(57)【要約】【課題】誘導加熱中にワーク表面から剥離した切粉が、加熱コイルやスペーサに付着しにくい誘導加熱装置、並びに、誘導加熱方法を提供することである。【解決手段】円柱状のワークＷに対して、半開放形の加熱コイル５を近接対向させ、加熱コイル５と一体のスペーサ１１ａ、１１ｂをワークに当接することによって加熱コイル５とワークＷの間隔を保ち、ワークＷを回転させ、加熱コイル５に高周波電流を通電すると共に、ワークＷとスペーサ１１ａ、１１ｂの当接部分、又はその近傍に、高圧気体を噴射する。高圧気体によって、誘導加熱中にワークＷ表面から剥離した切粉が吹き飛ばされ、加熱コイルやスペーサに切粉が付着するのが防止される。【選択図】図３
2015207426.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円柱状のワークに近接対向される加熱コイルユニットを有し、
前記加熱コイルユニットはスペーサと高周波電流が供給される半開放形の加熱コイルを備えており、
前記スペーサが、加熱コイルよりもワーク設置側に突出しており、スペーサがワークに当接することにより加熱コイルとワークの間の最小限の距離が確保され、
前記ワークを回転させながら誘導加熱する誘導加熱装置において、
前記加熱コイルユニットは、高圧気体を噴射する噴射ノズルを備えており、
前記噴射ノズルは、前記ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に高圧気体を噴射することを特徴とする円柱状ワークの誘導加熱装置。
【請求項２】
円柱状のワークに対して、前記ワークの軸心方向と直交する方向に接近及び離間可能な半開放形の加熱コイルを近接対向させ、加熱コイルと一体のスペーサがワークに当接することによって加熱コイルとワークの間隔を保ち、
ワークを回転させ、加熱コイルに高周波電流を通電すると共に、ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に、高圧気体を噴射することを特徴とする円柱状ワークの誘導加熱方法。
【請求項３】
前記ワークが、クランクシャフトの軸部であることを特徴とする請求項２に記載の円柱状ワークの誘導加熱方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、円柱状ワークの周面を誘導加熱する誘導加熱装置、並びに、円柱状ワークの周面を誘導加熱する誘導加熱方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
円柱状ワークの周面を高周波誘導加熱する際、誘導加熱装置のレイアウトの自由度が高く、誘導加熱実施時におけるワークとの位置調整が容易な半開放形の加熱コイルを備えた加熱コイルユニットが従来から知られている。当該加熱コイルユニットは、円柱状ワークの略半周部分に近接対向可能な加熱コイルと、加熱コイルよりもワーク対向側に突出したスペーサとを有している。半開放形の加熱コイルは、ワークの全周囲の略半分に対向し、ワークに対してワークの半径方向に近接及び離間することができる。そのため、誘導加熱装置のレイアウトの自由度が高い。そして、加熱コイルがワークに近接すると、スペーサがワークに当接し、ワークと加熱コイルの間の距離が所定値に設定される。すなわち、加熱コイルは、スペーサがワークに当接することにより、それ以上ワークに接近することができず、加熱コイルとワークの間隔は、ワーク表面に高周波誘導電流を励起させるのに好ましい距離に設定される。この所定値は、加熱コイルを流れる高周波電流によって、ワーク表面に高周波の誘導電流が良好に励起される距離に設定されている。
