(57)【要約】【課題】アラーム鳴動機能に関する制御を改善する。【解決手段】１つの態様に係る携帯電子機器１は、アラーム鳴動を行う鳴動部５と、携帯電子機器１が移動状態にあるかを判定する制御部１０とを備える。制御部１０は、携帯電子機器１が移動状態にあると判定した場合に、鳴動部５によるアラーム鳴動を抑制する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
携帯電子機器であって、
アラーム鳴動を行う鳴動部と、
当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定する制御部と
を備え、
前記制御部は、当該携帯電子機器が移動状態にあると判定した場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制する携帯電子機器。
【請求項２】
前記制御部は、スヌーズ機能に基づくアラーム鳴動を抑制する請求項１に記載の携帯電子機器。
【請求項３】
前記制御部は、アラーム鳴動を解除してアラーム鳴動を抑制する請求項１又は２に記載の携帯電子機器。
【請求項４】
前記制御部は、アラーム鳴動を保留してアラーム鳴動を抑制する請求項１又は２に記載の携帯電子機器。
【請求項５】
携帯電子機器の制御方法であって、
鳴動部によるアラーム鳴動を行うステップと、
当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定するステップと、
当該携帯電子機器が移動状態にあると判定された場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制するステップと
を含む制御方法。
【請求項６】
携帯電子機器に、
鳴動部によるアラーム鳴動を行うステップと、
当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定するステップと、
当該携帯電子機器が移動状態にあると判定された場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制するステップと
を実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、携帯電子機器、制御方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、アラーム鳴動機能を有する携帯電子機器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−４５４５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
携帯電子機器が有するアラーム鳴動機能に関する制御には改善の余地がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
１つの態様において、携帯電子機器は、アラーム鳴動を行う鳴動部と、当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定する制御部とを備える。前記制御部は、当該携帯電子機器が移動状態にあると判定した場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制する。
【０００６】
他の態様において、制御方法は、携帯電子機器の制御方法であって、鳴動部によるアラーム鳴動を行うステップと、当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定するステップと、当該携帯電子機器が移動状態にあると判定された場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制するステップとを含む。
【０００７】
他の態様において、プログラムは、携帯電子機器に、鳴動部によるアラーム鳴動を行うステップと、当該携帯電子機器が移動状態にあるかを判定するステップと、当該携帯電子機器が移動状態にあると判定された場合に、前記鳴動部によるアラーム鳴動を抑制するステップとを実行させる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、携帯電子機器のブロック図である。
【図２】図２は、移動状態の判定の例を示す図である。
【図３】図３は、アラーム機能に関する動作の例を示すフローチャートである。
