(57)【要約】【課題】基台の上面の摺動面及び旋回テーブルの下面の摺動面に切粉等が付着することを防止できる工作機械を提供する。【解決手段】工作機械１０は、四方に角部を有する長尺状に形成される基台２０と、長尺状に形成され、基台２０の上面を摺動しながら旋回する旋回テーブル３０と、基台２０又は旋回テーブル３０に旋回可能に支持され、旋回テーブル３０が基台２０の角部上面の上に存在しない第一状態において旋回テーブル３０の幅方向の縁から突出する状態で基台２０の角部上面を被覆し、旋回テーブル３０が基台２０の角部上面の上に存在する第二状態において旋回テーブル３０の下方に収容される旋回カバー６１〜６４とを備える。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
四方に角部を有する長尺状に形成される基台と、
長尺状に形成され、前記基台の上面を摺動しながら旋回する旋回テーブルと、
前記基台又は前記旋回テーブルに旋回可能に支持され、前記旋回テーブルが前記基台の角部上面の上に存在しない第一状態において前記旋回テーブルの幅方向の縁から突出する状態で前記基台の前記角部上面を被覆し、前記旋回テーブルが前記基台の前記角部上面の上に存在する第二状態において前記旋回テーブルの下方に収容される旋回カバーと、
を備える、旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項２】
前記基台は、基台係止部を備え、
前記旋回カバーは、前記第一状態において、前記基台係止部に係止されることにより前記旋回テーブルの幅方向の縁からの突出状態を維持する基台規制部を備える、請求項１に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項３】
前記旋回テーブルは、テーブル係止部を備え、
前記旋回カバーは、前記第二状態において、前記テーブル係止部に係止されることにより前記旋回テーブルの下方への収容量を規制するテーブル規制部を備える、請求項１又は２に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項４】
前記工作機械は、前記第二状態において前記旋回テーブルの幅方向の縁からの突出量を小さくするように、前記旋回テーブルの下方に前記旋回カバーを収容させる方向に引張力を作用させる弾性体を備える、請求項１〜３の何れか一項に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項５】
前記工作機械は、前記旋回テーブルの長手方向の一端側において前記基台の幅方向の両側それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての第一旋回カバー及び第二旋回カバーを備え、
前記弾性体は、前記第一旋回カバーと前記第二旋回カバーとを懸架し、前記第二状態において前記第一旋回カバーと前記第二旋回カバーとを近づける方向の引張力を作用する、請求項４に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項６】
前記工作機械は、前記旋回テーブルの四方それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての４つの旋回カバーを備え、
前記４つの旋回カバーのそれぞれの旋回中心は、異なる位置に設定される、請求項１〜５の何れか一項に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【請求項７】
前記工作機械は、前記旋回テーブルの四方それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての４つの旋回カバーを備え、
前記４つの旋回カバーのうち対角に位置する２つの旋回カバーは、一体に形成される、請求項１〜５の何れか一項に記載の旋回テーブルを備える工作機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、旋回テーブルを備える工作機械に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１，２に記載の工作機械は、テーパ加工を行うため、又はテーパ補正を行うために、基台の上面を摺動しながら旋回する旋回テーブルを備える。旋回テーブルの長手方向の一端側に設けられたアクチュエータによって、基台に対する旋回テーブルの一端側の位置を移動させることで、基台に対する旋回テーブルの旋回角度が調整される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−７７４９３号公報
【特許文献２】特開平７−１９５２６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、旋回テーブルが旋回すると、基台の上面が露出する。基台の上面の摺動面又は旋回テーブルの下面の摺動面に切粉等が付着すると、旋回テーブルの旋回に悪影響を及ぼす。そのため、旋回テーブルを旋回する際には、都度、切粉等を除去することが必要となる。
【０００５】
