(57)【要約】【課題】皮膚や粘膜による刺激を緩和できるＴＲＰＡ１活性抑制剤、及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤の提供。【解決手段】下記式（１）〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕で表される化合物を有効成分とするＴＲＰＡ１活性抑制剤、皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤。2015010082.tif 000018【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）
【化１】
2015010082.tif 000015
〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕
で表される化合物を有効成分とするＴＲＰＡ１活性抑制剤。
【請求項２】
下記式（１）
【化２】
2015010082.tif 000016
〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕
で表される化合物を有効成分とする皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤。
【請求項３】
防腐剤、防腐助剤、アルコール類及びアンモニアから選ばれる刺激感原因物質による皮膚又は粘膜の感覚刺激を緩和する請求項２記載の刺激感緩和剤。
【請求項４】
下記式（１）
【化３】
2015010082.tif 000017
〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕
で表される化合物を用いることを特徴とする、皮膚又は粘膜の刺激感緩和方法。
【請求項５】
防腐剤、防腐助剤、アルコール類及びアンモニアから選ばれる刺激感原因物質による皮膚又は粘膜の感覚刺激を緩和する請求項４記載の刺激感緩和方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＴＲＰＡ１活性抑制剤及び刺激感緩和剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
感覚は、外部から受けた刺激が電気信号に変換され、神経細胞を通じて脳に伝達されることで生じる。外部刺激を電気信号に変換するには、その外部刺激を感知する受容体の存在が必要である。
ＴＲＰＡ１は、一過性受容器電位（ＴＲＰ）イオンチャネルのスーパーファミリーに属する非選択性陽イオンチャネルであり、侵害受容ニューロンにおいて低温受容器（17℃）として見出された（非特許文献１）。その後、ＴＲＰＡ１は、マスタードオイルやそれに含まれるアリルイソチオシアネート（ＡＩＴＣ）、シナモン、ガーリック、メチルサリチレート、オイゲノール、アルコール類等に反応する化学受容体であること、更には低温と機械刺激、化学刺激に応答する痛み受容体であることが報告されている（非特許文献２、３、４及び５)。
【０００３】
また、最近では、パラベン類やアルカリ剤がＴＲＰＡ１に応答し、ＴＲＰＡ１で形質転換させた細胞を用いてパラベン類やアルカリ剤の刺激を抑制する物質をスクリーニングできること（特許文献１及び２）が報告されている。
【０００４】
斯様に、ＴＲＰＡ１は皮膚や粘膜の侵害受容器であり、様々な刺激によって活性化されることから、ＴＲＰＡ１の活性を抑制することは、刺激による痛みの軽減に有効であると考えられ、これまでに、被験物質とＡＩＴＣを、ＴＲＰＡ１を発現する細胞に接触させて、ＡＩＴＣによりＴＲＰＡ１を介して引き起こされる細胞内カルシウムイオン濃度の変化を測定することにより、刺激（痛み）抑制物質の探索・評価がなされ、刺激抑制物質が見出されている（非特許文献６）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−７９５２８号公報
【特許文献２】特開２００９−８２０５３号公報
【特許文献３】特開２０１１−２０５９７５号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Story et al. 2003, Cell 112, 819-829
【非特許文献２】Kwan et al. 2006, Neuron 50, 277-289
【非特許文献３】日本薬理学雑誌、第１２４巻、第２１９頁−第２２７頁、２００４年、社団法人  日本薬理学会発行
【非特許文献４】Fijita et al. 2010, IFSCC Congress 2010
【非特許文献５】Komatsu et al. 2012, Eur J Physio 463, 549-559
【非特許文献６】Molecular Pain 2008, 4:48
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、皮膚や粘膜に対する感覚刺激を緩和できるＴＲＰＡ１活性抑制剤、及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤を提供することに関する。
【０００８】
本発明者らは、ＴＲＰＡ１の活性を抑制する素材について検討したところ、下記式（１）で表される化合物が、ＴＲＰＡ１の活性を抑制し、刺激感原因物質による皮膚や粘膜に対する刺激感の緩和に有効であることを見出した。
【０００９】
すなわち本発明は、以下の１）〜３）に係るものである。
