(57)【要約】【課題】ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能な搬送ベルト、間欠搬送用搬送ベルト及びベルト搬送装置を提供すること。【解決手段】ベルト本体１０の長さ方向に沿って複数のＶガイド部材取付け部１２を一直線状に配設したＶガイド部材取付け部１２の列を１列又は２列以上有し、該１列又は２列以上のＶガイド部材取付け部１２の列の任意のＶガイド部材取付け部１２に、ベルト本体１０の搬送面１０ａと反対の面に突出するＶガイド部材２を着脱可能に取り付けることにより、Ｖガイド部材２の取付け位置及び取付け数のいずれか一方又は両方を調整可能とする。Ｖガイド部材２に間欠搬送時の被検出体を設けることにより、間欠搬送用搬送ベルト及びベルト搬送装置とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルト本体の長さ方向に沿って複数のＶガイド部材取付け部を一直線状に配設したＶガイド部材取付け部の列を１列又は２列以上有し、該１列又は２列以上の前記Ｖガイド部材取付け部の列の任意の前記Ｖガイド部材取付け部に、前記ベルト本体の搬送面と反対の面に突出するＶガイド部材を着脱可能に取り付けることにより、前記Ｖガイド部材の取付け位置及び取付け数のいずれか一方又は両方を調整可能としたことを特徴とする搬送ベルト。
【請求項２】
前記Ｖガイド部材取付け部は、前記ベルト本体を貫通する貫通孔であることを特徴とする請求項１記載の搬送ベルト。
【請求項３】
前記Ｖガイド部材取付け部は、前記ベルト本体を貫通せず、前記Ｖガイド部材の取り付け時に破いて貫通孔を形成することができるように、前記ベルト本体の搬送面が部分的に薄肉に形成された薄肉部を有していることを特徴とする請求項１記載の搬送ベルト。
【請求項４】
前記ベルト本体の搬送面と反対の面に、該ベルト本体の長さ方向に沿って間隔をおいて複数の歯部が並設されており、
前記Ｖガイド部材取付け部は前記歯部に位置して設けられ、
前記Ｖガイド部材は、前記歯部の先端から突出するように取り付けられる構成であることを特徴とする請求項１、２又は３記載の搬送ベルト。
【請求項５】
前記Ｖガイド部材取付け部は、全ての前記歯部に設けられていることを特徴とする請求項４記載の搬送ベルト。
【請求項６】
前記Ｖガイド部材は、前記ベルト本体の長さ方向に沿って複数個が一体に連接されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の搬送ベルト。
【請求項７】
前記Ｖガイド部材は、ポリウレタン、ポリアミド、ポリアセタール、ポリプロピレン、ポリエチレン、フッ素系樹脂のいずれかによって構成されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の搬送ベルト。
【請求項８】
前記Ｖガイド部材に熱収縮チューブが被覆され、該熱収縮チューブが収縮して前記Ｖガイド部材の表面に密着していることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の搬送ベルト。
【請求項９】
前記熱収縮チューブは、ＰＦＡ、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ＥＴＦＥの中から選ばれるフッ素樹脂からなることを特徴とする請求項８記載の搬送ベルト。
【請求項１０】
前記熱収縮チューブの内面に、前記Ｖガイド部材への密着性を向上させる表面処理が施されていることを特徴とする請求項８又は９記載の搬送ベルト。
【請求項１１】
搬送ベルトに設けられた被検出体を検出手段によって検出したことをトリガとしてモータの間欠的な駆動を行うベルト搬送装置に用いられる間欠搬送用搬送ベルトであって、
前記搬送ベルトとして請求項１〜１０のいずれかに記載の搬送ベルトを使用し、
前記搬送ベルトに取り付けられた１以上の前記Ｖガイド部材に前記被検出体を設けたことを特徴とする間欠搬送用搬送ベルト。
【請求項１２】
前記被検出体は、前記Ｖガイド部材に着脱可能に設けられていることを特徴とする請求項１１記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【請求項１３】
前記Ｖガイド部材は、前記ベルト本体を貫通する取付けボルトと螺合して該Ｖガイド部材を前記ベルト本体に固定する固定部材を有し、
前記固定部材は、前記被検出体を兼用していることを特徴とする請求項１１又は１２記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【請求項１４】
前記固定部材は、前記Ｖガイド部材の内部に設けられていることを特徴とする請求項１３記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【請求項１５】
前記被検出体は、磁性体であることを特徴とする請求項１１〜１４のいずれかに記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【請求項１６】
請求項１１〜１５のいずれかに記載の間欠搬送用搬送ベルトと、
前記間欠搬送用搬送ベルトを走行させるモータと、
前記被検出体を検出する検出手段と、
前記検出手段による前記被検出体の検出をトリガとして前記モータの駆動を制御することによって前記間欠搬送用搬送ベルトを間欠的に走行させる制御手段とを有することを特徴とするベルト搬送装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は搬送ベルト、間欠搬送用搬送ベルト及びベルト搬送装置に関し、詳しくは、ベルトの蛇行を防止するＶガイドを、ベルト本体の任意の位置に容易に形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能な搬送ベルト、間欠搬送用搬送ベルト及びベルト搬送装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、プーリに架け渡された搬送ベルトの蛇行を防止するため、ベルト本体の搬送面と反対の面に、断面略Ｖ字状に突出するＶガイドを設けたものが知られている（特許文献１）。