本発明は、基台の上面の摺動面及び旋回テーブルの下面の摺動面に切粉等が付着することを防止できる、旋回テーブルを備える工作機械を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（請求項１）本発明に係る旋回テーブルを備える工作機械は、四方に角部を有する長尺状に形成される基台と、長尺状に形成され、前記基台の上面を摺動しながら旋回する旋回テーブルと、前記基台又は前記旋回テーブルに旋回可能に支持され、前記旋回テーブルが前記基台の角部上面の上に存在しない第一状態において前記旋回テーブルの幅方向の縁から突出する状態で前記基台の前記角部上面を被覆し、前記旋回テーブルが前記基台の前記角部上面の上に存在する第二状態において前記旋回テーブルの下方に収容される旋回カバーとを備える。
【０００７】
旋回カバーは、基台又は旋回テーブルに旋回可能に支持されるため、旋回テーブルの幅方向の縁から突出する状態と、旋回テーブルの下方に収容される状態とを実現できる。そして、旋回テーブルが基台の角部上面の上に存在しない第一状態では、角部上面が旋回テーブルによって被覆されていない。しかし、第一状態において旋回カバーが旋回テーブルの幅方向の縁から突出状態となり当該角部上面を被覆するため、当該角部上面が露出しない。従って、基台の上面の摺動面への切粉等の付着が防止される。
【０００８】
さらに、旋回テーブルが基台の角部上面の上に存在する第二状態では、旋回カバーは、旋回テーブルの下方に収容される。従って、第二状態において、旋回カバーによる旋回テーブルの幅方向の縁からの突出量が小さくなる。つまり、第二状態において、旋回カバーが存在することによって、作業者から旋回テーブルの幅方向の縁までの距離が大きくならず、作業者による作業性は良好となる。
【０００９】
（請求項２）また、前記基台は、基台係止部を備え、前記旋回カバーは、前記第一状態において、前記基台係止部に係止されることにより前記旋回テーブルの幅方向の縁からの突出状態を維持する基台規制部を備えるようにしてもよい。これにより、第一状態において、旋回カバーが旋回テーブルの幅方向の縁から突出する状態を確実に維持できる。
【００１０】
（請求項３）また、前記旋回テーブルは、テーブル係止部を備え、前記旋回カバーは、前記第二状態において、前記テーブル係止部に係止されることにより前記旋回テーブルの下方への収容量を規制するテーブル規制部を備えるようにしてもよい。これにより、旋回カバーが基台の幅方向の縁から突出する状態において、旋回カバーが旋回テーブルの下面の摺動面を被覆する状態が維持される。従って、旋回テーブルの下面の摺動面への切粉等の付着が確実に防止される。
【００１１】
（請求項４）また、前記工作機械は、前記第二状態において前記旋回テーブルの幅方向の縁からの突出量を小さくするように、前記旋回テーブルの下方に前記旋回カバーを収容させる方向に引張力を作用させる弾性体を備えるようにしてもよい。従って、作業者による作業性が確実に良好となる。
【００１２】
（請求項５）また、前記工作機械は、前記旋回テーブルの長手方向の一端側において前記基台の幅方向の両側それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての第一旋回カバー及び第二旋回カバーを備え、前記弾性体は、前記第一旋回カバーと前記第二旋回カバーとを懸架し、前記第二状態において前記第一旋回カバーと前記第二旋回カバーとを近づける方向の引張力を作用するようにしてもよい。当該弾性体により、第一旋回カバー及び第二旋回カバーのそれぞれに対して、第二状態において旋回テーブルの幅方向の縁からの突出量を小さくするように、旋回テーブルの下方に旋回カバーを収容させる方向に引張力を作用させる。
【００１３】
（請求項６）また、前記工作機械は、前記旋回テーブルの四方それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての４つの旋回カバーを備え、前記４つの旋回カバーのそれぞれの旋回中心は、異なる位置に設定されるようにしてもよい。これにより、旋回テーブルの四方それぞれの角部上面において、切粉等の付着が防止される。
【００１４】
（請求項７）また、前記工作機械は、前記旋回テーブルの四方それぞれの角部上面を被覆する前記旋回カバーとしての４つの旋回カバーを備え、前記４つの旋回カバーのうち対角に位置する２つの旋回カバーは、一体に形成されるようにしてもよい。これにより、部品点数が低減する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態の工作機械の平面図である。
【図２】図１の工作機械を構成する旋回テーブル本体の平面図である。
【図３】図２の旋回テーブル本体の３方向から見た図である。
【図４】図２の旋回テーブル本体の４−４断面図である。
【図５】図２の旋回テーブル本体の５−５断面図である。
【図６】図１に工作機械を構成するトラバーステーブルの平面図である。
【図７】図６のトラバーステーブルの７−７断面の拡大図である。
【図８】図１の工作機械を構成する旋回テーブルの平面図である。
【図９】図８の旋回テーブルの９−９断面の拡大図である。
【図１０】図１の工作機械の旋回テーブルが旋回した状態におけるテーブルユニット及び旋回カバーを示す平面図である。
【図１１】図１０のテーブルユニットのうちトラバーステーブル及び旋回テーブルの外形、並びに、旋回カバーの外形を示す平面図である。ハッチングは、旋回カバーを示す。
【図１２】図１０の１２−１２断面の拡大図である。
【図１３】図１の工作機械の旋回テーブルが旋回していない状態におけるテーブルユニット及び旋回カバーを示す平面図である。
【図１４】図１３のテーブルユニットのうちトラバーステーブル及び旋回テーブルの外形、並びに、旋回カバーの外形を示す平面図である。ハッチングは、旋回カバーを示す。
