(57)【要約】【課題】使用者の体感を損ねることを適切に防止しながらも、より省エネ性を高めることができる暖房機器、及びその運転方法を提供する。【解決手段】暖房運転の運転開始時から検出温度が設定温度に到達するまでの検出温度の上昇形態を検出する温度変化形態検出手段８１を備え、低下率調整手段８２は、温度変化形態検出手段８１により検出された検出温度の上昇形態に基づいて、検出温度が設定温度に到達した後の制御目標温度の時間あたりの低下率を調整する低下率調整処理を実行する。【選択図】図３
2015010745.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
室内の温度を検出する温度検出手段と、暖房目標温度となる設定温度を設定する設定部と、
前記温度検出手段にて検出される検出温度を設定温度にまで昇温させて維持する暖房運転よりもエネルギ消費量が低い省エネ運転において、前記検出温度が前記設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度を機器の運転時間に伴って前記設定温度よりも低下させる低下率調整手段を備えた暖房機器において、
前記暖房運転の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの前記検出温度の上昇形態を検出する温度変化形態検出手段を備え、
前記低下率調整手段は、前記温度変化形態検出手段により検出された前記検出温度の上昇形態に基づいて、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を調整する低下率調整処理を実行する暖房機器。
【請求項２】
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの温度上昇時間を検出し、
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、前記温度上昇時間が短いほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を高い側へ調整する請求項１に記載の暖房機器。
【請求項３】
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度の単位時間あたりの上昇率を検出し、
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、前記上昇率が小さいほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整する請求項１に記載の暖房機器。
【請求項４】
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度と前記設定温度との差を検出し、
前記低下率調整手段は、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度と前記設定温度との差が小さいほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を高い側へ調整する請求項１に記載の暖房機器。
【請求項５】
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、
前記検出温度が前記設定温度に対応して決定される目標下限温度に到達するまでの期間は、前記制御目標温度を一定の低下率で低下させ、
前記検出温度が前記目標下限温度に到達した後は、前記制御目標温度を前記目標下限温度に維持する請求項１〜４の何れか一項に記載の暖房機器。
【請求項６】
前記低下率調整手段は、前記設定温度が予め決定される前記低下率調整処理の下限閾値より低い値に設定される場合、前記低下率調整処理の実行を禁止する請求項１〜５の何れか一項に記載の暖房機器。
【請求項７】
室内で検出される検出温度を設定温度にまで昇温させて維持する暖房運転よりもエネルギ消費量が低い省エネ運転で、前記検出温度が前記設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度を機器の運転時間に伴って前記設定温度よりも低下させる運転方法において、