１）下記式（１）で表される化合物を有効成分とするＴＲＰＡ１活性抑制剤。
２）下記式（１）で表される化合物を有効成分とする皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤。
３）下記式（１）で表される化合物を用いることを特徴とする、皮膚又は粘膜の刺激感緩和方法。
【００１０】
【化１】
2015010082.tif 000002
【００１１】
〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕
【発明の効果】
【００１２】
本発明のＴＲＰＡ１活性抑制剤及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤は、ＴＲＰＡ１の活性化を効果的に抑制するという作用を有する。したがって、本発明のＴＲＰＡ１活性抑制剤、皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤を、防腐剤、防腐助剤等の刺激感原因物質を含有する各種組成物と共に、或いは当該組成物の使用前後に使用することにより、当該刺激感原因物質による刺激感や痛みを緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明化合物のＴＲＰＡ１活性抑制効果（用量依存性）を示すグラフ。
【図２】本発明化合物の刺激物質に対する皮膚感覚刺激性低減効果を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の式（１）において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4で示される炭素数１〜３のアルキル基としては、直鎖又は分岐の何れでもよく、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基が挙げられ、このうちメチル基が好ましい。
Ｒ1及びＲ2は、共に水素原子である場合、或いはＲ1が水素原子でＲ2が炭素数１〜３のアルキル基（好ましくはメチル基）である場合、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合が好ましい。
Ｒ3及びＲ4は共に水素原子、共にメチル基、或いは何れか一方が水素原子又はメチル基であるのが好ましい。
Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合には、式（１）で表される化合物は、下記式（１Ａ）で表される。
【００１５】
【化２】
2015010082.tif 000003
【００１６】
〔式中、Ｒ5〜Ｒ6は前記したものと同じものを示す。〕
【００１７】
Ｒ5で示される炭素数１〜６のアルキル基としては、直鎖又は分岐の何れでもよく、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等が挙げられ、このうち炭素数１〜３のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基がより好ましい。
また、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合（上記式（１Ａ））は、Ｒ5はメチル基であるのが好ましい。
【００１８】
Ｒ6で示されるアシル基としては、好適には炭素数２〜６の飽和又は不飽和の脂肪族カルボニル基が挙げられ、炭素数２〜６の飽和脂肪族カルボニル基（アルカノイル基）がより好ましく、炭素数２〜４のアルカノイル基がより好ましく、アセチル基、プロピオニル基がより好ましい。
尚、Ｒ6は、水素原子であるのが好ましい。
【００１９】
また、点線と実線の二重線で示される単結合又は二重結合は、単結合であるのが好ましい。
【００２０】
本発明の式（１）で表される化合物のうち好ましい態様としては、Ｒ1が水素原子であり、Ｒ2が水素原子、メチル基又はエチル基であるか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合（上記式（１Ａ））であり、Ｒ3及びＲ4が共に水素原子、共にメチル基、或いは何れか一方が水素原子又はメチル基であり、Ｒ5がメチル基、エチル基又はイソプロピル基であり、Ｒ6が水素原子又はアセチル基である場合が挙げられる。
【００２１】
更に、本発明の式（１）で表される化合物において、点線と実線の二重線が二重結合である場合には、シス体（Ｚ体）及びトランス体（Ｅ体）が存在する。また、置換基の種類や組み合わせによって、ｄ体−、ｌ体−等の光学異性体及び回転異性体等の異性体が存在し得る。本発明においては、当該各異性体の混合物や単離されたものの何れをも包含する。
【００２２】
本発明の式（１）で表される化合物は、公知の方法（例えば、J.Chem.Soc.,Perkin Trans.1,2001,1300-1303）に準じ、適宜常法を組み合わせて化学合成することができる。例えば、式（１）において、Ｒ1及びＲ2が共に水素原子で、Ｒ4が水素原子である場合の化合物は、下記の＜反応１＞に示すような方法で得ることができる。
すなわち、ベンズアルデヒド（Ａ）を、α−メチレンアルデヒドと縮合してアルデヒド体（Ｂ）とし、次いでグリニャール試薬等のアルキル化剤を用いてアルキル基を導入して化合物（Ｃ）を得、次いで、これをＰｄ／Ｃ等の触媒の存在下接触水素化反応に付して化合物（Ｄ）を得ることができる。
【００２３】
