の堅いセグメント、領域、またはＯリング３５１を有する弾力的な本体部分３５０を有することができる。本体部分３５０は、その長さ全体にわたって一般的に一貫した断面形状を有するか、または本体部分３５０の断面は、その長さの少なくとも一部にそって変化しうる（例示されているように）。いくつかの実施形態では、例示されているように、シール部材３２６の近位領域は、下方もしくは遠位の方向で半径方向内向きに一般的に先細になっている近位端領域３３４、および下方もしくは遠位の方向で半径方向外向きに一般的に先細であるものとしてよいシール部材３２６の遠位領域を備えることができる。シール部材３２６は、本明細書で開示されている任意の他のシール部材の特徴、サイズ、または他の構成明細のどれかを有することができる。
【０１６４】
シール部材３２６は、図３５では開放（例えば、圧縮）位置にあるように例示されている。開放および／または閉鎖状態において、シール部材３２６は、付近のより堅い領域の壁の厚さの約１／３または約１／４未満の壁を持つ折り畳める領域を有することができる。折り畳めるセクション３４９は、シール部材３２６が圧縮されたときに支持部材３２８の細長い部分３６２から半径方向外向きに座屈して離れるように構成されうる。折り畳めるセクション３４９は、シール部材３２６が折り畳まれた、または開放された状態にある場合、および／またはシール部材３２６が閉鎖状態から解放状態に進むにつれ細長い部分３６２から水平方向に相隔てて並び、および／または細長い部分３６２と摺動接触しないように一般的に他の何らかの形で構成されうる。いくつかの実施形態では、より堅い領域、セグメント、またはＯリング３５１の少なくとも１つ、いくつか、またはすべてが、シール部材３２６が軸方向に摺動するときに細長い部分３６２と接触するように構成される。いくつかの実施形態では、シール部材３２６が開放または圧縮状態にある場合、および／または閉鎖状態から解放状態に進行するにつれ、シール部材３２６の内面の表面積の実質的に半分未満が細長い部分３６２と接触する。いくつかの実施態様では、カラー部分３４２の内面（例えば、シールの内側）は、シール部材３２６が圧縮されると半径方向外向きに弓なりに曲がるように構成されうる。いくつかの実施形態では、シール部材３２６の近位部分３３４は、１つまたは複数のＯリング３５１および／または１つまたは複数の折り畳めるセクション３４９も備えることができる。いくつかの実施形態では、Ｏリング３５１は、シール部材３２６が閉鎖位置にあるときに折り畳めるセクション３４９および／またはカラー部分３４２の内面が細長い部分３６２に接触しないように半径方向内向きに突き出すことができる。シール部材３２６は、図３４では、例えば閉鎖状態にあるように示されている。
【０１６５】
開放位置では、図３５に例示されているように、シール部材３２６は、近位端部分３４６の表面積に比べて広い断面積（例えば、外周によって画定される）を有する近位側部上の（例えば、もし存在すればカラー３４２と近位端表面３４６との間の）少なくとも１つの半径方向外向きに延在する部分３４９を備えることができる。シール部材３２６は、カラー３４２および／または近位端部分３４６の表面積に比べて広い断面積を有する遠位側部上の（例えば、もし存在すればカラー３４２と遠位端部分との間の）少なくとも第１の半径方向外向きに延在する部分３５３を備えることができる。シール部材３２６は、シール部材３２６の折り畳める壁の付近の、または近接する部分の断面積に比べて広い断面積を有し、遠位側部上の第１の半径方向外向きに延在する部分３５３に比べて狭い断面積を有する遠位側部上の少なくとも第２の半径方向外向きに延在する部分３５５を備えることができる。いくつかの実施形態では、シール部材３２６は、シール部材３２６の内面の多くが細長い部分３６２と接触しないため、比較的少ない摩擦抵抗で細長い支持部材上を軸方向に自由に摺動することができる。そこで、シール部材３２６がはまり込んでしまうか、または開放（例えば、圧縮）状態からゆっくり遠ざかる可能性を低くするようにシール部材３２６を構成することができる。
【０１６６】
シール部材３２６は、他のさまざまな方法で構成することができる。例えば、例示されている実施形態では、シール部材３２６は、Ｏリングなどの複数の（例えば、４つの）堅い領域またはセグメント、および複数の（例えば、３つの）折り畳めるセクション３４９を備えるが、堅い領域、セグメント、またはＯリング３５１、および／または折り畳めるセクション３４９はいくつでも使用できる。また、いくつかの実施形態では、折り畳めるセクション３４９は、折り畳めるセクション３４９の一部が細長い部分３６２と接触し、その一方でシール部材３２６の内面の他の部分が細長い部分３６２との非接触を維持されるように半径方向内向きに折り畳むように構成されうる。
【０１６７】
スリットまたは開口部３５２をシール部材３２６の近位端部分３３４内に形成することができる。シール部材３２６は、スリット３５２が閉鎖位置へ付勢されるように構成することができ、これにより、液体がシール部材３２６内に形成されたスリット３５２または開口部３５４を貫流することが実質的に防止または抑止される。開口部３５４は、細長い部分３６２がその中に受け入れられるように構成することができる。スリット３５２は、シール部材３２６を細長い部分３６２を越えて遠位方向に引っ込めることによって開くことができ、これにより、細長い部分３６２の近位端部分の少なくとも一部がスリット３５２を突き抜け、通過する。
【０１６８】
支持部材３２８は、支持部材２８と同じか、または類似のものであってよく、例えば、ベース部分３６０から近位方向に突き出ている細長い部分３６２、およびベース部分３６０から遠位方向に突き出ている遠位部分３６４の突起部を備えることができる。遠位部分３６４は、遠位部分３６４、ベース部分３６０、および細長い部分３６０の少なくとも一部を通して軸方向に延在する流体通路３６９と流体的に連通することができる開口部３６６を備えることができる。細長い部分３６２は、流体通路３６９および開口部３６６と流体的に連通する１つまたは複数の開口部３６８を備えることができる。遠位部分３６４は、流体通路３６９と流体的に連通する１つまたは複数の開口部３８６を備えることができる。支持部材３２８は、本明細書で開示されている任意の他の支持部材の特徴、サイズ、または他の構成明細のどれかを有することができる。
【０１６９】
レギュレータ３３０は、レギュレータ３０と同じか、または類似のものであってよく、例えば、円筒形の本体部分３００、環状隆起近位部分３０２、および遠位端部分３０８を備えることができる。遠位端部分３０８は、実質的にドーム形状であるか、または半球形状であるものとしてよい。遠位端部分３０８は、そこを形成された１つまたは複数のスリット３１０を有することができる。いくつかの実施形態では、スリット３１０は、閉鎖状態に付勢されうるが、本明細書の別のところで説明されているように、十分な圧力差が印加されれば開いて流体をレギュレータ３３０に貫流させることができる。
【０１７０】
ベース部材３２４は、そこから突き出る雄先端突起部３４１を有することができ、この雄先端突起部３４１は支持部材３２８および細長い部分３６２内に形成された１つまたは複数の開口部３６８を通って軸方向に延在する通路３６９と流体的に連通しうるそこを通る開口部３３７を画成する。ベース部材３２４は、その内面上に形成された雌ネジを有するシュラウド３４３も備えることができる。ベース部材は、ベース部材３２４の近位端部分３６７の外面の周りに位置決めされた１つまたは複数の突起部３７１を備えることができる。それに加えて、本体部材３２２は、その遠位端部分３７５内に形成された１つまたは複数の流路または切欠３７７を有することができる。１つまたは複数の流路もしくは切欠３７７は、本体部材３２２がベース部材３２４に関して回転するのを実質的に防止するために１つまたは複数の突起部３７１を受け入れるように構成されうる。それに加えて、本体部材３２２は、ベース部材３２４の近位端部分３６７上に形成された環状突起部３８１を受け入れ、本体部材３２２とベース部材３２４との間のスナップ嵌め方式の接続を行うように構成された環状流路３８３を備えることができる。
【０１７１】
本体部材３２２は、本体部材３２２の近位端部分３６３に隣接する本体部材３２２の外面の周りに形成された環状の頂上部つまり突起部３５９を有することができる。近位端部分３６３は、滑らかで一般的に円筒状であるか、またはコネクタ３２０を他の好適な医療器具と螺合して連結されうるように形成された雄ネジもしくはネジ特徴部を有することができる。それに加えて、本体部材３２２は、シール部材３２６上に形成された対応する環状カラー部分３４２と相互作用するように構成されうる内側隣接表面３６５を備えることができる。本体部材３２２およびシール部材３２６上にそれぞれ形成された隣接表面３６および環状カラー部分３４２は、近位方向の本体部材３２２に関するシール部材３２６の運動を制限するように構成されうる。いくつかの実施形態では、本体部材３２２およびシール部材３２６上にそれぞれ形成された隣接表面３６４および環状カラー部分３４２は、シール部材３２６の端面３４６が本体部材３２２の端面３４８に一般的に隣接するか、ほぼ同一の平面上に置くことができる近似的な位置でシール部材３２６を停止させるように構成することができ、これにより、シール部材３２６の端面３４６が本体部材３２２の端面３４８のところの、またはその近くの領域などのある特定の地点を越えて突き出ないようにできるか、またはシール部材３２６の端面３４６が本体部材３２２の端面３４８を所定の量（例えば、少なくとも約１ｍｍ）以上に越えて突き出ないようにできる。
【０１７２】
図３６および３７は、弁もしくは無針コネクタ４２０の一実施形態の斜視図である。図３８および３９は、コネクタ４２０の分解斜視図である。図４０は、コネクタ４２０の分解断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、限定はしないがコネクタ２０を含む、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。コネクタ４２０は、本明細書に例示されているように、他の使用も可能である場合があるけれども、患者流体ラインまたはカテーテルの２つの部分の間の流体流路内で中間コネクタとして使用するのに特に適していると思われる。
【０１７３】
図３６〜４０を参照すると、例示されている実施形態では、コネクタ４２０は、本体部材４２２、ベース部材４２４、支持部材４２８、およびレギュレータ３３０を備えることができ、これらはコネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよいことがわかる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、逆流抵抗モジュールを備えることができるが、コネクタ２０の他の特徴の一部を省くことができる。特に、例示されている実施形態は、シール部材なしで形成することができる。以下でさらに詳しく説明するように、いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、逆流防止機能をコネクタに付加するために逆流防止（例えば、コネクタ２２０の例示されている実施形態）機能を備えていないコネクタに取り付けるように構成することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、医療器具（例えば、注射器１２０）とともに直接使用するように構成されうる。
【０１７４】
本体部材４２２をベース部材４２４に結合して、支持部材４２８およびレギュレータ４３０を一般的に封入する剛性のあるハウジングを形成することができる。本体部材４２２は、接着剤、スナップ嵌め、超音波溶接、または限定はしないが、本明細書で説明されている方法および特徴を含む他の好適な方法もしくは特徴を使用してベース部材４２４に結合することができる。
【０１７５】
支持部材４２８は、本明細書で開示されている支持部材のどれかと同じか、または類似のものであってよく、例えば、ベース部分４６０、およびベース部分４６０から遠位方向に突き出ている遠位部分４６４を備えることができる。遠位部分４６４は、遠位部分３６４およびベース部分４６０を通して軸方向に延在する流体通路４６９と流体的に連通することができる開口部４６６を備えることができる。ベース部分４６０は、流体通路４６９および開口部４６６と流体的に連通する開口部４６８を備えることができる。遠位部分４６４は、流体通路４６９と流体的に連通する１つまたは複数の開口部４８６を備えることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、支持部材４２８は、細長い部分なしで形成することができる。
【０１７６】
レギュレータ４３０は、本明細書に開示されている他のレギュレータ、弁、または弁部材もしくはそのコンポーネントのどれかと同じであるか、または類似のものであってもよい。例えば、レギュレータ４３０は、円筒形の本体部分４００、環状隆起近位部分４０２、および遠位端部分４０８を備えることができる。遠位端部分４０８は、実質的にドーム形状であるか、または半球形状であるものとしてよい。遠位端部分４０８は、そこを形成された１つまたは複数のスリット４１０を有することができる。いくつかの実施形態では、スリット４１０は、閉鎖状態に付勢されうるが、十分な圧力差が印加されれば開いて流体をレギュレータ４３０に貫流させることができる。
【０１７７】
ベース部材４２４は、そこから突き出る雄先端突起部４４１を有することができ、この雄先端突起部４４１は支持部分４２８を通って軸方向に延在する通路４６９と流体的に連通しうるそこを通る開口部４３７を画成する。ベース部材４２４は、その内面上に形成された雌ネジを有するシュラウド４４３も備えることができる。ベース部材４２４は、ベース部材４２４の近位端部分４６７の外面の周りに位置決めされた１つまたは複数の突起部４７１を備えることができる。それに加えて、本体部材４２２は、その遠位端部分４７５内に形成された１つまたは複数の流路または切欠４７７を有することができる。１つまたは複数の流路もしくは切欠４７７は、本体部材４２２がベース部材４２４に関して回転するのを実質的に防止するために１つまたは複数の突起部４７１を受け入れるように構成されうる。それに加えて、本体部材４２２は、ベース部材４２４の近位端部分４６７上に形成された環状突起部４８１を受け入れ、本体部材４２２とベース部材４２４との間のスナップ嵌め方式の接続を行うように構成された環状流路４８３を備えることができる。
【０１７８】