【図１５】図１３の１５−１５断面の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（１．工作機械の概要）
本実施形態に係る工作機械について、図１を参照して説明する。本実施形態においては、工作機械として、テーブルトラバース型研削盤を例に挙げる。図１に示すように、工作機械１０は、ベッド１１と、ベッド１１の上面にＺ軸方向に移動可能な長尺状のテーブルユニット１２と、テーブルユニット１２の上面に固定され、長尺状の被加工物Ｗの両端を支持する主軸台１３及び心押台１４と、ベッド１１の上にＸ軸方向に移動可能な砥石台１５と、砥石台１５に回転可能に支持される砥石車１６とを備える。
【００１７】
テーブルユニット１２は、ベッド１１の上面にＺ軸方向に移動可能なトラバーステーブル２０（本発明の「基台」に相当）と、トラバーステーブル２０の上面に旋回可能に設けられる旋回テーブル３０と、トラバーステーブル２０に対する旋回テーブル３０の旋回角度θを調整するアクチュエータ４０とを備える。
【００１８】
トラバーステーブル２０は、トラバーステーブル本体２１と、トラバーステーブル用の固定カバー２２，２３とを備える。ただし、図１においては、トラバーステーブル本体２１のみを図示し、トラバーステーブル用の固定カバー２２，２３を図示しない。また、同様に、旋回テーブル３０は、旋回テーブル本体３１と、旋回テーブル用の固定カバー３２，３３とを備える。ただし、図１においては、旋回テーブル本体３１のみを図示し、旋回テーブル用の固定カバー３２，３３を図示しない。トラバーステーブル用の固定カバー２２，２３及び旋回テーブル用の固定カバー３２，３３については、後述する。
【００１９】
トラバーステーブル本体２１は、長尺状の矩形状に形成される。トラバーステーブル本体２１は、アクチュエータの駆動によって、ベッド１１上にＺ軸方向に移動可能である。トラバーステーブル本体２１の上面は、旋回テーブル本体３１の下面が摺動可能となるように、きさげ加工などが施されている。
【００２０】
旋回テーブル本体３１は、長尺状に形成され、トラバーステーブル本体２１の上面に旋回可能に支持される。詳細には、旋回テーブル本体３１は、トラバーステーブル本体２１の上面を摺動しながら、旋回中心３１ａの回りに旋回する（図１の角度θ）。図１には、旋回テーブル本体３１がトラバーステーブル本体２１に対して旋回角度をとった状態が示されている。旋回テーブル本体３１の下面は、トラバーステーブル本体２１の上面と同様に、きさげ加工などが施されている。
【００２１】
アクチュエータ４０は、トラバーステーブル２０に対する旋回テーブル３０の旋回角度θを調整する。アクチュエータ４０は、旋回テーブル３０の一端側に設けられ、トラバーステーブル２０に対する旋回テーブル３０の一端側の位置を移動させる。より詳細には、アクチュエータ４０は、トラバーステーブル本体２１の一端側に設けられるモータ４１と、モータ４１に連結されるボールねじ４２と、旋回テーブル本体３１の一端側に設けられるボールねじナット４３とを備える。つまり、モータ４１の駆動より、ボールねじ４２が回転することで、ボールねじナット４３の位置がＸ−Ｚ平面上において移動する。
【００２２】
さらに、工作機械１０は、旋回テーブル３０がトラバーステーブル２０に対して旋回した状態において、旋回テーブル３０をトラバーステーブル２０に固定するためのクランプ装置１７ａ，１７ｂを備える。クランプ装置１７ａ，１７ｂは、旋回テーブル本体３１の長手方向の両端側に設けられる。
【００２３】
（２．旋回テーブル本体の詳細）
旋回テーブル本体３１の詳細構成について、図２〜図５を参照して説明する。図２において、左側がアクチュエータ４０によって駆動される駆動側（本発明の「長手方向の一端側」に相当）であって、右側が非駆動側（本発明の「長手方向の他端側」に相当）である。以下、旋回テーブル本体３１の長手方向の両端側は、駆動側又は非駆動側と称する。
【００２４】
旋回テーブル本体３１の外形は、図２に示すように、菱形の角部を面取りした形状に近似する。旋回テーブル本体３１の幅は、長手方向において、駆動側の端部及び非駆動側の端部のそれぞれから旋回中心３１ａに行くに従って広く設定される。つまり、長手方向において旋回中心３１ａ付近の旋回テーブル本体３１の幅が、最も広い。なお、旋回テーブル本体３１の幅方向とは、旋回テーブル３１の上面から見た場合に長手方向に直交する方向、すなわち旋回テーブル３１の短手方向に相当する。つまり、旋回テーブル本体３１の幅は、旋回テーブル本体３１の鉛直方向の厚みとは異なる。また、旋回テーブル３０の幅方向、トラバーステーブル２０の幅方向及びトラバーステーブル本体２１の幅方向も同様の意味である。
【００２５】
より詳細には、旋回テーブル本体３１における旋回中心３１ａ側から駆動側端までの形状は、等脚台形に形成される。旋回テーブル本体３１における旋回中心３１ａ側から非駆動側端までの形状も、等脚台形に形成される。
【００２６】
旋回テーブル本体３１が上記のような形状に形成されることで、旋回テーブル本体３１における旋回平面（Ｘ−Ｚ平面）上の曲げ力に対する剛性は、旋回テーブル本体３１の駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。また、旋回テーブル本体３１における上記剛性は、旋回テーブル本体３１の非駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。