また、式（１）において、Ｒ1及びＲ2が水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基である場合の化合物は、下記の＜反応２＞に示すような方法でも得ることができる。
すなわち、フェニル−１−プロパノール誘導体（Ｅ）をＴＥＭＰＯとヨードベンゼンジアセテート等を用いた酸化反応に付してカルボニル化合物（Ｆ）とし、次いでグリニャール試薬等のアルキル化剤を用いてアルキル基を導入することにより、化合物（Ｇ）を得ることができる。
【００２４】
また、式（１）において、Ｒ1及びＲ2が共に水素原子である場合の化合物は、下記の＜反応３＞に示すような方法でも得ることができる。
すなわち、ケトン体（Ｈ）に塩基の存在下、ハロゲン化ベンジルを反応させて、カルボニル化合物（Ｉ）とし、これをＬｉＡｌＨ4等を用いた還元反応に付すことにより、化合物（Ｊ）を得ることができる。
【００２５】
また、式（１）において、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合の化合物は、例えば、下記の＜反応４＞に示すような方法で得ることができる。
すなわち、２−シクロへキセン−１−オン（Ｋ）に、ヨウ化銅（Ｉ）等の銅塩の存在下
、フェニルマグネシウムブロミドを反応させて、２−シクロへキセン−１−オン（Ｌ）とし、これにグリニャール試薬等のアルキル化剤を用いてアルキル基を導入することにより、化合物（Ｍ）を得ることができる。
【００２６】
【化３】
2015010082.tif 000004
【００２７】
〔式中、Ｒ1a及びＲ2aは同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し、Ｘはハロゲン原子を示し、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5は前記したものと同じものを示す。〕
【００２８】
尚、Ｒ6がアシル基である化合物は、無水酢酸やアセチルクロリド等のアシル化剤を用いて水酸基をアシル化することにより得ることができる。
【００２９】
式（１)で表される化合物のより好適な化合物としては、後記表１に記載の化合物を例示することができ、このうちＴＲＰＡ１活性抑制作用の点から、３−メチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物２）、２−メチル−４−フェニル−２−ブタノール（化合物３）、１．１−ジメチル−３−フェニル−プロピルアセテート（化合物４）、２−メチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物６）、２，４−ジメチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物７）、３，３−ジメチル−４−フェニル−２−ブタノール（化合物８）、２，２−ジメチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物９）、２，２，４−トリメチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物１０）、ｔ−１−メチル−３−フェニルシクロヘキサノール（化合物１１）が好ましい。
【００３０】
本発明の式（１)で表される化合物は、後記実施例に示すように、種々のＴＲＰＡ１刺激物質と共に、ＴＲＰＡ１を形質導入した細胞（ＴＲＰＡ１発現細胞）に接触させた場合に、刺激物質による細胞内の陽イオン量の流入を抑制するというＴＲＰＡ１活性抑制作用を有する（実施例１）。また、本発明の式（１)で表される化合物を予め皮膚に塗布した後、次いでＴＲＰＡ１活性化物質を塗布した場合、当該ＴＲＰＡ１活性化物質に対する感覚刺激性を緩和する効果を発揮する（実施例２）。
したがって、本発明の式（１)で表される化合物はＴＲＰＡ１活性抑制剤、及びＴＲＰＡ１を介して引き起こされる皮膚や粘膜に対する刺激感や痛みの緩和に有効な、皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤となり得る。
【００３１】
ここで、「ＴＲＰＡ１の活性抑制」とは、受容体であるＴＲＰＡ１の活性を抑制すること、具体的にはＴＲＰＡ１刺激物質（アゴニスト）がＴＲＰＡ１に結合することによって発現する活性、例えばイオン流束の調節能（例えば、細胞外から細胞内へのカルシウムイオン、ナトリウムイオンなどの陽イオンの輸送能など）、膜電位の調節能（例えば、電流の発生能など）を抑制或いは阻害することを云う。
ここで、ＴＲＰＡ１刺激物質としては、例えば、アリルイソチオシアネート（ＡＩＴＣ）、アンモニア、ブラジキニン、シンナムアルデヒド、４−ヒドロキシノネナール、アリシン、アクロレイン、メントール、メチルサリチレート、オイゲノール、パラベン類、フェノキシエタノール、ブチルカルバミン酸ヨウ化プロピニル（ＩＰＢＣ）、トリクロサン、ベンジルアルコールなどが挙げられる。
【００３２】
尚、本発明の式（１)で表される化合物によるＴＲＰＡ１の活性の抑制効果は、例えば、ＴＲＰＡ１発現細胞を用い、式（１)で表される化合物の存在下にＴＲＰＡ１刺激物質（例えばＡＩＴＣ）と接触させたＴＲＰＡ１発現細胞内におけるカルシウムイオン濃度と、式（１)で表される化合物の非存在下でＴＲＰＡ１刺激物質と接触させたＴＲＰＡ１発現細胞内におけるカルシウムイオン濃度との差異を比較すること等によって評価することができる。
【００３３】