【０００３】
このようなＶガイドは、ベルト本体と同じ材質であり、専用の成形型を用いてベルト本体の長さ方向に沿って一体成形されている。このため、例えばＶガイドが損傷した場合は、ベルト全体を新品に交換しなくてはならない。
【０００４】
また、Ｖガイドの位置が固定されているため汎用性に乏しい。このため、例えばプーリの仕様が変更されたこと等によってＶガイドの位置を変更する必要が生じた場合、同一の搬送ベルトでは対応できず、専用の成形型を製作して専用のベルトを製作し直さなくてはならない。
【０００５】
更に、より高い蛇行抑制効果を得るように改良するために、プーリのガイド溝の本数を増加させたことによってＶガイドの列数の変更が必要となる場合も、上記同様、同一の搬送ベルトでは対応できず、専用の成形型を製作して専用のベルトを製作し直さなくてはならない。
【０００６】
一方、搬送ベルトを間欠的に走行させることによって被搬送物を間欠的に搬送するベルト搬送装置が知られている。搬送ベルトの間欠的な走行は、例えばベルトに一定間隔おきに磁性体等の被検出体を設けておき、この被検出体を磁気センサ等の検出手段によって検出したことをトリガとして、モータを駆動、停止させて間欠的な動作を制御する方法が知られている。ベルト本体に磁性体を設ける方法としては、ベルト本体内に磁性体を埋設することが知られている（特許文献２）。
【０００７】
しかし、この場合、搬送ベルトの間欠的な走行は被検出体の埋設間隔毎の動作となる。このため搬送間隔を変更したい場合は、新たに搬送ベルトを作製し直さなくてはならず、やはり対応が困難であるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平１０−３５８４５号公報
【特許文献２】特開平８−９９７０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、本発明は、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能な搬送ベルトを提供することを課題とする。
【００１０】
また、本発明は、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能であることに加え、被検出体の配設間隔を任意に設定可能とし、搬送間隔の変更も容易に可能な間欠搬送用搬送ベルトを提供することを課題とする。
【００１１】
更に、本発明は、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能であることに加え、間欠搬送を行う場合の搬送間隔を任意に設定することができると共に、搬送間隔の変更も容易に可能なベルト搬送装置を提供することを課題とする。
【００１２】
本発明の他の課題は、以下の記載により明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題は以下の各発明によって解決される。
【００１４】
１．ベルト本体の長さ方向に沿って複数のＶガイド部材取付け部を一直線状に配設したＶガイド部材取付け部の列を１列又は２列以上有し、該１列又は２列以上の前記Ｖガイド部材取付け部の列の任意の前記Ｖガイド部材取付け部に、前記ベルト本体の搬送面と反対の面に突出するＶガイド部材を着脱可能に取り付けることにより、前記Ｖガイド部材の取付け位置及び取付け数のいずれか一方又は両方を調整可能としたことを特徴とする搬送ベルト。
【００１５】
２．前記Ｖガイド部材取付け部は、前記ベルト本体を貫通する貫通孔であることを特徴とする前記１記載の搬送ベルト。
【００１６】
３．前記Ｖガイド部材取付け部は、前記ベルト本体を貫通せず、前記Ｖガイド部材の取り付け時に破いて貫通孔を形成することができるように、前記ベルト本体の搬送面が部分的に薄肉に形成された薄肉部を有していることを特徴とする前記１記載の搬送ベルト。
【００１７】
４．前記ベルト本体の搬送面と反対の面に、該ベルト本体の長さ方向に沿って間隔をおいて複数の歯部が並設されており、
前記Ｖガイド部材取付け部は前記歯部に位置して設けられ、
前記Ｖガイド部材は、前記歯部の先端から突出するように取り付けられる構成であることを特徴とする前記１、２又は３記載の搬送ベルト。
【００１８】
５．前記Ｖガイド部材取付け部は、全ての前記歯部に設けられていることを特徴とする前記４記載の搬送ベルト。
【００１９】
６．前記Ｖガイド部材は、前記ベルト本体の長さ方向に沿って複数個が一体に連接されていることを特徴とする前記１〜５のいずれかに記載の搬送ベルト。
【００２０】
７．前記Ｖガイド部材は、ポリウレタン、ポリアミド、ポリアセタール、ポリプロピレン、ポリエチレン、フッ素系樹脂のいずれかによって構成されていることを特徴とする前記１〜６のいずれかに記載の搬送ベルト。
【００２１】
８．前記Ｖガイド部材に熱収縮チューブが被覆され、該熱収縮チューブが収縮して前記Ｖガイド部材の表面に密着していることを特徴とする前記１〜７のいずれかに記載の搬送ベルト。
【００２２】
９．前記熱収縮チューブは、ＰＦＡ、ＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ＥＴＦＥの中から選ばれるフッ素樹脂からなることを特徴とする前記８記載の搬送ベルト。
【００２３】
１０．前記熱収縮チューブの内面に、前記Ｖガイド部材への密着性を向上させる表面処理が施されていることを特徴とする前記８又は９記載の搬送ベルト。
【００２４】
１１．搬送ベルトに設けられた被検出体を検出手段によって検出したことをトリガとしてモータの間欠的な駆動を行うベルト搬送装置に用いられる間欠搬送用搬送ベルトであって、
前記搬送ベルトとして前記１〜１０のいずれかに記載の搬送ベルトを使用し、