【００２７】
また、旋回テーブル本体３１は、トラバーステーブル本体２１の上面を摺動し旋回テーブル本体３１の外形をなす基部５１と、基部５１の上面の中央付近に設けられる載置台５２と、基部５１の上面の周囲に立設されるリブ５３とを備える。図３及び図５に示すように、基部５１には、旋回テーブル本体３１の幅方向の両端縁に沿って下側部分に切欠５１ａ，５１ｂが形成される。基部５１の長手方向の両端側には、クランプ装置１７ａ，１７ｂの部品が貫通する穴５１ｃ，５１ｄが形成される。
【００２８】
載置台５２は、長尺状に形成され、基部５１の上面の中央付近であって上方に突出するように設けられる。載置台５２の上面には、主軸台１３及び心押台１４が載置される。図２及び図４に示すように、載置台５２及び基部５１の中央には、旋回中心３１ａに位置し貫通する中心穴５２ａが形成される。さらに、載置台５２には、クーラント流路を形成する複数の縦穴５２ｂ及び複数の横穴５２ｃが形成される。縦穴５２ｂは、載置台５２の上面のうち中心穴５２ａの駆動側及び非駆動側に、距離を隔てて２カ所ずつ形成される。横穴５２ｃは、載置台５２のうち基部５１との境界部分に、旋回テーブル本体３１の幅方向に貫通するように形成される。それぞれの横穴５２ｃは、中心穴５２ａ及び縦穴５２ｂに連通される。従って、載置台５２の上面に落下してきたクーラントが、縦穴５２ｂ及び横穴５２ｃを通して基部５１の上面へ流通する。
【００２９】
図２に示すように、リブ５３は、載置台５２の外周から距離を隔てて全周に亘って立設される。つまり、リブ５３は、旋回テーブル本体３１の幅方向の両側のそれぞれの縁に沿って立設される長手リブ５３ａ，５３ｂと、長手リブ５３ａ，５３ｂのそれぞれの端部を接続する短手リブ５３ｃ，５３ｄとを備える。
【００３０】
長手リブ５３ａ，５３ｂの厚みは、駆動側端及び非駆動側端のそれぞれから旋回中心３１ａ側に行くに従って厚く設定される。つまり、旋回中心３１ａ付近における長手リブ５３ａ，５３ｂの厚みが最も厚い。長手リブ５３ａ，５３ｂが上記のような形状に形成されることで、旋回テーブル本体３１における旋回平面（Ｘ−Ｚ平面）上の曲げ力に対する剛性は、旋回テーブル本体３１の駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。また、旋回テーブル本体３１における上記剛性は、旋回テーブル本体３１の非駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。
【００３１】
図３に示すように、長手リブ５３ａには、長手リブ５３ａより旋回テーブル本体３１の幅方向の中央側（載置台５２側）から、長手リブ５３ａより旋回テーブル本体３１の幅方向の外側へ向かって、クーラントを流通させる貫通穴５３ｅが形成される。上述したように、載置台５２の上面に落下してきたクーラントは、載置台５２における縦穴５２ｂ及び横穴５２ｃ等を介してもしくは載置台５２の外周縁から直接に、基部５１の上面のうちリブ５３に囲まれる領域に流れてくる。当該クーラントは、長手リブ５３ａに形成される貫通穴５３ｅを介して、旋回テーブル本体３１の外部、すなわち、ベッド１１上に流れ落ちる。
【００３２】
ここで、長手リブ５３ａに形成される貫通穴５３ｅは、旋回中心３１ａ付近に形成される。そのため、旋回テーブル本体３１の旋回角度θが変化したとしても、クーラントが貫通穴５３ｅから流れ落ちる位置は大きく変化しない。
【００３３】
（３．トラバーステーブルの詳細）
トラバーステーブル２０について、図６及び図７を参照して説明する。トラバーステーブル２０は、図６及び図７に示すように、トラバーステーブル本体２１と２つのトラバーステーブル用の固定カバー２２，２３とを備える。トラバーステーブル本体２１は、上述したように、矩形状に形成される。トラバーステーブル本体２１の中心付近には、旋回テーブル本体３１の旋回中心３１ａとしての凹所２１ａが形成される。凹所２１ａには、旋回テーブル本体３１を旋回可能に支持する軸部が挿入される。
【００３４】
２つのトラバーステーブル用の固定カバー２２，２３は、矩形状に形成され、トラバーステーブル本体２１の幅方向の両側の側面２１ｂ，２１ｃのそれぞれに、幅方向の外側へ突出するように設けられる。図７に示すように、２つの固定カバー２２，２３は、トラバーステーブル本体２１の高さ方向のほぼ中央付近に固定される。なお、本実施形態において、トラバーステーブル用の固定カバー２２，２３は、トラバーステーブル本体２１と別体に形成したが、トラバーステーブル本体２１と一体に形成してもよい。
【００３５】
（４−１．旋回テーブルの詳細）
旋回テーブル３０について、図８及び図９を参照して説明する。旋回テーブル３０は、図８及び図９に示すように、旋回テーブル本体３１と、２つの旋回テーブル用の固定カバー３２，３３とを備える。２つの固定カバー３２，３３は、旋回テーブル本体３１の幅方向の両側の側面のそれぞれに、幅方向の外側へ突出するように設けられる。２つの固定カバー３２，３３は、旋回テーブル本体３１の幅方向の側面に沿った形状、すなわち中央付近にて折れ曲がった形状に形成される。また、２つの固定カバー３２，３３の幅は、長手方向に亘ってほぼ同程度に形成される。
【００３６】