本体部材４２２は、滑らかで一般的に円筒状であるか、またはコネクタ４２０を例えば、逆流防止機能（例えば、コネクタ２２０の例示されている実施形態）を欠いているコネクタなどの他の好適な医療器具と螺合して連結されうるように形成された雄ネジもしくはネジ特徴部を有することができる近位端部分４６３を有することができる。開口部４３６を本体部材４２２の近位端部分４６３内に形成することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、開口部４３６を閉鎖するように構成されたシール部材なしで形成することができる。
【０１７９】
いくつかの実施形態では、コネクタ４２０はキャップ４９１も備えることができる。キャップは、閉じた雄突起部４９３、および閉じた雄突起部４９３を囲むシュラウド４９５を備えることができる。シュラウド４９５は、本体部材４２２の近位端部分４６３上の雄ネジと螺合するように構成された内面上に形成された雌ネジを有することができる。キャップ４９１は、キャップ４９１の固定または取り外しを容易に行えるように、シュラウド４９５の外面上に形成された把持特徴部４９７を備えることができる。多くの変更形態が可能である。例えば、いくつかの実施形態では、キャップ４９１は、閉じた雄突起部４９３なしで形成されうる。
【０１８０】
図４１は、コネクタ４２０、および係合を外された構成の逆流防止機能５２０を持たないコネクタ５２０の断面図である。図４２は、コネクタ４２０、および係合された構成のコネクタ５２０の断面図である。次に、図４１および４２を参照すると、キャップ４９１は、図４１に示されているように、本体部材４２２の近位端４６３に固定されたときに開口部４３６を封止するように構成されうることがわかる。いくつかの実施形態では、キャップのある部分（閉じた雄突起部４９３など、環状表面４９９が閉じた雄突起部４９３のベースを囲んでいる）は、本体部材４２２の端面４４８、または本体部材４２２の他の部分に当たって封止するように構成されたシール（例えば、Ｏリング）を備えることができる。いくつかの実施形態では、閉じた雄突起部４９３は、開口部４３６内に延入し、本体部材４２２の内面に当たって封止するように構成されうる。
【０１８１】
コネクタ５２０として、例えば、カリフォルニア州サンクレメンテ所在のＩＣＵ  Ｍｅｄｉｃａｌ，  Ｉｎｃ．社によって製造されたＣｌａｖｅ（登録商標）コネクタの一バージョンが挙げられる。このタイプのコネクタのさまざまな実施形態は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第５，６８５，８６６号「８６６特許」と称する）において説明されている。コネクタ５２０は、例えば、本体部材５２２、ベース部材５２４、およびシール部材５２６を備えることができる。本体部材５２２は、ベース部材５２４に結合され、ハウジングを形成することができる。ベース部材５２４は、雄先端突起部５４１および細長い部分５６２を備えることができる。流体通路５６９は、雄先端突起部５４１を通り、細長い部分５６２の少なくとも一部を通って、細長い部分５６２の近位端の近くに形成された１つまたは複数の孔５６８に延入しうる。本体部材５２２は、本体部材５２２およびベース部材５２４が互いに結合されたときに雄先端突起部を囲むように構成されたシュラウド５４３を備えることができる。シュラウドは、コネクタ４２０の近位端部分４６３上に形成された雄ネジと螺合するように構成された内面上に形成された雌ネジを有することができる。本体部材５２２は、コネクタ５２０が他の好適な医療器具（例えば、注射器）と螺合して連結されうるように雄ネジを備えることができる近位端５６３も具備することができる。
【０１８２】
シール部材５２６は、細長い部分５６２の少なくとも一部を囲むように位置決めされうる。シール部材５２６は、シール部材２６または本明細書で説明されている他のシール部材と同じであるか、または類似のものであってよい。いくつかの実施形態では、シール部材５６２は、医療器具がコネクタ５２０の近位端５６３に取り付けられたときに弾力的に圧縮し、長い部分５６２上の１つまたは複数の孔５６８を露出させ、流体通路５６９と医療器具との間の流体接続を開くように構成することができる。
【０１８３】
いくつかの実施形態では、コネクタ５２０は逆流防止機能を備えておらず、そのため、コネクタ４２０を取り付けずにコネクタ５２０を使用した場合、コネクタ５２０は、注射器のリバウンド、医療器具の切断、または他の逆流誘発事象が発生すると、ある程度の流体逆流を受ける可能性がある。コネクタ４２０は、レギュレータ４３０、支持部材４２８などのコネクタ４２０のさまざまなコンポーネントからなるものとしてよい、逆流抵抗モジュールを備えることができる。ある種の状況下では、コネクタ４２０をコネクタ５２０に結合し（図４２に示されているように）、逆流防止機能をコネクタ５２０に付加することができる。そこで、コネクタ５２０がコネクタ４２２結合されると、逆流抵抗モジュールは、注射器のリバウンド、または他の逆流誘発事象が生じた場合に、コネクタ５２０からの流体逆流を防ぐために実質的に本明細書の別のところで説明されているように機能しうる。コネクタ５２０は、さまざまな他のコネクタタイプのどれでもよいことは理解されるであろう。したがって、コネクタ４２０は、さまざまな異なる特徴を備えるさまざまなコネクタタイプに逆流防止機能を付加するために使用することができる。
【０１８４】
ある種の状況下では、コネクタ４２０は、コネクタ５２０を使用する期間全体にわたってコネクタ５２０に結合したままにでき、そのため、いったん接続されると、コネクタ４２０および５２０を単一のコネクタとして取り扱うことができる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、パッケージするか、またはユーザーに販売する前に、コネクタ５２０に結合することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、パッケージするか、またはユーザーに販売する前に、（例えば、プラスチック溶接または同様の方法を使用して）コネクタ５２０に永久的に結合することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ４２０はキャップ４９１なしで使用することができる。例えば、コネクタ４２０が、コネクタ５２０に事前に取り付けて販売される場合、キャップ４９１は使用されない。また、キャップ４９１を持たないコネクタ４２０を、コネクタ４２０をコネクタ５２０に接続する直前に開かれるように設計された無菌パッケージングで包装することができる。
【０１８５】
ある種の状況下では、注射器などの医療器具は、コネクタ４２０の近位端部分４６３に、コネクタ５２０を間に配置することなく、直接接続することができる。しかし、いくつかの実施形態では、コネクタ４２０は、医療器具が取り外されるたび毎に開口部４３６を再封止するための弾力的なシール部材（例えば、シール部材５２６）を備えていない。そのため、コネクタ５２０を取り付けずにコネクタ４２０を使用するのは、例えば、医療器具がコネクタ４２０に接続されるのが１回だけであるか、または比較的少ない回数であるという状況では有利であると思われる。いくつかの実施形態では、キャップ４９１は、医療器具が取り外された後に近位端部分４６３を封止するために使用することができる。いくつかの実施形態では、新鮮な、殺菌済みキャップを使用することができる。
【０１８６】
図４３は、レギュレータ６３０の一実施形態の斜視図である。図４４は、レギュレータ６３０の軸中心線にそって切り取った、図４３に示されているレギュレータ６３０の断面図である。レギュレータ６３０は、例えば実質的に円筒形とすることができる、本体部分６００を備えることができる。レギュレータ６３０の近位端部分６０２は、環状隆起リップ６０３およびそこを通る開口部６０４を備えることができる。遠位端部分６０８は、内側環状突起部６１２およびそこを通るように形成された開口部を備えることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータ６３０は、閉鎖部分（レギュレータ３０に関連する遠位端部分１０８およびスリット１１０など）なしで形成することができる。したがって、いくつかの実施形態では、流体通路は、レギュレータ６３０を通して常時開いている。
【０１８７】
図４５は、図４３に示されているレギュレータ６３０を使用するように構成された弁または無針コネクタ６２０の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ６２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ６２０は、本体部材６２２、ベース部材６２４、シール部材６２６、支持部材６２８、およびレギュレータ６３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０１８８】
レギュレータ６３０は、支持部材６２８上の２つの環状突起部６９０、６９２の間の環状キャビティ６８８を画成する、支持部材６２８の遠位部分６６４の上に位置決めされうる。内側環状突起部６１２は、レギュレータ６３０を支持部材６２８に固定するために環状突起部６９０、６９４の間に形成された流路６９６内に受け入れることができる。いくつかの実施形態では、例示されているように、レギュレータは、弁の内側の流体経路の遠位端と常に流体的に連通している。
【０１８９】
レギュレータ６３０、または少なくともその一部は、限定はしないが、ゴム、シリコーン系の変形可能な材料、および同様のものを含むさまざまな好適な材料のうちの１つ、または組み合わせから形成することができ、これにより、レギュレータ６３０の本体部分６００は内向きに偏向すると、環状キャビティ６８８の容積が減少し、注射器のリバウンドまたは他の逆流誘発事象が補償される。いくつかの実施形態では、レギュレータ６３０は、環状キャビティ６８８の容積を減らすためにレギュレータ６３０の本体部分６００を内向きに偏向するのに必要な力が、患者から同様の量の流体をコネクタ６２０の方へ（例えば、重力に逆らって）引き寄せるのに必要な力よりも少なくなるように構成することができる。したがって、注射器のリバウンド、または他の逆流誘発事象が発生した場合、レギュレータ６３０の本体部分６００が折り畳まれ、環状キャビティ６８８の容積が減少して流体を追い出し、これにより真空を補償し逆流を防止または遅らせることができる。
【０１９０】
図４６は、弁部材７３０の一例の斜視図である。図４７は、図４６に示されている弁部材７３０の断面図である。弁部材７３０は、内側環状突起部７１２およびそこを通る開口部７０４を備える近位端部分７０２を具備することができる。弁部材７３０は、実質的にドーム形状または半球形状であってよい遠位端部分７０８も備え、また１つまたは複数のスリット７１０を備えることができる。レギュレータ３０と同様に、弁部材７３０は、圧力閾値に達するまで閉鎖状態を保って、流体流に抵抗し、圧力閾値を超えたときに、弁部材７３０上のスリット７１０が開き、流体を貫流させることができる。いくつかの実施形態では、弁部材７３０は、第１の方向（例えば、Ａ２方向）に弁部材７３０を開くのに必要な力が、第２の方向（例えば、Ａ１方向）に必要な力よりも大きいように構成することができる。
【０１９１】
図４８は、図４６に示されている弁部材７３０を使用するように構成された弁または無針コネクタ７２０の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ７２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ７２０は、本体部材７２２、ベース部材７２４、シール部材７２６、支持部材７２８、および弁部材７３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０１９２】
弁部材７３０は、弁部材７３０を支持部材７２８に固定するために内側環状突起部７１２が環状突起部７９０、７９４の間に形成された流路７９６内に受け入れられるように支持部材７２８の遠位部分７６４の上に位置決めされうる。
【０１９３】
いくつかの実施形態では、例示されているように、コネクタ７２０は、容積可変チャンバー（例えば、環状キャビティ８８）なしで形成されうる。これらの実施形態では、注射器のリバウンド、または他の逆流誘発事象によって引き起こされる圧力を軽減するのに容積可変チャンバーが存在していないため、弁部材７３０は、より厳しく逆流に抵抗するように構成することができる。例えば、いくつかの実施形態では、弁部材７３０が開いて流体をＡ２方向に流せるためには、弁部材７３０の外面７０８ｂに作用する流体の圧力が、弁部材７３０の内面７０８ａに作用する流体の圧力よりも約１．０気圧から約２．０気圧までの範囲の値だけ大きいものとしてよい。Ａ２方向の流体流に対し弁部材を開くのに必要な圧力閾値を高くするために、弁部材７３０をさまざまな方法で修正することができる。例えば、逆流圧力閾値を調整するために、ドーム形遠位端部分７０８の曲率、または厚さ、または材料を修正することができる。また、逆流圧力閾値を調整するために、スリット７１０の数もしくは配向を修正することもできる。
【０１９４】
図４９は、図４３に示されているレギュレータ６３０および図４６に示されている弁部材７３０の両方を使用するように構成された弁または無針コネクタ８２０の一実施形態の断面図を示している。いくつかの実施形態では、コネクタ８２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ８２０は、本体部材８２２、ベース部材８２４、シール部材８２６、支持部材８２８、レギュレータ６３０、および弁部材７３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０１９５】
いくつかの実施形態では、支持部材８２８は、環状突起部８９０、８９４ａの形成された第１の流路８９６ａおよび環状突起部８９４ａ、８９４ｂの間に形成された第２の流路８９６ｂを備えることができる。組み立てるときに、レギュレータ６３０および弁部材７３０を支持部材８２８の遠位部分８６４の上に位置決めすることができる。レギュレータ６３０の内側環状突起部６１２は、流路８９６ａ内に受け入れることができ、弁部材７３０の内側環状突起部は、流路８９６ｂ内に受け入れることができ、これにより、レギュレータ６３０および弁部材７３０が支持部材８２８に関して軸方向に移動するのを防ぐことができる。いくつかの実施形態では、コネクタ８２０は、容量可変チャンバーおよび逆流抵抗弁が別のレギュレータ６３０および弁部材７３０に備えられている点を除き、コネクタ２０と同様に機能しうる。