また、「皮膚又は粘膜の刺激感緩和」とは、ＴＲＰＡ１を介して引き起こされる皮膚や粘膜に対する刺激感や痛みを抑制又は低減することを意味し、より具体的には、上述したＴＲＰＡ１刺激物質とされる化学物質によって引き起こされる、感覚刺激を抑制又は低減することが挙げられる。ここでいう好適なＴＲＰＡ１刺激物質としては、皮膚や粘膜に対して刺激感を与える可能性がある化学物質（「刺激感原因物質」という）、例えば、パラベン類、フェノキシエタノール、ブチルカルバミン酸ヨウ化プロピニル（ＩＰＢＣ）、トリクロサン等の防腐剤、ベンジルアルコール等の防腐助剤、アンモニア、アクロレイン、メントール、メチルサリチレート、オイゲノール、一価アルコール、多価アルコール等のアルコール類等が挙げられる。ここで、一価アルコールとしては、例えば、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、ペンチルアルコール、ヘキシルアルコール、ヘプチルアルコール、オクチルアルコール、ノニルアルコール、デシルアルコールなどの炭素数２〜１０の直鎖または分岐鎖の脂肪族一価アルコールなどが挙げられ、多価アルコールとしては、例えば、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ペンチレングリコール、ヘキシレングリコールなどの炭素数２〜６の脂肪族二価アルコールなどが挙げられる。
【００３４】
なお、ここでいう、「粘膜」としては、口腔、咽喉、鼻腔、耳腔、結膜嚢等が挙げられる。
刺激感緩和効果は、後記実施例に示すような官能評価により測定してもよく、又は上記のＴＲＰＡ１発現細胞を用いた細胞内カルシウムイオン濃度の変化を以て評価することもできる。
【００３５】
ＴＲＰＡ１活性抑制剤及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤は、本発明の式（１)で表される化合物を単独で用いたものであってもよく、あるいは油分、色素、香料、防腐剤、キレート剤、顔料、酸化防止剤、ビタミン、ミネラル、甘味料、調味料、保存料、結合剤、増量剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、分散剤、緩衝剤、被膜剤、担体、希釈剤等の、医薬品、化粧品、医薬部外品、生活用品等の各種製剤に用いられる添加剤や賦形剤等と組み合わせた組成物であってもよい。またそれらの形態も特に限定されず、例えば溶液、エマルジョン、サスペンジョン、ゲル、固形、粉体、粒体、エアゾールなど、任意の形態に調製できる。
当該組成物における式（１)で表される化合物の配合量は、製剤全質量の０．００１質量％以上、好ましくは０．０１質量％以上であり、そして、１０質量％以下、好ましくは１質量％以下である。例えば、０．００１〜１０質量％、好ましくは０．０１〜１質量％が挙げられる。
【００３６】
本発明のＴＲＰＡ１活性抑制剤及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤は、例えば、上述した刺激感原因物質を含有する組成物（皮膚洗浄剤、頭髪洗浄剤、メイクアップ剤、入浴剤、パーマネントウェーブ用剤、染毛剤、石鹸類、台所用洗剤、洗濯用洗剤、歯磨類等の化粧品、医薬部外品、医薬品、生活用品等）に配合して使用すること、或いは刺激感原因物質を含有する組成物とは別個の組成物として調製し、前記組成物と同時或いは前記組成物の使用前後に使用することにより、当該刺激感原因物質により引き起こされる感覚刺激を緩和できる。
【００３７】
本発明のＴＲＰＡ１活性抑制剤及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤を、刺激感原因物質を含有する組成物と共に用いる場合、ＴＲＰＡ１活性抑制剤及び皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤の使用量は、刺激感緩和効果を有する限り特に限定されないが、例えば、刺激感原因物質１質量部に対し、本発明の式（１)で表される化合物を好ましくは０．０１質量部以上、より好ましくは０．１質量部以上、そして好ましくは１０質量部以下、より好ましくは１質量部以下の割合とすることができる。例えば、刺激感原因物質１質量部に対し、好ましくは０．０１〜１０質量部、より好ましくは０．１〜１質量部の割合とすることができる。
【００３８】
上述した実施形態に関し、本発明においてはさらに以下の態様が開示される。
＜１＞下記式（１）で表される化合物を有効成分とするＴＲＰＡ１活性抑制剤。
＜２＞下記式（１）で表される化合物を有効成分とする皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤。
＜３＞ＴＲＰＡ１活性抑制剤を製造するための下記式（１）で表される化合物の使用。
＜４＞皮膚又は粘膜の刺激感緩和剤を製造するための下記式（１）で表される化合物の使用。
＜５＞ＴＲＰＡ１活性抑制に使用するための下記式（１）で表される化合物。
＜６＞皮膚又は粘膜の刺激感緩和に使用するための下記式（１）で表される化合物。
＜７＞下記式（１）で表される化合物を用いることを特徴とする、ＴＲＰＡ１活性抑制方法。
＜８＞下記式（１）で表される化合物を用いることを特徴とする、皮膚又は粘膜の刺激感緩和方法。
＜９＞上記＜２＞、＜４＞、＜６＞又は＜８＞において、感覚刺激の緩和は、例えば防腐剤、防腐助剤、アルコール類及びアンモニアから選ばれる刺激感原因物質による皮膚又は粘膜の感覚刺激の緩和である。