機器の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの前記検出温度の上昇形態を検出し、当該検出温度の上昇形態に基づいて、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を調整する低下率調整処理を実行する運転方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、室内の温度を検出する温度検出手段と、暖房目標温度となる設定温度を設定する設定部と、前記温度検出手段にて検出される検出温度を設定温度にまで昇温させて維持する暖房運転において、当該暖房運転におけるエネルギ消費量を低減する省エネ運転を実行する制御手段とを備え、前記制御手段が、前記省エネ運転において、前記検出温度が前記設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度を機器の運転時間に伴って前記設定温度よりも低下させる暖房機器、及びその運転方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今、エネルギ問題への関心の高まりから、省エネルギ性に着目した暖房機器が多く開発されている。このような暖房機器としては、省エネ運転モードを備えており、当該省エネ運転モードにおいて、使用者の体感を損ねない（使用者が寒さを感じない）程度に制御目標温度を調整することで、空調に消費されるエネルギの低減を図るものが知られている。
例えば、特許文献１に示される暖房機器では、起動からしばらく時間がたった後で、室内温度が設定温度となった場合に、セーブ運転（省エネ運転）のスイッチがＯＮされると、暖房機器の省エネ性を高める運転を実行可能に構成されている。当該省エネ運転では、暖房機器の制御目標温度を、使用者により設定される設定温度より低い温度に設定されるように制御されており、当該機器の制御目標温度は、設定時間（例えば、３０分）毎に、設定温度よりも１℃低い温度となり、最終的に、設定温度よりも２℃低い温度となる。当該暖房機器では、このように、制御目標温度を段階的に低下させることにより、一度に制御目標温度を低下させて使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止している。
また、特許文献２に開示の技術は、床暖房運転が実行可能な暖房システムであり、床暖房運転が所定時間継続したときに、設定床温度を補正設定値だけ低くした補正運転を実行可能に構成されたものである。更に、当該補正運転では、床暖房運転の継続時間が長いほど、補正設定値を大きく設定するように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６０−２４３４３２号公報
【特許文献２】特開２００３−０９７８１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１の暖房機器の省エネ運転では、当該暖房機器が設置される室内温度状況等の周囲環境までをも考慮した運転にはなっておらず、省エネ性の観点で改善の余地があった。例えば、省エネ運転を実行中で、機器の制御目標温度を設定温度から２℃低い温度に設定している状況において、自動消火タイマーが作動し自動消火したり、誤操作により運転を停止させたりした直後に、運転を再開させた場合には、それまでの運転により、室内の壁等が温められており、当該壁等からの輻射熱により使用者は十分に暖かいと感じているにも関わらず、省エネ運転が最初から実行される。この場合、機器の制御目標温度は、設定温度より２℃低い温度から、再度、設定温度にまで昇温させた後、設定時間（例えば３０分）毎に１℃ずつ低下させることになるから、設定温度より２℃低い温度になるまでの間（この例では１時間）、使用者の体感を損ねない（使用者に寒さを感じさせない）観点からは、不必要に高い温度で省エネ運転を実行することとなり、それに伴うエネルギ量だけ、省エネ性が損なわれるという問題があった。
特許文献２の暖房システムにおいても、床暖房運転が所定時間継続したときに、設定床温度を補正設定値だけ低くした補正運転を実行しているに過ぎず、上記特許文献１に開示の暖房機器と同様に、床暖房システム等の暖房機器が設置される室内温度状況等の周囲環境までをも考慮した運転にはなっておらず、省エネ性の観点で改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、使用者の体感を損ねることを適切に防止しながらも、より省エネ性を高めることができる暖房機器、及びその運転方法を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
室内の温度を検出する温度検出手段と、暖房目標温度となる設定温度を設定する設定部と、
前記温度検出手段にて検出される検出温度を設定温度にまで昇温させて維持する暖房運転よりもエネルギ消費量が低い省エネ運転において、前記検出温度が前記設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度を機器の運転時間に伴って前記設定温度よりも低下させる低下率調整手段を備えた暖房機器において、その特徴構成は、
