(57)【要約】【課題】コアシャフトにコイル体を固着する固着部への応力負荷を軽減し、コイル体がコアシャフトから離脱することを抑制し得るガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１０は、コアシャフト２０と、コアシャフト２０の先端部に巻回されているコイル体３０と、コイル体３０の基端をコアシャフト２０に固着する固着部１２とを備える。コアシャフト２０は、固着部１２が固着されている第1太径部２０ｂよりも細い細径部２０ｃを、第1太径部２０ｂよりも基端側に有している。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアシャフトと、コアシャフトの先端部に巻回されているコイル体と、コイル体の基端を前記コアシャフトに固着する固着部と、を備えるガイドワイヤであって、
前記コアシャフトは、前記固着部が固着されている第1太径部よりも細い細径部を、前記第1太径部よりも基端側に有していることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤであって、
前記コアシャフトには、前記細径部よりも太い第２太径部が、前記細径部より基端側に設けられており、
前記第１太径部と前記細径部との間には基端側に向けて縮径する第1テーパ部が設けられているうえ、前記細径部と前記第２太径部との間には基端側に向けて拡径する第２テーパ部が設けられていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項２に記載のガイドワイヤであって、
前記第２太径部は、前記第1太径部よりも太いことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項１〜請求項３の何れかに記載のガイドワイヤであって、
前記コイル体は、複数の素線を撚り合わせた撚線を螺旋状に複数本巻回してなることを特徴とするガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用のガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、治療や検査のために、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して使用されるカテーテル等を案内するガイドワイヤとして、様々なものが提案されている。
例えば特許文献１には、コアシャフトと、コアシャフトの先端部に巻回されているコイル体とを備えるガイドワイヤが開示されている。同コイル体の基端部は、コアシャフトに対して固着されている。そして、コアシャフトのうち、コイル体の基端側には、径を局所的に細くすることで柔軟部が設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−９０９４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、例えば病変部が硬かったり、病変部の狭窄の度合いが高かったり、あるいは病変部が閉塞していたりする場合において、これらの病変部にガイドワイヤを挿入する際には、ガイドワイヤに充分なトルク伝達性が求められる。仮に、充分なトルク伝達性を有するガイドワイヤを上述の病変部に挿入するに際して、その基端部分を回転させたときには、コイル体に強いねじり力が加わり、それに伴ってコイル体の固着部分に応力負荷が生じる可能性がある。
その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部が破断する等して、コアシャフトに対するコイル体の固着が解除され、コイル体がコアシャフトから離脱する可能性があった。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、コアシャフトにコイル体を固着する固着部への応力負荷を軽減し、コイル体がコアシャフトから離脱することを抑制し得るガイドワイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の一態様に係るガイドワイヤは、以下のような特徴を有する。
【０００７】
本発明の態様１は、コアシャフトと、コアシャフトの先端部に巻回されているコイル体と、コイル体の基端を前記コアシャフトに固着する固着部と、を備えるガイドワイヤであって、コアシャフトは、固着部が固着されている第1太径部よりも細い細径部を、第1太径部よりも基端側に有していることを特徴とする。
【０００８】
本発明の態様２は、態様１に記載するガイドワイヤにおいて、コアシャフトには、細径部よりも太い第２太径部が、細径部より基端側に設けられており、第１太径部と細径部との間には基端側に向けて縮径する第1テーパ部が設けられているうえ、細径部と第２太径部との間には基端側に向けて拡径する第２テーパ部が設けられていることを特徴とする。
【０００９】
本発明の態様３は、態様２に記載するガイドワイヤにおいて、第２太径部は、第1太径部よりも太いことを特徴とする。
【００１０】
本発明の態様４は、態様１〜態様３の何れかに記載するガイドワイヤにおいて、コイル体は、複数の素線を撚り合わせた撚線を螺旋状に複数本巻回してなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