＜１０＞上記＜５＞、＜６＞、＜７＞又は＜８＞において、下記式（１）で表される化合物は、刺激感原因物質を含有する組成物に配合して使用するか、或いは当該組成物とは別個の組成物として調製し、前記組成物と同時又は前記組成物の使用前後に使用するものである。
＜１１＞上記＜１０＞において、下記式（１)で表される化合物を、刺激感原因物質１質量部に対し、好ましくは０．０１質量部以上、より好ましくは０．１質量部以上、そして好ましくは１０質量部以下、より好ましくは１質量部以下の割合で使用するものである。
【００３９】
【化４】
2015010082.tif 000005
【００４０】
〔式中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示すか、又はＲ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成していてもよく、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なっていてもよく水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が一体となりそれらが結合する炭素鎖と共にシクロヘキサン環を形成する場合、Ｒ3及びＲ4は共に水素原子を示す）、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ6は水素原子又はアシル基を示し、また、点線と実線の二重線は単結合又は二重結合であり、単結合である場合のみＲ4が存在することを示す。〕
【実施例】
【００４１】
下記表１に本発明化合物の一例を示す。
【００４２】
【表１】
2015010082.tif 000006
【００４３】
本発明化合物は、公知の方法によって化学合成することができ、また市販品を使用することもできる。市販品は、例えば、化合物１(３−メチル−４−フェニル−２−ブタノール）はIFF社より、化合物２（３−メチル−１−フェニル−３−ペンタノール）及び化合物３（２−メチル−４−フェニル−２−ブタノール）は東京化成工業社より、化合物４（１．１−ジメチル−３−フェニル−プロピルアセテート）及び化合物５（２−メチル−４−フェニル−３−ブテン−２−オール）はＳＩＧＭＡ−ＡｌＤＲＩＣＨ社より入手可能である。
【００４４】
以下に、表１に示す本発明の化合物（化合物６〜１１）の製造例を示す。
1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、ＣＨＣｌ3（７．２４）を内部標準物質として用いて、Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｖａｎｃｅ−６００により測定し、13ＣＮＭＲスペクトルは、ＣＨＣｌ3（７７．０）を内部標準物質として用いて、Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｖａｎｃｅ−６００により測定した。
【００４５】
製造例１  化合物６、７の合成
（１）α−メチルシンナミックアルデヒド（ａ）（１５２ｍｇ）をＴＨＦ（９ｍＬ）に溶解し、０℃でエチルマグネシウムブロミド（１Ｍ  ｉｎ  ＴＨＦ、１．１４ｍＬ）を加え、２．５時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液と酢酸エチルを加え分離し、酢酸エチル相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、（Ｅ）−２−メチル−１−フェニル−１−ペンテン−３−オール（ｂ）（８６．９ｍｇ）を得た。
【００４６】
（２）（１）で得られたアルコール（ｂ）（４１．６ｍｇ）を酢酸エチル（３ｍＬ）に溶解し、窒素雰囲気下でＰｄ／Ｃ（１０％、２０ｍｇ）を加えた後、系内を水素ガスで置換して室温で３時間撹拌した。反応液をセライト濾過し、濾液を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、２−メチル−１−フェニル−３−ペンタノール（ｄｒ＝５５：４５、化合物６）（４１．１ｍｇ）を得た。
【００４７】
【化５】
2015010082.tif 000007
【００４８】
化合物６のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.29-7.25 (m, 2H), 7.20-7.15 (m, 3H), 3.45-3.38 (m, 1H), 2.91 (dd, J = 13.4, 4.5 Hz, 0.55H), 2.79 (dd, J = 13.5, 6.4 Hz, 0.45H), 2.33 (dd, J = 13.4, 9.7 Hz, 0.55H), 1.88-1.80 (m, 1H), 1.66-1.59 (m, 0.55H), 1.52-1.41 (m, 1.45H), 0.99 (t, J = 7.4 Hz, 1.65H), 0.93 (t, J = 7.4 Hz, 1.35H), 0.85 (d, J = 6.8 Hz, 1.35H), 0.83 (d, J = 6.9 Hz, 1.65H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 141.2 (2C), 129.2, 129.1, 128.2 (2C), 125.7 (2C), 77.0, 75.6, 40.6, 40.0, 39.8, 38.4, 27.5, 26.5, 15.3, 12.9, 10.6, 10.2.