つまり、旋回テーブル３０の外形は、全体として、旋回テーブル本体３１の外形と同様に、菱形の角部を面取りした形状に近似する。旋回テーブル３０の幅は、長手方向において、駆動側の端部及び非駆動側の端部のそれぞれから旋回中心３１ａに行くに従って広く設定される。つまり、長手方向において旋回中心３１ａ付近の旋回テーブル３０の幅が、最も広い。より詳細には、旋回テーブル３０における旋回中心３１ａ側から駆動側端までの形状は、等脚台形に形成される。旋回テーブル３０における旋回中心３１ａ側から非駆動側端までの形状も、等脚台形に形成される。
【００３７】
従って、旋回テーブル３０が上記のような形状に形成されることで、旋回テーブル３０における旋回平面（Ｘ−Ｚ平面）上の曲げ力に対する剛性は、旋回テーブル３０の駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。また、旋回テーブル３０における上記剛性は、旋回テーブル３０の非駆動側から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。
【００３８】
なお、本実施形態において、旋回テーブル用の固定カバー３２，３３は、旋回テーブル本体３１と別体に形成したが、旋回テーブル本体３１と一体に形成してもよい。この場合も、上記剛性は同様の関係を有する。
【００３９】
（４−２．旋回テーブルの外形による作用）
旋回テーブル３０の外形が上述したように形成されることにより、旋回テーブル３０による以下の作用が生じる。旋回テーブル３０のうち駆動側の端部は、アクチュエータ４０による移動力を直接受けるため、所望の位置に移動する。しかし、当該移動力が付与される位置が旋回中心３１ａから離れているために、旋回テーブル３０が撓むことになり、旋回テーブル３０の部位によって、旋回テーブル３０の旋回角度が所望の角度にならない。
【００４０】
しかし、上述したように、旋回テーブル３０における旋回平面上の曲げ力に対する剛性が、旋回テーブル３０の駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近の剛性が高いため、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近が確実に旋回する。従って、旋回テーブル３０の撓み量が小さくなる。
【００４１】
特に、旋回テーブル３０の幅が駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って広く設定されることで、確実に、旋回テーブル３０の剛性が駆動側の端部から旋回中心側に行くに従って高くなる。これにより、確実に、旋回テーブル３０の撓み量が小さくなる。
【００４２】
ここで、旋回テーブル３０の旋回角度が大きくなると、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量が大きくなる。作業者による作業性の観点から、旋回角度が大きいとしても、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量を小さくすることが望まれる。旋回テーブル３０の幅が駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って広く設定されることで、旋回テーブル３０の駆動側の端部の幅が狭くできる。従って、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量が小さくなり、作業者による作業性が向上する。特に、旋回テーブル３０における旋回中心３１ａ側から駆動側の端部までの形状は、等脚台形に形成される。この場合、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量がより小さくなり、作業者による作業性がより向上する。
【００４３】
なお、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量とは、旋回テーブル３０及びトラバーステーブル２０の上面から見た場合に、旋回テーブル３０の角部がトラバーステーブル２０の幅方向の縁から外側へ張り出す部分の長さ（トラバーステーブル２０の幅方向の長さ）に相当する。
【００４４】
また、旋回テーブル３０における旋回平面上の曲げ力に対する剛性は、旋回テーブル３０の非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。旋回テーブル３０のうち旋回中心３１ａから非駆動側は、駆動側の旋回に伴って移動する。ただし、旋回テーブル３０の非駆動側は、トラバーステーブル２０の上面との摩擦力によって移動しにくい。つまり、旋回テーブル３０は、旋回中心３１ａ付近にて折れ曲がるように変形しようとする。しかし、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近の剛性が高いため、旋回テーブル３０の非駆動側が確実に旋回する。つまり、旋回テーブル３０は、旋回中心３１ａ付近にて折れ曲がることを抑制できる。
【００４５】
