(57)【要約】【課題】  タイヤ重量を低減すると共に、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能とを両立することを可能にした空気入りタイヤを提供する。【解決手段】  トレッド部１とサイドウォール部２とビード部３とを備え、該一対のビード部３，３間に少なくとも１層のカーカス層４を装架した空気入りタイヤにおいて、タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤがＳＷ／ＯＤ≦０．３の関係を満足し、タイヤ偏平率が６０％以下であると共に、一対の第一境界線Ｌ１，Ｌ１の相互間に第一領域Ａを区分し、第一境界線Ｌ１と第二境界線Ｌ２との間に第二領域Ｂを区分し、第二境界線Ｌ２よりもビードトウ側に第三領域Ｃを区分し、第一領域Ａ乃至第三領域Ｃの断面積（ｍｍ2）をそれぞれＳＡ，ＳＢ，ＳＣとし、第一領域Ａ乃至第三領域Ｃのタイヤ内面に沿ったペリフェリ長さ（ｍｍ）をそれぞれａ，ｂ，ｃとしたとき、比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足する。【選択図】  図２
2015217892.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に延在して環状をなすトレッド部と、該トレッド部の両側に配置された一対のサイドウォール部と、これらサイドウォール部のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部とを備え、該一対のビード部間に少なくとも１層のカーカス層を装架した空気入りタイヤにおいて、
タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤがＳＷ／ＯＤ≦０．３の関係を満足し、タイヤ偏平率が６０％以下であると共に、
タイヤ子午線断面において前記トレッド部の輪郭を形成するトレッドプロファイルが、前記トレッド部のタイヤ幅方向の最も外側に位置するサイド円弧と、該サイド円弧のタイヤ幅方向内側に位置するショルダー円弧とを含み、これらサイド円弧の延長線とショルダー円弧の延長線との交点を通りタイヤ内面に対して直交する一対の第一境界線を規定し、各サイドウォール部がタイヤ周方向に延在するリムチェックラインを有し、タイヤ子午線断面において前記リムチェックラインを通りタイヤ内面に対して直交する一対の第二境界線を規定し、前記一対の第一境界線の相互間に第一領域を区分し、前記第一境界線と前記第二境界線との間に第二領域を区分し、前記第二境界線よりもビードトウ側に第三領域を区分し、前記第一領域乃至前記第三領域の断面積（ｍｍ2）をそれぞれＳＡ，ＳＢ，ＳＣとし、前記第一領域乃至前記第三領域のタイヤ内面に沿ったペリフェリ長さ（ｍｍ）をそれぞれａ，ｂ，ｃとしたとき、比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足することを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記サイド円弧の延長線と前記ショルダー円弧の延長線との交点と前記リムチェックラインとの間のタイヤ径方向の距離をｈとし、前記リムチェックラインからタイヤ径方向外側に向かって０．３ｈの位置となるタイヤ外表面の点を通りタイヤ内面に対して直交する第三境界線を規定し、前記第二領域における前記第三境界線よりも径方向外側の領域をサイドウォール外側領域とし、前記第二領域における前記第三境界線よりも径方向内側の領域をサイドウォール内側領域としたとき、前記サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さが前記サイドウォール内側領域の最小タイヤ厚さよりも小さいことを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さをｔoutとしたとき、この最小タイヤ厚さｔoutと前記比ＳＢ／ｂとの比ｔout／（ＳＢ／ｂ）が０．６≦ｔout／（ＳＢ／ｂ）≦０．８の関係を満足することを特徴とする請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さをＴinとしたとき、この最大タイヤ厚さＴinと前記最小タイヤ厚さｔoutとの比Ｔin／ｔoutが１．３≦Ｔin／ｔout≦７．０の関係を満足することを特徴とする請求項３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側及び内側に向かってタイヤ厚さが漸減することを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側に向かって延在するタイヤ外表面の子午線断面形状が、曲率半径が１０ｍｍ以上であってタイヤ内面側に凸となる円弧又は直線であることを特徴とする請求項５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
比ＳＣ／ｃについて４．０≦ＳＣ／ｃ≦８．０の関係を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記カーカス層に沿ってタイヤ内部及び／又はタイヤ内面に空気透過係数が５０×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下の空気透過防止層を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記空気透過防止層が熱可塑性樹脂又は熱可塑性樹脂とエラストマーとをブレンドした熱可塑性エラストマー組成物から構成されることを特徴とする請求項８に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車に対して標準的に装着されるタイヤとして好適な空気入りタイヤに関し、更に詳しくは、タイヤ重量を低減すると共に、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能を両立することを可能にした空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車の低燃費性能に貢献するために、空気入りタイヤの転がり抵抗を低減する手法が種々提案されている。特に、近年では、環境への配慮が高まるにつれ、自動車の低燃費化に対する貢献度が高い空気入りタイヤが求められている。
【０００３】
空気入りタイヤの転がり抵抗を低減する手法として、タイヤ総幅（ＳＷ）を狭くして前方投影面積を小さくすることによって、タイヤ周辺の空気抵抗を低減させることが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
しかしながら、上述の手法では、空気入りタイヤの総幅が狭くなることに伴って接地幅も狭くなることから、一定の負荷能力を維持するために外径（ＯＤ）を大きくすることが必要となる。その結果、空気入りタイヤの接地長が長くなる一方で、接地幅が狭くなることになる。
【０００５】