このような構成を有する誘導加熱コイルユニットが特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３６２３９２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に開示されているような従来の誘導加熱コイルユニットでは、図６に示す様に、半開放形に構成された加熱コイル５０の中央部分と両端部分の３箇所にスペーサ５１〜５３が設けられている。実際には、図６の紙面の奥側にも同様のスペーサ５１〜５３が設けられており、合計６つのスペーサが設けられている。しかし、紙面の奥側のスペーサ５１〜５３は、図６に描写したスペーサ５１〜５３と重なっているため、図６には３つのスペーサ５１〜５３しか描写されていない。都合上、以下では描写した３つのスペーサ５１〜５３のみで説明する。
【０００５】
各スペーサ５１〜５３の先端部５１ａ〜５３ａは、加熱コイル５０のワークＷに対向する面５０ａよりも内周側に突出しており、ワークＷの円周上の略半周の領域の３箇所に当接可能である。そのうちの中央のスペーサ５１の先端部５１ａは、必ずワークＷに当接しており、両端のスペーサ５２、５３の先端部５２ａ、５３ａは、いずれか一方のみが当接し、両端のスペーサ５２、５３が同時にワークＷと当接することはない。図６では、スペーサ５２がワークＷと当接しており、スペーサ５３とワークＷの間には隙間が形成されている状態が示されている。
【０００６】
加熱コイル５０は、リード５４、５５を介して、図示しない高周波電源に接続されている。高周波電源からリード５４、５５を介して加熱コイル５０に高周波電流が供給されると、ワークＷの周面に高周波誘導電流が励起され、ワークＷの周面が誘導加熱される。誘導加熱中は、ワークＷが回転し、１回転するとワークＷの全周囲が加熱コイル５０と順に対向してワークＷの周面が均等に誘導加熱される。
【０００７】
本発明者の経験によると、誘導加熱を数多く実施した誘導加熱コイルユニットは、加熱コイルとワークの間で溶着が生じることがある。誘導加熱中は、ワークが回転駆動されており、実際にはどの部位で溶着が生じているのかは不明である。そこで本発明者は、使用を重ねた誘導加熱コイルユニットの加熱コイル５０にはスラッジが蓄積されるので、このスラッジが成長し、スラッジとワークの間で溶着が生じているのではないかと考えた。
【０００８】
スラッジは、加熱コイル５０と中央のスペーサ５１の間に蓄積され易い。これは、以下の事情によるものと考えられる。すなわち、ワークＷの表面には、切削加工時の切粉が付着していることがあり、この切粉がワークＷの表面から剥離したり、加熱中のスケールが加熱コイル５０と中央のスペーサ５１の間に蓄積されてスラッジとなるものと考えられる。
【０００９】
中央のスペーサ５１は、ワークＷに常に押し付けられており、スペーサ５１とワークＷが離間する機会はない。ところが、ワークＷは、回転しながら左右に移動可能であり、左右のスペーサ５２、５３と当接したり離間したりする。よって、中央のスペーサ５１がワークＷに当接する機会は、両端のスペーサ５２、５３がワークＷに当接する機会よりも多い。
【００１０】
そして、中央のスペーサ５１は、加熱コイル５０とワークＷの接近及び離間する方向に配置されており、誘導加熱中は常にワークＷに押し付けられているため、中央のスペーサ５１によってワークＷ表面の切粉が起こされ易く、起こされた切粉がワークＷ表面から剥離したり、加熱中のスケールが加熱コイル５０とスペーサ５１の間に蓄積してスラッジ５６、５７になるのではないかと考えられる。また、本発明者は、このスラッジ５６、５７に起因して、加熱コイル５０とワークの間に溶着が生じるものと考えた。
【００１１】
従来は、誘導加熱の回数が、例えば１０００回〜２０００回に達したら定期的にメンテナンスを実施し、加熱コイル５０やスペーサ５１に付着したスラッジ５６、５７を除去していた。これらの溶着は、ワークＷの後工程での研磨面以外にも残り、不良品になることがある。又、この溶着の有無を、人が常に目視で確認する必要があり、生産性の悪化をきたすことがある。
【００１２】