前記搬送ベルトに取り付けられた１以上の前記Ｖガイド部材に前記被検出体を設けたことを特徴とする間欠搬送用搬送ベルト。
【００２５】
１２．前記被検出体は、前記Ｖガイド部材に着脱可能に設けられていることを特徴とする前記１１記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【００２６】
１３．前記Ｖガイド部材は、前記ベルト本体を貫通する取付けボルトと螺合して該Ｖガイド部材を前記ベルト本体に固定する固定部材を有し、
前記固定部材は、前記被検出体を兼用していることを特徴とする前記１１又は１２記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【００２７】
１４．前記固定部材は、前記Ｖガイド部材の内部に設けられていることを特徴とする前記１３記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【００２８】
１５．前記被検出体は、磁性体であることを特徴とする前記１１〜１４のいずれかに記載の間欠搬送用搬送ベルト。
【００２９】
１６．前記１１〜１５のいずれかに記載の間欠搬送用搬送ベルトと、
前記間欠搬送用搬送ベルトを走行させるモータと、
前記被検出体を検出する検出手段と、
前記検出手段による前記被検出体の検出をトリガとして前記モータの駆動を制御することによって前記間欠搬送用搬送ベルトを間欠的に走行させる制御手段とを有することを特徴とするベルト搬送装置。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能な搬送ベルトを提供することができる。
【００３１】
また、本発明によれば、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能であることに加え、被検出体の配設間隔を任意に設定可能とし、搬送間隔の変更も容易に可能な間欠搬送用搬送ベルトを提供することができる。
【００３２】
更に、本発明によれば、ベルト本体の任意の位置に容易にＶガイドを形成することができると共に、Ｖガイドの位置も容易に変更可能であることに加え、間欠搬送を行う場合の搬送間隔を任意に設定することができると共に、搬送間隔の変更も容易に可能なベルト搬送装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】（ａ）はガイド部材を取り外した状態の本発明に係る搬送ベルトの一例を示す側面図、（ｂ）はその底面図
【図２】図１中の(ii)−(ii)線に沿う断面図
【図３】（ａ）は搬送ベルトにＶガイド部材を取り付けた状態を示す側面図、（ｂ）はその底面図
【図４】Ｖガイド部材の取付け構造を示す分解側面図
【図５】（ａ）はＶガイド部材の外観構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）中のｂ方向から見た側面図、（ｃ）は（ａ）中のｃ方向から見た側面図
【図６】Ｖガイド部材と固定ピンを説明する側面図
【図７】Ｖガイド部材を取り付けた搬送ベルトをプーリに架け渡した状態を説明する図
【図８】貫通孔の任意の列を利用してＶガイド部材を取り付ける態様を示す搬送ベルトの底面図
【図９】貫通孔の任意の列を利用してＶガイド部材を取り付ける態様を示す搬送ベルトの底面図
【図１０】貫通孔の任意の列を利用してＶガイド部材を取り付ける態様を示す搬送ベルトの底面図
【図１１】複数のＶガイド部材を連接した連接構造体の一例を示す側面図
【図１２】図１１に示す連接構造体を取り付けた搬送ベルトの底面図
【図１３】連接構造体の取付け態様の一例を示す側面図
【図１４】連接構造体の他の一例を示す側面図
【図１５】Ｖガイド部材に熱収縮チューブを被覆する様子を説明する説明図
【図１６】（ａ）は熱収縮チューブが被覆されたＶガイド部材の側面図、（ｂ）はその底面図
【図１７】熱収縮チューブが被覆された連接構造体の一例を示す側面図
【図１８】（ａ）は歯部を持たない搬送ベルトにＶガイド部材を取り付けた状態を示す側面図、（ｂ）はその底面図
【図１９】（ａ）（ｂ）はＶガイド部材取付け部の他の態様をそれぞれ示す搬送ベルトの側面図
【図２０】本発明に係る間欠搬送用搬送ベルトを用いたベルト搬送装置の一例を示す構成図
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。
【００３５】
（搬送ベルトの第１の実施形態）
ａ．搬送ベルトの基本構成
図１は、Ｖガイド部材を取り外した状態の本発明に係る搬送ベルトの一例を示しており、（ａ）はその側面図、（ｂ）はその底面図である。図２は、図１中の(ii)−(ii)線に沿う断面図である。図１（ａ）（ｂ）において、左右方向が搬送ベルトの走行方向及び長さ方向である。
【００３６】
搬送ベルト１Ａは、所定幅の帯状に形成されたベルト本体１０の片面に複数の歯部１１、１１・・・が一体に突設された歯付きベルトからなる。ここで、ベルト本体１０の歯部１１が突設されていない面を背面１０ａ、該背面１０ａとは反対側の面であって歯部１１が突設されている面を歯面１０ｂという。背面１０ａは被搬送物が載置される搬送面である。
【００３７】
ベルト本体１０及び歯部１１は、ゴムや樹脂からなる弾性材によって形成されている。弾性材としてはポリウレタンを好ましく使用することができる。
【００３８】
歯部１１は、ベルト本体１０の歯面１０ｂ側に、ベルト本体１０の長さ方向に沿って所定の等間隔で並設されている。各歯部１１は、ベルト本体１０の幅方向（図１（ｂ）における上下方向）に延び、側面視で台形状に形成されている。
【００３９】
搬送ベルト１Ａには、歯部１１が突設されている部位に、ベルト本体１０の背面１０ａから歯部１１の先端に亘ってこれらを貫通する貫通孔１２が形成されている。貫通孔１２は、ベルト本体１０の長さ方向に沿って複数個が一直線状に配列されるように設けられている。この貫通孔１２は、本発明におけるＶガイド部材取付け部の一態様である。
【００４０】