【０１９６】
図５０Ａは、ベース部材９２４の断面図である。ベース部材９２４は、ベース部材２４といくつかの点で類似するものとすることができる。ベース部材９２４は、ベース部分９２４内に形成されたキャビティ９２１と流体的に連通しうるそこを通る開口部９３７を備える雄先端突起部９４１を具備することができる。キャビティ９２１は、環状段部９２５と環状突起部９２７との間に環状陥凹部９２３を有することができる。ベース部材９２４の壁を貫通する孔９２９は、環状陥凹部９２３への接近手段となり、これにより、ベース部材９２４の外から入る空気は、孔９２９を通して環状陥凹部９２３内に流れ込み、また流出することができる。
【０１９７】
図５０Ｂは、図５０Ａに示されているベース部材９２４を使用する弁または無針コネクタ９２０の一実施形態の断面図を示している。いくつかの実施形態では、コネクタ９２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ９２０は、本体部材９２２、ベース部材９２４、シール部材９２６、支持部材９２８、およびレギュレータ９３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０１９８】
コネクタ９２０のいくつかの実施形態では、容量可変チャンバーは、医療器具（例えば、注射器）からコネクタ９２０内に流体が注入されると膨張するように構成されうる。容量可変チャンバーは、自然な膨張していない容積に戻るか、またはその自然な容積より小さい容積に収縮して、注射器のリバウンド、または他の逆流誘発事象を補償するように構成することができる。
【０１９９】
レギュレータ９３０は、支持部材９２８上の２つの環状突起部９９０、９９２の間の環状キャビティ９８８を画成する、支持部材９２８の遠位部分９６４の上に位置決めされうる。レギュレータ９３０の内側環状突起部９１２は、レギュレータ９３０を支持部材９２８に固定するために環状突起部９９０、９９４の間に形成された流路９９６内に受け入れることができる。レギュレータ９３０の環状隆起部分９０３は、支持部材９２８のベース部分９６０とベース部材９２４の環状突起部９２７の頂部表面との間に固定され、これにより、環状陥凹部９２３の頂部を封止することができる。いくつかの実施形態では、環状突起部９０は、レギュレータ９３０の壁を環状段部９２５の下のキャビティ９２１の内壁に押し付けて気密シールを形成することができる。そのため、孔９２９を通して環状陥凹部９２３内に入る空気が、コネクタ９２０の他の部分に移動する事態、または気泡として流体の流れの中に入る事態を防ぐことができるが、これらの事態はいずれも患者に対して重大な健康上のリスクをもたらしうるものである。
【０２００】
いくつかの実施形態では、レギュレータ９３０の本体部分９００は、外向きに屈曲して環状陥凹部９２３内に入るように構成され、これにより、医療器具（例えば、注射器）から流体をコネクタ９２０に注入するときなど、圧力が本体部分９００の内面に加えられるときに、環状キャビティ９８８の容積を増大することができる。いくつかの実施形態では、環状キャビティ９８８の容積を膨張させるために必要な力は、レギュレータ９３０上のスリット９１０を開いて流体を遠位方向に流すのに必要な力より小さい。したがって、流体が医療器具（例えば、注射器）からコネクタ９２０内に注入されるときに、環状キャビティ９８８は、環状キャビティ９８８をさらに膨張させるために必要な力が遠位方向の流体流に対してレギュレータ９３０を開くのに必要な力より大きくなるまで膨張し、その時点で、レギュレータ９３０は開き、流体がコネクタ９２０の遠位端から押し出される。注射器のリバウンド、または他の逆流誘発事象が発生した場合、レギュレータ９３０の本体部分９００は、その膨張していない位置に戻り、環状キャビティ９８８の容積を減らし、真空を補償し、逆流が発生するのを防止することができる。ある種の状況下では、レギュレータ９３０の本体部分９００が内向きに屈曲して環状キャビティ９８８内に入ることによって環状キャビティ９８８の容積をその自然な膨張していない容積を超えて減らすことができ、それにより、追加の真空補償を行うことができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ９３０の本体部分９００は、本体部分９００がその膨張状態において一定量のポテンシャルエネルギーを含むように膨張するとともに伸長することができる。いくつかの実施形態では、その一定量のポテンシャルエネルギーは、注射器のプランジャを引き上げるか、またはレギュレータ９３０内のスリットを開くなど、悪影響をもたらすほどには十分でない。
【０２０１】
いくつかの実施形態では、コネクタ９２０は、膨張していない状態のときに弁本体９３０の本体部分９００が支持部材９２８の遠位部分９６４に実質的にぴったりくっつく位置に置かれるように構成することができる。この実施形態では、本体部分９００が膨張していない状態にある場合には環状キャビティ９８８は存在しない。本体部分９００は、流体がコネクタ９２０内に注入されると外向きに膨張し環状陥凹部９２３内に入ることができる。逆流を防ぐために、本体部分９００は、膨張していない状態に戻るが、コネクタ９２０内の容積をさらに減らすために内向きに屈曲しない。いくつかの実施形態では、支持部材９２８の遠位部分９６４は、図５０Ｂに示されているものと比べて厚く、そのため、環状突起部９９０、９９２の間に環状キャビティ９８８は形成されず、レギュレータ９３０の本体部分９００は、支持部材９２８の遠位部分９９６にぴったりくっついたままとすることができる。
【０２０２】
いくつかの実施形態では、ベース部材９２４は、孔９２９なしで形成することができ、環状陥凹部９２３には、空気もしくは他の何らかのガスなどの圧縮性流体を充填することができる。したがって、本体部分９００が屈曲すると、圧縮性流体は、必要に応じて膨張もしくは圧縮し、環状陥凹部９２３の容積をしかるべく増減することができる。
【０２０３】
図５１は、レギュレータ１０３０の一実施形態の斜視図である。レギュレータ１０３０は、レギュレータ３０、または本明細書に開示されている他のレギュレータもしくは弁部材といくつかの点で類似するものとすることができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１０３０は、本体部分１０００、近位端部分１００２、および遠位端部分１００８を備える。近位端部分１００２は、環状隆起リップ１００３およびそこを通る開口部１００４を備えることができる。遠位端部分１００８は、実質的にドーム形状であるか、または半球形状であるものとしてよく、その中を通る単一のスリット１０１０を備えることができる。この単一のスリット１０１０は、さまざまな異なるサイズに形成することができる。いくつかの実施形態では、単一のスリット１０１０の幅は、開口部１００４の幅以下とすることができる。スリット１０１０は、レギュレータ１０３０の遠位端部分１００８内に対称的にまたは非対称的に形成することができる。
【０２０４】
図５２は、レギュレータ１１３０の一実施形態の斜視図である。レギュレータ１１３０は、レギュレータ３０、または本明細書に開示されている他のレギュレータもしくは弁部材といくつかの点で類似するものとすることができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１１３０は、本体部分１１００、近位端部分１１０２、および遠位端部分１１０８を備える。近位端部分１１０２は、環状隆起リップ１１０３およびそこを通る開口部１１０４を備えることができる。いくつかの実施形態では、遠位端部分１１０８は、実質的にドーム形状であるか、または実質的に半球形状であるものとしてよく、複数のスリット１１１０（例えば、例示されているように５つ）を備えることができる。スリット１１１０のそれぞれは、レギュレータ１１３０の遠位端部分１１０８上の中心点で合わさり、遠位端部分１１０８にそって半径方向外向きに延在しうる。いくつかの実施形態では、限定はしないが３つのスリット、６つのスリット、７つのスリットなど、異なる数のスリットを使用することができる。スリットの数は、レギュレータ１１３０の所望のクラッキング圧に応じて選択することができる。一般的に、スリットの数を増やすと、クラッキング圧は低くなり、レギュレータ１１３０は流体を中に通して流すうえで開きやすくなる。
【０２０５】
図５３は、レギュレータ１２３０の一実施形態の斜視図である。図５４は、第１の平面上のレギュレータ１２３０の軸中心線にそって切り取ったレギュレータ１２３０の断面図である。図５５は、第１の平面に直交する第２の平面上のレギュレータの軸中心線にそって切り取ったレギュレータ１２３０の断面図である。レギュレータ１２３０は、レギュレータ３０、または本明細書に開示されている他のレギュレータもしくは弁部材といくつかの点で類似するものとすることができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１２３０は、本体部分１２００、近位端部分１２０２、および遠位端部分１２０８を備える。近位端部分１２０２は、環状隆起リップ１２０３およびそこを通る開口部１２０４を備えることができる。いくつかの実施形態では、遠位端部分１２０８は、実質的にドーム形状であるか、または半球形状であるものとしてよく、スリット１２１０を備えることができる。いくつかの実施形態では、クロスビーム１２０９（図５３において波線で示されている）がスリット１２１０のいずれかの側に形成され、スリット１２１０はそこを通過する。クロスビーム１２０９は、スリット１２１０の幅の少なくとも一部にわたってレギュレータの壁の厚さを増やす機能を持ち、これにより、レギュレータ１２３０を開くのに必要なクラッキング圧を増やすことができる。
【０２０６】
いくつかの実施形態では、クロスビーム１２０９は、レギュレータ１２３０の軸中心線上中心を置くことができる。図５４を参照すると、いくつかの実施形態では、クロスバー１２０９は、スリット１２１０によって画定される幅（図５４において「ＷＳ」で表されている）より小さい幅（図５４において「ＷＢ」で表されている）を有することができることがわかる。いくつかの実施形態では、クロスバーの幅ＷＢは、スリット１２１０の幅ＷＳの全長にわたって、またはスリット１２１０の幅ＷＳを超えて延在することができる。いくつかの実施形態では、複数のクロスバーを使用して、レギュレータ１２３０に対する所望のクラッキング圧を達成することができる。
【０２０７】
図５６は、一方向弁部材１３３０の斜視図である。いくつかの実施形態では、弁部材１３３０は、実質的に円板形状とすることができ、その一方の側部上に形成された流路１３０１を備えることができる。流路１３０１は、弁部材１３３０の中心を通過することができる。弁部材１３３０は、シリコーン系の変形可能な材料、ゴムなどの変形可能な弾力的材料から作製することができる。弁部材１３３０は、プラスチックまたは他の剛体材料に当たって流体密封シールを形成することができる材料から作製することができる。
【０２０８】
図５７は、図５６に示されている弁部材１３３０を使用するように構成された弁または無針コネクタ１３２０の一実施形態の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ１３２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１３２０は、本体部材１３２２、ベース部材１３２４、シール部材１３２６、支持部材１３２８、レギュレータ６３０、および弁部材１３３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０に関連して本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０２０９】
ベース部材１３２４は、その中にキャビティ１３２９を備え、バー１３１９は、キャビティ１３２９の少なくとも一部にわたって延在しうる。弁部材１３３０は、バー１３１９が弁部材１３３０上の流路１３０１内に嵌合するようにバー１３１９上に位置決めすることができる。支持部材１３２８は、環状突起部１３９４の遠位表面が弁部材１３３０の近位表面と接触するように位置決めされうる。いくつかの実施形態では、支持部材１３２８は力を加えて、弁部材１３３０をわずかに屈曲させ、弁部材１３３０の弾力的な力が環状突起部１３９４の遠位表面に当たる環状シールを形成するようにする。
【０２１０】
図５８は、流体がコネクタ１３２０に注入されている間の、開放構成の弁部材１３３０を有する、図５７に示されているコネクタ１３２０の断面図を示している。流体は、注射器１２０または他の医療器具からコネクタ１３２０内に注入することができる。流体は、支持部材１３２８内の流体通路１３６９を通って弁部材１３３０に移動することができる。流体通路１３６９内の圧力がキャビティ１３２１内の圧力より十分に高い場合、弁部材１３３０は屈曲して部材１３２８から遠ざかり、シールを破り、流体をキャビティ１３２１に流し込み、雄先端突起部１３４１を通してコネクタ１３２９から流し出すことができる。圧力が通常より下がると（例えば、流体が注入されなくなると）、弁部材１３３０は、その閉鎖位置に弾力的に戻り（図５７に示されているように）、支持部材１３２８に当たってシールを形成する。
【０２１１】
注射器のリバウンド、または他の逆流を誘発事象が発生した場合、圧力差により、弁部材１３３０は支持部材１３２８によりきつく押し付けられ、これにより逆流を防止することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１３２０は、レギュレータ６３０を備えることができる（図４３〜４５に関連して説明されているように）。レギュレータ６３０は、内向きに屈曲して環状キャビティ１３８８の容積を減らし、注射器のリバウンドまたは他の逆流誘発事象によって引き起こされる圧力差を軽減するように構成されうる。いくつかの実施形態では、弁部材１３３０は、近位方向の流体流を実質的に防止する逆止弁または一方向弁であってもよい。したがって、いくつかの実施形態では、逆流を防止するために容積可変チャンバーを備えるレギュレータ６３０は不要である。しかし、図５７および５８に示されている実施形態などのいくつかの実施形態では、容積可変チャンバーが容積を減らして、注射器のリバウンドまたは他の逆流誘発事象によって引き起こされる圧力を軽減することができるように、レギュレータ６３０を備えてもよい。