そこで本発明は、誘導加熱中にワーク表面から剥離した切粉が、加熱コイルユニットに付着しにくい誘導加熱装置、並びに、誘導加熱方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するための請求項１に記載の発明は、円柱状のワークに近接対向される加熱コイルユニットを有し、前記加熱コイルユニットはスペーサと高周波電流が供給される半開放形の加熱コイルを備えており、前記スペーサが、加熱コイルよりもワーク設置側に突出しており、スペーサがワークに当接することにより加熱コイルとワークの間の最小限の距離が確保され、前記ワークを回転させながら誘導加熱する誘導加熱装置において、前記加熱コイルユニットは、高圧気体を噴射する噴射ノズルを備えており、前記噴射ノズルは、前記ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に高圧気体を噴射することを特徴とする円柱状ワークの誘導加熱装置である。
【００１４】
請求項１に記載の発明では、加熱コイルユニットは、高圧気体を噴射する噴射ノズルを備えており、前記噴射ノズルは、ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に高圧気体を噴射するので、ワーク表面にスペーサが当接することによって、ワーク表面に残存する切粉が起こされ、ワーク表面から剥離しても、直ちに吹き飛ばすことができる。そのため、加熱コイルやスペーサに切粉が蓄積されず、スラッジが形成されにくい。その結果、加熱コイルとワークの間で溶着が生じない。そのため、ワークの品質悪化の懸念を払拭することができる。さらに、加熱コイルユニットを長時間使用しても、スラッジが蓄積されず、清掃等のメンテナンスが容易である。
高圧気体には、コンプレッサ（圧縮機）で圧縮された圧縮空気を採用することができる。又、加熱時の表面酸化を防ぐために、高圧気体に不活性ガス（窒素ガス等の活性度が低いガスを含む）を使用することも有効である。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、円柱状のワークに対して、前記ワークの軸心方向と直交する方向に接近及び離間可能な半開放形の加熱コイルを近接対向させ、加熱コイルと一体のスペーサがワークに当接することによって加熱コイルとワークの間隔を保ち、ワークを回転させ、加熱コイルに高周波電流を通電すると共に、ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に、高圧気体を噴射することを特徴とする円柱状ワークの誘導加熱方法である。
【００１６】
請求項２に記載の発明では、誘導加熱時に、ワークとスペーサの当接部分、又はその近傍に、高圧気体を噴射するので、ワーク表面に残存する切粉がワーク表面から剥離しても、直ちに吹き飛ばされる。よって、加熱コイルやスペーサにスラッジが蓄積しにくく、加熱コイルとワークの間で溶着が生じず、ワークの品質悪化の懸念を払拭することができると共に、加熱コイルユニットの清掃作業が容易である。
【００１７】
前記ワークを、クランクシャフトの軸部とすることもできる（請求項３）。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の円柱状ワークの誘導加熱装置並びに誘導加熱方法では、噴射ノズルで高圧気体を噴射するので、ワークにスペーサが当接してワーク表面に残存する切粉が剥離しても、剥離した切粉を吹き飛ばすことができる。そのため、加熱コイルとスペーサの間にスラッジが蓄積されるのを防止することができ、誘導加熱中に加熱コイルとワークの間で溶着が生じるのを阻止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施形態に係る誘導加熱装置の概略配線系統図である。
【図２】本実施形態に係る誘導加熱装置の加熱コイルユニットの斜視図である。
【図３】図２の加熱コイルユニットの、側板と冷却ジャケットを外した状態の斜視図である。