態様１に記載のガイドワイヤにおけるコアシャフトは、コイル体の基端を固着する固着部が固着されている第1太径部よりも細い細径部を、その第1太径部より基端側に有している。通常、ガイドワイヤの手元側を所定方向に回転させた場合、コイル体が締まる形態へと変化する。このとき、コアシャフトのうち、コイル体の固着部分（第1太径部）及びその基端側近傍には、コイル体の捻れに伴う応力負荷が集中し、その結果、固着部が破断してコイル体の基端部がコアシャフトから離脱する可能性がある。
【００１２】
しかしながら、本態様においては、コイル体の捻れに伴う応力負荷が集中しやすい、第1太径部の基端側に、その第1太径部よりも細い細径部が設けられているため、その細径部へと応力負荷が分散しやすくなり、コイル体の固着部分（第1太径部）に加わる応力負荷が低減される。その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部の破断が抑制され、コイル体がコアシャフトから離脱することを抑制することができる。
【００１３】
態様２に記載のガイドワイヤにおけるシャフトには、細径部よりも太い第２太径部が、細径部より基端側に設けられており、第１太径部と細径部との間には基端側に向けて縮径する第1テーパ部が設けられているうえ、細径部と第２太径部との間には基端側に向けて拡径する第２テーパ部が設けられている。
【００１４】
このような構成を有する態様２においては、コイル体が締まる形態へと変化した際にコイル体の固着部分（第1太径部）に生じる応力負荷が、第1テーパ部を介して徐変されながら細径部へと分散される。すなわち、上述した応力負荷は、徐々に弱められつつ細径部に対して分散されるようになり、細径部に加わる応力負荷が軽減される。その一方で、第２テーパ部を設けたことにより、細径部よりも基端側には分散されにくくなる。仮に、細径部よりも基端側に応力負荷が分散される場合であっても、第２テーパ部を介して応力負荷が弱められる。
【００１５】
従って、本態様においては、細径部に対して応力負荷を局所的に分散させることが可能となり、コイル体の固着部分（第1太径部）に加わる応力負荷を効果的に低減することができる。その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部の破断を抑制することが容易となる。加えて、本態様においては、上述の応力負荷が弱められた状態で細径部へと分散されるため、細径部の破断も効果的に抑制することができるようになる。
【００１６】
態様３に記載のガイドワイヤにおいては、細径部の基端側に位置する第２太径部を第1太径部よりも太く形成している。これにより、コイル体が締まる形態へと変化した際にコイル体の固着部分（第1太径部）に生じる応力負荷が、第1テーパ部を介して細径部へと分散され、その一方で、第1太径部よりも太い第２テーパ部を細径部の基端側に隣接して設けたことにより、上述した応力負荷は細径部よりも基端側には一層分散されにくくなる。
【００１７】
従って、細径部に対して応力負荷を局所的に分散させることが一層容易となり、コイル体の固着部分（第1太径部）に加わる応力負荷を確実に低減することができる。その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部の破断をより一層効果的に抑制することが可能となる。
【００１８】
態様４に記載のガイドワイヤにおけるコイル体は、複数の素線を撚り合わせた撚線を螺旋状に複数本巻回してなる。通常、ガイドワイヤの手元側を所定方向に回転させた場合、コイル体が締まる形態へと変化する。本態様のように複数の素線を撚り合わせた撚線を螺旋状に複数本巻回してなるコイル体を用いた場合には、単条コイルを用いた場合と比較して、強い捻れ力が加わり、それに伴ってコイル体の固着部分（第1太径部）及びその基端側近傍に集中する応力負荷が増大する。その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部が破断しやすくなり、コイル体の基端部がコアシャフトから離脱する可能性が高まる。
【００１９】
しかしながら本態様においては、コイル体の捻れに伴う応力負荷が集中しやすい、第1太径部の基端側に、その第1太径部よりも細い細径部が設けられているため、その細径部へと応力負荷が分散しやすくなり、コイルの固着部分（第1太径部）に加わる応力負荷が低減される。その結果、コアシャフトに対してコイル体を固着する固着部の破断を抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、第１実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図２】図２は、第２実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図３】図３は、第３実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図４】図４は、第４実施形態に係るガイドワイヤの一部拡大図である。
【図５】図５は、図４におけるコイル体のＡ−Ａ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
[第１実施形態]
本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤについて、図１を参照しながら説明する。図１において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、各図は、ガイドワイヤを模式的に図示したものであり、実際の寸法比とは異なる。