このようにして空気入りタイヤの接地幅が狭くなると、コーナリングフォースが低下し、延いては、操縦安定性が低下する恐れがある。これに対して、タイヤサイド部の横剛性を高めて操縦安定性を確保する目的で空気入りタイヤの偏平率を小さくすることが考えられるが、この場合、タイヤサイド部の縦剛性の増大により乗り心地性が悪化することになる。そのため、空気入りタイヤの狭幅・大径化に基づいて空気抵抗を低減したとしても、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能とを両立することは困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第２０１１／１３５７７４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、タイヤ重量を低減すると共に、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能とを両立することを可能にした空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在して環状をなすトレッド部と、該トレッド部の両側に配置された一対のサイドウォール部と、これらサイドウォール部のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部とを備え、該一対のビード部間に少なくとも１層のカーカス層を装架した空気入りタイヤにおいて、
タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤがＳＷ／ＯＤ≦０．３の関係を満足し、タイヤ偏平率が６０％以下であると共に、
タイヤ子午線断面において前記トレッド部の輪郭を形成するトレッドプロファイルが、前記トレッド部のタイヤ幅方向の最も外側に位置するサイド円弧と、該サイド円弧のタイヤ幅方向内側に位置するショルダー円弧とを含み、これらサイド円弧の延長線とショルダー円弧の延長線との交点を通りタイヤ内面に対して直交する一対の第一境界線を規定し、各サイドウォール部がタイヤ周方向に延在するリムチェックラインを有し、タイヤ子午線断面において前記リムチェックラインを通りタイヤ内面に対して直交する一対の第二境界線を規定し、前記一対の第一境界線の相互間に第一領域を区分し、前記第一境界線と前記第二境界線との間に第二領域を区分し、前記第二境界線よりもビードトウ側に第三領域を区分し、前記第一領域乃至前記第三領域の断面積（ｍｍ2）をそれぞれＳＡ，ＳＢ，ＳＣとし、前記第一領域乃至前記第三領域のタイヤ内面に沿ったペリフェリ長さ（ｍｍ）をそれぞれａ，ｂ，ｃとしたとき、比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤをＳＷ／ＯＤ≦０．３の関係とし、空気入りタイヤを狭幅・大径化することにより、空気入りタイヤの前方投影面積を低減し、その空気抵抗を低減することができる。また、タイヤ偏平率を６０％以下とし、タイヤサイド部の横剛性を高めることにより、接地幅の減少によるコーナリングフォースの低下及び操縦安定性の悪化を防止することができる。更に、第一境界線及び第二境界線により空気入りタイヤを第一領域乃至第三領域に区分し、第一領域乃至第三領域の断面積ＳＡ，ＳＢ，ＳＣを第一領域乃至第三領域のタイヤ内面に沿ったペリフェリ長さａ，ｂ，ｃで除した値を求めたとき、比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足するようにし、空気入りタイヤの第二領域のボリュームを必要最小限に抑制することにより、タイヤ重量を低減し、転がり抵抗を低減すると共に、タイヤサイド部の縦剛性を低減し、その縦剛性の低減により乗り心地性を改善することができる。これにより、タイヤ重量を低減すると共に、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能とを両立することが可能になる。その結果、車両の燃費を改善し、省資源・省エネルギーに大きく貢献すると共に、車両からの二酸化炭素排出量を削減することができる。
【００１０】
本発明において、サイド円弧の延長線とショルダー円弧の延長線との交点とリムチェックラインとの間のタイヤ径方向の距離をｈとし、リムチェックラインからタイヤ径方向外側に向かって０．３ｈの位置となるタイヤ外表面の点を通りタイヤ内面に対して直交する第三境界線を規定し、第二領域における第三境界線よりも径方向外側の領域をサイドウォール外側領域とし、第二領域における第三境界線よりも径方向内側の領域をサイドウォール内側領域としたとき、サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さがサイドウォール内側領域の最小タイヤ厚さよりも小さいことが好ましい。このようにサイドウォール外側領域及びサイドウォール内側領域を規定し、サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さをサイドウォール内側領域の最小タイヤ厚さよりも小さくすることにより、荷重負荷時にサイドウォール外側領域が撓み易くなり、サイドウォール外側領域がフレックスゾーンとして機能するので、タイヤサイド部の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。
【００１１】
サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さをｔoutとしたとき、この最小タイヤ厚さｔoutと比ＳＢ／ｂとの比ｔout／（ＳＢ／ｂ）は０．６≦ｔout／（ＳＢ／ｂ）≦０．８の関係を満足することが好ましい。このようにサイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さｔoutを十分に小さくすることにより、タイヤサイド部の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。
【００１２】
サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さをＴinとしたとき、この最大タイヤ厚さＴinと最小タイヤ厚さｔoutとの比Ｔin／ｔoutは１．３≦Ｔin／ｔout≦７．０の関係を満足することが好ましい。このようにサイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとサイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さｔoutとの差を十分に確保することにより、サイドウォール外側領域のフレックスゾーンに撓みを集中させることができるので、タイヤサイド部の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。
【００１３】
また、サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側及び内側に向かってタイヤ厚さが漸減することが好ましい。このようにサイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ厚さを徐々に小さくすることにより、フレックスゾーンに撓みを集中させ、乗り心地性を更に向上することができる。