前記暖房運転の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの前記検出温度の上昇形態を検出する温度変化形態検出手段を備え、
前記低下率調整手段は、前記温度変化形態検出手段により検出された前記検出温度の上昇形態に基づいて、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を調整する低下率調整処理を実行する点にある。
【０００７】
上記特徴構成によれば、特に、低下率調整手段が、暖房運転の運転開始時から検出温度が設定温度に到達するまでの検出温度の上昇形態に基づいて、検出温度が設定温度に到達した後の制御目標温度の低下率を調整する低下率調整処理を実行するから、例えば、検出温度が設定温度に到達して機器が定常運転を実行している状態で、機器が停止した直後に機器の運転を再開した場合で、検出温度の上昇形態が緩慢なとき（例えば、検出温度の単位時間あたりの上昇率が緩やかなとき）には、室内が十分に暖まっており、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）虞がないと判定できるから、制御目標温度の単位時間あたりの低下率を大きくして、省エネルギ性を高めることができるのである。
一方、室内が比較的低温である状態で機器の暖房運転を開始した直後である場合で、検出温度の上昇形態が急峻なとき（例えば、検出温度の単位時間あたりの上昇率が急なとき）には、室内が十分に暖まっておらず使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）可能性が高いと判定できるから、制御目標温度の単位時間あたりの低下率を小さくして、使用者の体感を損ね難くする（使用者に寒いと感じ難くする）ことができるのである。
結果、上記暖房機器によれば、使用者の体感を損ねることを防止しながらも、省エネルギ性をも高めることができ得る暖房機器を実現できる。
【０００８】
尚、通常、省エネ運転においては、使用者に設定温度を周知するため、機器の制御目標温度を設定温度より低下させる場合であっても、機器の表示部には、設定温度が表示される。
そこで、本発明にあっては、省エネ運転において、機器の制御目標温度が、設定温度より２℃低い温度に設定されているときで、自動消火等により、暖房機器が停止した直後に、再度運転を実行する場合であっても、その直後の機器の制御目標温度は、設定温度より２℃低い温度ではなく、設定温度に設定するように制御される。
これにより、機器の運転が停止した後は、必ず、機器の制御目標温度を一旦設定温度にすることになるから、省エネ運転の初期において、実際の室内温度と、機器の表示部に表示される温度との乖離を防止し、使用者が機器が故障した等の誤認をすることを防止している。
【０００９】
本願の暖房機器の更なる特徴構成は、
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの温度上昇時間を検出し、
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、前記温度上昇時間が短いほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を高い側へ調整する点にある。
【００１０】
上記特徴構成によれば、低下率調整手段は、低下率調整処理において、暖房運転の運転開始時から検出温度が設定温度に到達するまでの温度上昇時間が短いほど、即ち、検出温度が設定温度に近く、制御目標温度を下げたとしても使用者の体感を損ねる可能性が低い（使用者が寒いと感じる可能性が低い）ほど、検出温度が設定温度に到達した後の制御目標温度の単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整して、エネルギ消費量を低下させ、省エネ運転における省エネルギ性を高めることができる。これにより、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止しつつも、省エネルギ性を高めることができる。
【００１１】
本願の暖房機器の更なる特徴構成は、
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度の単位時間あたりの上昇率を検出し、
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、前記上昇率が小さいほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整する点にある。
【００１２】