【００２２】
図１に示すように、ガイドワイヤ１０は、コアシャフト２０と、コアシャフト２０の外周を覆うコイル体３０とを備えている。
【００２３】
コアシャフト２０は、最先端に位置する先端部２０aと、先端部２０aの基端側に隣接する第１太径部２０ｂと、第１太径部２０ｂの基端側に隣接する細径部２０ｃと、細径部２０ｃの基端側に隣接する第２太径部２０ｄと、第２太径部２０ｄの基端側に隣接して基端方向に向けて拡径する接続部２０eと、接続部２０eの基端側に隣接する第３太径部２０ｆとを有している。
【００２４】
なお、コアシャフト２０は上述した形状に限定されるものではない。例えば、第１太径部２０ｂと細径部２０ｃとの間、又は細径部２０ｃと第２太径部２０ｄとの間のいずれか一方に、テーパ部を設けてもよい。
【００２５】
本実施形態のガイドワイヤ１０における第１太径部２０ｂには、後述するコイル体３０の基端部が固着されている。そして、その第１太径部２０ｂの基端側に隣接する細径部２０ｃの径は、同第1太径部２０ｂの径よりも小さい。
【００２６】
このコアシャフト２０を形成する材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線等を使用することができる。
【００２７】
次に、コイル体３０について説明する。
コイル体３０を形成する材料は、特に限定されるものでは無いが、本実施形態の場合、ステンレス鋼が用いられている。これ以外の材料としては、タングステンやＮｉ−Ｔｉ合金のような超弾性合金等が用いられる。また、異なる材料の素線を組み合わせることも可能である。なお、本実施形態のコイル体３０は単条コイルである。
【００２８】
コイル体３０の先端は、先端固着部１１によりコアシャフト２０の先端に固着されている。一方、コイル体３０の基端は、基端固着部１２によりコアシャフト２０に固着されている。
先端固着部１１及び基端固着部１２を形成する材料としては、例えば、Ｓｎ−Ｐｂ合金、Ｐｂ−Ａｇ合金、Ｓｎ−Ａｇ合金、Ａｕ−Ｓｎ合金等の金属ロウが挙げられる。
【００２９】
ここで、本実施形態においては、コアシャフト２０に対してコイル体３０の基端を固着する基端固着部１２が第１太径部２０ｂに設けられている。そして、この第１太径部２０ｂの基端側には、同第１太径部２０ｂよりも細い細径部２０ｃが設けられている。
【００３０】
通常、ガイドワイヤ１０の手元側を所定方向に回転させた場合、コイル体３０が締まる形態へと変化する。このとき、コアシャフト２０のうち、コイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）及びその基端側近傍には、コイル体３０の捻れに伴う応力負荷が集中し、その結果、基端固着部１２が破断してコイル体３０の基端部がコアシャフト２０から離脱する可能性がある。
【００３１】
しかしながら、本実施形態においては、コイル体３０の捻れに伴う応力負荷が集中しやすい、第1太径部２０ｂの基端側に、その第1太径部２０ｂよりも細い細径部２０ｃが設けられている。このため、その細径部２０ｃへと応力負荷が分散しやすくなり、コイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に加わる応力負荷が低減される。その結果、コアシャフト２０に対してコイル体３０を固着する基端固着部１２の破断が抑制され、コイル体３０がコアシャフト２０から離脱することを抑制することができる。
【００３２】
［第２実施形態］
本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤについて、図２を参照しながら説明する。図２において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００３３】
第２実施形態に係るガイドワイヤ１００は、第１太径部２０ｂと細径部２０ｃとの間に、基端側に向けて縮径する第1テーパ部２０ｇが設けられている。さらに、細径部２０ｃと第２太径部２０ｄとの間に、基端側に向けて拡径する第２テーパ部２０ｈが設けられている。なお、本実施形態においては、第１太径部２０ｂの径と第２太径部２０ｄの径とは略同一に設定されている。
【００３４】
このような構成を有する第２実施形態においては、ガイドワイヤ１００の手元側を所定方向に回転させ、コイル体３０が締まる形態へと変化した際にコイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に生じる応力負荷が、第1テーパ部２０ｇを介して徐変されながら細径部２０ｃへと分散される。すなわち、上述した応力負荷は、徐々に弱められつつ細径部２０ｃに対して分散されるようになり、細径部２０ｃに加わる応力負荷が軽減される。
【００３５】
その一方で、第２テーパ部２０ｈを設けたことにより、細径部２０ｃよりも基端側には分散されにくくなる。仮に、細径部２０ｃよりも基端側に応力負荷が分散される場合であっても、第２テーパ部２０ｈを介して応力負荷が弱められる。
【００３６】
従って、本実施形態においては、細径部２０ｃに対して応力負荷を局所的に分散させることが可能となり、コイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に加わる応力負荷を効果的に低減することができる。その結果、コアシャフト２０に対してコイル体３０を固着する基端固着部１２の破断を抑制することが容易となる。