図１では、複数の貫通孔１２がベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状に配設されることにより1列の貫通孔１２の列を形成し、この貫通孔１２の列がベルト本体１０の幅方向に４列となるように並設されている態様を示している。貫通孔１２の列数は任意であり、１列のみでもよいし、ベルト本体１０の幅寸法に応じて、２列、３列又は５列以上並設してもよい。
【００４１】
また、図１では、各歯部１１にそれぞれ貫通孔１２を設けた態様を示しているが、貫通孔１２の列はベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状に並ぶように配設されていればよく、必ずしも各歯部１１にそれぞれ貫通孔１２を設ける態様に限定されない。
【００４２】
各貫通孔１２は全て同一形状であり、ここでは、図１（ｂ）に示すように、歯面１０ｂ側から見て楕円形状に開口する楕円形部１２ａと、この楕円形部１２ａの中央に該楕円形部１２ａと同心状に配置され、ベルト本体１０の背面１０ａから歯部１１の先端に亘って貫通している円形部１２ｂとを有している。楕円形部１２ａは、長径がベルト本体１０の幅方向に沿うように形成されており、歯部１１の先端側から所定の深さで凹設されているが、ベルト本体１０を貫通していない。従って、貫通孔１２は、歯部１１の先端側が楕円形部１２ａによって楕円形状に拡がった形状となっている。
【００４３】
なお、このベルト本体１０内には、貫通孔１２の形成部位を避けて、複数本の心線（図示せず）が長さ方向に沿って埋設されている。
【００４４】
ｂ．Ｖガイド部材の構成
図３は、この搬送ベルト１ＡにＶガイド部材２を取り付けた状態を示しており、（ａ）はその側面図、（ｂ）はその底面図、図４は、Ｖガイド部材の取り付け構造を示す分解側面図、図５は、Ｖガイド部材の外観構造を示しており、（ａ）は平面図、（ｂ）は（ａ）中のｂ方向から見た側面図、（ｃ）は（ａ）中のｃ方向から見た側面図、図６は、Ｖガイド部材と固定ピンを説明する側面図である。
【００４５】
Ｖガイド部材２は、搬送ベルト１Ａにベルト本体１０の長さ方向に沿う貫通孔１２の列のうちの任意の１列の貫通孔１２の列を利用して、該貫通孔１２の列中の任意の貫通孔１２毎にそれぞれ１つずつ取り付けられている。これにより、各Ｖガイド部材２も、ベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状（図３（ｂ）中に一点鎖線で示す。）となるように配設されている。
【００４６】
Ｖガイド部材２は、歯部１１の先端に突出するように配置され、ベルト本体１０を挟んでＶガイド部材２とは反対側の背面１０ａに配置される固定リング３と、固定リング３、ベルト本体１０及び歯部１１を貫通してＶガイド部材２に貫挿される取付けボルト４と、この取付けボルト４の先端と螺合してＶガイド部材２を固定する固定ピン５とによって、ベルト本体１０及び歯部１１を挟み付けるようにして取り付けられている。
【００４７】
Ｖガイド部材２は、図４、図５に示すように、歯部１１と同様に先端側が先窄まり状となる台形状のブロック体からなる。歯部１１の先端面に当接する上面２１には、貫通孔１２の楕円形部１２ａと合致する形状で嵌まり込むように形成された楕円形凸部２２ａと、この楕円形凸部２２ａの上に、貫通孔１２の円形部１２ｂと合致する形状で嵌まり込むように形成された円形凸部２２ｂとを有している。これら楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂの両側には、それぞれ斜め上方に向けて立ち上がる立壁部２３、２３を有している。円形凸部２２ｂの上面２１からの突出高さの寸法は、ベルト本体１０の背面１０ａから歯部１１の先端に亘る貫通孔１２の長さよりも長くなるように形成されている。
【００４８】
Ｖガイド部材２の下方には、ベルト本体１０の幅方向に沿う横方向に貫通し、内部に固定ピン５を収容するための円筒状の収容孔２４が形成されている。また、Ｖガイド部材２には、楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂの上面の中央からＶガイド部材２を縦方向に貫通するように、取付けボルト４を挿通させる挿通孔２５が形成されている。挿通孔２５と収容孔２４はＶガイド部材２の内部で交差している。
【００４９】
Ｖガイド部材２は合成樹脂製であることが好ましい。後述するように、Ｖガイド部材２は、搬送ベルト１の蛇行を防止するためにプーリと接触する部材であるが、これを合成樹脂製とすることで、プーリとの接触時にプーリに与える衝撃を緩和することができる。具体的な合成樹脂としては、ポリウレタン、ポリアミド、ポリアセタール、ポリプロピレン、ポリエチレン、フッ素系樹脂等が挙げられる。
【００５０】
固定リング３は、中央に取付けボルト４を挿通させる挿通孔３１を有し、歯部１１の並設間隔の寸法と同程度の外径寸法を有するリング状に形成され、ベルト本体１０の背面１０ａに配置されている。ベルト本体１０の背面１０ａと接する面には、貫通孔１２を通って背面１０ａから突出するＶガイド部材２の円形凸部２２ｂの先端を受け入れるための凹部３２が形成されている。
【００５１】
固定リング３の材質は、金属、非金属のいずれでもよいが、Ｖガイド部材２と同様の合成樹脂によって形成することが好ましい。
【００５２】
また、取付けボルト４は、金属、非金属のいずれからなるものでもよい。
【００５３】
固定ピン５は、取付けボルト４と螺合することによってＶガイド部材２を搬送ベルト１Ａに固定するための固定部材であり、図６に示すように、Ｖガイド部材２の収容孔２４内に収容されている。ここでは円筒状の収容孔２４に合致するように円柱状に形成されているが、例えば角筒状の収容孔２４に角柱状の固定ピン５を設けるようにしてもよい。固定ピン５の長さ方向中央部には、収容孔２４に収容された際にＶガイド部材２に形成された挿通孔２５と合致するようにねじ孔５１が形成されている。このねじ孔５１は取付けボルト４の先端と螺合するものであり、これによってねじ孔５１は挿通孔２５の一部として機能している。