特に、旋回テーブル３０の幅が非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って広く設定されることで、確実に、旋回テーブル３０の剛性が非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って高くなる。これにより、旋回テーブル３０は、旋回中心３１ａ付近にて折れ曲がることを抑制できる。さらに、旋回テーブル３０の幅が非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って広く設定されることで、旋回テーブル３０の非駆動側の端部の幅が狭くできる。従って、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量が小さくなり、作業者による作業性が向上する。特に、旋回テーブル３０における旋回中心３１ａ側から非駆動側の端部までの形状は、等脚台形に形成される。この場合、旋回テーブル３０の角部のトラバーステーブル２０からの突出量がより小さくなり、作業者による作業性がより向上する。
【００４６】
（４−３．旋回テーブルのリブによる作用）
旋回テーブル本体３１が上述したリブ５３を備えることにより、旋回テーブル３０による以下の作用が生じる。長手リブ５３ａ，５３ｂの厚みが長手方向の駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って厚く設定されることで、旋回テーブル３０における旋回平面上の曲げ力に対する剛性が、旋回テーブル３０の長手方向の駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。これにより、確実に、旋回テーブル３０の撓み量が小さくなる。
【００４７】
また、長手リブ５３ａ，５３ｂの厚みが長手方向の非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って厚く設定されることで、旋回テーブル３０の剛性が、旋回テーブル３０の長手方向の非駆動側の端部から旋回中心３１ａ側に行くに従って高く設定される。これにより、旋回テーブル３０は、旋回中心３１ａ付近にて折れ曲がることを抑制できる。
【００４８】
特に、旋回テーブル本体３１の幅方向の両側に、長手リブ５３ａ，５３ｂが設けられることにより、より確実に、旋回テーブル３０の剛性が長手方向の両端のそれぞれから旋回中心３１ａ側に行くに従って高くなる。
【００４９】
また、長手リブ５３ａ，５３ｂには、クーラントを流通させる貫通穴５３ｅが形成される。そのため、基部５１の上面に流れてきたクーラントによる旋回テーブルの外部への流通経路を確保しつつ、旋回テーブル３０の剛性の低下を抑制することができる。
【００５０】
（５−１．旋回カバーの詳細）
図１に示すように、旋回テーブル３０のトラバーステーブル２０に対する旋回角度に応じて、旋回テーブル３０がトラバーステーブル２０の上面を被覆する位置が変化する。特に、旋回テーブル３０の旋回角度に応じて、トラバーステーブル２０を構成するトラバーステーブル本体２１の上面に形成される摺動面の一部が露出する状態となり得る。また、旋回テーブル３０の旋回角度に応じて、旋回テーブル本体３１の一部が、トラバーステーブル本体２１の幅方向の縁から突出する状態となる。このとき、旋回テーブル本体３１の下面に形成される摺動面の一部が露出する状態となり得る。そこで、旋回テーブル３０が旋回した状態であっても、トラバーステーブル本体２１及び旋回テーブル本体３１の摺動面が露出しないように、工作機械１０は、さらに、４つの旋回カバー６１〜６４を備える。
【００５１】
つまり、４つの旋回カバー６１〜６４は、旋回テーブル３０がトラバーステーブル２０に対して旋回した場合に、トラバーステーブル本体２１と旋回テーブル本体３１が相互に被覆できない部分を被覆する。４つの旋回カバー６１〜６４について、図１０〜図１２を参照して説明する。
【００５２】
図１０及び図１１に示すように、４つの旋回カバー６１〜６４は、それぞれ、トラバーステーブル本体２１の四方の角部に対応する位置に配置される。ここで、トラバーステーブル本体２１の四方の角部とは、トラバーステーブル本体２１の摺動面を形成する領域における角部を意味する。
【００５３】
４つの旋回カバー６１〜６４は、それぞれ、旋回テーブル３０の幅方向の両側の縁付近に、旋回可能に支持される。詳細には、４つの旋回カバー６１〜６４は、旋回テーブル用の固定カバー２２，２３に旋回可能に支持される。本実施形態においては、４つの旋回カバー６１〜６４のそれぞれの旋回中心は、異なる位置に設定される。
【００５４】
第一旋回カバー６１は、トラバーステーブル２０において、長手方向の駆動側（図１０の左側）のうち図１に示す砥石台１５側（図１０の上側）に設けられる。第一旋回カバー６１の旋回中心６１ａは、旋回テーブル３０のうち砥石台１５側であって、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近に位置する。第一旋回カバー６１は、第一旋回カバー６１の旋回中心６１ａから、旋回テーブル３０の駆動側の端部に向かって延びるように設けられる。
【００５５】
第二旋回カバー６２は、トラバーステーブル２０において、長手方向の駆動側（図１０の左側）のうち砥石台１５の反対側（図１０の下側）に設けられる。第二旋回カバー６２の旋回中心６２ａは、旋回テーブル３０のうち砥石台１５の反対側であって、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近に位置する。第二旋回カバー６２は、第二旋回カバー６２の旋回中心６２ａから、旋回テーブル３０の駆動側の端部に向かって延びるように設けられる。
【００５６】
