(57)【要約】【課題】部品点数が少なく、簡単な構造で接合状態を確実に保持し得る管継手構造を提供する。【解決手段】第１の管継手１の外周面に環状溝１１を形成すると共に、軸方向に延出する成分を含む係止溝１２を形成し、第２の管継手１２の外周面に、軸に垂直な一対の長穴２１を径方向で対向するように形成する。Ｕ字状部３０を有すると共に、一対の直線部３１の少なくとも一方からＵ字状部を含む面に対して直交する方向に延出する成分を含む係止部３２を有するばね部材から成るクリップ３によって、第１の管継手を第２の管継手内に嵌合した状態で、直線部を夫々一対の長穴を介して環状溝に嵌合すると共に、係止部を係止溝に嵌合し、第２の管継手の内周面と係止溝の底面との間に係止部が保持された状態で、両管継手を接合する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
接合対象に装着した筒状部材から成る第１の管継手の一部を、被接合対象に装着した筒状部材から成る第２の管継手内に嵌合した状態で、両管継手をクリップで係止する管継手構造において、前記第１の管継手を構成する筒状部材の外周面に環状溝を形成すると共に、該環状溝から当該筒状部材の軸方向に延出する成分を含む係止溝を形成して成り、前記第２の管継手を構成する筒状部材の外周面に、当該筒状部材の軸に垂直な一対の長穴を当該筒状部材の径方向で対向するように形成して成り、前記クリップが、Ｕ字状部を有すると共に、該Ｕ字状部を構成する一対の直線部の少なくとも一方から当該Ｕ字状部を含む面に対して直交する方向に延出する成分を含む係止部を有するばね部材から成り、前記第１の管継手を前記第２の管継手内に嵌合した状態で、前記クリップの前記直線部を夫々前記一対の長穴を介して前記環状溝に嵌合すると共に、前記係止部を前記係止溝に嵌合し、前記第２の管継手を構成する筒状部材の内周面と前記係止溝の底面との間に前記係止部が保持された状態で、前記第１の管継手と前記第２の管継手が接合されることを特徴とする管継手構造。
【請求項２】
前記クリップは、前記直線部から前記連結部方向に拡開するように前記係止部が延出形成されており、前記係止部が前記係止溝に係止された状態での前記Ｕ字状部の連結部と前記第２の管継手との間の距離が、前記係止部が前記係止溝に係止された状態から前記係止部が前記係止溝から離脱する迄の、前記連結部が前記係止溝に近接する方向での前記直線部の移動可能距離より小に設定されていることを特徴とする請求項１記載の管継手構造。
【請求項３】
前記クリップは、前記Ｕ字状部の両先端部を交差するように形成し、該両先端部の各々に把持部を形成して成ることを特徴とする請求項１又は２記載の管継手構造。
【請求項４】
前記第１の管継手を構成する筒状部材の外周面と前記第２の管継手を構成する筒状部材の内周面は、夫々先端方向に向かって縮径されたテーパ面を有し、前記第１の管継手を前記第２の管継手内に嵌合したときに、両者のテーパ面が当接した状態で接合されることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の管継手構造。
【請求項５】
前記接合対象及び前記被接合対象は夫々、流体を給排する流体機器と該流体機器に接合されるチューブの何れか一方であることを特徴とする請求項１乃至４の何れか一項に記載の管継手構造。
【請求項６】
前記流体機器が、気体を給排する気体ポンプであることを特徴とする請求項５記載の管継手構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管継手構造に関し、特に、流体機器の適用に好適な管継手構造に係る。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、流体機器はチューブを介して流体が給排され、流体機器とチューブとの間、及びそのチューブと別のチューブとの間は管継手によって液密的あるいは気密的に接合されている。