【００１４】
サイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側に向かって延在するタイヤ外表面の子午線断面形状は、曲率半径が１０ｍｍ以上であってタイヤ内面側に凸となる円弧又は直線であることが好ましい。このようにサイドウォール内側領域の最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側に向かって延在するタイヤ外表面の子午線断面形状を直線に近似させることにより、最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ厚さを緩やかに減少させることができるので、縦剛性の低減効果を高めることができる。
【００１５】
比ＳＣ／ｃについて４．０≦ＳＣ／ｃ≦８．０の関係を満足することが好ましい。これにより、空気入りタイヤの第三領域のボリュームを必要最小限に抑制するので、タイヤ重量及び転がり抵抗を更に低減することができる。
【００１６】
カーカス層に沿ってタイヤ内部及び／又はタイヤ内面には空気透過係数が５０×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下の空気透過防止層を設けることが好ましい。特に、空気透過防止層が熱可塑性樹脂又は熱可塑性樹脂とエラストマーとをブレンドした熱可塑性エラストマー組成物から構成されることが好ましい。このように従来のブチルゴムを主体とする空気透過防止層に比べて空気透過係数が低い空気透過防止層を設けることにより、空気透過防止層を薄くして更なる軽量化を図ることができる。なお、空気透過係数はＪＩＳ  Ｋ７１２６「プラスチックフィルム及びシートの気体透過度試験法」に準拠して３０℃の温度条件で測定した値である。
【００１７】
本発明の空気入りタイヤは、特に乗用車用として好適である。ここで、乗用車用空気入りタイヤは応急用を除く乗用車標準装着用空気入りタイヤを意味し、これは応急用タイヤやレーシング用タイヤを除外するものである。
【００１８】
本発明において、タイヤ総幅ＳＷは、空気入りタイヤをリム組みし、空気入りタイヤの寸法を規定するために２３０ｋＰａ（任意に設定した内圧）で内圧を充填したときの無負荷状態におけるサイドウォール上のデザインを含む空気入りタイヤの総幅であり、タイヤ外径ＯＤは、このときの空気入りタイヤの外径である。なお、上述の２３０ｋＰａという内圧は、タイヤ総幅ＳＷやタイヤ外径ＯＤなどの空気入りタイヤの寸法を規定するために選択されたものであり、本明細書に記載されているタイヤ寸法に係るパラメータは全て内圧２３０ｋＰａかつ無負荷状態において規定されるものとする。しかしながら、本発明に係る空気入りタイヤは、通常に使用される範囲の内圧が充填されているものであれば、本発明の効果を奏するものであり、２３０ｋＰａの内圧が充填されていることが本発明を実施する上で必須ではない。
【００１９】
ここで、本発明において使用されるリムは、空気入りタイヤの内径に適合したリム径を有し、かつＩＳＯ４０００−１：２００１に準拠して、タイヤ断面幅の呼びＳｎと、リム組みされるタイヤの偏平比に基づいて表１の対応表によって定められる係数Ｋ１との積で求めた値（Ｒｍ＝Ｋ１×Ｓｎ）に最も近い、表２に示される規定リム幅Ｒｍ（ｍｍ）に対応するリム幅の呼びを有するリムである。
【００２０】
【表１】
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【００２１】
【表２】
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【００２２】
更に、本発明において、第一領域乃至第三領域の断面積はタイヤ子午線断面のタイヤ周方向への投影面積である。そのため、トレッド部にタイヤ周方向に延在する周方向溝又はタイヤ幅方向に延びるラグ溝が存在する場合、ラグ溝の部分は断面積に含まれるが、周方向溝の部分は断面積から除外される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを全体的に示す子午線断面図である。
【図２】図１の空気入りタイヤを示す子午線断面図である。
【図３】図１の空気入りタイヤのトレッド部を拡大して示す断面図である。
【図４】本発明の空気入りタイヤの断面形状の一例を示す子午線半断面図である。
【図５】本発明の空気入りタイヤの断面形状の他の例を示す子午線半断面図である。
【図６】本発明の空気入りタイヤの断面形状の更に他の例を示す子午線半断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図１〜図３は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを示すものである。図１において、ＣＬはタイヤ赤道面であり、ＡＸはタイヤ中心軸である。
【００２５】
図１に示すように、本実施形態の空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在して環状をなすトレッド部１と、トレッド部１の両側に配置された一対のサイドウォール部２と、サイドウォール部２のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部３とを備えている。
【００２６】
図２に示すように、一対のビード部３，３間にはタイヤ径方向に延びる複数本のカーカスコードを含む少なくとも１層のカーカス層４が装架されている。カーカス層４を構成するカーカスコードとしては、ナイロンやポリエステル等の有機繊維コードが好ましく使用される。各ビード部３には環状のビードコア５が埋設されており、そのビードコア５の外周上にゴム組成物からなるビードフィラー６が配置されている。ビードフィラー６はビードコア５とカーカス層４との隙間を埋めるために必要に応じてビードコア５の外周側に配置される。このようなビードフィラー６は配置しても配置しなくても良いが、製造時の故障を抑制するためには配置することが好ましい。しかしながら、軽量化の観点から、ビードフィラー６を配置する際には断面積を可及的に小さくすることが望ましい。また、カーカス層４に沿ってタイヤ内面には空気透過防止層７が設けられている。このような空気透過防止層７はカーカス層４に沿ってタイヤ内部に埋設するようにしても良く、或いは、タイヤ内面及びタイヤ内部の両方に設けるようにしても良い。
【００２７】
一方、トレッド部１におけるカーカス層４の外周側にはタイヤ周方向に対して傾斜する複数本の補強コードを含む少なくとも１層の傾斜補強層８が埋設されている。傾斜補強層８の補強コードとしては、スチールコードが好ましく使用されるが、アラミド、ポリオレフィンケトン（ＰＯＫ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）等の有機繊維コードの使用も可能である。傾斜補強層８の外周側には、タイヤ周方向に沿って延在する少なくとも１層の周方向補強層が配置されていても良い。また、トレッド部１にはタイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝１１及びタイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝１２が形成されている。