【図４】図４は、アラーム機能に関する動作の他の例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明を実施するための実施形態を、図面を参照しつつ詳細に説明する。以下の実施形態において説明する携帯電子機器は、例えば、スマートフォン、モバイルフォン、タブレット、携帯型パソコン、デジタルカメラ、メディアプレイヤ、電子書籍リーダ、ナビゲータ、及びゲーム機を含むが、これらに限定されない。
【００１０】
図１を参照しながら、実施形態に係る携帯電子機器１の構成について説明する。図１は、実施形態１に係る携帯電子機器１のブロック図である。図１に示すように、携帯電子機器１は、表示部２と、操作部３と、通信部４と、鳴動部５と、動き検出部６と、制御部１０と、記憶部２０とを含む。
【００１１】
表示部２は、液晶ディスプレイ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、有機ＥＬディスプレイ（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、又は無機ＥＬディスプレイ（Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ）等の表示デバイスを含む。表示部２は、表示デバイスを用いて、文字、画像、記号、及び図形等を含む画面を表示する。
【００１２】
操作部３は、ユーザによる操作を受け付ける。操作部３は、例えば、ボタン、キーボード、ダイヤル、レバー、タッチスクリーン（タッチセンサ）等を含む。操作部３は、音、光等による非接触の方式による操作を受け付けてもよい。操作部３は、複数の操作方式をサポートしてもよい。
【００１３】
操作部３の全体又は一部は、表示部２と一体化されてもよい。例えば、操作部３として、接触を検出するタッチスクリーンを表示部２に一体的に設け、表示部２に対してユーザが指等を用いて行うジェスチャを携帯電子機器１がタッチスクリーンを介して検出してもよい。
【００１４】
通信部４は、無線によるデータ通信を可能にする。通信部４は、通信事業者が提供する３Ｇ、４Ｇ等の比較的広域な無線通信、及びＷｉＦｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等の比較的近距離での無線通信の一方又は両方をサポートする。通信部４は、音声通信をサポートしてもよい。
【００１５】
鳴動部５は、音を発生させることによってユーザへの報知を行う。鳴動部５は、着信音データ及び音楽データ等の音データを再生することによって音を発生させてもよいし、振動パターンデータに基づいて携帯電子機器１の一部又は全体を振動させることによって音を発生させてもよい。
【００１６】
動き検出部６は、３次元空間における携帯電子機器１の動きを検出する。動き検出部６が検出する動きには、例えば、携帯電子機器１の位置の変化、及び携帯電子機器１の姿勢の変化が含まれる。動き検出部６は、携帯電子機器１の動きを検出するために、加速度センサ、ジャイロスコープ、方位センサ、気圧センサ等の各種センサを備える。携帯電子機器１は、動き検出部６を用いることにより、例えば、外力によって生じる携帯電子機器１の振動の周波数及び振幅等を取得することができる。
【００１７】
制御部１０は、携帯電子機器１を全体制御する。制御部１０は、プロセッサ１１と、コプロセッサ１２とを有する。プロセッサ１１及びコプロセッサ１２は、演算処理装置である。演算処理装置は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、ＳｏＣ（Ｓｙｓｔｅｍ−ｏｎ−ａ−Ｃｈｉｐ）、ＭＣＵ（Ｍｉｃｒｏ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）、及びＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）を含むが、これらに限定されない。
【００１８】
プロセッサ１１は、記憶部２０に記憶されている各種のプログラムを実行することにより、携帯電子機器１の各種の機能を実現する。具体的には、プロセッサ１１は、携帯電子機器１の各部から取得したデータ及び演算処理の結果を参照しながら、プログラムに含まれる命令を実行することによって、各種の制御を実行する。
【００１９】
コプロセッサ１２は、演算処理性能ではプロセッサ１１に劣るが、プロセッサ１１よりも少ない消費電力で動作する。そのため、消費電力削減のためにプロセッサ１１が停止又は処理速度を減速させているときにも、コプロセッサ１２は、通常通りに動作することが許される。このように常時動作することに適した特性から、コプロセッサ１２は、例えば、各種センサの検出値の取得及び分析、分析結果に応じた処理の実行等に用いられる。