【００５４】
本実施形態に示す固定ピン５は、金属、非金属のいずれからなるものでもよい。
【００５５】
このような構成からなるＶガイド部材２を搬送ベルト１Ａに取り付けるには、Ｖガイド部材２を装着すべき任意の貫通孔１２に対して歯部１１側から、立壁部２３、２３がそれぞれ歯部１１の歯側面１１ａ、１１ａ（図４）に当接するまで楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂを挿入する。このとき、Ｖガイド部材２の楕円形凸部２２ａは貫通孔１２の楕円形部１２ａに嵌まり込むため、この嵌め合い構造によって、Ｖガイド部材２の回転が阻止され、位置決めがなされる。
【００５６】
次いで、Ｖガイド部材２の円形凸部２２ｂの先端が貫通孔１２を貫通し、ベルト本体１０の歯面１０ａから突出する。この円形凸部２２ｂの先端に対して、凹部３２が嵌合するように固定リング３を装着した後、該固定リング３の挿通孔３１及びＶガイド部材２の挿通孔２５を通して取付けボルト４を挿通し、Ｖガイド部材２の収容孔２４に収容した固定ピン５のねじ孔５１に螺合する。
【００５７】
これにより、Ｖガイド部材２と固定リング３とでベルト本体１０及び歯部１１を挟み付けるようにＶガイド部材２が取り付けられる。Ｖガイド部材２を取り外す場合は、上記と逆の手順によって行えばよい。従って、Ｖガイド部材２は搬送ベルト１Ａに容易に着脱可能である。
【００５８】
このようにしてベルト本体１０の長さ方向に一直線状に配設される１列の貫通孔１２の列のうちの任意の貫通孔１２に、それぞれ個別にＶガイド部材２を取り付けることによって、蛇行を防止するためのＶガイド付きの搬送ベルト１Ａを容易に構成することができる。
【００５９】
このＶガイド付きの搬送ベルト１ＡをプーリＰに架け渡した状態を図７に示す。図７は搬送ベルト１Ａを幅方向に切断した断面で示している。同図に示すように、搬送ベルト１Ａは、プーリＰに形成されたガイド溝ＰａにＶガイド部材２が嵌まり込むように該プーリＰに架け渡される。これにより、搬送ベルト１Ａの走行時、各Ｖガイド部材２がガイド溝Ｐａにガイドされることで幅方向への蛇行が抑制される。
【００６０】
図３に示す例では、各歯部１１にそれぞれ形成された１列の貫通孔１２の列を形成する貫通孔１２のうち、ベルト本体１０の長さ方向に１つおきとなる貫通孔１２にＶガイド部材２を取り付けたものを示したが、Ｖガイド部材２の配設間隔は、ベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状に配設されれば任意である。従って、同じ搬送ベルト１Ａでも、プーリの径や搬送時に掛かる負荷等に応じてＶガイド部材２の配設間隔を増加又は減少させる必要がある場合は、例えば長さ方向に沿って配設される１列の貫通孔１２の列の全ての貫通孔１２にそれぞれＶガイド部材２を取り付けたり、逆に１列の貫通孔１２の列の２つおきや３つおきの貫通孔１２毎にＶガイド部材２を取り付けたりしてもよい。このようにＶガイド部材２の配設間隔を適宜増減することにより、Ｖガイド部材２の取付け数を容易に調整することができる。
【００６１】
また、同様にして、同じ搬送ベルト１ＡでＶガイド部材２の取付け位置を変更させる必要がある場合も、既に取り付けられているＶガイド部材２を別の貫通孔１２に付け替えることによって、Ｖガイド部材２の取付け位置を容易に調整することができる。
【００６２】
更に、これらを組み合わせることで、同じ搬送ベルト１ＡにおいてＶガイド部材２の取付け位置と取付け数の両方を調整することもできる。
【００６３】
図１、図３に示す搬送ベルト１Ａは、全ての歯部１１にそれぞれ貫通孔１２を設けることにより、ベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状となる１列の貫通孔１２の列を形成している。これは搬送ベルト１Ａの長さ方向に沿って１列となるＶガイド部材２の取付け数を最大数まで対応可能にすることができると共に、長さ方向の取付け位置についても最も細かく設定することができるために好ましい態様である。
【００６４】
また、本実施形態に示すＶガイド部材２は、歯部１１の先端から突出するように設けられるため、搬送ベルト１ＡがプーリＰに巻き付いた際の屈曲動作に大きな影響を与えることがない。
【００６５】
なお、Ｖガイド部材２を必要としない場合は、Ｖガイド部材２が全く取付けされていない搬送ベルトとして使用することができることはもちろんである。
【００６６】
本実施形態に示すＶガイド部材２は、取付けボルト４と螺合する固定部材である固定ピン５を、Ｖガイド部材２の内部に設けた好ましい態様を示している。これによれば、固定ピン５がＶガイド部材２の外部に配置されないため、Ｖガイド部材２の外形形状を、プーリＰのガイド溝Ｐａに合致させた、ベルトの蛇行を防止するために必要十分な最適形状に形成することができる。
【００６７】
固定ピン５の全長は、プーリＰのガイド溝Ｐａとの接触を避けるため、収容孔２４の最短の長さ以下とすることで、Ｖガイド部材２の側面から外部にはみ出さないようにすることが好ましい。
【００６８】
ｃ．Ｖガイド部材の他の配設態様
本実施形態に示す搬送ベルト１Ａは、貫通孔１２の列がベルト幅方向に複数列設けられているため、複数列の貫通孔１２の列のうちの任意の２列以上の貫通孔１２の列を利用して、その任意の貫通孔１２に対してＶガイド部材２を取り付けるようにすることもできる。図８〜図１０に、貫通孔１２の任意の１列又は２列以上を利用してＶガイド部材２を取り付ける場合の態様について示す。なお、図中、Ｖガイド部材２は黒塗りで示した。
【００６９】
図８は、図３とは異なる貫通孔１２の列にＶガイド部材２を取り付けた態様である。これは図３と同一の搬送ベルト１Ａでも、プーリＰのガイド溝Ｐａの位置や仕様変更等に応じて、Ｖガイド部材２の取付け位置を設定又は変更することが容易に可能であることを示している。
【００７０】