【図４】図３において、加熱コイルの描写を省略した状態の斜視図である。
【図５】（ａ）は、図２の加熱コイルユニットがワークの円柱状の加熱対象部位に近接している状態を示す正面図であり、（ｂ）は、（ａ）の中央スペーサ部分の側面図であり、加熱コイルの描写を省略して示す。
【図６】従来の半開放形の加熱コイルが、ワークの円柱状の加熱対象部位に近接している状態を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しながら本実施の形態の誘導加熱装置１について説明する。
図１に示す様に、誘導加熱装置１は、高周波発振器２、トランス３、加熱コイルユニット４を有する。高周波発振器２は、交流の商用電力を高周波化して出力する。トランス３は、一次側と二次側とを有し、一次側には高周波発振器２が接続されており、二次側には接続端子８ａ、８ｂが設けられている。
【００２１】
加熱コイルユニット４は、図３等に示す様に、側板１０ａ、１０ｂ（図２）、リード６ａ、６ｂ、加熱コイル５、中央スペーサ１１ａ（１１ｂ）、左側側部スペーサ１２ａ（１２ｂ）、右側側部スペーサ１３ａ（１３ｂ）、冷却ジャケット１４ａ、１４ｂ、高圧気体噴射ノズル１５、１６等を有している。
【００２２】
側板１０ａ、１０ｂは、剛性と絶縁性を有する素材で構成された板状の部材である。側板１０ａ、１０ｂは、図２に示す様に、所定の間隔を置いて前後方向に対向配置されている。側板１０ａ、１０ｂには、絶縁シートを挟んだ２つの接続端子７ａ、７ｂが固定されている。
【００２３】
また、側板１０ａ、１０ｂの間には、冷却ジャケット１４ａ、１４ｂが固定されている。冷却ジャケット１４ａ、１４ｂは、図２に示す様に、側板１０ａ、１０ｂの左右方向に配置されている。冷却ジャケット１４ａ、１４ｂの間には、通路２５が形成されている。すなわち、通路２５を挟んで左右両側に冷却ジャケット１４ａ、１４ｂが配置されている。冷却ジャケット１４ａ、１４ｂは、冷却液の噴射口２４を備えている。また、冷却ジャケット１４ａ、１４ｂは、図示しない冷却液供給源から冷却液が供給されると、噴射口２４から冷却液を噴射することができる。
【００２４】
側板１０ａ、１０ｂにおける、通路２５と連通する部位には、凹部２６が形成されている。凹部２６は、側板１０ａ、１０ｂの左右方向の中央部分の半円形状に凹んだ部位である。
【００２５】
リード６ａ、６ｂは、銅や銅合金等の良導体からなる線状で中空の部材で構成されており、トランス３と加熱コイル５を接続する。すなわち、リード６ａ、６ｂの一端には接続端子７ａ、７ｂが設けてあり、接続端子７ａ、７ｂはトランス３の接続端子８ａ、８ｂと接続されている。また、リード６ａ、６ｂは、加熱コイル５と連続している。
【００２６】
加熱コイル５は、銅や銅合金等の良導体からなる線状で中空の部材で構成されている。図３に示す様に、加熱コイル５は、円柱状のワークＷの周面、又はワークＷの円柱状の加熱対象部位の周面に沿って近接対向する右側対向部１７と、左側対向部１８と、両対向部１７、１８を接続する迂回部１９を有する。
【００２７】
右側対向部１７は、円周部２０ａ、２０ｂと、直線部２１ａ、２１ｂで構成されている。これらは、直線部２１ａ、円周部２０ａ、直線部２１ｂ、円周部２０ｂの順に接続されている。図３に示す様に、直線部２１ａ、２１ｂは平行であり、前後方向にのびている。図３に示す様に、円周部２０ａは、右側対向部１７における後ろ側に配置されており、円周部２０ｂは前側に配置されており、各々側板１０ａ、１０ｂの凹部２６（図２）に沿って湾曲している。後ろ側の円周部２０ａと前側の円周部２０ｂが、直線部２１ｂで接続されている。また、右側対向部１７における前側では、直線部２１ａとリード６ａが接続されており、円周部２０ｂと迂回部１９の一端が接続されている。
【００２８】