【００２０】
記憶部２０は、プログラム及びデータを記憶する。記憶部２０は、制御部１０の処理結果を一時的に記憶する作業領域としても利用される。記憶部２０は、半導体記憶媒体、及び磁気記憶媒体等の任意の非一過的（ｎｏｎ−ｔｒａｎｓｉｔｏｒｙ）な記憶媒体を含んでよい。記憶部２０は、複数の種類の記憶媒体を含んでよい。記憶部２０は、メモリカード、光ディスク、又は光磁気ディスク等の可搬の記憶媒体と、記憶媒体の読み取り装置との組み合わせを含んでよい。記憶部２０は、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）等の一時的な記憶領域として利用される記憶デバイスを含んでよい。
【００２１】
記憶部２０は、例えば、アラームプログラム２１と、設定データ２２とを記憶する。アラームプログラム２１は、鳴動部５を用いてユーザに報知を行うアラーム機能を提供する。アラーム機能による報知は、例えば、予め設定された起床時間が到来した場合、登録されたスケジュールの開始時間が到来した場合等に実行される。
【００２２】
アラームプログラム２１が提供するアラーム機能には、スヌーズ機能が含まれる。スヌーズ機能とは、一定時間後に報知を再実行する機能である。スヌーズ機能による再報知は、報知に対して、ユーザが報知を一時的に中断するための中断操作を行った場合に行われる。スヌーズ機能による再報知は、報知に対して、ユーザが中断操作と報知を終了させるための終了操作のいずれも一定期間内に行わなかった場合にも実行される。
【００２３】
アラームプログラム２１が提供するアラーム機能には、携帯電子機器１が移動状態にあるかを判定し、携帯電子機器１が移動状態にあると判定した場合に報知を抑制する機能も含まれる。携帯電子機器１が移動状態にあるかの判定は、例えば、動き検出部６の加速度センサが検出する加速度の大きさの変動パターンに基づいて行われる。
【００２４】
アラームプログラム２１は、通信部４による通信又は非一過的な記憶媒体を介して導入されてもよい。
【００２５】
設定データ２２には、携帯電子機器１の動作を決定するための各種の情報が格納される。設定データ２２に格納される情報には、例えば、鳴動部５が音を発生させるために用いる音データ又は振動パターンデータ、アラーム機能による報知を開始する時間を示すデータ、携帯電子機器１が移動状態にあるかを判定するための移動パターン等が含まれる。
【００２６】
設定データ２２は、通信部４による通信によって他の装置から取得されてもよい。
【００２７】
図２を参照しながら、アラーム機能における移動状態の判定について説明する。図２は、移動状態の判定の例を示す図である。図２において、横軸は時間を示し、縦軸は、動き検出部６の加速度センサが検出する加速度の大きさを振幅として示している。
【００２８】
携帯電子機器１は、動き検出部６の加速度センサが検出する加速度の大きさの変動が微小な範囲に収まっている状態が所定期間継続すると、携帯電子機器１が静止状態にあると判定する。微小な範囲は、例えば、加速度センサの出力に含まれるノイズ成分による変動の範囲である。
【００２９】
携帯電子機器１の静止状態とは、携帯電子機器１が安定した場所に静置されている状態である。携帯電子機器１が静止状態にあると判定した後、携帯電子機器１は、所定期間Ｔにおける加速度の大きさの変動パターンＰ全体が予め登録された移動パターンとマッチするまで、携帯電子機器１が静止状態にあるとの判定を維持する。移動パターンは、歩行中のパターン、駆け足中のパターン、自転車乗車中のパターン、自動車乗車中のパターン、及び電車乗車中のパターンのように、ユーザの移動手段毎に用意される。
【００３０】
静止状態において、加速度の大きさの変動パターンが予め設定された移動パターンにマッチする期間が所定期間Ｔにわたって継続すると、携帯電子機器１は、携帯電子機器１が移動状態にあると判定する。携帯電子機器１の移動状態とは、移動しているユーザに携帯電子機器１が所持されている状態である。つまり、携帯電子機器１の移動状態は、ユーザの種々の移動手段に対応している。
【００３１】
このように、携帯電子機器１は、加速度の大きさの変動パターンが予め設定された移動パターンにマッチする期間が所定期間Ｔにわたって継続しなければ、携帯電子機器１が静止状態にあるとの判定を維持する。このため、検出される加速度の大きさの変動が何かの衝突等により一時的に大きくなっても、携帯電子機器１が移動状態へ遷移したと誤って判定することが少なくなる。
【００３２】