【０２１２】
逆流防止するために、さまざまな他の種類の逆止弁を使用することができる。例えば、図５９は、ダックビル逆止弁などの一般的に平坦な、先細の閉鎖弁を備えるレギュレータ１４３０の斜視図である。図６０は、図５９に示されているレギュレータ１４３０の断面図である。レギュレータ１４３０は、レギュレータ３０、または本明細書に開示されている他のレギュレータもしくは弁部材と類似するものとすることができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１４３０は、本体部分１４００、近位端部分１４０２、および遠位端部分１４０８を備えることができる。近位端部分１４０２は、環状隆起リップ１４０３およびそこを通る開口部１４０４を備えることができる。遠位端部分１４０８は、合わさって遠位端のすべてまたはほぼすべてを横切る一般的に横断する方向に延在する細長いスリット１４１０を形成する２つの弾力的な、一般的に平坦な、先細りの表面つまりくちばし１４０７ａ、１４０７ｂによって形成されたダックビル逆止弁１４０５を備えることができる。レギュレータ１４３０は、内側環状突起部１４１２も備えることができる。多くの変更形態が可能である。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータの逆止弁１４０５および本体部分１４００は、別々に形成することができる。
【０２１３】
図６１は、閉鎖構成のレギュレータ１４３０を備える弁または無針コネクタ１４２０の断面図である。図６２は、流体がコネクタ１４２０に注入されている間の、開放構成のレギュレータ１４３０を有する、コネクタ１４２０の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ１４２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１４２０は、本体部材１４２２、ベース部材１４２４、シール部材１４２６、支持部材１４２８、およびレギュレータ１４３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０の本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。レギュレータ１４３０は、レギュレータ３０と同様に、支持部材１４２８の遠位部分１４６４の上に位置決めすることができる。
【０２１４】
流体が医療器具（例えば、注射器１２０）からコネクタ１４２０内に注入されると、流体は、流体通路１４６９を通ってダックビル逆止弁１４０５に移動することができる。流体の流入によって引き起こされる圧力差により、ダックビル逆止弁１４０５のくちばし１４０７ａ、１４０７ｂは離れ、これにより、スリット１４１０が開き、流体がダックビル逆止弁１４０５を通り、雄先端突起部１４４１を通してコネクタ１４２０から流れ出るようにできる。
【０２１５】
注射器のリバウンド、または他の逆流を誘発事象が発生した場合、その結果生じる圧力差により、ダックビル逆止弁１４０５のくちばし１４０７ａ、１４０７ｂが互いによりきつく押し付け合い、これにより流体の逆流を防止することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１４３０の本体部分１４００は、内向きに屈曲してコネクタの容積を減らし、注射器のリバウンドまたは他の逆行誘発事象によって引き起こされる圧力の一部を軽減することができる。いくつかの実施形態では、ダックビル逆止弁１４０５は、遠位方向の流体の流れを実質的に防止するように構成されうる。したがって、いくつかの実施形態では、コネクタ１４２０は、ダックビル逆止弁１４０５を備えることができるが、容積可変チャンバーを備える本体部分１４００を省くことができる。
【０２１６】
いくつかの実施形態では、逆流抵抗弁は、逆流全体を実質的に防止する逆止弁または一方向弁ではない。むしろ、逆流抵抗弁は、特定の圧力差閾値に達するまで逆流を防止し、閾値に達すると、逆流抵抗弁が開き、逆流を発生させることができる。いくつかの実施形態では、逆流抵抗弁は、圧力差閾値が注射器のリバウンドまたは医療器具の引き抜きによって引き起こされるような意図しない逆流を防ぐには十分高く、流体（例えば、血液）がコネクタを通して注射器内に引き込まれることが意図されているときなどに意図した逆流を生じさせるには十分低いように構成することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ３０は、本明細書の別のところでさらに詳しく説明されているように、双方向逆流抵抗弁を備えることができる。他の双方向逆流抵抗弁も使用することができる。
【０２１７】
図６３は、移動する壁部分を使用することで、流体流を制御し、および／または圧力差の効果を軽減するように機能しうるレギュレータ１５３０の一実施形態の斜視図である。いくつかの実施形態では、移動する壁部分は、例示されているように一般的に平坦であり、また一般的に水平であるものとしてよい。いくつかの実施形態では、レギュレータ１５３０は、以下でさらに詳しく説明されるように、双方向逆流抵抗弁として機能しうる。レギュレータ１５３０は、弾力的な本体部分１５００、近位移動壁またはプラグ部分１５０８、および遠位コネクタ部分１５０２を備えることができる。遠位コネクタ部分１５０２は、貫通する孔１５０４を備えることができる。近位壁またはプラグ部分１５０８は、実質的に円板形状とすることができ、プラグ部分１５０８の周上に延在する環状の先細のまたは丸みのあるエッジ１５１０を備えることができる。いくつかの実施形態では、壁またはプラグ部分１５０８は、例示されているように、弾力性のある材料から作製することができ、いくつかの実施形態では、剛性のあるもの、または実質的に剛体とすることができる。弾力的な本体部分１５００は、プラグ部分１５０８をコネクタ部分１５０２に接続することができる。いくつかの実施形態では、弾力的な本体部分１５００は、圧縮を補助するために、一連の積み重ねられたＯリングによって形成されるような、１つまたは複数の一般的に横断的な、または一般的に水平の溝を備えることができる。いくつかの実施形態では、弾力的な本体部分１５００は、引き伸ばされたり圧縮されたりした後に弾力的な本体部分１５００を元の状態に戻すバネもしくは他の要素を備えることができる。レギュレータ１５３０は、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くの異なる好適な材料から作製することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１５３０、またはその一部分は、プラスチックまたは他の剛体材料に当たって流体密封シールを形成することができる材料から作製することができる。
【０２１８】
図６４は、弛緩位置にあるレギュレータ１５３０を備える弁または無針コネクタ１５２０の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ１５２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１５２０は、本体部材１５２２、ベース部材１５２４、シール部材１５２６、支持部材１５２８、レギュレータ６３０、およびレギュレータ１５３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０の本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０２１９】
いくつかの実施形態では、ベース部材１５２４は、その中にキャビティ１５２１を備え、支持バー１５１９は、キャビティ１５２１内に、またはキャビティ１５２１を通って延在する。コネクタ部分１５０２は、レギュレータ１５３０を支持バー１５１９に固定するように構成され、支持バー１５１９はコネクタ部分１５０２内の開口部１５０４を貫通するものとしてよい。例えば、いくつかの実施形態では、ベース部材１５２４は、ベース部材１５２４の軸中心線で２つのピースに分割して製作することができる。レギュレータ１５３０は、ベース部材１５２４の片側のピースに取り付けられ、次いで、２つのベース部材のピースを、スナップ嵌め、プラスチック溶接、超音波溶接などを介して結合し、ベース部材１５２４を形成し、レギュレータ１５３０をそれに固定することができる。レギュレータ１５３０は、他のさまざまな方法でコネクタに固定することができる。例えば、いくつかの実施形態では、レギュレータ１５３０の一部をコネクタ１５２０の２つの他のコンポーネント（例えば、ベース部材１５２４および支持部材１５２８）の間に位置決めし、レギュレータ１５３０を適所に保持する摩擦嵌めまたは圧入を行うことができる。
【０２２０】
キャビティ１５２１は、下側先細表面１５２５および上側先細表面１５２７を有する環状頂上部１５２３を備えることができる。いくつかの実施形態では、上側先細表面１５２７と下側先細表面１５２５との間の表面は、実質的に円筒形であってよい。レギュレータ１５３０のプラグ部分１５０８は、弾力的な本体部分１５００が弛緩状態または初期状態にある場合に環状頂上部１５２３に当たって封止されうる。いくつかの実施形態では、プラグ部分１５０８の環状先細エッジは、環状頂上部１５２３によってわずかに圧縮され、これにより、プラグ部分１５０８と頂上部１５２３との間に一般的に流体密封の環状シールが形成される。
【０２２１】
図６５は、流体が遠位方向でコネクタ１５２０に注入されているときにレギュレータ１５３０が開放位置にあるコネクタ１５２０の断面図である。流体が医療器具（例えば、注射器１２０）からコネクタ１５２０に注入されると、流体がレギュレータ１５３０のプラグ部分１５０８の頂部表面と接触するまで流体は支持部材１５２８内に形成された流体通路１５６９を通り、キャビティ１５２１の上側部分内に移動することができる。この圧力差によって、弾力的な本体部分１５００を圧縮し、プラグ部分１５０８が環状頂上部１５２３から係脱するまでプラグ部分１５０８を下げ、これにより環状シールを破り、流体をレギュレータ１５３０の周りに流し、コネクタ１５２０の雄先端突起部１５４１から流出させることができる。圧力が通常より下がると（例えば、流体がコネクタ１５２０内に注入されなくなると）、レギュレータ１５３０の弾力的な本体部分１５００はその弛緩状態に戻り（図６４に示されている）、プラグ部分１５０８と環状頂上部１５２３との間の環状シールを再係合することができる。
【０２２２】
図６６は、流体が近位方向でコネクタ１５２０に引き通されているときにレギュレータ６３０が開放位置にあるコネクタ１５２０の断面図である。注射器のリバウンドまたは他の逆流誘発事象が発生した場合、その結果生じる圧力差によって、レギュレータ６３０は折り畳まれ（図６６に示されているように）、これにより容積可変チャンバーの容積が減り、逆流誘発事象によって引き起こされる圧力が軽減されうる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１５３０は、圧力変化に応答してその容積を変化させることによって弁機能と圧力補償機能の両方を実現するように、中空であるか、または他の何らかの形で十分に柔軟にすることができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ６３０を折り畳むために必要な力は、レギュレータ１５３０の弾力的な本体部材１５００を引き伸ばすために必要な力より小さい。したがって、レギュレータ１５３０のプラグ部分１５０８は、プラグ部分１５０８の遠位に配置されている流体が逆流誘発事象によって引き起こされる真空の影響を一般的には受けず、したがって一般的に完全に流体逆流を防止するようにレギュレータ６３０が折り畳まれるときに実質的に非変形のままであってよい。
【０２２３】
いくつかの実施形態では、レギュレータ６３０が折り畳まれた後に追加の圧力を印加することができる（例えば、注射器１２０のプランジャを故意に引き戻すことによって）。追加の圧力によって、レギュレータ１５３０の弾力的な本体部分１５００は、プラグ部分１５０８が環状頂上部１５２３の上へ軸方向に摺動するように膨張させることができる。十分な圧力が印加された場合、プラグ部分１５０８は、環状頂上１５２３から係脱し、図６６に示されているように、流体をコネクタ１５２０を通して近位方向に流すことができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１５３０は、近位方向の流体流に対してレギュレータ１５３０を開くために弾力的な本体部分１５００を十分に引き伸ばすのに必要な力が、遠位方向の流体流に対してレギュレータ１５３０を開くために弾力的な本体部分１５００を十分に圧縮するのに必要な力より大きいように構成されうる。いくつかの実施形態では、弾力的な本体部分１５００が弛緩状態にある場合、プラグ部分１５０８は、上側先細表面１５２７よりも下側先細表面１５２５に近い位置に配置される。
【０２２４】
いくつかの実施形態では、環状頂上５５２３の厚さ（例えば、垂直方向の）は、例示されている実施形態に比べて実質的に大きいものとしてよく、これにより流体流に対して弁を開く前にプラグ部分または壁１５０８をいずれかの方向により大きな距離の移動を行わせることができる。例えば、いくつかの実施形態では、環状頂上部１５２３または他の界面構造は、それにそって移動するプラグ部分または壁１５０８の厚さの少なくとも約２倍もしくは３倍とすることができる。環状頂上部１５２３または他の界面構造は、遠位方向および／または近位方向の壁もしくはプラグ部分の移動を制限する出っ張り、キャッチ、または他の阻害構造（図示せず）を備えることができる。いくつかの実施形態では、この配置構成は、一方向弁を形成しうる。
【０２２５】
図６７は、レギュレータ１７３０の斜視図である。図６８は、レギュレータ１７３０の軸中心線にそって切り取った、図６７に示されているレギュレータ１７３０の断面図である。図６７および６８を参照すると、レギュレータ１７３０は、本体部分１７００、近位端部分１７０２、および遠位端部分１７０８を備えうることがわかる。近位端部分は、環状隆起リップ１７０３およびそこを通る開口部１７０４を備えることができる。遠位端部分１７０８は、陥凹中心部分１７０５および先細環状壁１７０６を備えることができる。先細環状壁を通して１つまたは複数の孔１７１０を形成することができる。レギュレータ１７３０は、内側環状突起部１７１２も備えることができる。レギュレータ１７３０は、シリコーン系の変形可能な材料、ゴム、または他の好適な材料を含む、多くの異なる好適な材料から作製することができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１７３０、またはその一部分は、プラスチックまたは他の剛体材料に当たって流体密封シールを形成することができる材料から作製することができる。