【００２８】
上記空気入りタイヤにおいて、タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤはＳＷ／ＯＤ≦０．３の関係を満足するようになっている。このようにして空気入りタイヤを狭幅・大径化することにより、空気入りタイヤの前方投影面積を低減し、その空気抵抗を低減することができる。なお、比ＳＷ／ＯＤの実用上の下限値は０．１５とすれば良い。また、空気入りタイヤを狭幅・大径化するにあたって、タイヤ総幅ＳＷは１２５ｍｍ〜１８５ｍｍの範囲に設定し、タイヤ外径ＯＤは６５０ｍｍ〜８５０ｍｍの範囲に設定することが好ましい。
【００２９】
上記空気入りタイヤは、タイヤ偏平率が６０％以下となるように構成されている。このようにタイヤ偏平率を６０％以下とし、サイドウォール部２の横剛性を高めることにより、空気入りタイヤの狭幅・大径化により接地幅が減少した場合であっても、コーナリングフォースの低下及び操縦安定性の悪化を防止することができる。特に、横剛性を効果的に高めるために、タイヤ偏平率を５５％以下とすることが望ましい。タイヤ偏平率とは、タイヤ断面幅に対するタイヤ断面高さの比率である。タイヤ偏平率の実用上の下限値は３０％とすれば良い。
【００３０】
また、上記空気入りタイヤにおいて、タイヤ子午線断面においてトレッド部１の輪郭を形成するトレッドプロファイル１０が、トレッド部１のタイヤ幅方向の中央部に位置して曲率半径Ｒｃを有するセンター円弧と、トレッド部１のタイヤ幅方向の最も外側に位置して曲率半径Ｒｓを有するサイド円弧と、該サイド円弧のタイヤ幅方向内側に位置して曲率半径Ｒｓｈを有するショルダー円弧とを含む複数の円弧を繋げることによって形成されている。ショルダー円弧はトレッド部１のタイヤ幅方向の最も外側に位置する陸部の踏面の輪郭を規定する円弧であり、サイド円弧はトレッド部１のタイヤ幅方向の最も外側に位置する陸部の側壁面の輪郭を規定する円弧である。センター円弧とショルダー円弧とは共通の円弧であっても良く、或いは、互いに異なる円弧であっても良い。これらセンター円弧とショルダー円弧との間には他の円弧を介在させても良い。ショルダー円弧とサイド円弧とは互いに接するように連結されていても良く、或いは、互いに交差するように連結されていても良い。これらショルダー円弧とサイド円弧との間に両者を滑らかに連結するために他の円弧を介在させても良い。
【００３１】
ここで、図３に示すように、トレッド部１のタイヤ幅方向両側において、サイド円弧の延長線Ｅｓとショルダー円弧の延長線Ｅｓｈとの交点Ｐを通りタイヤ内面に対して直交する直線を引いたとき、これら直線からなる一対の第一境界線Ｌ１が規定される。なお、ショルダー円弧とサイド円弧とが直接連結される場合、交点Ｐはトレッドプロファイル１０上に位置することになる。
【００３２】
一方、図２に示すように、各サイドウォール部２はタイヤ外面においてタイヤ周方向に延在するリムチェックライン２１を有している。リムチェックライン２１はリムに対するタイヤの嵌合状態を確認するために形成されるものであって、通常、タイヤ外面から突出する突条をなしている。タイヤ子午線断面において各サイドウォール部２のリムチェックライン２１を通りタイヤ内面に対して直交する直線を引いたとき、これら直線からなる一対の第二境界線Ｌ２が規定される。
【００３３】
一対の第一境界線Ｌ１，Ｌ１の相互間に第一領域Ａを区分し、第一境界線Ｌ１と第二境界線Ｌ２との間に第二領域Ｂを区分し、第二境界線Ｌ２よりもビードトウ３１側に第三領域Ｃを区分し、第一領域Ａ、第二領域Ｂ及び第三領域Ｃの断面積（ｍｍ2）をそれぞれＳＡ，ＳＢ，ＳＣとし、第一領域Ａ、第二領域Ｂ及び第三領域Ｃのタイヤ内面に沿ったペリフェリ長さ（ｍｍ）をそれぞれａ，ｂ，ｃとしたとき、上記空気入りタイヤは比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足するように構成されている。
【００３４】
上述した空気入りタイヤでは、比ＳＢ／ｂについて３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の関係を満足することにより、空気入りタイヤの第二領域Ｂのボリューム（実質的な平均厚さ）を必要最小限に抑制するので、耐カット性等のタイヤ性能を損なうことなく、タイヤ重量を大幅に低減し、それに伴って転がり抵抗を大幅に低減することができる。また、サイドウォール部２の縦剛性（タイヤ径方向の剛性）を低減し、その縦剛性の低減により乗り心地性を改善することができる。ここで、サイドウォール部２に対応する第二領域Ｂについて、比ＳＢ／ｂが３．０よりも小さいと耐カット性が低下し、逆に８．０よりも大きいと軽量化効果と縦剛性の低減効果が不十分になる。縦剛性を効果的に低減するために、比ＳＢ／ｂについて３．５≦ＳＢ／ｂ≦７．０の関係を満足することが望ましい。
【００３５】
上記空気入りタイヤにおいて、比ＳＡ／ａについて７．５≦ＳＡ／ａ≦１１．５の関係を満足すると良い。これにより、空気入りタイヤの第一領域Ａのボリューム（実質的な平均厚さ）を必要最小限に抑制するので、耐摩耗性等のタイヤ性能を損なうことなく、タイヤ重量を大幅に低減し、それに伴って転がり抵抗を大幅に低減することができる。ここで、トレッド部１に対応する第一領域Ａについて、比ＳＡ／ａが７．５よりも小さいと耐摩耗性が低下し、逆に１１．５よりも大きいと軽量化効果が不十分になる。
【００３６】
上記空気入りタイヤにおいて、比ＳＣ／ｃについて４．０≦ＳＣ／ｃ≦８．０の関係を満足すると良い。つまり、ビードコア５のワイヤ巻き数を減らしたり、ビードフィラー６の断面積を減らしたり、リムクッションゴム層の厚さを減らしたりすることにより、比ＳＣ／ｃを可及的に小さくすると良い。これにより、空気入りタイヤの第三領域Ｃのボリュームを必要最小限に抑制するので、嵌合特性、特に耐リム外れ性を損なうことなく、タイヤ重量及び転がり抵抗を大幅に低減することができる。ここで、ビード部３に対応する第三領域Ｃについて、比ＳＣ／ｃが４．０よりも小さいと嵌合特性が悪化し、逆に８．０よりも大きいと軽量化効果が低下する。
【００３７】
なお、第一領域Ａの断面積ＳＡ、第二領域Ｂの断面積ＳＢ及び第三領域Ｃの断面積ＳＣはタイヤサイズに応じて適正範囲が大きく異なるが、これら断面積ＳＡ，ＳＢ，ＳＣをそれぞれ各領域のペリフェリ長さａ，ｂ，ｃで除した値からなる比ＳＡ／ａ，ＳＢ／ｂ、ＳＣ／ｃを規定することにより、タイヤサイズに拘わらず上述した作用効果を期待することができる。
【００３８】
上記空気入りタイヤにおいて、カーカス層４のカーカスコードの繊度は例えば９００ｄｔｅｘ／２〜２０００ｄｔｅｘ／２の範囲から選択することができ、その幅５０ｍｍ当たりの打ち込み本数は例えば３０本〜７０本の範囲から選択することができる。特に、カーカス層４のカーカスコードの繊度は９００ｄｔｅｘ／２〜１４００ｄｔｅｘ／２とし、その幅５０ｍｍ当たりの打ち込み本数は４５本〜７０本とすると良い。つまり、より細いカーカスコードを採用することでカーカス層４を薄くして軽量化に貢献する一方で、カーカスコードの打ち込み本数をより多くすることで必要な耐圧性を確保することが可能になる。ここで、カーカスコードの繊度が９００ｄｔｅｘ／２よりも小さいと耐圧性の確保が困難になり、逆に１４００ｄｔｅｘ／２よりも大きいと軽量化効果が低下する。