左側対向部１８は、円周部２２ａ、２２ｂと、直線部２３ａ、２３ｂで構成されている。これらは、直線部２３ａ、円周部２２ａ、直線部２３ｂ、円周部２２ｂの順に接続されており、直線部２３ａ、２３ｂは平行であり、図３に示す様に、前後方向にのびている。図３に示す様に、円周部２２ａは、左側対向部１８における前側に配置されており、円周部２２ｂは後ろ側に配置されており、各々側板１０ａ、１０ｂの凹部２６（図２）に沿って湾曲している。図３に示す様に、直線部２３ａは、左側対向部１８の後ろ側で迂回部１９の他端と接続されている。また、左側対向部１８の後ろ側では、描写の都合上、示されていないが、円周部２２ｂとリード６ｂが接続されている。
【００２９】
前述の様に、迂回部１９は、加熱コイル５の前側では右側対向部１７の円周部２０ｂと接続されており、加熱コイル５の後ろ側では左側対向部１８の直線部２３ａと接続されている。迂回部１９は、左側対向部１８と右側対向部１７を接続しており、後述の中央スペーサ１１ａ、１１ｂを迂回している。
【００３０】
中央スペーサ１１ａ、１１ｂは、加熱コイル５の右側対向部１７と左側対向部１８の間に配置されている。中央スペーサ１１ａは、加熱コイルユニット４の前側に配置されており、側板１０ａにねじ止め等によって固定されている。中央スペーサ１１ａの先端は、側板１０ａの凹部２６から突出しており、さらに加熱コイル５よりもワークＷの設置側に突出している。中央スペーサ１１ｂは、加熱コイルユニット４の後ろ側に配置されており、側板１０ｂにねじ止め（図示せず）等によって固定されている。中央スペーサ１１ｂの先端は、側板１０ｂの凹部２６から突出しており、さらに加熱コイル５よりもワークＷの設置側に突出している。
【００３１】
左側側部スペーサ１２ａ、１２ｂは、加熱コイルユニット４の凹部２６の左側に配置されている。左側側部スペーサ１２ａは、左側対向部１８に隣接しており、加熱コイルユニット４の前側に配置されて側板１０ａに固定されている。左側側部スペーサ１２ｂは、左側対向部１８に隣接しており、加熱コイルユニット４の後ろ側に配置されて側板１０ｂに固定されている。
【００３２】
右側側部スペーサ１３ａ、１３ｂは、加熱コイルユニット４の凹部２６の右側に配置されている。右側側部スペーサ１３ａは、右側対向部１７に隣接しており、加熱コイルユニット４の前側に配置されて側板１０ａに固定されている。右側側部スペーサ１３ｂは、右側対向部１７に隣接しており、加熱コイルユニット４の後ろ側に配置されて側板１０ｂに固定されている。
【００３３】
高圧気体噴射ノズル１５は、高圧気体を噴射する噴射口３０（図４）を備えており、図２に示す様に、加熱コイルユニット４の右側に配置されており、固定ブロック２７を介して側板１０ａ、１０ｂの間に固定されている。すなわち、固定ブロック２７に接続部材３５が固定されており、接続部材３５に高圧気体噴射ノズル１５が接続されている。図３に示す様に、加熱コイル５の右側対向部１７と接続されたリード６ａが加熱コイルユニット４の前側に配置されているので、加熱コイルユニット４の右側で且つ後ろ側には比較的大きな空間Ｓ１が形成されており、中央スペーサ１１ｂが露出している。そのため、高圧気体噴射ノズル１５は、加熱コイルユニット４の後ろ側に設置された中央スペーサ１１ｂの右側に配置されている。
【００３４】
高圧気体噴射ノズル１５の噴射口３０は、リード６ａや迂回部１９を避けて、図４に示す様に、後ろ側の中央スペーサ１１ｂの先端付近の右側面３３ａに近接配置されている。高圧気体噴射ノズル１５は、中央スペーサ１１ｂに対して傾斜しており、噴射口３０から噴射された高圧気体（圧縮気体）は、中央スペーサ１１ｂの先端側へ流れる。
【００３５】