【０２２６】
図６９は、図６７および６８に示されている弁１７３０を備える弁または無針コネクタ１７２０の断面図である。レギュレータ１７３０は、図６９では初期または弛緩（閉鎖）状態にあるように示されている。いくつかの実施形態では、コネクタ１７２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１７２０は、本体部材１７２２、ベース部材１７２４、シール部材１７２６、支持部材１７２８、およびレギュレータ１７３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０の本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０２２７】
レギュレータ１７３０は、支持部材１７２８上の２つの環状突起部１７９０、１７９２の間の環状キャビティ１７８８を画成する、支持部材１７２８の遠位部分１７６４の上に位置決めされうる。レギュレータ１７３０の内側環状突起部１７１２は、レギュレータ１７３０を支持部材１７２８に固定するために環状突起部１７９０、１７９４の間に形成された流路１７９６内に受け入れることができる。いくつかの実施態様では、支持部材１７２８の遠位部分１７６４は、レギュレータ１７３０の遠位端部分１７０８を受け入れるように構成されうる。支持部材１７２８は、先細環状壁１７０６を受け入れるように構成された遠位開口部１７６６の近くに先細内面１７６５を備え、レギュレータ１７３０の遠位端部分１７０８が弛緩位置にある場合にそれらの間に流体密封シールを形成することができる。レギュレータ１７３０が図６９に示されている弛緩位置にある場合、先細環状壁１７０６内に形成された孔１７１０は、流体が孔１７６５を貫流しないように支持部材１７２８の先細内面１７６５によって覆うことができる。
【０２２８】
図７０は、流体が遠位方向でコネクタ１７２０に注入されているときにレギュレータ１５３０が開放位置にあるコネクタ１７２０の部分断面図である。流体が医療器具（例えば、注射器）からコネクタ１７２０に注入されると、流体がレギュレータ１７３０の陥凹中心部分１７０５の表面と接触するまで流体は支持部材１７２８内に形成された流体通路１７６９を通って移動することができる。この圧力差によって、レギュレータ１７３０の先細環状壁１７０６が支持部材１７２８の内側先細壁１７６５から係脱するまでレギュレータ１７３０の遠位端部分１７０８が支持部材１７２８から遠位方向に屈曲して離れ、これにより環状シールを破り、流体をレギュレータ１７３０内の孔１７１０に通して流し、コネクタ１７２０の雄先端突起部１７４１から流出させることができる。圧力が通常より下がると（例えば、流体がコネクタ１７２０内に注入されなくなると）、レギュレータ１７３０の弾力的な遠位端部分１７０８はその初期状態または弛緩状態に戻り（図６９に示されている）、先細環状壁１７０６が支持部材１７２８の内側先細表面１７６５と再係合してこれに当たって封止することができる。
【０２２９】
図７１は、流体が近位方向でコネクタ１７２０に引き通されているときにレギュレータ１７３０が開放位置にあるコネクタ１７２０の部分断面図である。逆流誘発事象が発生した場合、その結果生じる圧力差によって、レギュレータ１７３０の本体部分１７００は折り畳まれ（図７１に示されているように）、これにより環状キャビティ１７８８の容積が減り、注射器のリバウンドまたは別の逆流誘発事象によって引き起こされる圧力が軽減されうる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１７３０の本体部分１７００を折り畳むために必要な力は、レギュレータ１７３０の環状先細壁１７０６を引き伸ばすために必要な力より小さい。したがって、レギュレータ１７３０の陥凹中心部分１７０５は、レギュレータ１７３０の遠位に配置されている流体が注射器のリバウンドまたは他の逆行誘発事象によって引き起こされる真空の影響を一般的には受けず、したがって一般的に流体逆流を防止するようにレギュレータ１７３０の本体部分１７００が折り畳まれるか、または他の何らかの形で容積を変化させるときに実質的に影響を受けることがない。
【０２３０】
いくつかの実施形態では、レギュレータ１７３０の本体部分１７００が折り畳まれた後に追加の圧力を印加することができる（例えば、注射器１２０のプランジャを故意に引き戻すことによって）。追加の圧力差により、陥凹中心部分１７０５を近位に引き込み支持部材１７２８の流体通路１７６９内に入れ、先細環状壁１７０６が引き伸ばされるようにすることができる。十分な圧力が印加された場合、先細環状壁１７０６内に形成された孔１７１０が露出し、図７１に示されているように、流体をレギュレータ１７３０内の孔１７１０を通して近位方向に流すことができる。いくつかの実施形態では、レギュレータ１７３０は、孔１７１０を露出させ、流体を近位方向に流すために先細環状壁１７０６を十分に引き伸ばすのに必要な力が、先細環状壁１７０６を支持部材１７２８の内側先細壁１７６５から係脱し流体を遠位方向に流すために必要な力より大きいように構成されうる。
【０２３１】
図７２は、弁または無針コネクタ１８２０の分解図である。いくつかの実施形態では、コネクタ１８２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１８２０は、本体部材１８２２、ベース部材１８２４、シール部材１８２６、支持部材１８２８、弁部材７３０、およびバルーン部材１８３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０の本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０２３２】
いくつかの実施形態では、支持部材１８２８の遠位部分１８６４は、遠位開口部１８６６、流体通路１８６９、および細長い部分１８６２内に形成された１つまたは複数の孔１８６８と流体的に連通する内部キャビティ１８６５を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材１８２８は、遠位部分を通して横方向にまたは半径方向に形成された１つまたは複数の開口部なしで形成することができる。いくつかの実施形態では、容積可変チャンバーを、支持部材の外側に形成された環状流路によってではなく、支持部材１８６５の内部キャビティ１８６５内に収納することができる。いくつかの実施形態では、バルーン部材１８３０などの、容積可変チャンバー１８３０を支持部材１８２８の内部キャビティ１８６５内に収納することができる。バルーン部材１８３０は、１つまたは複数のテザー１８０１、接着剤を使用するなど、さまざまな方法で支持部材１８２８に固定することができる。容積可変チャンバー１８３０は、多くの異なる形状をとり、多くの異なる場所に位置決めすることができる。いくつかの実施形態では、容積可変チャンバー１８３０は、内部キャビティ１８６５の１つまたは複数の内面と接触するか、または接するように位置決めされる（例えば、内部キャビティ１８６５の隅において）。バルーン部材１８３０には、空気もしくは他のガスなどの圧縮性／膨張性流体を充填することができる。バルーン部材１８３０は、内部キャビティ１８６５内に収納される流体の量が減らされたときに膨張し、これにより、逆流誘発事象によって引き起こされる圧力差を軽減することができる。
【０２３３】
いくつかの実施形態では、弁部材７３０は、図４８に関連して説明されているものと同様の方法で支持部材１８２８の遠位端部分１８６４の上に位置決めされうる。いくつかの実施形態では、バルーン部材１８３０をさらに膨張させるために必要な力はバルーン部材１８３０が膨張するにつれ増大する。したがって、十分な圧力が印加される場合（例えば、流体を注射器内に意図的に引き込んだとき）、ある時点において、バルーン部材１８３０をさらに膨張させるために必要な力は、近位方向の流体流に対して弁部材７３０を開くのに必要な力より大きい。この圧力閾値に達したときに、弁部材７３０上の１つまたは複数のスリット７１０が開いて、流体を近位方向に弁部材７３０に通して流すことができる。いくつかの実施形態では、バルーン部材１８３０は、圧力閾値で膨張した容積が流体の流れに干渉するほどには大きくないように構成することができる（例えば、キャビティ１８６５内への開口部を封止して閉じるか、またはキャビティ１８６５の一部を充填することによって）。いくつかの実施形態では、１つまたは複数のテザーは、膨張状態に入ったときでも流体流に干渉しない位置にバルーン部材１８３０を維持するように構成されうる。いくつかの実施形態では、バーまたは壁（図示せず）などの１つまたは複数の保持構造は、膨張状態に入ったときにバルーン部材１８３０が流体の流れに干渉しないように防止することができる。
【０２３４】
図７３は、支持部材１９２８の斜視図である。図７４は、支持部材１９２８を備える弁または無針コネクタ１９２０の断面図である。いくつかの実施形態では、コネクタ１９２０は、本明細書で説明されている他のコネクタの特徴または他の詳細または構成のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、コネクタ１９２０は、本体部材１９２２、ベース部材１９２４、シール部材１９２６、支持部材１９２８、およびレギュレータ１９３０を備えることができ、これらは、例えば、コネクタ２０の本体部材２２、ベース部材２４、シール部材２６、支持部材２８、およびレギュレータ３０と同じであるか、または類似のものであってよい。
【０２３５】
いくつかの実施形態では、支持部材１９２８の遠位部分１９６４は、遠位開口部１９６６、流体通路１９６９、および細長い部分１９６２内に形成された１つまたは複数の孔１９６８と流体的に連通する内部キャビティ１９６５を備えることができる。支持部材１９２８は、その遠位部分１９６４を通して横方向にまたは半径方向に形成された１つまたは複数の開口部１９８６を備えることができる。
【０２３６】
いくつかの実施形態では、レギュレータ１９３０は、コネクタ２０に関連して説明されているものと同様の方法で支持部材１９２８の遠位部分１９６４の上に位置決めされうる。いくつかの実施形態では、本体部分１９００の少なくとも一部は、支持部材１９２８の遠位部分１９６４内に形成された開口部１９６８を通して引き伸ばされて膨張し、または他の何らかの形で移動し、内部キャビティ１９６５内に入るように構成されうる。逆流誘発事象が発生した場合、コネクタ１９２０の外から空気が入って孔１９２９を通り、これにより、レギュレータ１９３０の本体部分１９００が膨張して内部キャビティ１９６５内に入り、これにより内部キャビティ１９６５の流体の量が減り、注射器のリバウンド、医療器具の引き抜き、または他の逆流誘発事象によって引き起こされる圧力差が軽減されうる。いくつかの実施形態では、本体部分１９００を膨張させて内部キャビティ１９６５に入れるために必要な力は、近位方向の流体流に対してレギュレータ上の１つまたは複数のスリット１９１０を開くために必要な力より小さい。いくつかの実施形態では、コネクタ１９２０から流体を注射器内に意図的に引き込む場合など、追加の圧力が印加された場合に、レギュレータ１９３０上のスリット１９１０が開いて、流体を近位方向に流すことができる。
【０２３７】
いくつかの実施形態では、支持部材１９２８は、支持部材１９２８の遠位部分１９６４内の開口部１９８６をベース部材１９２４内の孔１９２９に位置合わせするためにベース部材１９２４内の切欠（図示せず）によって受け入れられるように構成された突起部１９２７もしくは他の特徴を備えることができる。いくつかの実施形態では、ベース部材１９２４は、開口部１９８６が孔１９２９と位置が合っていない場合でも開口部１９８６を通して膨張するレギュレータ１９３０の本体部分１９００の領域に空気を届かせることができる孔１９２９と連通している環状空気流路（図示せず）を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材１９２８は、レギュレータ１９３０の本体部分１９００が膨張して複数の場所から内部キャビティ１９６５内に入るように複数の開口部１９８６を備えることができる。環状空気流路により、空気を単一の空気孔１９２９からそれぞれの膨張する場所に届かせることができるか、または複数の空気孔１９２９をベース部材１９２４内に形成することができる。
【０２３８】
図７５は、支持部材２０２８の断面図である。図７６は、支持部材２０２８の一部の部分断面図である。図７５および７６を参照すると、いくつかの実施形態では、支持部材２０２８の遠位部分２０６４は、遠位開口部２０６６、流体通路２０６９、および細長い部分２０６２内に形成された１つまたは複数の孔２０６８と流体的に連通する内部キャビティ２０６５を備えることができる。支持部材２０２８は、その遠位部分２０６４を通して横方向にまたは半径方向に形成された１つまたは複数の開口部２０８６を備えることができる。いくつかの実施形態では、袋部材２０３０などの膨らませることができる部材は、開口部２０８６内に位置決めすることができる。袋部材２０３０は、空気が袋２０３０の内部容積２００６内に入らない限り空気が接続領域２００２を超えて移動できないように中に形成されたシート部の開口部２０８６の壁とともに気密シールを形成する一般的に円形の接続領域２００２を備えることができる。接続領域２００２は、支持部材２０２８の外面および／または内面の開口部２０８６の壁に固定することができる。袋部材２０３０は、流体圧力差によってその形状および容積を変える前に、折り畳まれるか、または圧縮されるか、または平たくされるか、または他の何らかの方法で小さくされているものとしてよい。
【０２３９】
図７６は、容積を小さくした状態の袋部材を示す支持部材２０２８の部分断面図である。逆流誘発事象が発生した場合、袋部材２０３０は、内部容積２００６が外部からの空気で満たされるにつれ、膨らむか、膨張するか、または他の何らかの形で移動し、内部キャビティ２０６５内のその有効容積を増やすことができる。袋部材２０３０の内部容積２００６の容積が増大するにつれ、支持部材２０２８の内部キャビティ２０６５内の流体の残りの量が減少し、これにより、逆流事象によって生じる圧力差が軽減される。いくつかの実施形態では、逆流抵抗弁（例えば、弁部材７３０）を支持部材２０２８の遠位端に結合して、袋部材２０３０によって形成される容積可変チャンバーと連携させ、本明細書の別のところで説明されているのと同様の方法で逆流を防止することができる。