図９は、貫通孔１２の複数の列のうちの任意の２列を利用して、その各列の任意の貫通孔１２にＶガイド部材２をそれぞれ取り付けることにより、２列のＶガイドを備えた搬送ベルト１Ａを構成した態様である。このように、図３と同一の搬送ベルト１Ａでも、プーリＰのガイド溝Ｐａの本数や仕様変更等に応じて、Ｖガイド部材２を取り付けるべき貫通孔１２の列数を容易に設定又は変更することが可能である。
【００７１】
なお、図９では同一の歯部１１に複数のＶガイド部材２、２が並設されるようにしたが、例えば一方の列のＶガイド部材２を、隣の歯部１１の貫通孔１２に取り付けることにより、複数のＶガイド部材２が同一の歯部１１に並設されないようにしてもよい。
【００７２】
図１０は、ベルト本体１０の幅方向に貫通孔１２の列を５列に設けた態様であり、このうちの両端列及び中央列の計３列の貫通孔１２の列にＶガイド部材２を取り付けている。ここでは各貫通孔１２の列中の２つおきの貫通孔１２にＶガイド部材２を取り付け、隣り合う貫通孔１２の列でＶガイド部材２が同一の歯部１１に重ならないように、Ｖガイド部材２を取り付ける貫通孔１２をベルト本体１０の長さ方向に１つずつずらせている。
【００７３】
この場合、プーリは、Ｖガイド部材２が取り付けられていない貫通穴１２の列の部位において各歯部１１と噛合し、ベルト本体１０の長さ方向に沿って一直線状に配設された３列のＶガイド部材２の列の各々が、プーリに設けられた各ガイド溝に嵌まり込んで蛇行を抑制するので、蛇行抑制効果により優れる効果がある。
【００７４】
特に、この搬送ベルト１Ａをベルト本体１０の幅方向から見た場合、全ての歯部１１にそれぞれ１つずつのＶガイド部材２が配設される形となるため、１つのＶガイド部材２がプーリのガイド溝を通過しても、直ちにその隣の列のＶガイド部材２がガイド溝によってガイドされるようになるため、少ないＶガイド部材２の取付け数でも蛇行抑制効果を高めることができる。
【００７５】
ｄ．Ｖガイド部材の構成の他の態様
Ｖガイド部材は、以上のように、Ｖガイド部材取付け部である貫通孔１２の各々に対して、それぞれ個別に取り付けられる個別構造とするものに限らず、複数個のＶガイド部材がベルト本体１０の長さ方向に沿って一体に連接された連接構造とすることもできる。
【００７６】
図１１は、このような連接構造を有するＶガイド部材の一例を示している。上述したＶガイド部材２と同一符号の部位は同一構成の部位であるため、詳細な説明は上述した説明を援用し、ここでは省略する。
【００７７】
複数のＶガイド部材２、２は、隣接するＶガイド部材２、２の立壁部２３、２３同士が、可撓性を有する連接部２６によって一体に連結されることによって一つの連接構造体２０を構成している。
【００７８】
このＶガイド部材２の連接構造体２０は、各Ｖガイド部材２、２・・・の間隔が、搬送ベルト１Ａの歯部１１、１１・・・の間隔と同じになるように形成されている。従って、図１２に示すように、ベルト本体１０の長さ方向に一直線状に配設された１列の貫通孔１２の列を構成する貫通孔１２の各々に、連接構造体２０を構成する各Ｖガイド部材２の楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂを嵌めこむことによって取り付けることができる。これによってベルト本体１０の長さ方向に沿って１つの連接構造体２０が取り付けられ、搬送ベルト１Ａに複数連続するＶガイド部材２、２・・・を設けることができる。
【００７９】
このようにベルト本体１０の長さ方向に沿って複数のＶガイド部材２、２・・・を一直線状に取り付ける際、このような連接構造体２０を用いることにより、複数のＶガイド部材２、２・・・を一度に取り付けることができるので、取付け作業を容易化することができる。
【００８０】
また、連接構造体２０を取り付ける貫通孔１２の列を適宜設定、変更することにより、Ｖガイド部材２の取付け位置を容易に設定、変更することができることはもちろんである。
【００８１】
１つの連接構造体２０を構成するＶガイド部材２の個数は特に限定されず、２個以上であればよい。例えば、Ｖガイド部材２が２個ずつ連接された連接構造体を、ベルト本体１０の長さ方向に沿って複数取り付けるようにしてもよいし、連接構造体をベルト本体１０の全長に亘る長さで形成することにより、１本の連接構造体のみを取り付けるようにしてもよい。従って、連接構造体２０を構成するＶガイド部材２の個数を適宜調整することにより、Ｖガイド部材２の取付け数も容易に設定、変更可能である。
【００８２】
このような連接構造体２０は、隣接するＶガイド部材２、２間が連接部２６によって一体に繋がっているため、ベルト本体１０に取り付ける場合は必ずしも全てのＶガイド部材２を固定リング３及び取付けボルト４によって固定する必要はなく、例えば図１３に示すように、１つおきのＶガイド部材２を固定リング３、取付けボルト４及び固定ピン５によって固定することにより、取付け作業をより簡略化することもできる。
【００８３】
この場合、図１４に示す連接構造体２０’のように、固定リング３及び取付けボルト４による固定を行わないＶガイド部材２’は楕円形凸部２２ａのみを設けた構造とし、該Ｖガイド部材２’がベルト本体１０の背面１０ａ側に突出しないようにすることも好ましい。
【００８４】
また、複数のＶガイド部材２を連接して連接構造体２０を構成する場合、図示しないが、例えば図３に示したＶガイド部材２の配設態様と同様の配設態様となるように、連接部２６をＶガイド部材１つ分長く形成したものとすることにより、ベルト本体１０の長さ方向に沿う１つおきの貫通孔１２のみにＶガイド部材２が取り付けられるようにした連接構造体としてもよい。
【００８５】
ｅ．Ｖガイド部材の構成の更に他の態様
図１５は、Ｖガイド部材２に熱収縮チューブ２７を被覆する態様を示している。ここでは１つのＶガイド部材２のみからなる個別構造体としてのＶガイド部材２に、熱収縮チューブ２７を被覆する様子を示している。
【００８６】