【００４９】
（３）α−メチルシンナミックアルデヒド（ａ）（１５９．３ｍｇ）をＴＨＦ（９ｍＬ）に溶解し、０℃でイソプロピルマグネシウムブロミド（０．７３Ｍ  ｉｎ  ＴＨＦ、２．２４ｍＬ）を加え、１．５時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液と酢酸エチルを加え、酢酸エチル相を減圧乾燥後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製し、２，４−ジメチル−１−フェニル−１−ペンテン−３−オール（ｃ）（４０．９ｍｇ）を得た。
【００５０】
（４）（３）で得られたアルコール（ｃ）（１７．９ｍｇ）を酢酸エチル（２ｍＬ）に溶解し、窒素雰囲気下でＰｄ／Ｃ（１０％、９．０ｍｇ）を加えた後、系内を水素ガスで置換して室温で１．５時間撹拌した。反応液をセライト濾過し、濾液を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、２，４−ジメチル−１−フェニル−３−ペンタノール（ｄｒ＝５５：４５、化合物７）（１４．６ｍｇ）を得た。
【００５１】
【化６】
2015010082.tif 000008
【００５２】
化合物７のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.29-7.25 (m, 2H), 7.20-7.15 (m, 3H), 3.16 (dd, J = 6.4, 5.4 Hz, 0.55H), 3.07-3.02 (m, 1H), 2.73 (dd, J = 13.5, 6.8 Hz, 0.45H), 2.51 (dd, J = 13.5, 8.3 Hz, 0.45H), 2.28 (dd, J = 13.4, 10.3 Hz, 0.55H), 2.00-1.93 (m, 0.45H), 1.90-1.83 (m, 1.1H), 1.76-1.69 (m, 0.45H), 0.98 (d, J = 6.9 Hz, 1.65H), 0.96 (d, J = 6.6 Hz, 1.35H), 0.92 (d, J = 6.6 Hz, 1.65H), 0.84 (d, J = 6.8 Hz, 1.35H), 0.83 (d, J = 6.8 Hz, 1.35H), 0.79 (d, J = 6.9 Hz, 1.65H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 141.3, 141.1, 129.3, 129.1, 128.2, 128.1, 125.8, 125.7, 80.8, 79.3, 40.7, 38.1, 37.9, 37.0, 31.3, 30.1, 20.0, 19.1, 19.0, 16.2, 16.0, 12.4.
【００５３】
製造例２  化合物８、９の合成
（１）２，２−ジメチル−３−フェニル−１−プロパノール（ｄ）（４８９ｍｇ）をジクロロメタン（１５ｍＬ）に溶解し、ヨードベンゼンジアセテート（１．４４ｇ）およびＴＥＭＰＯ（９２．９ｍｇ）を加え、室温で３．５時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、チオ硫酸ナトリウム水溶液、ヘキサンを加え分離し、ヘキサン相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、２，２−ジメチル−３−フェニルプロピオンアルデヒド（ｅ）（３５４ｍｇ）を得た。
【００５４】
（２）（１）で得られたアルデヒド（ｅ）（５４．８ｍｇ）をＴＨＦ（３．４ｍＬ）に溶解し、０℃でメチルマグネシウムブロミド（３Ｍ  ｉｎ  ジエチルエーテル、０．１７ｍＬ）を加え、３０分撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液と酢酸エチルを加え分離し、酢酸エチル相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、３，３−ジメチル−４−フェニル−２−ブタノール（化合物８）（４８．２ｍｇ）を得た。
【００５５】
【化７】
2015010082.tif 000009
【００５６】
化合物８のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.28-7.24 (m, 2H), 7.21-7.15 (m, 3H), 3.53 (q, J = 6.4 Hz, 1H), 2.68 (d, J = 13.0, 1H), 2.50 (d, J = 13.0 Hz, 1H), 1.16 (d, J = 6.4 Hz, 3H), 0.86 (s, 3H), 0.79 (s, 3H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 138.9, 130.7, 127.7, 125.8, 73.8, 44.5, 38.7, 23.0, 21.7, 18.0.
【００５７】
（３）（１）で得られたアルデヒド（ｅ）（５８．９ｍｇ）をＴＨＦ（３．６ｍＬ）に溶解し、０℃でエチルマグネシウムブロミド（１Ｍ  ｉｎ  ＴＨＦ、０．５５ｍＬ）を加え、３０分撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液と酢酸エチルを加え分離し、酢酸エチル相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、２，２−ジメチル−１−フェニル−３−ペンタノール（化合物９）（４８．０ｍｇ）を得た。
【００５８】
【化８】
2015010082.tif 000010
【００５９】
化合物９のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.28-7.24 (m, 2H), 7.21-7.14 (m, 3H), 3.15 (dd, J = 10.6, 1.9 Hz, 1H), 2.70 (d, J = 13.0, 1H), 2.51 (d, J = 13.0 Hz, 1H), 1.69-1.60 (m, 1H), 1.36-1.27 (m, 1H), 1.00 (t, J = 7.4 Hz, 3H), 0.86 (s, 3H), 0.81 (s, 3H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 139.0, 130.7, 127.7, 125.8, 79.9, 44.7, 38.8, 24.2, 23.2, 22.3, 11.5.