【００３９】
図４〜図６は本発明の空気入りタイヤにおいて採用される種々の断面形状を示すものである。図４に示すように、空気入りタイヤにおいて、トレッド部１のサイド円弧の延長線とショルダー円弧の延長線との交点Ｐとリムチェックライン２１との間のタイヤ径方向の距離をｈとし、リムチェックライン２１からタイヤ径方向外側に向かって０．３ｈの位置となるタイヤ外表面の点Ｘを通りタイヤ内面に対して直交する第三境界線Ｌ３を規定し、第二領域Ｂにおける第三境界線Ｌ３よりも径方向外側の領域をサイドウォール外側領域Ｂoutとし、第二領域Ｂにおける第三境界線Ｌ３よりも径方向内側の領域をサイドウォール内側領域Ｂinとしたとき、サイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutがサイドウォール内側領域Ｂinの最小タイヤ厚さｔinよりも小さいことが好ましい。なお、図４では、第三境界線Ｌ３上にウォール内側領域Ｂinの最小タイヤ厚さｔinが設定されている。このようにサイドウォール外側領域Ｂout及びサイドウォール内側領域Ｂinを規定し、サイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutをサイドウォール内側領域Ｂinの最小タイヤ厚さｔinよりも小さくすることにより、荷重負荷時にサイドウォール外側領域Ｂoutが撓み易くなり、サイドウォール外側領域Ｂoutがフレックスゾーンとして機能するので、サイドウォール部２の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。
【００４０】
サイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutと比ＳＢ／ｂとの比ｔout／（ＳＢ／ｂ）は０．６≦ｔout／（ＳＢ／ｂ）≦０．８の関係を満足すると良い。このようにサイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutを比ＳＢ／ｂに対して十分に小さくすることにより、サイドウォール部２の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。ここで、比ｔout／（ＳＢ／ｂ）が０．６よりも小さいと耐カット性が低下し、逆に０．８よりも大きいと縦剛性を効果的に低減する効果が低下する。３．０≦ＳＢ／ｂ≦８．０の場合、サイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutは１．８ｍｍ〜６．４ｍｍに相当する。横剛性と縦剛性を両立するために、０．６５≦ｔout／（ＳＢ／ｂ）≦０．７５の関係を満足すると良い。この場合、サイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutは１．９５ｍｍ〜６．０ｍｍに相当する。
【００４１】
サイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとサイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutとの比Ｔin／ｔoutは１．３≦Ｔin／ｔout≦７．０の関係を満足すると良い。このようにサイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとサイドウォール外側領域Ｂoutの最小タイヤ厚さｔoutとの差を十分に確保することにより、サイドウォール外側領域Ｂoutのフレックスゾーンに撓みを集中させることができるので、サイドウォール部２の縦剛性を効果的に低減し、乗り心地性を更に向上することができる。ここで、比Ｔin／ｔoutが１．３よりも小さいと縦剛性の低減効果と耐カット性の改善効果が小さくなり、逆に７．０よりも大きいとサイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる部分により良好な耐カット性が得られるが、サイドウォール内側領域Ｂinの剛性が過大になり、乗り心地性が悪化する。乗り心地性と耐カット性を両立するために、比Ｔin／ｔoutは１．４≦Ｔin／ｔout≦６．３の関係を満足すると良い。
【００４２】
図５及び図６に示すように、サイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる部位にはタイヤ幅方向に突出しつつタイヤ周方向に延在するリムプロテクトバー２２を配設しても良い。この場合、耐カット性に加えてリムに対する保護効果を期待することができる。
【００４３】
また、図６に示すように、サイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側及び内側に向かってタイヤ厚さが漸減するような構造を採用することが好ましい。このようにサイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ厚さを徐々に小さくすることにより、フレックスゾーンに撓みを集中させ、乗り心地性を更に向上することができる。
【００４４】
図６において、サイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側に向かって延在するタイヤ外表面の子午線断面形状は、曲率半径Ｒが１０ｍｍ以上であってタイヤ内面側に凸となる円弧又は直線である。このようにサイドウォール内側領域Ｂinの最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側に向かって延在するタイヤ外表面の子午線断面形状を直線に近似させることにより、最大タイヤ厚さＴinを大きく設定した場合であっても、最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ厚さを緩やかに減少させることができるので、縦剛性の低減効果を高めることができる。
【００４５】
上記空気入りタイヤにおいて、カーカス層４に沿ってタイヤ内部及び／又はタイヤ内面には空気透過防止層７が配置されているが、この空気透過防止層７の空気透過係数は５０×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下であると良い。特に、空気透過防止層７は熱可塑性樹脂又は熱可塑性樹脂とエラストマーとをブレンドした熱可塑性エラストマー組成物から構成されるのが良い。このように従来のブチルゴムを主体とする空気透過防止層に比べて空気透過係数が低い空気透過防止層７を設けることにより、空気透過防止層７を薄くして更なる軽量化を図ることができる。ここで、空気透過防止層７の空気透過係数が５０×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇよりも大きいと更なる軽量化を図ることが困難になる。