【００３７】
加えて、本実施形態においては、上述の応力負荷が弱められた状態で細径部２０ｃへと分散されるため、細径部２０ｃの破断も抑制することができる。
【００３８】
［第３実施形態］
本発明の第３実施形態に係るガイドワイヤについて、図３を参照しながら説明する。図３において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００３９】
第３実施形態に係るガイドワイヤ２００のシャフト４０においては、第２太径部２０ｊを、第１太径部２０ｂよりも太く設定している。これによれば、ガイドワイヤ２００の手元側を所定方向に回転させ、コイル体３０が締まる形態へと変化した際に同コイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に生じる応力負荷が、第1テーパ部を介して細径部２０ｃへと分散され、その一方で、第1太径部２０ｂよりも太い第２太径部２０ｊを細径部２０ｃの基端側に隣接して設けたことにより、上述した応力負荷は細径部２０ｃよりも基端側にはより一層分散されにくくなる。
【００４０】
従って、細径部２０ｃに対して応力負荷を局所的に分散させることが一層容易となり、コイル体３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に加わる応力負荷を確実に低減することができる。その結果、コアシャフト４０に対してコイル体３０を固着する基端固着部１２の破断をより一層効果的に抑制することが可能となる。
【００４１】
［第４実施形態］
本発明の第４実施形態に係るガイドワイヤについて、図４を参照しながら説明する。図４において、左側が体内に挿入される先端側であり、右側が医師等の手技者によって操作される基端側である。なお、上記実施形態と同一の構成部品については、同符号を付して説明を省略し、以下では相違点を中心に説明する。
【００４２】
本実施形態のガイドワイヤ３００は、上述した他の実施形態に対してコイル体の構成が異なる。すなわち、本実施形態のガイドワイヤ３００に用いられるコイル体３３０は、図４及び図５に示すように、芯線（素線）３３２ａと芯線３３２ａの外周を覆うように巻回されてなる６本の側線（素線）３３２ｂとからなる撚線３３２が、螺旋状に複数本（本実施形態においては８本）巻回されてなる。
【００４３】
なお、芯線３３２ａ及び側線３３２ｂを形成する材料としては、特に限定されるものではなく、例えばマルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス又は析出硬化ステンレス等のステンレス、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、Ｘ線不透過性金属である白金、金、タングステン、タンタル、イリジウム又はこれらの合金等が挙げられる。
【００４４】
本実施形態のガイドワイヤ３００によれば、例えば単線による同程度の外径を有するコイル体を備える場合と比較して、コイル体の柔軟性が向上し、充分なトルク伝達性を確保することが可能となる。また、捻りに対する破断強度も向上することから、ガイドワイヤ２００の安全性も高められる。
【００４５】
ここで、通常、ガイドワイヤ３００の手元側を所定方向に回転させた場合、コイル体３３０が締まる形態へと変化する。本実施形態のように複数の素線を撚り合わせた撚線を螺旋状に複数本巻回してなるコイル体３３０を用いた場合には、単条コイルを用いた場合と比較して、強い捻れ力が加わり、それに伴ってコイル体３３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）及びその基端側近傍に集中する応力負荷が増大する。その結果、コアシャフト２０に対してコイル体３３０を固着する基端固着部１２が破断しやすくなり、コイル体３３０の基端部がコアシャフト２０から離脱する可能性が高まる。
【００４６】
しかしながら、本実施形態においては、コイル体３３０の捻れに伴う応力負荷が集中しやすい、第1太径部２０ｂの基端側に、その第1太径部２０ｂよりも細い細径部２０ｃが設けられているため、その細径部２０ｃへと応力負荷が分散しやすくなり、コイル体３３０の固着部分（第1太径部２０ｂ）に加わる応力負荷が低減される。その結果、コアシャフト２０に対してコイル体３３０を固着する基端固着部１２の破断を抑制することが可能となる。
【００４７】
なお、本実施形態のガイドワイヤ３００においては、上述した第３実施形態のシャフト４０を採用したが、そのシャフトの形状はこれに限定されるものではない。すなわち、第1実施形態及び第２実施形態の何れか一つのシャフトを採用してもよい。この場合においても、本実施形態と同様の効果を奏する。
【符号の説明】
【００４８】
１０，１００，２００，３００・・・ガイドワイヤ
２０・・・コアシャフト
３０，３３０・・・コイル体
１２・・・固着部
２０ｂ・・・第１太径部
２０ｃ・・・細径部
２０ｄ，２０ｊ・・・第２太径部
２０ｇ・・・第1テーパ部
２０ｈ・・・第２テーパ部
３３２・・・撚線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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