上記特徴構成によれば、低下率調整手段は、低下率調整処理において、暖房運転の運転開始時における検出温度の単位時間あたりの上昇率が小さいほど、即ち、暖房運転の運転開始時における検出温度が設定温度に近く、制御目標温度を下げたとしても使用者の体感を損ねる可能性が低い（使用者が寒いと感じる可能性が低い）ほど、検出温度が設定温度に到達した後の制御目標温度の単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整して、エネルギ消費量を低下させ、省エネ運転における省エネルギ性を高めることができる。
【００１３】
本願の暖房機器の更なる特徴構成は、
前記温度変化形態検出手段は、前記検出温度の上昇形態として、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度と前記設定温度との差を検出し、
前記低下率調整手段は、前記暖房運転の運転開始時における前記検出温度と前記設定温度との差が小さいほど、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を高い側へ調整する点にある。
【００１４】
上記特徴構成によれば、低下率調整手段は、低下率調整処理において、暖房運転の運転開始時の検出温度と設定温度との差が小さいほど、即ち、検出温度が設定温度に近く、制御目標温度を下げたとしても使用者の体感を損ねる可能性が低い（使用者が寒いと感じる可能性が低い）ほど、検出温度が設定温度に到達した後の制御目標温度の単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整して、エネルギ消費量を低下させ、省エネ運転における省エネルギ性を高めることができる。
【００１５】
本願の暖房機器の更なる特徴構成は、
前記低下率調整手段は、前記低下率調整処理において、
前記検出温度が前記設定温度に対応して決定される目標下限温度に到達するまでの期間は、前記制御目標温度を一定の低下率で低下させ、
前記検出温度が前記目標下限温度に到達した後は、前記制御目標温度を前記目標下限温度に維持する点にある。
【００１６】
上記特徴構成によれば、低下率調整処理において、検出温度が目標下限温度に到達するまでの期間は、制御目標温度を一定の低下率で低下させるから、低下率が大幅に変動すること等がなく、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止できる。
また、検出温度が目標下限温度に到達した後、即ち、設定温度から低下できる最大の下限温度まで低下した後は、制御目標温度を当該目標下限温度に維持して、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止できる。
【００１７】
本願の暖房機器の更なる特徴構成は、
前記低下率調整手段は、前記設定温度が予め決定される前記低下率調整処理の下限閾値より低い値に設定される場合、前記低下率調整処理の実行を禁止する点にある。
【００１８】
上記特徴構成によれば、設定温度が予め決定される低下率調整処理の下限閾値より低い値に設定される場合、低下率調整処理の実行を禁止して、検出温度が設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度の低下率を高い側に調整しないことで、なるべく使用者の体感を損ねないようにできる。
尚、当該低下率調整処理の下限閾値は、室外温度や、暖房運転を実行する前の室内温度等によって変わり得る閾値であるが、本発明にあっては、１２℃〜１５℃程度の温度である。
【００１９】
本願の暖房機器の運転方法は、
室内で検出される検出温度を設定温度にまで昇温させて維持する暖房運転よりもエネルギ消費量が低い省エネ運転で、前記検出温度が前記設定温度に到達した後に、機器の制御目標温度を機器の運転時間に伴って前記設定温度よりも低下させる運転方法であって、その特徴構成は、
機器の運転開始時から前記検出温度が前記設定温度に到達するまでの前記検出温度の上昇形態を検出し、当該検出温度の上昇形態に基づいて、前記検出温度が前記設定温度に到達した後の前記制御目標温度の時間当たりの低下率を調整する低下率調整処理を実行する点にある。
【００２０】
上述の暖房機器の運転方法によれば、これまで説明してきたように、省エネ運転において、低下率調整処理を実行して、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことなく、省エネルギ性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】暖房機器の概略構成図
【図２】運転操作受付部の概略構成図
【図３】制御装置と他の構成との関係を示すブロック図
【図４】低下率調整処理を説明するグラフ図
【図５】暖房運転の制御フロー図