熱収縮チューブ２７は、熱が掛けられる前の状態でＶガイド部材２よりもやや大きな径を有する円筒状に形成されており、搬送ベルトに取り付ける前のＶガイド部材２に被せた後、所定温度の熱が掛けられることによって収縮変形し、Ｖガイド部材２の表面形状に沿って密着する。熱収縮チューブ２７を密着させた後、収容孔２４及び挿通孔２５の部分の熱収縮チューブをカッターや熱コテ等の適宜の治具を用いて除去することで、図１６に示すように、これら収容孔２４及び挿通孔２５を開通させる。
【００８７】
熱収縮チューブ２７の材質としては、フッ素樹脂が好ましい。熱収縮チューブ２７を被覆することで、Ｖガイド部材２の摩擦係数をより小さくでき、Ｖガイド部材２の耐久性も向上する。
【００８８】
フッ素樹脂としては、ＰＦＡ（テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体）、ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）、ＦＥＰ（テトラフルオロエチレン・ヘキサフルオロプロピレン共重合体）、ＥＴＦＥ（テトラフルオロエチレン・エチレン共重合体）の中から選ばれるフッ素樹脂を使用することが好ましい。これらは摩擦係数が低く、また、市販品の熱収縮チューブとして容易に入手可能である。
【００８９】
具体的な熱収縮チューブ２７の摩擦係数の値としては、動摩擦係数（ＪＩＳ  Ｋ７１２５準拠）の値で、０．４０以下、好ましくは０．３０以下、より好ましくは０．２０以下、特に好ましくは０．１５以下とすることである。
【００９０】
熱収縮チューブ２７の内面には、収縮した際にＶガイド部材２に対する密着性を向上させるための表面処理が施されていることが好ましい。表面処理により、熱収縮チューブ２７の内面が粗面とされる。これにより、収縮した熱収縮チューブ２７をＶガイド部材２の表面に対して強固に密着させることができ、収縮後の熱収縮チューブ２７のずれの発生を抑制することができる。このような表面処理は、熱収縮チューブ２７としてフッ素樹脂を使用する場合に特に好適である。
【００９１】
表面処理は適宜公知の処理を採用することができる。例えば、金属ナトリウム処理、プラズマ処理等が挙げられる。
【００９２】
熱収縮チューブ２７の厚みは、耐久性及び作業性を考慮して、３０μｍ〜５００μｍとすることが好ましい。
【００９３】
図１７は、図１１に示した連接構造体２０に熱収縮チューブ２７を被覆、密着させたものを示している。このように熱収縮チューブ２７は、複数のＶガイド部材２、２・・・を一体に連接した連接構造体にも同様に適用することができる。
【００９４】
（搬送ベルトの第２の実施形態）
以上説明した搬送ベルト１Ａは、複数の歯部１１を有する歯付きベルトを例示したが、本発明に係る搬送ベルトは歯部１１を有するものに限らない。本発明は、図１８に示すように、ベルト本体１０の上下両面が何れも平坦面に形成された搬送ベルト１Ｂであっても、上記と全く同様に構成することができる。
【００９５】
この場合のＶガイド部材２は立壁部２３、２３が不要であり、上面２１が楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂ以外は平坦面とされる以外は、上述したＶガイド部材２と全く同様に構成することができる。また、図１３、図１４に示したように、複数のＶガイド部材２、２・・・を一体に連接した連接構造体２０、２０’と同様の連接構造体を用いることもできる。
【００９６】
（搬送ベルトのその他の実施形態）
以上説明した搬送ベルト１Ａ、１Ｂは、Ｖガイド部材２を取り付けるＶガイド部材取付け部として、ベルト本体１０を貫通する貫通孔１２を形成するようにしたが、本発明におけるＶガイド部材取付け部は、常時貫通する貫通孔として形成されたものでなくてもよい。すなわち、通常は、ベルト本体１０を貫通せず、容易に破くことができる程度の薄肉部によって閉じられたＶガイド部材取付け部とし、Ｖガイド部材２を取り付ける時に薄肉部を破くことにより貫通孔を形成し、Ｖガイド部材２の楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂを嵌め込むことができるようにしたものであってもよい。
【００９７】
図１９はその具体例であり、（ａ）は歯部１１を有する歯付きベルトとしての搬送ベルト１Ｃの一例、（ｂ）は歯部を有さない搬送ベルト１Ｄの一例をそれぞれ示している。
【００９８】
これらに示されるように、Ｖガイド部材取付け部１３は、ベルト本体１０の背面１０ａとは反対側の面から、該背面１０ａまで僅かな厚みを残して凹設された凹部として形成されている。このため各Ｖガイド部材取付け部１３は、ベルト本体１０の背面１０ａとは反対側の面のみに開口し、該背面１０ａには開口していない。ベルト本体１０の背面１０ａは、全面が平坦面となるように薄肉部１３ａによって閉じられている。Ｖガイド部材取付け部１３の開口形状は、上述したＶガイド部材２の楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂを嵌め込み可能となるように、図１に示した貫通孔１２の開口形状（楕円形部１２ａ、円形部１２ｂ）と同一形状に形成されるため、ここでは詳細な説明は省略する。
【００９９】
この搬送ベルト１Ｃ、１ＤにＶガイド部材２を取り付けるには、まず、所望の位置のＶガイド部材取付け部１３の薄肉部１３ａを、カッター、熱コテ等の適宜の治具を使用して突き破り、該薄肉部１３ａを取り除く。これにより、上述した貫通孔１２と同様の貫通孔を形成する。その後、上述した手順と同様にして、Ｖガイド部材２の楕円形凸部２２ａ、円形凸部２２ｂを嵌め込むことによってＶガイド部材２を取り付けていけばよい。
【０１００】
この搬送ベルト１Ｃ、１Ｄによれば、搬送ベルト１Ａ、１Ｂと同一の効果を奏することに加え、Ｖガイド部材２が取り付けられないＶガイド部材取付け部１３は薄肉部１３ａによって閉じられ、背面１０ａには開口していないため、被搬送物として粉体又は粒体を背面１０ａに直接載置して搬送することもできる効果がある。