また、高圧気体噴射ノズル１５は、可撓性を有する気体供給配管２９と接続されている。気体供給配管２９は、カプラ付きエアホースであり、固定ブロック２７に固定された接続部材３５に対してワンタッチで着脱が可能である。また、気体供給配管２９は、図示しない圧縮気体供給源（コンプレッサ）に接続されている。気体供給配管２９は、図示しない開閉弁を備えており、開閉弁の開閉で圧縮気体の供給と供給の停止とを司ることができる。この図示しない開閉弁は、普段は常時開状態であり、異常発生時にのみ閉じて圧縮気体の供給を停止する。普段の圧縮気体の供給と供給の停止は、図示しないコンプレッサ側で切り換えられる。気体供給配管２９は、高圧気体噴射ノズル１５と図示しない圧縮気体供給源とを接続しているが、長さには余裕があり、誘導加熱時に加熱コイルユニット４が移動しても、容易に追従することができる。
【００３６】
高圧気体噴射ノズル１６も、高圧気体噴射ノズル１５と同様の構成を備えている。高圧気体噴射ノズル１６は、加熱コイルユニット４の左側に配置されており、固定ブロック２８に固定された接続部材３６に対してワンタッチで着脱が可能である。高圧気体噴射ノズル１６は、リード６ｂや迂回部１９を避けて、加熱コイルユニット４の前側に設置された中央スペーサ１１ａの左側に配置されている。また、高圧気体噴射ノズル１６は、可撓性を有する気体供給配管３１と接続されている。気体供給配管３１は、長さには余裕があり、誘導加熱時に加熱コイルユニット４が移動しても、容易に追従することができる。
【００３７】
また、高圧気体噴射ノズル１６の噴射口３２は、図４に示す様に、前側の中央スペーサ１１ａの先端付近の左側面３４ｂに近接配置されている。高圧気体噴射ノズル１６は、中央スペーサ１１ａに対して傾斜しており、噴射口３２から噴射された高圧気体（圧縮気体）は、中央スペーサ１１ａの先端側へ流れる。
【００３８】
ここで、中央スペーサ１１ａの右側面３４ａ側と、中央スペーサ１１ｂの左側面３３ｂ側には高圧気体噴射ノズルが配置されていない。これは、前述の様に、当該部位の近傍にリード６ａ、６ｂや迂回部１９が配置されているためであるが、加熱コイルユニット４内のレイアウトを工夫することにより、中央スペーサ１１ａの右側面３４ａ側と、中央スペーサ１１ｂの左側面３３ｂ側に高圧気体噴射ノズルを配置するようにしてもよい。
【００３９】
圧縮気体として、空気以外に、不活性ガス（窒素ガス等の活性度が低いガスを含む）を使用することができる。不活性ガスを使用すると、ワーク表面の酸化を防止することができる。
【００４０】
高周波発振器２（図１）のＯＮ・ＯＦＦ、高圧気体噴射ノズル１５、１６への高圧気体の供給と供給の停止、冷却ジャケット１４ａ、１４ｂへの冷却液の供給及び供給の停止は、図示しない制御装置によって制御されている。また、図示しない制御装置は、加熱コイルユニット４を移動させる移動機構の動作と、ワークＷを回転させる回転駆動機構の動作を司っている。
【００４１】
次に、誘導加熱装置１の動作について説明する。
図１、図２に示す加熱コイルユニット４は、トランス３と共に図示しない移動機構によって移動可能である。また、加熱対象は、円柱状のワークＷ、又はワークＷの円柱状の部位である。例えば、ワークＷは、クランクシャフトであり、ジャーナル部又はピン部（軸部）が加熱対象部位である。ところで、ワークＷは、切削加工されて形成されており、その際に生じた切削切粉がワークＷの表面に付着していることがある。
【００４２】
このワークＷの両端が、図示しない回転駆動機構によって固定されている。加熱コイルユニット４は、移動機構によって水平方向及び上下方向に移動し、ワークＷに対して半径方向から接近し、ワークＷの軸部（クランクシャフトのジャーナル部又はピン部）を凹部２６に収容する。
【００４３】
凹部２６に収容されたワークＷは、中央スペーサ１１ａ、１１ｂと、左側側部スペーサ１２ａ、１２ｂ又は右側側部スペーサ１３ａ、１３ｂのいずれか一方に当接する。図５（ａ）では、ワークＷが中央スペーサ１１ａ（１１ｂ）と、左側側部スペーサ１２ａ（１２ｂ）に当接している状態が描写されており、ワークＷと右側側部スペーサ１３ａ（１３ｂ）の間には若干の隙間が形成されている。
【００４４】