第三旋回カバー６３は、トラバーステーブル２０において、長手方向の非駆動側（図１０の右側）のうち砥石台１５側（図１０の左側）に設けられる。第三旋回カバー６３の旋回中心６３ａは、旋回テーブル３０のうち砥石台１５側であって、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近に位置する。第三旋回カバー６３は、第三旋回カバー６３の旋回中心６３ａから、旋回テーブル３０の非駆動側の端部に向かって延びるように設けられる。
【００５７】
第四旋回カバー６４は、トラバーステーブル２０において、長手方向の非駆動側（図１０の右側）のうち砥石台１５の反対側（図１０の下側）に設けられる。第四旋回カバー６４の旋回中心６４ａは、旋回テーブル３０のうち砥石台１５の反対側であって、旋回テーブル３０の旋回中心３１ａ付近に位置する。第四旋回カバー６４は、第四旋回カバー６４の旋回中心６４ａから、旋回テーブル３０の非駆動側の端部に向かって延びるように設けられる。
【００５８】
また、４つの旋回カバー６１〜６４は、旋回テーブル３０に旋回可能に支持されるため、旋回テーブル３０の幅方向の縁から突出する状態と、旋回テーブル３０の下方に収容される状態とを実現できる。以下に、旋回状態と非旋回状態における旋回カバー６１〜６４について詳細に説明する。
【００５９】
（５−２．旋回状態における旋回カバー）
図１０〜図１２を参照して、旋回テーブル３０がトラバーステーブル２０に対して旋回した状態（以下「旋回状態」と称する）について説明する。旋回状態においては、トラバーステーブル本体２１の上面の摺動面における図１０及び図１１の左上の角部の上に、旋回テーブル本体３１が存在しない。この状態は、本発明の「第一状態」に相当する。このとき、当該角部において、第一旋回カバー６１は、旋回テーブル３０の幅方向の縁から突出する状態となる。詳細には、第一旋回カバー６１は、旋回テーブル用の固定カバー３２の縁から突出する。従って、第一旋回カバー６１は、トラバーステーブル本体２１の上記角部の上面を被覆する。そのため、トラバーステーブル本体２１の上記角部の上面の摺動面が露出せず、当該摺動面への切粉等の付着が防止される。
【００６０】
また、旋回状態において、トラバーステーブル本体２１の上面の摺動面における図１０及び図１１の右下の角部の上に、旋回テーブル本体３１が存在しない（第一状態）。このとき、当該角部において、第四旋回カバー６４が、旋回テーブル３０の幅方向の縁から突出する状態となり、トラバーステーブル本体２１の当該角部の上面を被覆する。
【００６１】
第四旋回カバー６４の外側規制部６４ｂ（本発明の「基台規制部」に相当）は、図１２に示すように、下方に折り曲げられている。第四旋回カバー６４の外側規制部６４ｂがトラバーステーブル本体２１の幅方向の側面２１ｃ（本発明の「基台係止部」に相当）に係止することで、第四旋回カバー６４が旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出状態を維持する。なお、第一旋回カバー６１は、第四旋回カバー６４と同様である。また、第二旋回カバー６２及び第三旋回カバー６３も、外側規制部６３ｂ（図１２に示す）を備える。
【００６２】
また、旋回状態において、トラバーステーブル本体２１の上面の摺動面における図１０及び図１１の左下の角部の上に、旋回テーブル本体３１は存在する。この状態は、本発明の「第二状態」に相当する。このとき、当該角部において、第二旋回カバー６２の大部分は、旋回テーブル３０の下方に収容される。従って、第二旋回カバー６２による旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出量が小さくなる。つまり、第二状態において、第二旋回カバー６２が存在することによって、作業者から旋回テーブル３０の幅方向の縁までの距離が大きくならず、作業者による作業性は良好となる。なお、第二旋回カバー６２による旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出量とは、旋回テーブル３０の上面から見た場合に、第二旋回カバー６２が旋回テーブル３０の幅方向の縁から外側へ張り出す部分の長さ（旋回テーブル３０の幅方向に長さ）に相当する。
【００６３】
また、旋回状態において、トラバーステーブル本体２１の上面の摺動面における図１０及び図１１の右上の角部の上に、旋回テーブル本体３１は存在する（第二状態）。このとき、当該角部において、第三旋回カバー６３の大部分は、旋回テーブル３０の下方に収容されることで、第三旋回カバー６３による旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出量が小さくなる。
【００６４】
ただし、第三旋回カバー６３の内側規制部６３ｃ（本発明の「テーブル規制部」に相当）は、図１２に示すように、上方に折り曲げられている。第三旋回カバー６３の内側規制部６３ｃが旋回テーブル本体３１の側面３１ｂ（本発明の「テーブル係止部」に相当）に係止することで、第三旋回カバー６３による旋回テーブル３０の下方への収容量が規制される。ここで、旋回テーブル本体３１の側面３１ｂは、旋回テーブル本体３１の切欠５１ａの側面である。これにより、第三旋回カバー６３がトラバーステーブル２０の幅方向の縁から突出する状態において、第三旋回カバー６３が旋回テーブル本体３１の下面の摺動面を被覆する状態が維持される。従って、旋回テーブル本体３１の下面の摺動面への切粉等の付着が確実に防止される。なお、第二旋回カバー６２は、第三旋回カバー６３と同様である。また、第一旋回カバー６１及び第四旋回カバー６４も、内側規制部６４ｂ（図１２に示す）を備える。