【００６０】
製造例３  化合物１０の合成
（１）水素化ナトリウム（純度５５％、４．８０ｇ）をトルエン（１００ｍＬ）に懸濁し、１００℃でジイソプロピルケトン（ｆ）（１３．７ｇ）を滴下した後、３時間撹拌した。その後、ベンジルクロライド（１２．７ｇ）を滴下し、さらに３時間撹拌した。反応液を７０℃に冷却後、水（１００ｇ）を加え、有機相を分離した。この有機相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、2，2，4−トリメチル−1−フェニル−3−ペンタノン（ｇ）（１２．３ｇ）を得た。
【００６１】
（２）ＬｉＡｌＨ4（１．８６ｇ）をＴＨＦ（１００ｍＬ）に懸濁し、（１）で得られたケトン（ｇ）（５．００ｇ）をＴＨＦ（１５ｍＬ）に溶解したものを加え、０℃で３０分間撹拌した。反応液に水（４ｍＬ）、１５％水酸化ナトリウム水溶液（４ｍＬ）、水（１２ｍＬ）の順で加え、１日撹拌し、不溶物を濾過した。濾液を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、2，2，4−トリメチル−1−フェニル−3−ペンタノール（化合物１０）（４．１１ｇ）を得た。
【００６２】
【化９】
2015010082.tif 000011
【００６３】
化合物１０のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.32-7.28 (m, 2H), 7.26-7.19 (m, 3H), 3.21 (d, J = 2.2 Hz, 1H), 2.75 (d, J = 12.9 Hz, 1H), 2.58 (d, J = 12.9 Hz, 1H), 2.10-2.01 (m, 1H), 1.03 (d, J = 6.9 Hz, 3H), 0.99 (d, J = 6.8 Hz, 3H), 0.95 (s, 3H), 0.89 (s, 3H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 139.0, 130.8, 127.7, 125.8, 81.7, 45.8, 39.7, 28.5, 23.7, 23.6, 23.0, 16.7.
【００６４】
製造例４  化合物１１の合成
（１）ヨウ化銅（Ｉ）（９．４３ｇ）をジエチルエーテル（１１０ｍＬ）に懸濁し、−３
０℃でフェニルマグネシウムブロミド（１Ｍ  ｉｎ  ＴＨＦ、５００ｍＬ）を滴下した後、２−シクロへキセン−１−オン（ｈ）（３４．０ｇ）を滴下して、４時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液とジエチルエーテルを加え分離し、ジエチルエーテル相を減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、３−フェニルシクロヘキサノン（ｉ）（３７．０ｇ）を得た。
【００６５】
（２）（１）で得られたケトン（ｉ）（１２．２ｇ）をジエチルエーテル（３０ｍＬ）に溶解し、−４０℃でメチルリチウム（１Ｍ  ｉｎ  ジエチルエーテル、１００ｍＬ）をジエチルエーテル（１００ｍＬ）に溶解した溶液に加え、５時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液とジエチルエーテルを加え分離し、ジエチルエーテルを減圧乾燥後、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製し、ｔ−１−メチル−３−フェニルシクロヘキサノール（化合物１１）（８．０ｇ）を得た。
【００６６】
【化１０】
2015010082.tif 000012
【００６７】
化合物１１のＮＭＲスペクトルを以下に示す。
1HNMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.30-7.25 (m, 2H), 7.22-7.15 (m, 3H), 2.91 (dddd, J = 12.6, 12.6, 3.5, 3.5 Hz, 1H), 1.90-1.85 (m, 1H), 1.84-1.79 (m, 1H), 1.78-1.65 (m, 3H), 1.49 (dd, J = 13.2, 13.2 Hz, 1H), 1.42-1.30 (m, 2H), 1.25 (s, 3H);
13CNMR (150 MHz, CDCl3) δ 147.0, 128.4, 126.9, 126.0, 70.1, 46.5, 39.4, 38.2, 33.2, 31.9, 22.0.
【００６８】
実施例１  ＴＲＰＡ１活性抑制作用
（１）ヒトＴＲＰＡ１安定発現株の作製
ヒトＴＲＰＡ１遺伝子は、その全長をOpen biosystems社よりｐENTR２２３．１に挿入された状態で購入した。購入したエントリーベクターよりTRPA1遺伝子を発現用ベクターｐｃDNA３．２−Ｖ５／ＤＥＳＴ（インビトロジェン社）へサブクローニングし、リポフェクトアミン２０００（インビトロジェン社）によりＨＥＫ２９３細胞へ形質導入した。形質導入された細胞をＧ−４１８（４５０μｇ／ｍｌ；プロメガ社）を含有するＤＭＥＭ培地中で増殖させることにより選抜した。なおＨＥＫ２９３細胞は内在性ＴＲＰＡ１を発現しないため、ＴＲＰＡ１形質導入株に対する対照（コントロール）として使用できる。