このような管継手の一例として、下記の特許文献１には、「流体圧機器にスパナ等の工具を使用する必要無しに容易に着脱することができ、それにより、流体圧機器への着脱に際しての作業工程が簡単化された管継手を提供すること」を目的とし、「流体圧機器に配設される略筒状のソケットと、流体用流路を有し、該ソケットにシール部材を介して気密に嵌入装着する略筒状のスタッドと、該スタッドにおける流路の一端にシール部材を介して気密に嵌着固定する継手ボディと、上記スタッドをソケットに抜止状態に保持させるクリップとを備え、上記ソケットには、外周面の対向位置に上記クリップの対片を弾性的に円筒内まで収容可能にするクリップ収容溝を設け、上記スタッドには、ソケットへの嵌入に伴って上記クリップの対片を拡開する方向に弾性的に変形させるテーパー面を設けると共に、該テーパー面の拡開側端部に隣接し且つ上記ソケットにおけるクリップ収容溝に対応する位置に、上記クリップが嵌入して当該スタッドを抜止状態に保持する抜止用溝部を設け、上記クリップには、ソケットのクリップ収容溝を通してスタットの抜止用溝部に嵌入させるための弾性挟持力が付与された一対の対片を設けると共に、該クリップの対片間を拡開可能にする操作部を設けた」管継手が提案されている（特許文献１の段落〔０００３〕及び〔０００４〕に記載）。
【０００３】
また、特許文献１とは異なる分野であるが、下記の特許文献２には「燃料タンクのインレットパイプ接合構造」に関し、「連結パイプの中間部外周に鍔部を形成すると共に、インレットパイプを連結パイプに接合したときに連結パイプの鍔部と燃料タンク本体との間に位置するインレットパイプの接合部に、その軸に垂直な一対の長穴を径方向で対向するように形成し、連結パイプの外面とインレットパイプの内面との間にシール部材を介装すると共に、一対の長穴にクリップを嵌合してインレットパイプを連結パイプに接合する」構造が提案され（特許文献２の段落〔００１７〕）、クリップについては、「クリップが、両端部が交差するように環状に巻回し縮径方向に付勢力を有するばね部材から成り、このばね部材の両端部を近づける方向に押圧したときに拡径するように形成されている場合には、インレットパイプを連結パイプに接合する前は、両端部を押圧した状態でクリップを保持し、一対の長穴にクリップを嵌合するときに両端部の押圧状態を解除する」旨記載されている（特許文献２の段落〔００１８〕）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−１２６６４号公報
【特許文献２】特許第４５６６４３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１及び２における管継手構造においては、クリップが用いられているが、何れも着脱可能とすることが前提とされているため、基本的には接合状態を解除し得るように設定されている。従って、接合後にクリップに対し何らかの外力が付与されても接合状態を保持し得る手段として、別途対策を講ずる必要がある。例えば、特許文献１に記載のクリップに対しては回り止め部材を付加し、特許文献２に記載のクリップに対しては両端部を拡開状態に保持する部材を付加して接合状態を保持する必要があるので、部品点数が増加し、組み付けが困難となるといった新たな問題を惹起するおそれがある。
【０００６】
そこで、本発明は、部品点数が少なく、簡単な構造で接合状態を確実に保持し得る管継手構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を達成するため、本発明は、接合対象に装着した筒状部材から成る第１の管継手の一部を、被接合対象に装着した筒状部材から成る第２の管継手内に嵌合した状態で、両管継手をクリップで係止する管継手構造において、前記第１の管継手を構成する筒状部材の外周面に環状溝を形成すると共に、該環状溝から当該筒状部材の軸方向に延出する成分を含む係止溝を形成して成り、前記第２の管継手を構成する筒状部材の外周面に、当該筒状部材の軸に垂直な一対の長穴を当該筒状部材の径方向で対向するように形成して成り、前記クリップが、Ｕ字状部を有すると共に、該Ｕ字状部を構成する一対の直線部の少なくとも一方から当該Ｕ字状部を含む面に対して直交する方向に延出する成分を含む係止部を有するばね部材から成り、前記第１の管継手を前記第２の管継手内に嵌合した状態で、前記クリップの前記直線部を夫々前記一対の長穴を介して前記環状溝に嵌合すると共に、前記係止部を前記係止溝に嵌合し、前記第２の管継手を構成する筒状部材の内周面と前記係止溝の底面との間に前記係止部が保持された状態で、前記第１の管継手と前記第２の管継手が接合されるように構成したものである。
【０００８】
上記の管継手構造において、前記クリップは、前記直線部から前記連結部方向に拡開するように前記係止部が延出形成されており、前記係止部が前記係止溝に係止された状態での前記Ｕ字状部の連結部と前記第２の管継手との間の距離が、前記係止部が前記係止溝に係止された状態から前記係止部が前記係止溝から離脱する迄の、前記連結部が前記係止溝に近接する方向での前記直線部の移動可能距離より小に設定されたものとするとよい。更に、前記クリップは、前記Ｕ字状部の両先端部を交差するように形成し、該両先端部の各々に把持部を形成したものとするとよい。