【００６５】
ここで、図１０及び図１１に示すように、工作機械１０は、さらに、第一弾性体７１及び第二弾性体７２を備える。第一弾性体７１及び第二弾性体７２は、例えばスプリングにより長手方向に伸縮自在に形成される。第一弾性体７１は、第一旋回カバー６１の反旋回中心側と第二旋回カバー６２の反旋回中心側とを連結する。第二弾性体７２は、第三旋回カバー６３の反旋回中心側と第四旋回カバー６４の反旋回中心側とを連結する。
【００６６】
つまり、第一弾性体７１は、第一旋回カバー６１と第二旋回カバー６２に対して、第一旋回カバー６１と第二旋回カバー６２とを近づける方向の引張力を作用する。従って、旋回状態において、第一弾性体７１は、第一旋回カバー６１及び第二旋回カバー６２の旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出量を出来る限り小さくするように、引張力を作用させる。詳細には、第一弾性体７１は、第一旋回カバー６１がトラバーステーブル本体２１の側面２１ｃから遠くへ移動することを規制する。一方、第一弾性体７１は、第二旋回カバー６２による旋回テーブル３０の下方への収容量が大きくなるように作用する。
【００６７】
第二弾性体７２は、第三旋回カバー６３と第四旋回カバー６４に対して、第三旋回カバー６３と第四旋回カバー６４とを近づける方向の引張力を作用する。従って、旋回状態において、第二弾性体７２は、第三旋回カバー６３及び第四旋回カバー６４の旋回テーブル３０の幅方向の縁からの突出量を出来る限り小さくするように、引張力を作用させる。詳細には、第二弾性体７２は、第三旋回カバー６３による旋回テーブル３０の下方への収容量が大きくなるように作用する。第二弾性体７２は、第四旋回カバー６４がトラバーステーブル本体２１の側面２１ｃから遠くへ移動することを規制する。第一弾性体７１及び第二弾性体７２により、作業者による作業性が良好となる。
【００６８】
（５−３．非旋回時における旋回カバー）
図１３〜図１５を参照して、旋回テーブル３０がトラバーステーブル２０に対して旋回していない状態（以下「非旋回状態」と称する）について説明する。非旋回状態においては、旋回テーブル３０は、トラバーステーブル２０の四方の角部上面の上に存在する（本発明の「第二状態」に相当）。
【００６９】
このとき、それぞれの角部において、４つの旋回カバー６１〜６４の大部分は、旋回テーブル３０の下方に収容される。従って、４つの旋回カバー６１〜６４による旋回テーブル３０の側面からの突出量は、小さい。ただし、４つの旋回カバー６１〜６４は、図１４に示すように、旋回テーブル本体３１の側面３１ｂ，３１ｃ（本発明の「テーブル係止部」に相当）に係止することで、旋回テーブル３０の下方への収容量を規制される。
【００７０】
（その他）
上記実施形態においては、旋回テーブル本体３１における旋回中心３１ａ側から駆動側端までの形状及び非駆動側端までの形状は、等脚台形に形成した。旋回テーブル本体３１の幅方向の縁の形状は、直線形状ではなく、湾曲形状でもよい。
【００７１】
上記実施形態においては、４つの旋回カバー６１〜６４は、旋回テーブル３０の固定カバー３２，３３に旋回可能に支持されることとした。この他に、４つの旋回カバー６１〜６４は、旋回テーブル本体３１に旋回可能に支持されるようにしてもよい。また、４つの旋回カバー６１〜６４は、トラバーステーブル２０に旋回可能に支持されるようにしてもよい。
【００７２】
また、上記実施形態においては、４つの旋回カバー６１〜６４は、それぞれ別体に形成し、且つ、４つの旋回カバー６１〜６４の旋回中心６１ａ〜６４ａも異なる位置に設定した。この他に、第一旋回カバー６１と第四旋回カバー６４とが一体に形成されるようにしてもよい。また、第二旋回カバー６２と第三旋回カバー６３とが一体に形成されるようにしてもよい。この場合、部品点数が低減する。
【００７３】
また、本発明、上記実施形態としてテーブルトラバース型の研削盤を例にあげたが、砥石台トラバース型研削盤に適用可能である。砥石台トラバース型研削盤においては、本発明の基台がベッドに相当し、旋回テーブルがベッド上を旋回する構成となる。また、本発明は、研削盤に限らず、他の工作機械にも適用可能である。
【符号の説明】
【００７４】
１０：工作機械、  １２：テーブルユニット、  １７ａ，１７ｂ：クランプ装置、  ２０：トラバーステーブル（基台）、  ２１：トラバーステーブル本体、  ２１ｂ，２１ｃ：側面（基台係止部）、  ２２，２３：固定カバー、  ３０：旋回テーブル、  ３１：旋回テーブル本体、  ３１ａ：旋回中心、  ３１ｂ，３１ｃ：側面（テーブル係止部）、  ３２，３３：固定カバー、  ４０：アクチュエータ、  ５１：基部、  ５２：載置台、  ５２ａ：中心穴、  ５３：リブ、  ５３ａ，５３ｂ：長手リブ、  ５３ｃ，５３ｄ：短手リブ、  ５３ｅ：貫通穴、  ６１：第一旋回カバー、  ６２：第二旋回カバー、  ６３：第三旋回カバー、  ６４：第四旋回カバー、  ６１ａ−６４ａ：旋回カバーの旋回中心、  ６３ｂ，６４ｂ：外側規制部（基台規制部）、  ６３ｃ，６４ｃ：内側規制部（テーブル規制部）、  ７１：第一弾性体、  ７２：第二弾性体、  Ｗ：被加工物
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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