携帯電子機器１は、このようにして携帯電子機器１が移動状態にあると判定した場合に、鳴動部５を用いたアラーム機能による報知（以下、「アラーム鳴動」ということがある）を抑制する。アラーム鳴動の抑制は、アラーム鳴動の保留であってもよい。この場合、携帯電子機器１は、携帯電子機器１が移動状態から静止状態へ遷移した場合にアラーム鳴動を再開する。アラーム鳴動の抑制は、アラーム鳴動の解除であってもよい。この場合、携帯電子機器１は、携帯電子機器１が移動状態から静止状態へ遷移してもアラーム鳴動を再開しない。
【００３３】
例えば、起床のためにアラーム機能が利用される場合、ユーザが携帯電子機器１を携帯して移動を始めた後は、アラーム鳴動は不要である。このため、携帯電子機器１が移動状態にあると判定した場合にアラーム鳴動を抑制することにより、ユーザがアラーム鳴動を解除する操作を行う手間が省略される。さらに、ユーザが公共交通機関に乗車している場合、アラーム鳴動は周囲の迷惑になる可能性がある。このため、携帯電子機器１が移動状態にあると判定した場合にアラーム鳴動を抑制することにより、周囲に不快感を与えることが少なくなる。
【００３４】
図２では、携帯電子機器１が、動き検出部６の加速度センサが検出する加速度の大きさの変動パターンに基づいて移動状態を判定する例について説明した。しかしながら、携帯電子機器１は、加速度センサに代えて、又は加速度センサに加えて、他のセンサを用いて移動状態を判定してもよい。
【００３５】
図３及び４を参照しながら、携帯電子機器１の動作についてより詳細に説明する。図３は、携帯電子機器１のアラーム機能に関する動作の例を示すフローチャートである。図３に示す動作は、携帯電子機器１の制御部１０がアラームプログラム２１を実行することによって実現される。
【００３６】
図３に示すように、ステップＳ１００として、制御部１０は、現在時刻を取得する。ステップＳ１０２として、制御部１０は、アラーム鳴動を行うアラーム時刻が到来したかを判定する。アラーム時刻が到来していない場合（ステップＳ１０２，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１００へ戻る。
【００３７】
アラーム時刻が到来している場合（ステップＳ１０２，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１０４へ進む。制御部１０は、ステップＳ１０４として、アラーム鳴動を開始する。その後、制御部１０は、ステップＳ１０６として、終了操作が検出されたかを判定する。終了操作が検出された場合（ステップＳ１０６，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１２８へ進む。制御部１０は、ステップＳ１２８として、アラーム鳴動を停止する。
【００３８】
終了操作が検出されていない場合（ステップＳ１０６，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１０８へ進む。制御部１０は、ステップＳ１０８として、スヌーズ動作を開始するかを判定する。スヌーズ動作とは、アラーム鳴動を一時的に停止し、停止期間の経過後に再開する動作である。制御部１０は、中断操作が検出された場合、又は所定期間の間に中断操作と終了操作のいずれも検出されなかった場合に、スヌーズ動作を開始すると判定する。スヌーズ動作を開始すると判定しない場合（ステップＳ１０８，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１０６に戻る。
【００３９】
スヌーズ動作を開始すると判定した場合（ステップＳ１０８，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１１０へ進む。制御部１０は、ステップＳ１１０として、アラーム鳴動を停止する。こうして、ステップＳ１１２からステップＳ１２６に示すスヌーズ動作が開始される。
【００４０】
制御部１０は、ステップＳ１１２として、移動状態への遷移が検出されたかを判定する。移動状態への遷移が検出された場合（ステップＳ１１２，Ｙｅｓ）、制御部１０は、スヌーズ動作を終了する。これにより、アラーム鳴動が抑制される。制御部１０は、移動状態から静止状態への遷移が検出された場合に、スヌーズ動作を再開してもよい。
【００４１】
移動状態への遷移が検出されない場合（ステップＳ１１２，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１１４へ進む。制御部１０は、ステップＳ１１４として、終了操作が検出されたかを判定する。終了操作が検出された場合（ステップＳ１１４，Ｙｅｓ）、制御部１０は、スヌーズ動作を終了する。
【００４２】