【０００９】
更に、上記の管継手構造において、前記第１の管継手を構成する筒状部材の外周面と前記第２の管継手を構成する筒状部材の内周面は、夫々先端方向に向かって縮径されたテーパ面を有し、前記第１の管継手を前記第２の管継手内に嵌合したときに、両者のテーパ面が当接した状態で接合されるように構成するとよい。
【００１０】
上記の管継手構造において、前記接合対象及び前記被接合対象は夫々、流体を給排する流体機器と該流体機器に接合されるチューブの何れか一方とすることができ、前記流体機器として、気体を給排する気体ポンプに供することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は上述のように構成されているので以下の効果を奏する。即ち、本発明の管継手構造においては、第１の管継手を構成する筒状部材の外周面に環状溝を形成すると共に、該環状溝から当該筒状部材の軸方向に延出する成分を含む係止溝を形成して成り、第２の管継手を構成する筒状部材の外周面に、当該筒状部材の軸に垂直な一対の長穴を当該筒状部材の径方向で対向するように形成して成り、クリップが、Ｕ字状部を有すると共に、該Ｕ字状部を構成する一対の直線部の少なくとも一方から当該Ｕ字状部を含む面に対して直交する方向に延出する成分を含む係止部を有するばね部材から成り、第１の管継手を第２の管継手内に嵌合した状態で、クリップの直線部を夫々一対の長穴を介して環状溝に嵌合すると共に、係止部を係止溝に嵌合し、第２の管継手を構成する筒状部材の内周面と係止溝の底面との間に係止部が保持された状態で、第１の管継手と第２の管継手が接合されるように構成されているので、簡単な構造で第１の管継手と第２の管継手の接合状態を確実に保持することができる。特に、クリップの直線部を夫々一対の長穴を介して環状溝に嵌合すると共に、係止部を係止溝に嵌合するという簡単な操作で、クリップを装着することができ、第２の管継手を構成する筒状部材の内周面と係止溝の底面との間に係止部が保持された状態にあるので、クリップに対し何れの方向に外力が加えられても、仮にクリップが離脱する方向に外力が加えられた場合にも、クリップの脱落を確実に防止することができる。
【００１２】
上記の管継手構造において、クリップは、直線部から連結部方向に拡開するように係止部が延出形成され、係止部が係止溝に係止された状態でのＵ字状部の連結部と第２の管継手との間の距離が、係止部が係止溝に係止された状態から係止部が係止溝から離脱する迄の、連結部が係止溝に近接する方向での直線部の移動可能距離より小に設定される構成とすれば、容易にクリップを装着することができるだけでなく、クリップに対し、連結部が係止溝に近接する方向、即ちクリップの装着方向に大きな外力が加えられた場合にも、クリップが脱落することなく、確実に接合状態を保持することができる。更に、クリップを、Ｕ字状部の両先端部を交差するように形成し、両先端部の各々に把持部を形成したものとすれば、容易にクリップを装着することができ、把持部に対しクリップが離脱する方向に外力が加えられた場合にも、クリップの脱落を確実に防止することができる。
【００１３】
更に、上記の管継手構造において、第１の管継手を構成する筒状部材の外周面と第２の管継手を構成する筒状部材の内周面は、夫々先端方向に向かって縮径されたテーパ面を有し、第１の管継手を第２の管継手内に嵌合したときに、両者のテーパ面が当接した状態で接合されるように構成すれば、第１の管継手と第２の管継手を適切な接合状態に維持することができる。
【００１４】
尚、接合対象及び被接合対象は夫々、流体を給排する流体機器と該流体機器に接合されるチューブの何れか一方とすることができるので、種々の要請に応え、広範な用途に供することができる。例えば、流体機器として、気体を給排する気体ポンプに適用することができるので、自動車のエアサスペンション装置に供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る管継手構造における組付前の各部品を示す斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る管継手構造における接合状態を示す斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る管継手構造において第１の管継手に対するクリップの係止状態を示す斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る管継手構造における接合状態を示す断面図であって、図２のＡ−Ａ線断面の断面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る管継手構造における接合状態を示す断面図であって、図２のＢ−Ｂ線断面の断面図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る管継手構造に供し得る第１の管継手の別の態様を示す斜視図である。