【０２４０】
いくつかの実施形態では、袋部材２０３０は、実質的に膨張または引き伸ばしなし（または場合によっては、まったくなし）で袋部材２０３０を膨らませることを可能にするグニャグニャした材料（例えば、ポリエチレン）から作製されるか、または袋部材２０３０は、袋部材２０３０の膨張および収縮を行わせることを可能にする弾性材料（例えば、ゴムまたはシリコーン）から作製されうる。いくつかの実施形態では、袋部材２０３０は、比較的膨張性がないが、折り畳まれた袋部材２０３０を広げるには十分に柔軟な材料から作製されうる。いくつかの実施形態では、袋部材２０３０は、開口部２０８６それ自体の中ではなく、支持部材２０２８の内面または外面に固定することができる。
【０２４１】
いくつかの実施形態では、支持部材２０２８は、開口部２０８６の位置を空気孔に合わせるために別のコンポーネント（例えば、ベース部材）内の切欠によって受け入れられる突起部もしくは他の特徴（図示せず）を備えることができる。いくつかの実施形態では、環状空気流路は、コネクタ１９２０に関連して説明されているのと同様の方法で開口部２０８６と空気孔との間の流体的な連通をもたらしうる。
【０２４２】
多くの種類の無針コネクタが、本明細書で説明されているような逆流抵抗モジュールを備えることができる。例えば、図７８は、弁または無針コネクタ２１２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、フロリダ州セントピーターズバーグ所在のＨａｌｋｅｙ−Ｒｏｂｅｒｔｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から市販されている２４５２０４０ｘｘ  Ｓｗａｂａｂｌｅ  Ｖａｌｖｅに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図７９は、図７８に示されているコネクタ２１２０の断面図である。コネクタ２１２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，６５１，９５６号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２１２０は、本体部材２１２２、ベース部材２１２４、シール部材２１２６、支持部材２１２８、およびレギュレータ２１３０を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材２１２８は、細長い部分なしで形成することができる。レギュレータ２１３０および支持部材２１２８、さらにはコネクタ２１２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２１２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２１２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２４３】
図８０は、弁または無針コネクタ２２２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、Ｂ．  Ｂｒａｕｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＳａｆｅＳｉｔｅコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８１は、コネクタ２２２０の断面図である。コネクタ２２２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第４，６８３，９１６号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２２２０は、本体部材２２２２、ベース部材２２２４、円板弁２２２５、医療器具がコネクタ２２２０に取り付けられたときに円板弁２２２５を開くように構成されたアクチュエータ２２２６、支持部材２２２８、およびレギュレータ２２３０を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材２２２８は、細長い部分なしで形成することができる。レギュレータ２２３０および支持部材２２２８、さらにはコネクタ２２２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２２２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２２２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２４４】
コネクタ円板弁２２２５は、医療器具がコネクタ２２２０から取り外されるときに近位方向の流体流に対してコネクタを封止するように構成することができるけれども、円板弁２２２５が閉じる前に移動器具が引き抜かれると少量の逆流が発生することがある。また、注射器のリバウンドなどのいくつかの逆流発生源は、コネクタ２２２０が医療器具に取り付けられ、円板弁２２２５が開いているときに発生しうる。コネクタ２２２０の逆流抵抗モジュールは、これらの逆流誘発事象の効果を排除するか、または低減するように構成することができる。
【０２４５】
図８２は、弁または無針コネクタ２３２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、カリフォルニア州オンタリオ市所在のＭｅｄｅｇｅｎ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＭａｘＰｌｕｓ  コネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８３は、コネクタ２３２０の断面図である。コネクタ２３２０のいくつかの特徴および特性は、両方とも参照により本明細書に組み込まれている米国特許第５，７８２，８１６号および米国特許公開第２００５／００５９９５２号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２３２０は、本体部材２３２２、ベース部材２３２４、弾力的なプラグシール部材２３２６、支持部材２３２８、およびレギュレータ２３３０を備えることができる。レギュレータ２３３０および支持部材２３２８、さらにはコネクタ２３２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２３２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２３２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２４６】
いくつかの実施形態では、コネクタ２３２０は、医療器具がコネクタ２３２０から接続を外されるときに遠位方向に流体の正の流れを発生するように構成されうる。例えば、医用器具がコネクタ２３２０に接続されると、弾力的なプラグシール２３２６が折り畳まれ、コネクタ２３２０内の流体の量を増やすことができる。次いで、医療器具がその後、取り外されるときに、弾力的なプラグシール２３２６が膨張し、コネクタ２３２０内の流体の量を減らし、医療器具の取り外しによって引き起こされる圧力を軽減することができる。しかし、注射器のリバウンドなどのいくつかの逆流発生源は、コネクタ２３２０が医療器具に取り付けられ、弾力的なプラグ部材２３２６が圧縮状態に維持されるときに発生しうる。コネクタ２３２０の逆流抵抗モジュールは、弾力的なプラグシール２３２６では解決されない逆流誘発事象の効果を排除するか、または低減するように構成することができる。いくつかの実施形態では、少なくとも一部はレギュレータ２３３０によって形成される容積可変チャンバーは、弾力的なプラグシール２３２６の移動と無関係に容積を変えることができる。いくつかの実施形態では、医療器具がコネクタに取り付けられるときに、少なくとも一部はレギュレータ２３３０によって形成される容積可変チャンバーは、流体が弾力的なプラグシール２３２６の周りで増大した容積内に流れ込むときに容積を減らし、これにより、コネクタ２３２０の遠位端内に（例えば、カテーテルから）他の何らかの方法で引き込まれる流体の逆流を防止または抵抗することができる。少なくとも一部はレギュレータ２３３０によって形成される容積可変チャンバーは、逆流抵抗モジュールにおいてその後逆流誘発事象を取り扱う準備を行えるように遠位方向にコネクタ２３２０を通して流体が注入されるときに容積を増やすことができる。
【０２４７】
図８４は、弁または無針コネクタ２４２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、イリノイ州ディアフィールド所在のＢａｘｔｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＣＬＥＡＲＬＩＮＫコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８５は、コネクタ２４２０の断面図である。コネクタ２４２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，５８５，２２９号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２４２０は、本体部材２４２２、ベース部材２４２４、シール部材２４２６、シール部材２４２６内に摺動可能なように受け入れられるプラグ部材２４２５、支持部材２４２８、およびレギュレータ２４３０を備えることができる。レギュレータ２４３０および支持部材２４２８、さらにはコネクタ２４２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２４２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２４２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２４８】
図８６Ａは、弁または無針コネクタ２５２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、オハイオ州ダブリン所在のＣａｒｄｉｎａｌ  Ｈｅａｌｔｈ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＳｍａｒｔＳｉｔｅコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８６Ｂは、コネクタ２５２０の断面図である。コネクタ２５２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第５，６７６，３４６号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２５２０は、本体部材２５２２、ベース部材２５２４、シール部材２５２６、支持部材２５２８、およびレギュレータ２５３０を備えることができる。いくつかの実施形態では、支持部材２５２８は、細長い部分を含まないが、その代わりに、実質的にさらに短く、シール部材２５２６の近位端を貫通しない近位へ延在する突起部２５６２を備える。レギュレータ２５３０および支持部材２５２８、さらにはコネクタ２５２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２５２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２５２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２４９】
図８７Ａは、弁または無針コネクタ２６２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、Ｂ．  Ｂｒａｕｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＵｌｔｒａＳｉｔｅコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８７Ｂは、コネクタ２６２０の断面図である。コネクタ２６２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第５，４３９，４５１号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２６２０は、本体部材２６２２、ベース部材２６２４、プラグ部材２６２５、弾力的なシール部材２６２６、支持部材２６２８、およびレギュレータ２６３０を備えることができる。レギュレータ２６３０および支持部材２６２８、さらにはコネクタ２６２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２６２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２６２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２５０】
図８８Ａは、弁または無針コネクタ２７２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、ニュージャージー州フランクリンレイクス所在のＢｅｃｔｏｎ，  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ社から市販されているＱ−Ｓｙｔｅコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８８Ｂは、コネクタ２７２０の断面図である。コネクタ２７２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，９０８，４５９号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２７２０は、本体部材２７２２、ベース部材２７２４、シール部材２７２６、支持部材２７２８、およびレギュレータ２７３０を備えることができる。レギュレータ２７３０および支持部材２７２８、さらにはコネクタ２７２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２７２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２７２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２５１】