【００４６】
以下、本発明の空気入りタイヤの空気透過防止層を構成する熱可塑性樹脂又は熱可塑性樹脂とエラストマーとをブレンドした熱可塑性エラストマー組成物について説明する。
【００４７】
本発明で使用される熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂〔例えば、ナイロン６（Ｎ６）、ナイロン６６（Ｎ６６）、ナイロン４６（Ｎ４６）、ナイロン１１（Ｎ１１）、ナイロン１２（Ｎ１２）、ナイロン６１０（Ｎ６１０）、ナイロン６１２（Ｎ６１２）、ナイロン６／６６共重合体（Ｎ６／６６）、ナイロン６／６６／６１０共重合体（Ｎ６／６６／６１０）、ナイロンＭＸＤ６（ＭＸＤ６）、ナイロン６Ｔ、ナイロン６／６Ｔ共重合体、ナイロン６６／ＰＰ共重合体、ナイロン６６／ＰＰＳ共重合体〕及びそれらのＮ−アルコキシアルキル化物〔例えば、ナイロン６のメトキシメチル化物、ナイロン６／６１０共重合体のメトキシメチル化物、ナイロン６１２のメトキシメチル化物〕、ポリエステル系樹脂〔例えば、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンイソフタレート（ＰＥＩ）、ＰＥＴ／ＰＥＩ共重合体、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリブチレンナフタレート（ＰＢＮ）、液晶ポリエステル、ポリオキシアルキレンジイミドジ酸／ポリブチレンテレフタレート共重合体などの芳香族ポリエステル〕、ポリニトリル系樹脂〔例えば、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ）、ポリメタクリロニトリル、アクリロニトリル／スチレン共重合体（ＡＳ）、（メタ）アクリロニトリル／スチレン共重合体、（メタ）アクリロニトリル／スチレン／ブタジエン共重合体〕、ポリメタクリレート系樹脂〔例えば、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）、ポリメタクリル酸エチル〕、ポリビニル系樹脂〔例えば、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ビニルアルコール／エチレン共重合体（ＥＶＯＨ）、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶＤＣ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、塩化ビニル／塩化ビニリデン共重合体、塩化ビニリデン／メチルアクリレート共重合体、塩化ビニリデン／アクリロニトリル共重合体〕、セルロース系樹脂〔例えば、酢酸セルロース、酢酸酪酸セルロース〕、フッ素系樹脂〔例えば、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリフッ化ビニル（ＰＶＦ）、ポリクロルフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、テトラフロロエチレン／エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）〕、イミド系樹脂〔例えば、芳香族ポリイミド（ＰＩ）〕等を好ましく用いることができる。
【００４８】
本発明で使用されるエラストマーとしては、例えば、ジエン系ゴム及びその水添物〔例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、エポキシ化天然ゴム、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ、高シスＢＲ及び低シスＢＲ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素化ＮＢＲ、水素化ＳＢＲ〕、オレフィン系ゴム〔例えば、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ、ＥＰＭ）、マレイン酸変性エチレンプロピレンゴム（Ｍ−ＥＰＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、イソブチレンと芳香族ビニル又はジエン系モノマー共重合体、アクリルゴム（ＡＣＭ）、アイオノマー〕、含ハロゲンゴム〔例えば、Ｂｒ−ＩＩＲ、ＣＩ−ＩＩＲ、イソブチレンパラメチルスチレン共重合体の臭素化物（Ｂｒ−ＩＰＭＳ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ヒドリンゴム（ＣＨＲ）、クロロスルホン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、塩素化ポリエチレンゴム（ＣＭ）、マレイン酸変性塩素化ポリエチレンゴム（Ｍ−ＣＭ）〕、シリコンゴム〔例えば、メチルビニルシリコンゴム、ジメチルシリコンゴム、メチルフェニルビニルシリコンゴム〕、含イオウゴム〔例えば、ポリスルフィドゴム〕、フッ素ゴム〔例えば、ビニリデンフルオライド系ゴム、含フッ素ビニルエーテル系ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン系ゴム、含フッ素シリコン系ゴム、含フッ素ホスファゼン系ゴム〕、熱可塑性エラストマー〔例えば、スチレン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、エステル系エラストマー、ウレタン系エラストマー、ポリアミド系エラストマー〕等を好ましく使用することができる。
【００４９】
前記した特定の熱可塑性樹脂とエラストマーとの相溶性が異なる場合は、第３成分として適当な相溶化剤を用いて両者を相溶化させることができる。ブレンド系に相溶化剤を混合することにより、熱可塑性樹脂とエラストマーとの界面張力が低下し、その結果、分散相を形成しているゴム粒子径が微細になることから両成分の特性はより有効に発現されることになる。そのような相溶化剤としては、一般的に熱可塑性樹脂及びエラストマーの両方又は片方の構造を有する共重合体、或いは熱可塑性樹脂又はエラストマーと反応可能なエポキシ基、カルボニル基、ハロゲン基、アミノ基、オキサゾリン基、水酸基等を有した共重合体の構造をとるものとすることができる。これらは混合される熱可塑性樹脂とエラストマーの種類によって選定すればよいが、通常使用されるものには、スチレン／エチレン・ブチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）及びそのマレイン酸変性物、ＥＰＤＭ、ＥＰＭ、ＥＰＤＭ／スチレン又はＥＰＤＭ／アクリロニトリルグラフト共重合体及びそのマレイン酸変性物、スチレン／マレイン酸共重合体、反応性フェノキシン等を挙げることができる。かかる相溶化剤の配合量には特に限定はないが、好ましくは、ポリマー成分（熱可塑性樹脂とエラストマーとの合計）１００重量部に対して、０．５〜１０重量部がよい。
【００５０】
熱可塑性エラストマー組成物において、特定の熱可塑性樹脂とエラストマーとの組成比は、特に限定されるものではなく、熱可塑性樹脂のマトリクス中にエラストマーが不連続相として分散した構造をとるように適宜決めればよいが、好ましい範囲は重量比９０／１０〜１５／８５である。