【図７】本発明の一実施形態に供する管継手構造を適用した気体ポンプの一部を示す斜視図である。
【図８】本発明の一実施形態に供する管継手構造を適用した気体ポンプを備えたエアサスペンション装置の一部を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の望ましい実施形態を図面を参照して説明する。図１乃至図５は本発明の一実施形態に係る管継手構造を示すもので、例えば流体を給排する流体機器として、図８に示す自動車のエアサスペンション装置用の気体ポンプＰ（図７に斜視図を示す）とこれに接合されるチューブＴとの間、及びそのチューブＴと他のチューブ（図示せず）との間に供されるが、複数の流体機器間の接合に供することも可能である。本実施形態では、接合対象たるチューブＴに装着した筒状部材から成る第１の管継手１の一部を、被接合対象たる気体ポンプＰに装着した筒状部材から成る第２の管継手２内に嵌合した状態で、両管継手１、２がクリップ３で係止されるように構成されている。
【００１７】
第１の管継手１は、図１に示すように、これを構成する合成樹脂製筒状部材１０の外周面に環状溝１１が形成されると共に、この環状溝１１から筒状部材１０の軸方向に延出する成分を含む係止溝１２が形成されている。本実施形態では係止溝１２は、筒状部材１０の外周面で直角三角形となるように開口し、その長辺部分が環状溝１１に開口し、その短辺部分が上記の筒状部材１０の軸方向に延出する成分に相当する。一方、第２の管継手２は、これを構成する合成樹脂製筒状部材２０の外周面に、筒状部材２０の軸に垂直な一対の長穴２１、２１（図１には一方のみが表れている）が筒状部材２０の径方向で対向するように形成されている。第１の管継手１を構成する筒状部材１０の外周面と第２の管継手２を構成する筒状部材２０の内周面は、夫々先端方向に向かって縮径されたテーパ面１０ｓ、２０ｓ（図１では内周面が表れていないので（２０ｓ）としている）を有し、第１の管継手１が第２の管継手２内に嵌合されると、両者のテーパ面１０ｓ、２０ｓが当接した状態（図４に示す）で接合される。この結果、第１の管継手１と第２の管継手２を適切な接合状態に維持することができる。
【００１８】
クリップ３は、ばね部材で形成され、図１に示すようにＵ字状部３０を有すると共に、Ｕ字状部３０を構成する一対の直線部３１、３１の少なくとも一方（本実施形態では一方の直線部３１のみ）からＵ字状部３０を含む面に対して直交する方向に延出する成分を含む係止部３２を有する。本実施形態の係止部３２は、直線部３１の略中央部から連結部３３方向に（即ち、クリップ３の挿入方向に対して反対方向に）拡開するように切り起こされた突起状に形成されており、突起状の係止部３２における両直線部３１、３１を含む面に対して直交する成分が、上記のＵ字状部３０を含む面に対して直交する方向に延出する成分に相当する。
【００１９】
また、本実施形態のクリップ３は、Ｕ字状部３０の両先端部３４、３４が交差するように形成され、両先端部３４、３４の各々に把持部３５、３５が屈曲形成されている。更に、図４及び図５に示すように係止部３２が係止溝１２に係止された状態でのＵ字状部３０の連結部３３と第２の管継手２との間の距離（図５にｄで示す）が、係止部３２が係止溝１２に係止された状態から係止部３２が係止溝１２から離脱する迄の、連結部３３が係止溝１２に近接する方向での直線部３１の移動可能距離（図５にＤで示す）より小に設定されている。
【００２０】
而して、図１に示すように、クリップ３の把持部３５、３５を両側からつまんでクリップ３を拡開しながら第２の管継手２の外側に配置し、第１の管継手１を第２の管継手２内に嵌合した後に、クリップ３の直線部３１、３１を夫々一対の長穴２１、２１を介して環状溝１１に嵌合すると共に、クリップ３を白抜矢印方向に押圧して係止部３２を係止溝１２に嵌合すれば、第１の管継手１と第２の管継手２は図２に示す接合状態となる。尚、係止部３２を係止溝１２に嵌合させる際には、突起状の係止部３２は、直線部３１方向に撓んだ状態で環状溝１１内に容易に挿入されるが、一旦係止溝１２内に収容されると、その弾発力によって図１の形状に戻り、図３乃至図５に示す嵌合状態が維持される。