中央スペーサ１１ａ、１１ｂが、常時ワークＷに押し付けられ、ワークＷが左側側部スペーサ１２ａ、１２ｂと右側側部スペーサ１３ａ、１３ｂの間に配置されていることにより、ワークＷの表面から加熱コイル５（右側対向部１７、左側対向部１８）までの距離が所定範囲内に収まるように設定されている。すなわち、ワークＷの表面から加熱コイル５までの距離は、加熱コイル５を流れる高周波電流によってワークＷの表面に高周波誘導電流が良好に励起される距離に設定される。換言すると、加熱コイル５からワークＷまでの距離が、ワークＷに良好に高周波誘導電流が励起される必要最低限の距離が確保されている。
【００４５】
凹部２６に収容されたワークＷは、図示しない回転駆動機構によって回転駆動され、ワークＷは、中央スペーサ１１ａ、１１ｂに押し付けられながら、左側側部スペーサ１２ａ、１２ｂと右側側部スペーサ１３ａ、１３ｂの間で揺動する。
【００４６】
この状態で高周波発振器２から加熱コイル５に高周波電流が供給され、回転するワークＷの周面が一様に誘導加熱されて昇温する。また、ワークＷが誘導加熱される際には、図示しない圧縮気体供給源（コンプレッサ）から気体供給配管２９、３１を介して、高圧気体噴射ノズル１５、１６の噴射口３０、３２から高圧気体が噴射される。
【００４７】
よって、回転するワークＷに中央スペーサ１１ａ、１１ｂが当接することにより、ワークＷ表面に残存する切粉が剥離しても、高圧気体噴射ノズル１５、１６から噴射された高圧気体が、中央スペーサ１１ａ、１１ｂとワークＷの接触箇所の周辺を流れ、飛散した切粉を吹き飛ばす。吹き飛ばされた切粉は、加熱コイルユニット４の周辺に飛散する。そのため、加熱コイルユニット４内に切粉が蓄積されず、加熱コイルユニット４内でスラッジが形成されない。
【００４８】
高圧気体噴射ノズル１５、１６の噴射口３０、３２から噴射される高圧気体の圧力は、０．２〜０．４ＭＰａ程度である。誘導加熱中に高圧気体を噴射した結果、本発明者らの実験によると、４０００個のワークＷを誘導加熱しても、各ワークＷと加熱コイル５の間の溶着現象は確認されなかった。すなわち、従来の誘導加熱装置では、ワークＷの誘導加熱が１０００〜２０００回に達すると、加熱コイルユニット４にスラッジが蓄積して溶着が生じ、加熱コイルユニット４のメンテナンス（清掃作業）が必要であったが、本実施形態に係る誘導加熱装置１では、誘導加熱を４０００回実施しても、溶着は確認できず、メンテナンスは不要である。
【００４９】
ところで、誘導加熱中にワークＷの近傍に高圧気体を噴射すると、ワークＷの昇温に悪影響を及ぼす懸念があるが、本発明者らの実験によると、誘導加熱中に圧力０．２〜０．４ＭＰａの高圧気体を噴射した場合と、高圧気体を噴射しない場合とで、ワークＷの昇温の仕方に違いは確認されなかった。
【００５０】
なお、ワークＷが焼入温度に達し、冷却ジャケット１４ａ、１４ｂから冷却液を噴射するときには、高圧気体噴射ノズル１５、１６による高圧気体の噴射は停止する。その結果、冷却液がワークＷから吹き飛ばされず、ワークＷは良好に冷却される。
【００５１】
本実施形態では、中央スペーサ１１ａ、１１ｂの近傍にのみ高圧気体噴射ノズル１５、１６を配置したが、左側側部スペーサ１２ａ、１２ｂの近傍や、右側側部スペーサ１３ａ、１３ｂの近傍にも同様に高圧気体噴射ノズルを配置してもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１    誘導加熱装置
４    加熱コイルユニット
５    加熱コイル
１１ａ、１１ｂ  中央スペーサ
１２ａ、１２ｂ  左側側部スペーサ
１３ａ、１３ｂ  右側側部スペーサ
１５、１６      高圧気体噴射ノズル
Ｗ    ワーク
【図１】
2015207426.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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