【００６９】
（２）カルシウムイメージング
蛍光カルシウムイメージング法を用いてＨＥＫ２９３細胞へ形質導入したＴＲＰＡ１活性の測定を行った。まず培養したＴＲＰＡ１発現細胞をポリ−Ｄ−リジンコートされた９６ウェルプレート（ＢＤファルコン社）に播種（３００００細胞／ウェル）し、３７℃で一晩、インキュベートした後、培養液を除去し、リンガー液に溶解させたＦｌｕｏ４−ＡＭ（２μｇ／ｍｌ；同仁化学社）を添加し、３７℃で６０分間インキュベートした。その後、Ｆｌｕｏ４−ＡＭ液を除去し、ウェルにリンガー液を添加して蛍光プレートリーダー（ＦＤＳＳ３０００；浜松ホトニクス社）にセットした。装置庫内温度２４℃にした状態で励起波長４８０ｎｍで励起させたときの蛍光イメージを検出波長５２０ｎｍにてＣＣＤカメラで検出した。測定は１秒毎に４分間行い、測定開始１５秒後にＦＤＳＳ３０００内蔵の分注器によりＴＲＰＡ１刺激物質であるアリルイソチオシアネートおよび本発明化合物をそれぞれ終濃度５．０μＭおよび０．０１％で添加し、その後の蛍光強度の変化によりＴＲＰＡ１活性を評価した。ＴＲＰＡ１活性は刺激物質添加後の蛍光強度のピーク（Ｆpeak）を刺激物質添加前の蛍光強度（F0）で除算した蛍光強度比（Ratio；Fpeak／F0）で表した。対照としてＴＲＰＡ１を形質導入していないＨＥＫ２９３細胞に同様の物質を添加し、その際の蛍光強度比（Ratio293）を算出し、刺激物質による活性のピークがＴＲＰＡ１活性化に由来することを確認した。
【００７０】
（３）ＴＲＰＡ１活性抑制評価
アリルイソチオシアネートによるＴＲＰＡ１活性化に対する各化合物の効果を検証するため、アリルイソチオシアネート（５．０μＭ）およびエタノール（０．０１％；溶媒コントロール）を添加した際のＴＲＰＡ１活性に対する各化合物の抑制作用（活性抑制率；％）を評価した。アリルイソチオシアネート（刺激物質）（５．０μＭ）と化合物（０．０１％）を混合し添加することによるＴＲＰＡ１活性抑制作用は下記の式により算出した。
〔数１〕
TRPA1活性抑制率（％）＝（１−（（刺激物質＋化合物添加によるRatio）−（刺激物質＋化合物添加によるRatio293））／（（刺激物質＋エタノール添加によるRatio）−（刺激物質＋エタノール添加によるRatio293）））×１００
【００７１】
（４）ＴＲＰＡ１活性化抑制作用の評価
アリルイソチオシアネート５.０μＭによるＴＲＰＡ１活性化に対する、以下に示す本発明の化合物及び比較化合物（各１００μＭ）及びｄ−ｃａｍｐｈｏｒ（１００μＭ、５００μＭ、１０００μＭ）のＴＲＰＡ１活性化抑制効果（活性抑制率）を評価した（表２）
【００７２】
【表２】
2015010082.tif 000013
【００７３】
（５）ＴＲＰＡ１活性抑制作用（２）
２，２，４−トリメチル−1−フェニル−3−ペンタノール（化合物１０）、ｔ−１−メチル−３−フェニルシクロヘキサノール（化合物１１）のＴＲＰＡ１活性抑制効果について、用量依存性を検証した。
アリルイソチオシアネート１０μＭによるＴＲＰＡ１活性化に対する各化合物の効果を測定し（図１）、各化合物のＩＣ50値を表３に示す。その結果、各化合物によるＴＲＰＡ１活性抑制効果に容量依存性が認められた。
【００７４】
【表３】
2015010082.tif 000014
【００７５】
実施例２  ヒト皮膚感覚刺激性低減効果
（１）刺激物質に対する感覚刺激性評価
洗顔後、１０分間の馴化を行い、０．０２％本発明化合物水溶液（化合物１０及び化合物１１）約３５０μｌを含ませた３センチ四方のろ紙を頬部に３分間貼付した。その後、ろ紙を取り除き、頬の水分を十分除去した状態で１分間馴化させた。その後、０．４ｍＭアリルイソチオシアネート溶液約２００μｌを含ませた直径２センチのろ紙を、先ほど０．０２％本発明化合物水溶液を含ませたろ紙貼付した範囲に乗せ、測定を開始した。測定開始後、１５、３０、６０、９０、１２０、１５０、１８０秒後に下記痛み基準値に従い申告された痛みの程度（強さ）を記録した。
【００７６】
0.0  ；何も感じない
0.5  ；ほんの少し痛い
1.0  ；少し痛い
1.5  ；少し〜多少痛い
2.0  ；多少痛い
2.5  ；多少〜かなり痛い
3.0  ；かなり痛い
【００７７】
各被験者の違和感値の合計値を、Wｉｌｌｃｏｘｏｎ（ウィルコクソン）符号順位検定法により検定を行った。結果を図２に示す。
【００７８】
図２より、アリルイソチオシアネートによって違和感（痛み）のスコアの上昇が、本発明によって低減することが示された。
【図１】
2015010082.tif 000019
【図２】
2015010082.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】平成26年7月17日(2014.7.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４７】
【化５】
2015010082.tif 000021