終了操作が検出されていない場合（ステップＳ１１４，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１１６へ進む。制御部１０は、ステップＳ１１６として、現在時刻を取得する。ステップＳ１１８として、制御部１０は、アラーム鳴動を再開するアラーム再開時刻が到来したかを判定する。アラーム再開時刻が到来していない場合（ステップＳ１１８，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１１２へ戻る。
【００４３】
アラーム再開時刻が到来している場合（ステップＳ１１８，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１２０へ進む。制御部１０は、ステップＳ１２０として、アラーム鳴動を開始する。その後、制御部１０は、ステップＳ１２２として、終了操作が検出されたかを判定する。終了操作が検出された場合（ステップＳ１２２，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１２８へ進む。制御部１０は、ステップＳ１２８として、アラーム鳴動を停止し、スヌーズ動作を終了する。
【００４４】
終了操作が検出されていない場合（ステップＳ１２２，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１２４へ進む。制御部１０は、ステップＳ１２４として、新たにスヌーズ動作を開始するかを判定する。新たにスヌーズ動作を開始すると判定しない場合（ステップＳ１２４，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１２２に戻る。
【００４５】
新たにスヌーズ動作を開始すると判定した場合（ステップＳ１２４，Ｙｅｓ）、制御部１０は、ステップＳ１２６へ進む。制御部１０は、ステップＳ１２６として、アラーム鳴動を停止する。その後、制御部１０は、ステップＳ１１２へ戻る。
【００４６】
図３では、携帯電子機器１が、移動状態への遷移を検出した場合にスヌーズ機能によるアラーム鳴動を抑制する例について説明した。しかしながら、携帯電子機器１は、移動状態を判定した場合に、スヌーズ機能によるアラーム鳴動だけでなく、スヌーズ機能が動作する前に実行される、初回のアラーム鳴動も抑制してもよい。
【００４７】
図４を参照しながら、アラーム機能による初回のアラーム鳴動を抑制する動作の例について説明する。図４は、携帯電子機器１のアラーム機能に関する動作の他の例を示すフローチャートである。図４に示す動作は、携帯電子機器１の制御部１０がアラームプログラム２１を実行することによって実現される。
【００４８】
図４では、図３と同様のステップには図３と同じステップ番号が付与されている。図４に示すように、アラーム機能による初回のアラーム鳴動を抑制する場合には、ステップＳ１０２とステップＳ１０４の間で、制御部１０が、ステップＳ１０３として、携帯電子機器１が移動状態にあるかを判定する。
【００４９】
携帯電子機器１が移動状態にない場合（ステップＳ１０３，Ｎｏ）、制御部１０は、ステップＳ１０４へ進む。制御部１０は、ステップＳ１０４として、アラーム鳴動を開始する。その後の動作は、図３と同様である。一方、携帯電子機器１が移動状態にある場合（ステップＳ１０３，Ｙｅｓ）、制御部１０は、アラーム鳴動を抑制する。
【００５０】
本出願の開示する実施形態は、発明の要旨及び範囲を逸脱しない範囲で変更することができる。さらに、本出願の開示する実施形態及びその変形例は、適宜組み合わせることができる。
【００５１】
例えば、図１に示したプログラムは、複数のモジュールに分割されていてもよいし、他のプログラムと結合されていてもよい。
【００５２】
添付の請求項に係る技術を完全かつ明瞭に開示するために特徴的な実施形態に関し記載してきた。しかし、添付の請求項は、上記実施形態に限定されるべきものでなく、本明細書に示した基礎的事項の範囲内で当該技術分野の当業者が創作しうるすべての変形例及び代替可能な構成を具現化するように構成されるべきである。
【符号の説明】
【００５３】
１  携帯電子機器
２  表示部
３  操作部
４  通信部
５  鳴動部
６  動き検出部
１０  制御部
１１  プロセッサ
１２  コプロセッサ
２０  記憶部
２１  アラームプログラム
２２  設定データ
【図１】
2015211268.tif 000003
【図２】
2015211268.tif 000004
【図３】
2015211268.tif 000005
【図４】
2015211268.tif 000006