【図６】低下率調整処理の制御フロー図
【図７】別実施形態に係る低下率調整処理を説明するグラフ図
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の暖房機器１００及びその運転方法は、省エネ運転を実行可能であり、当該省エネ運転において、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを抑制しながらも、省エネルギ性を更に高められるものに関する。
【００２３】
本発明の暖房機器１００は、図１、図２に示すように、燃料ガスＧを燃焼用空気Ａと共に燃焼させるバーナ２０と、外部から吸入した外気でバーナ２０により昇温されたものを外部へ吹出する対流用ファン４０と、外部からの運転操作を受け付ける運転操作受付部５０と、運転操作受付部５０にて受け付けた運転操作に基づいて、バーナ２０及び対流用ファン４０を制御する制御装置８０等を備えている。
暖房機器１００には、図１（ｂ）に示すように、背面に外気を燃焼用空気Ａとして取り入れる吸引口７０が設けられていると共に、全面に燃焼後の燃焼排ガスを温風として、吹出する吹出口７２が設けられている。また、吸引口７０の外側には、塵埃を捕捉するためのエアフィルタ７１が設定されている。
【００２４】
上記バーナ２０は、図１（ａ）に示すように、燃料ガスＧを導く燃料ガス流路２４が連通接続されており、当該燃料ガス流路２４には、燃料ガスＧの流通を止める、又は許容する第１電磁弁２６ａ及び第２電磁弁２６ｂと、燃料ガスＧの流量を調整可能な比例弁２５と、燃料ガスＧをバーナ２０に向けて噴射する噴射ノズル２３とが、上流側から下流側へ順に設けられている。尚、上述の如く、電磁弁として、２つの第１電磁弁２６ａと第２電磁弁２６ｂとが設けられている理由は、燃料ガスＧが燃料ガス流路２４の下流側へ漏出することを、より確実に防止するためである。
バーナ２０は、その燃焼室２２に導かれた燃料ガスＧと燃焼用空気Ａとの混合気に点火する点火器２１と、形成された火炎を検出して火炎の立ち消えを検知可能な火炎センサＳ５とを備えている。
【００２５】
対流用ファン４０は、クロスフローファン４１と、当該クロスフローファン４１を周方向に回転させるモータ４２とから構成されている。図１（ｂ）に示すように、モータ４２が、クロスフローファン４１を回転させることにより、吸引口７０から外気が取り入れられ、その一部は、燃焼用空気Ａとしてバーナ２０の燃焼室２２へ導かれ、他部は、バーナ２０に形成される火炎により昇温される。そして、燃焼後の燃焼排ガスが温風として、吹出口７２より外部へ吹出される。
【００２６】
本体１０の外面には、室内温度を検出する室内温度センサＳ２が設けられている。後述する制御装置８０は、当該室内温度センサＳ２の測定結果に基づいて、バーナ２０及び対流用ファン４０の運転状態を制御する。
本体１０の内部には、内部温度を測定する本体内用温度センサＳ３が設けられており、制御装置８０は、例えば、当該本体内用温度センサＳ３の測定温度が、異常高温域に達している場合、バーナ２０を停止する等の制御を行う。
更に、制御装置８０等を構成する回路には、当該回路の温度が所定以上となった場合に、当該回路を断線する回路用温度ヒューズＳ１が設けられている。これにより、回路の耐え得る温度を超える場合に、回路を断線することで、回路を保護している。
【００２７】
〔運転操作受付部〕
本体１０の天面には、運転状態の操作制御を受け付ける運転操作受付部５０が設けられている。当該運転操作受付部５０には、使用者等により操作させる操作スイッチとして、図２に示すように、運転状態と運転停止状態とを切り替える運転スイッチ６１、目標温度及びおはようタイマー運転開始時間を設定する温度設定／時間設定スイッチ６０、暖房運転において省エネ運転状態と非省エネ運転状態とを切り替える省エネスイッチ５８、所定の時間経過した後に運転停止の設定可能なおやすみタイマースイッチ５６、所定時間経過した後に運転開始の設定可能なおはようタイマースイッチ５７等が設けられている。
更に、当該運転操作受付部５０には、暖房機器１００の状態を示す表示部として、運転状態を示す運転表示ランプ５５、エアフィルタ７１に塵埃が溜まった場合に点灯するエアフィルタお掃除ランプ５４、省エネ運転状態であるときに点灯する省エネランプ５３、おやすみタイマー及びおはようタイマーが設定されていることを示す設定表示ランプ５１、５２、現在温度、設定温度、設定時間、及びエラー番号等を表示可能な７セグ表示部５９等が設けられている。
【００２８】
〔制御装置〕
制御装置８０は、図３に示すように、上記運転操作受付部５０の各操作スイッチ及び各表示部と電気的に接続されており、各操作スイッチの操作に基づいて、各表示部に操作状態を表示する。尚、上記各種スイッチを操作した場合の制御装置８０による、各表示部への点灯・点滅等の制御は、通常の暖房機器と変わるところがないので、以下ではその詳細な説明について割愛し、特徴的な制御についてのみ説明する。