【００５１】
本発明において、熱可塑性樹脂および熱可塑性エラストマー組成物には、空気透過防止層としての必要特性を損なわない範囲で前記した相溶化剤などの他のポリマーを混合することができる。他のポリマーを混合する目的は、熱可塑性樹脂とエラストマーとの相溶性を改良するため、材料の成型加工性をよくするため、耐熱性向上のため、コストダウンのため等があり、これに用いられる材料としては、例えば、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ＡＢＳ、ＳＢＳ、ポリカーボネート（ＰＣ）等を例示することができる。また、一般的にポリマー配合物に配合される充填剤（炭酸カルシウム、酸化チタン、アルミナ等）、カーボンブラック、ホワイトカーボン等の補強剤、軟化剤、可塑剤、加工助剤、顔料、染料、老化防止剤等を空気透過防止層としての必要特性を損なわない限り任意に配合することもできる。
【００５２】
また、エラストマーは熱可塑性樹脂との混合の際、動的に加硫することもできる。動的に加硫する場合の加硫剤、加硫助剤、加硫条件（温度、時間）等は、添加するエラストマーの組成に応じて適宜決定すればよく、特に限定されるものではない。
【００５３】
加硫剤としては、一般的なゴム加硫剤（架橋剤）を用いることができる。具体的には、イオウ系加硫剤としては粉末イオウ、沈降性イオウ、高分散性イオウ、表面処理イオウ、不溶性イオウ、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェノールジサルファイド等を例示でき、例えば、０．５〜４ｐｈｒ〔本明細書において、「ｐｈｒ」は、エラストマー成分１００重量部あたりの重量部をいう。以下、同じ。〕程度用いることができる。
【００５４】
また、有機過酸化物系の加硫剤としては、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（パーオキシルベンゾエート）等が例示され、例えば、１〜２０ｐｈｒ程度用いることができる。
【００５５】
更に、フェノール樹脂系の加硫剤としては、アルキルフェノール樹脂の臭素化物や、塩化スズ、クロロプレン等のハロゲンドナーとアルキルフェノール樹脂とを含有する混合架橋系等が例示でき、例えば、１〜２０ｐｈｒ程度用いることができる。
【００５６】
その他として、亜鉛華（５ｐｈｒ程度）、酸化マグネシウム（４ｐｈｒ程度）、リサージ（１０〜２０ｐｈｒ程度）、ｐ−キノンジオキシム、ｐ−ジベンゾイルキノンジオキシム、テトラクロロ−ｐ−ベンゾキノン、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（２〜１０ｐｈｒ程度）、メチレンジアニリン（０．２〜１０ｐｈｒ程度）が例示できる。
【００５７】
また、必要に応じて、加硫促進剤を添加してもよい。加硫促進剤としては、アルデヒド・アンモニア系、グアニジン系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオ酸塩系、チオウレア系等の一般的な加硫促進剤を、例えば、０．５〜２ｐｈｒ程度用いることができる。
【００５８】
具体的には、アルデヒド・アンモニア系加硫促進剤としては、ヘキサメチレンテトラミン等、グアジニン系加硫促進剤としては、ジフェニルグアジニン等、チアゾール系加硫促進剤としては、ジベンゾチアジルジサルファイド（ＤＭ）、２−メルカプトベンゾチアゾール及びそのＺｎ塩、シクロヘキシルアミン塩等、スルフェンアミド系加硫促進剤としては、シクロヘキシルベンゾチアジルスルフェンアマイド（ＣＢＳ）、Ｎ−オキシジエチレンベンゾチアジル−２−スルフェンアマイド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアマイド、２−（チモルポリニルジチオ）ベンゾチアゾール等、チウラム系加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムジサルファイド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジサルファイド、テトラメチルチウラムモノサルファイド（ＴＭＴＭ）、ジペンタメチレンチウラムテトラサルファイド等、ジチオ酸塩系加硫促進剤としては、Ｚｎ−ジメチルジチオカーバメート、Ｚｎ−ジエチルジチオカーバメート、Ｚｎ−ジ−ｎ−ブチルジチオカーバメート、Ｚｎ−エチルフェニルジチオカーバメート、Ｔｅ−ジエチルジチオカーバメート、Ｃｕ−ジメチルジチオカーバメート、Ｆｅ−ジメチルジチオカーバメート、ピペコリンピペコリルジチオカーバメート等、チオウレア系加硫促進剤としては、エチレンチオウレア、ジエチルチオウレア等を挙げることができる。
【００５９】
また、加硫促進助剤としては、一般的なゴム用助剤を併せて用いることができ、例えば、亜鉛華（５ｐｈｒ程度）、ステアリン酸やオレイン酸及びこれらのＺｎ塩（２〜４ｐｈｒ程度）等が使用できる。
【００６０】
熱可塑性エラストマー組成物の製造方法は、予め熱可塑性樹脂とエラストマー（ゴムの場合は未加硫物）とを２軸混練押出機等で溶融混練し、連続相（マトリックス）を形成する熱可塑性樹脂中に分散相（ドメイン）としてエラストマーを分散させることによる。エラストマーを加硫する場合には、混練下で加硫剤を添加し、エラストマーを動的加硫させてもよい。また、熱可塑性樹脂またはエラストマーへの各種配合剤（加硫剤を除く）は、上記混練中に添加してもよいが、混練の前に予め混合しておくことが好ましい。熱可塑性樹脂とエラストマーの混練に使用する混練機としては、特に限定はなく、スクリュー押出機、ニーダ、バンバリミキサー、２軸混練押出機等が使用できる。中でも熱可塑性樹脂とエラストマーの混練およびエラストマーの動的加硫には、２軸混練押出機を使用するのが好ましい。更に、２種類以上の混練機を使用し、順次混練してもよい。溶融混練の条件として、温度は熱可塑性樹脂が溶融する温度以上であればよい。また、混練時の剪断速度は１０００〜７５００ｓｅｃ-1であるのが好ましい。混練全体の時間は３０秒から１０分、また加硫剤を添加した場合には、添加後の加硫時間は１５秒から５分であるのが好ましい。上記方法で製作されたポリマー組成物は、射出成形、押出し成形等、通常の熱可塑性樹脂の成形方法によって所望の形状にすればよい。
【００６１】
このようにして得られる熱可塑性エラストマー組成物は、熱可塑性樹脂のマトリクス中にエラストマーが不連続相として分散した構造をとる。かかる構造をとることにより、インナーライナー層に十分な柔軟性と連続相としての樹脂層の効果により十分な剛性を併せ付与することができると共に、エラストマーの多少によらず、成形に際し、熱可塑性樹脂と同等の成形加工性を得ることができる。
【００６２】
熱可塑性樹脂および熱可塑性エラストマー組成物のＪＩＳ  Ｋ７１００により定められるところの標準雰囲気中におけるヤング率は、特に限定されるものではないが、好ましくは１〜５００ＭＰａ、より好ましくは５０〜５００ＭＰａにするとよい。
【００６３】