図８９Ａは、弁または無針コネクタ２８２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、ニュージャージー州フランクリンレイクス所在のＢｅｃｔｏｎ，  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ社から市販されているＰｏｓｉｆｌｏｗコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図８９Ｂは、コネクタ２８２０の断面図である。コネクタ２８２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，１５２，９００号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２８２０は、本体部材２８２２、ベース部材２８２４、シール部材２８２６、弾力的な部材２８２５、支持部材２８２８、およびレギュレータ２８３０を備えることができる。レギュレータ２８３０および支持部材２８２８、さらにはコネクタ２８２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２８２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２８２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２５２】
いくつかの実施形態では、コネクタ２８２０は、医療器具がコネクタ２８２０から接続を外されるときに遠位方向に流体の正の流れを発生し、医療器具の取り外しによって引き起こされる圧力を軽減するように構成されうる。しかし、注射器のリバウンドなどのいくつかの逆流発生源は、コネクタ２８２０が医療器具に取り付けられるときに発生しうる。コネクタ２８２０の逆流抵抗モジュールは、他の方法で解決されない逆流誘発事象の効果を排除するか、または低減するように構成することができる。いくつかの実施形態では、少なくとも一部はレギュレータ２８３０によって形成される容積可変チャンバーは、医療器具の取り付けまたは取り外しによって引き起こされるシール部材２８２６および弾力的な部材２８２５の移動と無関係に容積を変えることができる。いくつかの実施形態では、医療器具がコネクタ２８２０に取り付けられるときに、少なくとも一部はレギュレータ２８３０によって形成される容積可変チャンバーは、流体が弾力的なシール部材２８２６内の増大した容積内に流れ込むときに容積を減らし、これにより、コネクタ２８２０の遠位端内に（例えば、カテーテルから）他の何らかの方法で引き込まれる流体の逆流を防止することができる。少なくとも一部はレギュレータ２８３０によって形成される容積可変チャンバーは、逆流抵抗モジュールにおいてその後逆流誘発事象を取り扱う準備を行えるように遠位方向にコネクタ２８２０を通して流体が注入されるときに容積を増やすことができる。
【０２５３】
図９０Ａは、弁または無針コネクタ２９２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、カリフォルニア州サンクレメンテ所在のＩＣＵ  Ｍｅｄｉｃａｌ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＣＬＣ２０００コネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図９０Ｂは、コネクタ２９２０の断面図である。コネクタ２９２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，２４５，０４８号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ２９２０は、本体部材２９２２、ベース部材２９２４、本体部材２９２２内に摺動可能なように位置決めされたピストン２９２６、支持部材２９２８、およびレギュレータ２９３０を備えることができる。レギュレータ２９３０および支持部材２９２８、さらにはコネクタ２９２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ２９２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ２９２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２５４】
いくつかの実施形態では、コネクタ２９２０は、医療器具がコネクタ２９２０から接続を外されるときに遠位方向に流体の正の流れを発生するように構成されうる。ピストン１９２６は、医療器具が取り付けられるときに、プラグ１９２６の周りの流体の量が増大するように、コネクタ２９２０の本体部分１９２２を摺動して下るように構成されうる。次いで、医療器具が脱着されるときに、ピストン２９２６が本体部分１９２２を摺動して上り、ピストン２９２６の周りの流体の量を減らし、医療器具の取り外しによって引き起こされる圧力を軽減することができる。しかし、注射器のリバウンドなどのいくつかの逆流発生源は、コネクタ２９２０が医療器具に取り付けられるときに発生しうる。コネクタ２９２０の逆流抵抗モジュールは、ピストン２９２６では解決されない逆流誘発事象の効果を排除するか、または低減するように構成することができる。いくつかの実施形態では、少なくとも一部はレギュレータ２９３０によって形成される容積可変チャンバーは、医療器具の取り付けまたは取り外しによって引き起こされるピストン２９２６の移動と無関係に容積を変えることができる。いくつかの実施形態では、医療器具がコネクタ２９２０に取り付けられるときに、少なくとも一部はレギュレータ２９３０によって形成される容積可変チャンバーは、流体がピストン２９２６の周りの増大した容積内に流れ込むときに容積を減らし、これにより、コネクタ２９２０の遠位端内に（例えば、カテーテルから）他の何らかの方法で引き込まれる流体の逆流を防止することができる。少なくとも一部はレギュレータ２９３０によって形成される容積可変チャンバーは、逆流抵抗モジュールにおいてその後逆流誘発事象を取り扱う準備を行えるように遠位方向にコネクタ２９２０を通して流体が注入されるときに容積を増やすことができる。
【０２５５】
図９１Ａは、弁または無針コネクタ３０２０の側面図であり、これは、いくつかの点で、テネシー州フランクリン所在のＲｙＭｅｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，  Ｉｎｃ．社から市販されているＩｎＶｉｓｉｏｎ−Ｐｌｕｓコネクタに類似のいくつかの特徴もしくは特性を有するものとしてよい。図９１Ｂは、コネクタ３０２０の断面図である。コネクタ３０２０のいくつかの特徴および特性は、参照により本明細書に組み込まれている米国特許第６，９９４，３１５号において説明されている。いくつかの実施形態では、コネクタ３０２０は、本体部材３０２２、ベース部材３０２４、シール部材３０２６、ガイド部材３０２５、隔壁部材３０２７、支持部材３０２８、およびレギュレータ３０３０を備えることができる。レギュレータ３０３０および支持部材３０２８、さらにはコネクタ３０２０の他のコンポーネントは、容積可変チャンバーおよび／または逆流抵抗弁を備える逆流抵抗モジュールを実現することができる。コネクタ３０２０の例示されている実施形態の逆流抵抗モジュールは、逆流防止のためコネクタ２０に関連して本明細書で説明されているのと同様の方法で動作しうる。いくつかの実施形態では、コネクタ３０２０は、本明細書で開示されている他の逆流抵抗モジュールに類似のモジュールなど、他の逆流抵抗モジュールを備えることができる。
【０２５６】
いくつかの実施形態では、シール部材３０２６は、一連のＯリング、弓形セグメント、または弁部材３０２６を圧縮された後に非圧縮位置に弾力的に戻しやすくする他の構造を備えることができる。いくつかの実施形態では、Ｏリング、弓形セグメント、または他の構造を、端と端を接して連結することで、例えば図９１Ｂに示されているようなシール部材３０２６の本体を下る螺旋パターンを一般に形成することができる。
【０２５７】
図７８〜９１Ｂに示されている実施形態は、支持部材２８およびレギュレータ３０といくつかの点で類似している支持部材およびレギュレータにって構成される逆流抵抗モジュールを有するものとして例示されているけれども、本明細書で説明されているものを含む、図８１Ａ〜９１Ｂに示されているコネクタ内に、他の逆流抵抗モジュールを組み込むことができることは理解されるであろう。
【０２５８】
本明細書ではいくつかの具体的な例を取りあげたけれども、逆流抵抗モジュールは、本明細書において特に開示されているもの以外の種類の多くのコネクタに組み込まれうることも理解されるであろう。例えば、逆流抵抗モジュールは、ｙ−ｓｉｔｅコネクタ内に、またはＩＶ袋もしくは他の薬品用容器を利用できるようにするコネクタ内に、またはカテーテルライン内に組み込むことができる。
【０２５９】
本文で明確には説明されていない、距離、構成要素の比率などの、図に示されおよび／または説明された実施形態の任意の特徴も本開示の一部分を形成することが意図される。それに加えて、これらの発明はさまざまな実施形態、特徴、態様、および例の文脈で開示されてきたが、本発明は具体的に開示された実施形態を超えて、その他の代替的実施形態および／または発明の用途、ならびにその明らかな修正形態および等価物に拡大することが、当業者によって理解されるであろう。したがって、開示された実施形態のさまざまな特徴および態様が、開示された発明のさまざまな形態を行うために、互いに結び付けられ、または代わりに用いられることができることを理解すべきである。したがって、本明細書に開示された本発明の範囲は、上記に説明した特定の開示された実施形態によって限定されるべきではないことが意図される。
【０２６０】
本発明は特定の好ましい実施形態および例の文脈で開示されてきたが、本発明は具体的に開示された実施形態を超えて、その他の代替的実施形態および／または発明の用途、ならびにその明らかな修正形態および等価物に拡大することが、当業者によって理解されるであろう。それに加えて、本発明の多くの変更形態が図示され詳細に説明されているが、他の修正形態も本発明の範囲内にあり、本開示に基づいて当業者には容易に理解されるであろう。また、これらの実施形態の具体的な特徴および態様のさまざまな組み合わせもしくは部分的組み合わせが実施され、本発明の範囲内に収まることも企図されている。したがって、開示された実施形態のさまざまな特徴および態様が、開示された発明のさまざまな形態を形成するために、互いに組み合わされ、または代わりに用いられることができることを理解すべきである。したがって、本明細書に開示された本発明の範囲は、上記に説明した特定の開示された実施形態によって限定されるべきではないことが意図される。
【符号の説明】
【０２６１】
６  シール部材
２０  弁もしくは無針コネクタ
２２  本体部材
２２’’’  本体部材
２４  ベース部材
２６  シール部材
２６’  シール部材
２６’’  シール部材
２６’’’  シール部材
２８  支持部材
２８’  支持部材
２８’’’’  支持部材
２８’’’’’  支持部材
３０、３３０、６３０、１０３０、１１３０、１２３０、１４３０、１５３０、１７３０、１９３０、２１３０、２２３０、２３３０、２４３０、２５３０、２６３０、２７３０、２８３０、２９３０、３０３０  レギュレータ
３４  近位端部部分
３４’  近位端部分
３４’’  近位端部分
３４’’’  近位端部分
３６  開口部
３８  リップ部分
３８’  リップ部分
３８’’  リップ部分
３８’’’  リップ部分
４１  陥凹部もしくは溝
４２’  環状カラー部分
４２’’’  環状カラー部分
４４’  近位面
４４’’’  近位面
４６  近位端表面
４６’  端面
４６’’  端面
４６’’’  端面
４８  端面
４８’’’  端面
５０  先細の弾力的な本体部分
５０’  本体部分
５０’’  本体部分
５０’’’  本体部分
５０ａ  下側セクション
５０ｂ  上側セクション
５２  スリット
５２’  スリット
５２’  開口部
５２’’  開口部
５２’’’  開口部
５３  遠位端
５４  開口部
５４’  開口部
５４’’’  開口部
５６  フランジ
６０  ベース部分
６１  内部キャビティ
６２  細長い部分
６２’  近位先端部分
６２’’’’  細長い部分
６４  遠位部分
６４’  遠位部分
６４’  遠位端部分
６４’’’’  遠位部分
６４’’’’’  遠位部分
６４ａ  円筒形の外面
６５’’’’  分流加減器
６５’’’’  ボール
６５’’’’’  分流加減器
６６  開口部
６６’  軸開口部
６６’’’’  開口部
６７’’’’  溝
６８  横方向もしくは半径方向の開口部
６８’’’’  開口部
６９  流体通路
６９’  流体通路
６９’’’’  流体通路
６９’’’’’  流体通路
７０  先細の外面
７２  近位先端部分
７４  鋭利な、または丸みのある先端
７８  外側環状壁
８２  環状流路
８６  開口部
８６’  開口部
８６’’’’  開口部
８６’’’’’  開口部
８７’  陥凹部
８８  一般的に環状のキャビティまたは空間
８８’’’’  チャンバー
８８’’’’’  チャンバー
９０、９２、９４  環状突起部
９６  流路
１００  本体部分
１００ａ  内面
１００ｂ  外面
１０２  近位端部分
１０３  環状隆起部分またはリップ
１０４  開口部
１０８  遠位端部分
１０８  流れ阻害部分
１０８ａ  内面
１０８ｂ  外面
１０８、３０８、４０８、７３０、１００８、１１０８、１２０８、１３３０、１４０８、１５０８、１７０８  弁部材
１１０  開口もしくはスリット
１１２  内側環状突起部
１２０  注射器
１２２  円筒形本体部分
１２４  開口部
１２４  ベース部材
１２６  ルアー先端
１２６  カニューレ
１２８  プランジャ
１２９  シール
１３０  底面
１３２  導管
１３８  キャビティ
１３８ａ  内面
１４０  開口部
１４２  雄先端突起部
１４４  開口部
１４５  円周上のスロットもしくは溝
１４６  シュラウド
１４６ａ  内面
１５０  雌ネジ
１６０  突起部
１６２  近位端部分
１６３  ネジ特徴部
１６４  内側隣接表面
１７０  近位端部分
１７４  遠位端部分
１７６  開口部
１７８  切欠
１８０  環状流路