制御装置８０は、運転スイッチ６１が操作されて、暖房機器１００を運転停止状態から運転状態へ切り替える場合、第１電磁弁２６ａ及び第２電磁弁２６ｂを開状態とし、比例弁２５を所定の開度に設定して、燃料ガスＧを噴射ノズル２３からバーナ２０の燃焼室２２へ噴射させる。それと同時に、モータ４２を駆動させて対流用ファン４０を働かせ、燃焼室２２へ燃焼用空気Ａを導く。そして、点火器２１により燃料ガスＧと燃焼用空気Ａとの混合気に点火して燃焼させる。このような暖房機器１００の運転制御は、従来のものと変わるところはない。
【００２９】
特に、本願の制御装置８０は、上述の暖房運転が実行されている状態で、省エネスイッチ５８が押下されたときに実行される省エネ運転を実行すべく、室内温度センサＳ２にて検出される検出温度が、温度設定スイッチ６０にて設定される設定温度Ｔに到達するまでの時間を計測する温度上昇時間計測部８１と、当該温度上昇時間計測部８１により計測された温度上昇時間に基づいて、検出温度が設定温度Ｔに到達した後の機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を調整する低下率調整手段８２とを備えている。
説明を追加すると、図４に示されるように、温度上昇時間計測部８１は、運転スイッチ６１が押下され、暖房運転が開始されると、室内温度センサＳ２にて検出される検出温度が、温度設定スイッチ６０にて設定される設定温度Ｔに到達するまでの温度上昇時間ｔ１を、検出温度の上昇形態として計測する。本実施形態にあっては、当該室内温度センサＳ２及び温度上昇時間計測部８１が、温度上昇形態検出手段として働く。
当該温度上昇時間ｔ１は、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）と設定温度Ｔとの差が小さいほど、短くなるものであり、当該温度上昇時間ｔ１が短いほど、省エネ運転において、検出温度が設定温度Ｔに到達した後に、制御目標温度Ｔｃを設定温度Ｔより低下させたときに、使用者の体感を損ね難く（使用者が寒いと感じ難く）なるものである。
そこで、低下率調整手段８２は、省エネ運転において、温度上昇時間計測部８１にて計測された温度上昇時間ｔ１が短いほど、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後の機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を高い側へ調整する低下率調整処理を実行するのである。これにより、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止しながらも、制御目標温度Ｔｃの低下により省エネルギ性を高めることができる。
【００３０】
尚、本願にあっては、制御目標温度Ｔｃの低下率を高い側へ調整する（図４で角度αを大きくする）とは、単位温度（図４では、１℃）を低下させるまでの経過時間ｔ２を短くすることを意味する。
説明を追加すると、機器の起動温度が高くなった場合（図４で、第１起動温度Ｔ０１から第３起動温度Ｔ０３となった場合）、上記温度上昇時間計測部８１にて計測された温度上昇時間が短くなり（図４で、温度上昇時間ｔ１が温度上昇時間ｔ３となり）、制御目標温度Ｔｃの低下率は高い側へ変更（図４で角度αから角度βへ変更）すべく、経過時間ｔ２を短くするのである。
【００３１】
また、当該実施形態にあっては、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後において、経過時間ｔ２の後に単位温度を低下させる処理は、２回実行するものとし、機器の制御目標温度Ｔｃは、最終的には、設定温度Ｔより２℃低い温度に維持されることになる。
【００３２】
本発明が特に有効に働く場合について説明を加える。
省エネ運転を実行している状態で、消し忘れ自動消火タイマー作動して自動消火したときや、誤って運転スイッチ６１を操作して停止してしまったときで、停止後すぐに運転を再開させてしまった場合、使用者はそれまでの暖房運転の効果により十分に温められていると共に、室内の壁等からの輻射熱でも温められているので、機器の制御目標温度Ｔｃを、設定温度Ｔから高い低下率で低下させたとしても、使用者の体感が損なわれ難い（使用者は寒いと感じ難い）。
そこで、本願の暖房機器１００は、上述のような場合で、機器の起動温度が、図４に示す第２起動温度Ｔ０２のように、通常の起動運転の起動温度である第１起動温度Ｔ０１よりも高く、設定温度Ｔに近い温度となり、温度上昇時間ｔ１が短くなる場合に、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後の機器の制御目標温度Ｔｃを高い側へ調整する、即ち、単位温度（図４に示す例では、１℃）を低下させるまでの経過時間ｔ２を短くするのである。