上記熱可塑性樹脂又は熱可塑性エラストマー組成物はシート又はフィルムに成形して単体で用いることが可能であるが、隣接するゴムとの接着性を高めるために接着層を積層しても良い。この接着層を構成する接着用ポリマーの具体例としては、分子量１００万以上、好ましくは３００万以上の超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷＰＥ）、エチレンエチルアクリレート共重合体（ＥＥＡ）、エチレンメチルアクリレート樹脂（ＥＭＡ）、エチレンアクリル酸共重合体（ＥＡＡ）等のアクリレート共重合体類及びそれらの無水マレイン酸付加物、ポリプロピレン（ＰＰ）及びそのマレイン酸変性物、エチレンプロピレン共重合体及びそのマレイン酸変性物、ポリブタジエン系樹脂及びその無水マレイン酸変性物、スチレン−ブタジエン−スチレン共重合体（ＳＢＳ）、スチレン−エチレン−ブタジエン−スチレン共重合体（ＳＥＢＳ）、フッ素系熱可塑性樹脂、ポリエステル系熱可塑性樹脂などを挙げることができる。これらは常法に従って例えば樹脂用押出機によって押し出してシート状又はフィルム状に成形することができる。接着層の厚さは特に限定されないが、タイヤ軽量化のためには厚さが少ない方がよく、５μｍ〜１５０μｍが好ましい。
【実施例】
【００６４】
タイヤサイズを１９５／６５Ｒ１５、１５５／６５Ｒ１７又は１５５／５５Ｒ２０とし、タイヤ周方向に延在して環状をなすトレッド部と、該トレッド部の両側に配置された一対のサイドウォール部と、これらサイドウォール部のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部とを備え、該一対のビード部間に１層のカーカス層を装架し、タイヤ内面に空気透過防止層を設けた空気入りタイヤにおいて、タイヤ総幅ＳＷとタイヤ外径ＯＤとの比ＳＷ／ＯＤ、第一領域乃至第三領域の断面積ＳＡ，ＳＢ，ＳＣ（ｍｍ2）及びペリフェリ長さａ，ｂ，ｃ（ｍｍ）から求められる比ＳＡ／ａ，ＳＢ／ｂ，ＳＣ／ｃ、サイドウォール外側領域の最小タイヤ厚さｔout及び比ｔout／（ＳＢ／ｂ）、サイドウォール内側領域の最小タイヤ厚さｔin及び最大タイヤ厚さＴin、比Ｔin／ｔout、最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ径方向外側及び内側に向かってタイヤ厚さが漸減する構造の有無、最大タイヤ厚さＴinとなる位置からタイヤ厚さが漸減する構造におけるタイヤ外表面の曲率半径Ｒ、空気透過防止層の材質、空気透過防止層の空気透過係数を表３〜表５のように種々異ならせた従来例、比較例１〜４及び実施例１〜１５のタイヤを製作した。
【００６５】
これら試験タイヤについて、下記の評価方法により、タイヤ重量、低燃費性能、操縦安定性、乗り心地性、耐カット性を評価し、その結果を表３〜表５に併せて示した。
【００６６】
タイヤ重量：
各試験タイヤの重量を測定した。評価結果は、測定値の逆数を用い、従来例を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど軽量であることを意味する。
【００６７】
低燃費性能：
各試験タイヤをリムサイズ１５×６Ｊ、１７×５Ｊ又は２０×５Ｊのホイールに組み付けて排気量１８００ｃｃの前輪駆動車に装着し、空気圧を２３０ｋＰａとし、全長２ｋｍのテストコースを時速１００ｋｍ／ｈにて５０周走行し、燃料消費率（ｋｍ／ｌ）を計測した。評価結果は、従来例を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど低燃費性能が優れていることを意味する。
【００６８】
操縦安定性：
各試験タイヤをリムサイズ１５×６Ｊ、１７×５Ｊ又は２０×５Ｊのホイールに組み付けて排気量１８００ｃｃの前輪駆動車に装着し、空気圧を２３０ｋＰａとし、３名のテストドライバーがそれぞれ全長２ｋｍのテストコースをレーンチェンジしながら３周走行した際の操縦安定性について官能評価を行い、これらテストドライバーによる評価点の平均値を求めた。評価結果は、従来例を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど操縦安定性が優れていることを意味する。
【００６９】
乗り心地性：
各試験タイヤをリムサイズ１５×６Ｊ、１７×５Ｊ又は２０×５Ｊのホイールに組み付けて排気量１８００ｃｃの前輪駆動車に装着し、空気圧を２３０ｋＰａとし、３名のテストドライバーがそれぞれ全長２ｋｍのテストコースを走行した際の乗り心地性について官能評価を行い、これらテストドライバーによる評価点の平均値を求めた。評価結果は、従来例を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど乗心地性が優れていることを意味する。
【００７０】
耐カット性：
各試験タイヤをリムサイズ１５×６Ｊ、１７×５Ｊ又は２０×５Ｊのホイールに組み付けて排気量１８００ｃｃの前輪駆動車の前輪に装着し、空気圧を２３０ｋＰａとし、速度１０ｋｍ／ｈにて、高さ１０ｃｍの縁石に３０°の角度で乗り上げ、これを５回繰り返し、サイドウォール部の損傷状態を評価した。評価結果は、従来例を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど耐カット性が優れていることを意味する。なお、耐カット性の指数値が８０以上であれば実用上問題のないレベルである。
【００７１】
【表３】
2015217892.tif 000005
【００７２】
【表４】
2015217892.tif 000006
【００７３】
【表５】
2015217892.tif 000007
【００７４】
表３〜表５から判るように、実施例１〜１５のタイヤは、従来例との対比において、タイヤ重量を大幅に低減することができ、しかも、操縦安定性と乗り心地性と低燃費性能とを両立することが可能であった。
【００７５】
一方、比較例１のタイヤは、従来例と同様に比ＳＷ／ＯＤが０．３２である空気入りタイヤにおいて、比ＳＢ／ｂを小さくしたため、タイヤ重量の低減効果が得られるものの、操縦安定性が低下していた。比較例２，３のタイヤは、比ＳＷ／ＯＤを小さくしているものの、タイヤ偏平率が大き過ぎるため、操縦安定性が低下していた。比較例４のタイヤは、比ＳＷ／ＯＤを小さくし、タイヤ偏平率を小さくしているものの、比ＳＢ／ｂが大き過ぎるため、乗り心地性が悪化していた。
【符号の説明】
【００７６】
１  トレッド部
２  サイドウォール部
３  ビード部
４  カーカス層
５  ビードコア
６  ビードフィラー
７  空気透過防止層
８  傾斜補強層
１０  トレッドプロファイル
２１  リムチェックライン
Ｌ１  第一境界線
Ｌ２  第二境界線
Ｌ３  第三境界線
Ａ  第一領域
Ｂ  第二領域
Ｂin   サイドウォール内側領域
Ｂout  サイドウォール外側領域
Ｃ  第三領域
ＯＤ  タイヤ外径
ＳＷ  タイヤ総幅
【図１】
2015217892.tif 000008
【図２】
2015217892.tif 000009
【図３】
2015217892.tif 000010
【図４】
2015217892.tif 000011
【図５】
2015217892.tif 000012
【図６】
2015217892.tif 000013