【００２１】
この結果、第１の管継手１と第２の管継手２は図２に示す接合状態を保持することができる。即ち、クリップ３の直線部３１、３１が夫々一対の長穴２１、２１を介して環状溝１１に嵌合されているので、クリップ３に対し第１の管継手１を第２の管継手２から離脱させる軸方向（図３のｘ方向）の外力が加えられても、両者間の接合状態はクリップ３によって確実に保持される。また、クリップ３に対し第１及び第２の管継手１、２の軸に直交する方向（図３のｙ方向）に外力が加えられても、係止部３２におけるＵ字状部３０を含む面に対して直交する方向に延出する成分と係止溝１２における筒状部材１０の軸方向に延出する成分によって、クリップ３の脱落を確実に防止することができる。
【００２２】
更に、図３及び図４から明らかなように、第２の管継手２を構成する筒状部材２０の内周面と係止溝１２の底面との間にクリップ３の係止部３２が保持された状態で、第１の管継手１と第２の管継手２が接合されているので、例えば、クリップ３が装着された後に把持部３５、３５が操作（把持）されて、クリップ３に対し第１及び第２の管継手１、２の軸に直交する方向（図３のｚ方向）の外力、即ち係止部３２が係止溝１２から離脱する方向の外力が付与された場合でも、クリップ３が脱落することはない。
【００２３】
また、前述のように図５に示す距離（ｄ）が移動可能距離（Ｄ）より小に設定されているので、クリップ３に対し、連結部３３が係止溝１２に近接する方向、即ちクリップ３の装着方向に大きな外力が加えられた場合にも、クリップ３が脱落することなく、確実に第１の管継手１と第２の管継手２の接合状態を保持することができる。尚、クリップ３に対し、上記と反対の方向（連結部３３が係止溝１２から離隔する方向）に大きな外力が加えられた場合には、突起状の係止部３２の先端が係止溝１２の側面に当接してクリップ３の移動が阻止されるので、クリップ３が脱落することはない。
【００２４】
更に、クリップ３の両先端部の各々に把持部３５、３５が形成されているので、容易にクリップ３を装着することができ、接合後に誤って把持部３５、３５に対しクリップ３の離脱方向に外力が加えられた場合にも、前述のようにクリップ３の脱落を確実に防止することができる。尚、把持部３５、３５を省略してクリップ３全体をＵ字状に形成し、その直線部３１、３１を第２の管継手２の長穴２１、２１を介して第１の管継手１の環状溝１１に嵌合すると共に、連結部３３を第１の管継手１の軸中心方向に押圧し、係止部３２を係止溝１２に押し込むようにしてクリップ３を装着する構成としてもよい。
【００２５】
図６は、第１の管継手１の別の態様に対するクリップ３の係止状態を示すもので、図３に示す係止溝１２が筒状部材１０の外周面で直角三角形となるように開口しているのに対し、矩形凹部の係止溝１２ｘが形成されている。即ち、この態様における係止溝１２ｘは、筒状部材１０の外周面で矩形となるように開口し、その長辺部分が環状溝１１に開口し、その短辺部分が前述の筒状部材１０の軸方向に延出する成分に相当する。その他の構成は、図３に示す態様と同様であるので実質的に同一の部分には同一の符合を付して説明を省略する。尚、クリップ３の係止部３２として、直線部３１を両側面から圧縮して例えば直角三角形の立壁を形成することとしてもよい。
【００２６】
上記の構成に成る管継手構造は、上記の気体ポンプＰのほか、種々の流体機器に適用することができ、更に、接合対象及び被接合対象は、流体機器とそれに接合されるチューブの何れか一方とすることができるので、種々の要請に応え、広範な用途に供することができる。
【符号の説明】
【００２７】
１  第１の管継手
２  第２の管継手
３  クリップ
１０  筒状部材
１１  環状溝
１２  係止溝
２０  筒状部材
２１  長穴
１０ｓ、２０ｓ  テーパ面
３０  Ｕ字状部
３１  直線部
３２  係止部
３３  連結部
３４  先端部
３５  把持部
Ｐ  気体ポンプ
Ｔ  チューブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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