１８２  環状突起部
２２０  弁もしくは無針コネクタ
２２２  本体部材
２２２ａ  外面
２２２ｂ  内面
２２４  ベース部材
２２６  シール部材
２３４  近位端部分
２３６  開口部
２３７  開口部
２３８  リップ部分
２４１  雄先端突起部
２４２  環状カラー部分
２４３  シュラウド
２４６  端面
２４７  雌ネジ
２４８  端面
２５０  本体部分
２５２  スリットまたは開口部
２５４  開口部
２６０  突起部
２６２  細長い部分
２６３  近位端部分
２６４  内側隣接表面
２６７  近位端部分
２６８  開口部
２６９  通路
２７０  外面
２７１  突起部
２７２  近位先端部分
２７４  先端
２７５  遠位端部分
２７５  遠位端部分
２７７  開口部
２７９  流路もしくは切欠
３００  本体部分
３０２  環状隆起近位部分
３０８  遠位端部分
３１０  スリット
３２０  弁または無針コネクタ
３２２  本体部材
３２４  ベース部材
３２６  シール部材
３２８  支持部材
３３０  レギュレータ
３３４  近位端領域
３３６  開口部
３３７  開口部
３３８  リップ部分
３４１  雄先端突起部
３４２  環状カラー部分
３４３  シュラウド
３４６  端面
３４８  端面
３４９  弾力的な折り畳めるセクション
３５０  本体部分
３５１  堅いセグメント、領域、またはＯリング
３５２  スリットまたは開口部
３５３  第１の半径方向外向きに延在する部分
３５４  開口部
３５５  第２の半径方向外向きに延在する部分
３５９  突起部
３６０  ベース部分
３６２  細長い部分
３６３  近位端部分
３６４  遠位部分
３６５  内側隣接表面
３６６  開口部
３６７  近位端部分
３６８  開口部
３６９  流体通路
３７１  突起部
３７５  遠位端部分
３７７  流路または切欠
３８１  環状突起部
３８３  環状流路
３８６  開口部
４００  円筒形の本体部分
４０２  環状隆起近位部分
４０８  遠位端部分
４１０  スリット
４２０  ガラス充填ＧＥ  Ｖａｌｏｘ
４２０  弁もしくは無針コネクタ
４２２  本体部材
４２４  ベース部材
４２８  支持部材
４３０  レギュレータ
４３６  開口部
４３７  開口部
４４１  雄先端突起部
４４３  シュラウド
４４８  端面
４６０  ベース部分
４６３  近位端部分
４６４  遠位部分
４６６  開口部
４６７  近位端部分
４６８  開口部
４６９  流体通路
４７１  突起部
４７５  遠位端部分
４７７  流路または切欠
４８１  環状突起部
４８３  環状流路
４８６  開口部
４９１  キャップ
４９３  雄突起部
４９５  シュラウド
４９７  把持特徴部
４９９  環状表面
５２０  逆流防止機能
５２０  コネクタ
５２２  本体部材
５２４  ベース部材
５２６  シール部材
５４１  雄先端突起部
５４３  シュラウド
５６２  細長い部分
５６３  近位端
５６８  孔
５６９  流体通路
６００  本体部分
６０２  近位端部分
６０３  環状隆起リップ
６０４  開口部
６０８  遠位端部分
６１２  内側環状突起部
６２０  弁または無針コネクタ
６２２  本体部材
６２４  ベース部材
６２６  シール部材
６２８  支持部材
６３０  レギュレータ
６６４  遠位部分
６８８  環状キャビティ
６９０、６９２  環状突起部
６９０、６９４  環状突起部
６９６  流路
７０２  近位端部分
７０４  開口部
７０８  遠位端部分
７０８ａ  内面
７０８ｂ  外面
７１０  スリット
７１２  内側環状突起部
７２０  弁または無針コネクタ
７２２  本体部材
７２４  ベース部材
７２６  シール部材
７２８  支持部材
７３０  弁部材
７６４  遠位部分
７９０、７９４  環状突起部
７９６  流路
８２０  弁または無針コネクタ
８２２  本体部材
８２４  ベース部材
８２６  シール部材
８２８  支持部材
８６４  遠位部分
８９０、８９４ａ  環状突起部
８９４ａ、８９４ｂ  環状突起部
８９６ａ  第１の流路
８９６ｂ  第２の流路
９００  本体部分
９０３  環状隆起部分
９１０  スリット
９２０  弁または無針コネクタ
９２１  キャビティ
９２２  本体部材
９２３  環状陥凹部
９２４  ベース部材
９２５  環状段部
９２６  シール部材
９２７  環状突起部
９２８  支持部材
９２９  孔
９３０  レギュレータ
９３７  開口部
９４１  雄先端突起部
９６０  ベース部分
９６４  遠位部分
９８８  環状キャビティ
９９０、９９２  環状突起部
９９０、９９４  環状突起部
９９６  流路
１０００  本体部分
１００２  近位端部分
１００３  環状隆起リップ
１００４  開口部
１００８  遠位端部分
１０１０  スリット
１０３０  レギュレータ
１１００  本体部分
１１０２  近位端部分
１１０３  環状隆起リップ
１１０４  開口部
１１０８  遠位端部分
１１３０  レギュレータ
１２００  本体部分
１２０２  近位端部分
１２０３  環状隆起リップ
１２０４  開口部
１２０８  遠位端部分
１２０９  クロスビーム
１２１０  スリット
１２３０  レギュレータ
１３０１  流路
１３１９  バー
１３２０  弁または無針コネクタ
１３２１  キャビティ
１３２２  本体部材
１３２４  ベース部材
１３２６  シール部材
１３２８  支持部材
１３２９  キャビティ
１３３０  一方向弁部材
１３４１  雄先端突起部
１３６９  流体通路
１３８８  環状キャビティ
１３９４  環状突起部
１４００  本体部分
１４０２  近位端部分
１４０３  環状隆起リップ
１４０４  開口部
１４０５  ダックビル逆止弁
１４０７ａ、１４０７ｂ  くちばし
１４０８  遠位端部分
１４１０  細長いスリット
１４１２  内側環状突起部
１４２０  弁または無針コネクタ
１４２２  本体部材
１４２４  ベース部材
１４２６  シール部材
１４２８  支持部材
１４３０  レギュレータ
１４４１  雄先端突起部
１４６４  遠位部分
１４６９  流体通路
１５００  本体部分
１５０２  遠位コネクタ部分
１５０４  孔
１５０８  近位移動壁またはプラグ部分
１５１０  エッジ
１５１９  支持バー
１５２０  弁または無針コネクタ
１５２１  キャビティ
１５２２  本体部材
１５２３  環状頂上部
１５２４  ベース部材
１５２５  下側先細表面
１５２６  シール部材
１５２７  上側先細表面
１５２８  支持部材
１５３０  レギュレータ
１５６９  流体通路
１５４１  雄先端突起部
１７００  本体部分
１７０２  近位端部分
１７０３  環状隆起リップ
１７０４  開口部
１７０５  陥凹中心部分
１７０６  先細環状壁
１７０８  遠位端部分
１７１０  孔
１７１２  内側環状突起部
１７２０  コネクタ
１７２２  本体部材
１７２４  ベース部材
１７２６  シール部材
１７２８  支持部材
１７３０  レギュレータ
１７４１  雄先端突起部
１７６４  遠位部分
１７６５  先細内面
１７６６  遠位開口部
１７６９  流体通路
１７８８  環状キャビティ
１７３０  レギュレータ
１７９０、１７９２  環状突起部
１７９０、１７９４  環状突起部
１７９６  流路
１８０１  テザー
１８２０  弁または無針コネクタ
１８２２  本体部材
１８２４  ベース部材
１８２６  シール部材
１８２８  支持部材
１８３０  バルーン部材
１８６２  細長い部分
１８６４  遠位部分
１８６５  内部キャビティ
１８６６  遠位開口部
１８６８  孔
１８６９  流体通路
１９００  本体部分
１９２０  弁または無針コネクタ
１９２２  本体部材
１９２４  ベース部材
１９２６  シール部材
１９２７  突起部
１９２８  支持部材
１９２９  孔
１９３０  レギュレータ
１９６２  細長い部分
１９６４  遠位部分
１９６５  内部キャビティ
１９６６  遠位開口部
１９６８  孔
１９６９  流体通路
１９８６  開口部
２００２  接続領域
２００６  内部容積
２０２８  支持部材
２０３０  袋部材
２０６２  細長い部分
２０６４  遠位部分
２０６５  内部キャビティ
２０６６  遠位開口部
２０６８  孔
２０６９  流体通路
２０８６  開口部
２１２０  弁または無針コネクタ
２１２２  本体部材
２１２４  ベース部材
２１２６  シール部材
２１２８  支持部材
２１３０  レギュレータ
２２２０  弁または無針コネクタ
２２２２  本体部材
２２２４  ベース部材
２２２５  円板弁
２２２６  アクチュエータ
２２２８  支持部材
２２３０  レギュレータ
２３２０  コネクタ
２３２２  本体部材
２３２４  ベース部材
２３２６  プラグシール部材
２３２８  支持部材
２３３０  レギュレータ
２４２０  コネクタ
２４２２  本体部材
２４２４  ベース部材
２４２６  シール部材
２４２５  プラグ部材
２４２８  支持部材
２４３０  レギュレータ
２５２０  コネクタ
２５２２  本体部材
２５２４  ベース部材
２５２６  シール部材
２５２８  支持部材
２５３０  レギュレータ
２５６２  突起部
２６２０  コネクタ
２６２２  本体部材
２６２４  ベース部材
２６２５  プラグ部材
２６２６  シール部材
２６２８  支持部材
２６３０  レギュレータ
２７２０  コネクタ
２７２２  本体部材
２７２４  ベース部材
２７２６  シール部材
２７２８  支持部材
２７３０  レギュレータ
２８２０  コネクタ
２８２２  本体部材
２８２４  ベース部材
２８２６  シール部材
２８２５  弾力的な部材
２８２８  支持部材
２８３０  レギュレータ
２９２０  コネクタ
２９２２  本体部材
２９２４  ベース部材
２９２６  ピストン
２９２８  支持部材
２９３０  レギュレータ
３０２０  弁または無針コネクタ
３０２２  本体部材
３０２４  ベース部材
３０２６  シール部材
３０２５  ガイド部材
３０２７  隔壁部材
３０２８  支持部材
３０３０  レギュレータ
【図１】
2015142833.tif 000003
【図２Ａ】
2015142833.tif 000004
【図２Ｂ】
2015142833.tif 000005
【図３】
2015142833.tif 000006
【図４】
2015142833.tif 000007
【図４Ａ】
2015142833.tif 000008
【図５】
2015142833.tif 000009
【図６】
2015142833.tif 000010
【図７】
2015142833.tif 000011
【図８】
2015142833.tif 000012
【図９】
2015142833.tif 000013
【図１０】
2015142833.tif 000014
【図１１】
2015142833.tif 000015
【図１２】
2015142833.tif 000016
【図１３】
2015142833.tif 000017
【図１４】
2015142833.tif 000018
【図１５】
2015142833.tif 000019
【図１６】
2015142833.tif 000020
【図１７】
2015142833.tif 000021
【図１７Ａ】
2015142833.tif 000022
【図１８】
2015142833.tif 000023
【図１９】
2015142833.tif 000024
【図２０】
2015142833.tif 000025
【図２１】
2015142833.tif 000026
【図２２】
2015142833.tif 000027
【図２３】
2015142833.tif 000028
【図２４】
2015142833.tif 000029
【図２５Ａ】
2015142833.tif 000030
【図２５Ｂ】
2015142833.tif 000031
【図２６Ａ】
2015142833.tif 000032
【図２６Ｂ】
2015142833.tif 000033
【図２６Ｃ】
2015142833.tif 000034
【図２６Ｄ】
2015142833.tif 000035
【図２７】
2015142833.tif 000036
【図２８】
2015142833.tif 000037
【図２９】
2015142833.tif 000038
【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０Ａ】
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【図５０Ｂ】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６Ａ】
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【図８６Ｂ】
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【図８７Ａ】
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【図８７Ｂ】
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【図８８Ａ】
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【図８８Ｂ】
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【図８９Ａ】
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【図８９Ｂ】
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【図９０Ａ】
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【図９０Ｂ】
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【図９１Ａ】
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【図９１Ｂ】
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