【０１０１】
（間欠搬送用搬送ベルト及びベルト搬送装置の実施形態）
次に、以上のようにＶガイド部材を容易に着脱可能及び位置変更可能とした搬送ベルトを用いた間欠搬送用搬送ベルト、及び、その間欠搬送用搬送ベルトを使用したベルト搬送装置の一例を図２０を用いて説明する。
【０１０２】
なお、ここでは間欠搬送用搬送ベルトとして搬送ベルト１Ａを用いて構成した例を挙げて説明するが、他の搬送ベルト１Ｂ、１Ｃ、１Ｄを用いた場合も全く同様に構成することができる。
【０１０３】
被搬送物を間欠搬送するベルト搬送装置１００は、搬送ベルト１Ａに設けられた被検出体を検出手段１０１によって検出したことをトリガとして、搬送ベルト１Ａを走行させるモータ１０２の駆動を制御部１０３によって間欠的に行うように制御するものである。
【０１０４】
ここでは、歯部１１の１つおきにＶガイド部材２を取り付けた図３と同様の搬送ベルト１Ａを使用しており、このＶガイド部材２に被検出体５Ｍを設けている。
【０１０５】
被検出体５ＭはＶガイド部材２に着脱可能であることが好ましい。これにより、任意のＶガイド部材２に被検出体５Ｍを取り付けることができるので、間欠搬送時の搬送間隔を、Ｖガイド部材２の配設位置を利用して、その配設位置の範囲内で任意に設定することができる。また、検出手段１０１による被検出体５Ｍの検出を、ベルト本体１０の背面１０ａとは反対側の面において行うことができるため、背面１０ａ側に載置される被搬送物の影響を受けることなく検出動作を行うことができる。しかも、被検出体５Ｍの取付け位置を必要に応じて変更することで搬送間隔の変更も可能である。
【０１０６】
被検出体５ＭをＶガイド部材２に対して着脱可能に取り付ける方法は特に問わないが、Ｖガイド部材２内に収容された固定ピン５が被検出体５Ｍを兼用していることが好ましい。すなわち、被検出体５Ｍは円柱状等に形成され、図６と同様、その中央部にねじ孔５１が形成されたものである。被検出体を別途追加する必要がないため、部品点数の削減により低コスト化を図ることができる。
【０１０７】
また、図６に示したように、固定ピン５をＶガイド部材２の内部に設けるようにすれば、固定ピン５である被検出体５Ｍを、Ｖガイド部材２の外形形状を変更することなく取り付けることができる。
【０１０８】
被検出体５Ｍは、検出手段１０１によって検出可能なものであればどのようなものでもよいが、磁性体によって構成されることが好ましい。この場合、検出手段１０１は磁気センサによって構成される。
【０１０９】
図２０に示す間欠搬送用の搬送ベルト１Ａは、ベルト本体１０の長さ方向に沿って配列されるＶガイド部材２の１つおきの固定ピン５を磁性体からなる被検出体５Ｍとしている。この場合、被検出体５Ｍ以外の固定ピン５や取付けボルト４は、検出手段１０１によって誤検知されないように、非磁性体、好ましくは合成樹脂によって形成されたものを使用している。
【０１１０】
この間欠搬送用の搬送ベルト１Ａをベルト搬送装置１００のプーリ（図示せず）に架け渡し、該プーリを回転させるモータ１０２を駆動すると、Ｖガイド部材２は、このＶガイド部材２に近接するように配置されている検出手段１０１の傍を次々に通過していく。検出手段１０１は、次々通過するＶガイド部材２のうち、１つおきに配設されている被検出体５Ｍを検出すると、その検出信号を制御部１０３に送信する。これにより制御部１０３はモータ１０２の駆動を一時停止し、駆動再開の別途のトリガが入力されるまで搬送ベルト１Ａの走行を停止して間欠搬送を行う。
【０１１１】
間欠搬送の搬送間隔は被検出体５Ｍの配設間隔によって決まる。この間欠搬送用の搬送ベルト１Ａ及びベルト搬送装置１００は、上述したようにＶガイド部材２がベルト本体１０の任意の位置に容易に形成できると共に、その取付け位置及び取付け数のいずれか一方又は両方が容易に変更可能であるので、このＶガイド部材２に被検出体５Ｍを設けることで、Ｖガイド部材２の取付け位置変更又は取付け数変更、あるいは、固定ピン５である被検出体５Ｍの取付け位置変更又は取付け数変更によって、被検出体５Ｍの配設間隔を任意に設定可能であり、搬送間隔を容易に調整可能である効果が得られる。
【０１１２】
例えば、図２０に示すように被検出体５Ｍを１つおきのＶガイド部材２に設ける他にも、１つおきと２つおきとを混在させる等のように、被検出体５Ｍを不規則な配設間隔で設けることにより、不規則な搬送間隔で間欠搬送を行うように構成することもできる。
【０１１３】
被検出体は磁性体によって形成する他に、例えば金属によって形成してもよい。この場合、検出手段１０１は金属センサによって構成される。
【０１１４】
また、被検出体は、例えばＶガイド部材２の表面にバーコードを設けることによって構成することもできる。バーコードはシールの形態としてＶガイド部材２の表面に貼着したり、Ｖガイド部材２の表面に直接印刷したりすることができる。この場合、検出手段１０１はバーコードリーダーによって構成される。
【符号の説明】
【０１１５】
１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ：搬送ベルト（間欠搬送用搬送ベルト）
１０：ベルト本体
１０ａ：背面
１０ｂ：歯面
１１：歯部
１１ａ：歯側面
１２：貫通孔（Ｖガイド部材取付け部）
１２ａ：楕円形部
１２ｂ： 円形部
１３：Ｖガイド部材取付け部
１３ａ：薄肉部
２：Ｖガイド部材
２０：連接構造体
２１：上面
２２ａ：楕円形凸部
２２ｂ：円形凸部
２３：立壁部
２４：収容孔
２５：挿通孔
２６：連接部
２７：熱収縮チューブ
３：固定リング
３１：挿通孔
３２：凹部
４：取付けボルト
５：固定ピン（固定部材）
５１：ねじ孔
５Ｍ：被検出体
１００：ベルト搬送装置
１０１：検出手段
１０２：モータ
１０３：制御部（制御手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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