因みに、外気温度５度のときに、木造６畳の部屋で、暖房能力２．４４ｋＷのガスファンヒータを設定温度２２℃で６時間運転する場合、上述の省エネ運転をするときは、しないときに比べて、燃料ガスＧの消費量を約１０％低減できる。
【００３３】
尚、上述の省エネ運転では、機器の制御目標温度Ｔｃを設定温度Ｔより低下させることになるが、使用者に機器が故障した等の誤認させることを防止すべく、７セグ表示部５９には、設定温度Ｔをそのまま表示させる。
このため、上述のように、なんらかの理由により機器を停止させた直後に再起動させたときに、機器の制御目標温度Ｔｃをすぐに設定温度Ｔよりも低い温度に設定すると、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに至らないため、使用者に機器が故障した等の誤認をさせる虞がある。このため、本願にあっては、上述のように、なんらかの理由により機器を停止させた直後に再起動させたときにも、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達するまで、機器の制御目標温度Ｔｃを設定温度Ｔに維持する。
【００３４】
また、設定温度Ｔが、例えば、１５℃等のようにかなり低い場合、暖房運転が開始され、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達するまでの温度上昇時間ｔ１が短くなるため、低下率調整手段８２が、当該温度上昇時間ｔ１に基づいて、制御目標温度Ｔｃの低下率を高い側へ調整すると、使用者が十分に温かいと感じていないにも係らず、機器の制御目標温度Ｔｃの低下率が高くなるため、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）虞がある。
そこで、低下率調整手段８２は、設定温度Ｔが、予め決定され記憶部（図示せず）等に記憶される低下率調整処理下限閾値（例えば、１５℃）よりも低い値に設定される場合、上記低下率調整処理の実行を行わない。
即ち、設定温度Ｔが低下率調整処理下限閾値よりも低い値に設定されている状態で、省エネ運転が実行される際には、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後は、経過時間ｔ２を予め規定値として設定される最長の経過時間（例えば、３０分）に設定される。
【００３５】
次に、上記低下率調整処理の具体的な制御を説明すべく、図５に基づいて、暖房機器１００の暖房運転に係る制御の流れを説明すると共に、図６に基づいて、省エネ運転における制御目標温度Ｔｃの低下率に係る低下率調整処理の制御の流れを説明する。
【００３６】
〔暖房運転〕
暖房機器１００の停止中において、運転操作受付部５０にて運転スイッチ６１が押下されると（♯１０１）、制御装置８０は、第１電磁弁２６ａ及び第２電磁弁２６ｂが開状態となると共に比例弁２５が開状態となり、燃料ガスＧと燃焼用空気Ａとの混合気がバーナ２０に供給され、当該混合気に点火器２１により点火され、対流用ファン４０のモータ４２を働かせて、暖房運転を開始する（♯１０２）。
制御装置８０は、バーナ２０にて立ち消えが発生してないことを確認すべく、火炎センサＳ５による検出結果を確認し、立ち消えが発生している場合には、暖房運転を停止すると共に、７セグ表示部５９に「立ち消えエラー」のエラー番号である「１１」を表示し、立ち消えが発生していない場合には、暖房運転を維持すると共に、運転表示ランプ５５を点灯させる（♯１０３、♯１０４、♯１０５）。
暖房運転が正常に開始されると、温度上昇時間計測部８１は、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達するまでの時間を計測する（♯１０６、♯１０７）。
【００３７】
制御装置８０は、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後で、省エネスイッチ５８がＯＮである場合、後述する低下率調整処理を実行し、省エネスイッチ５８がＯＦＦである場合、制御目標温度Ｔｃを設定温度Ｔに維持する(♯１０８、♯１０９、♯２００)。
【００３８】
〔低下率調整処理〕
制御装置８０は、設定温度Ｔが低すぎるときに低下率調整処理が実行されることを禁止すべく、設定温度Ｔが低下率調整下限閾値より低い場合、経過時間ｔ２に予め決定されている最長の経過時間である３０分を設定する（♯２０１、♯２０２）。
一方、制御装置８０としての低下率調整手段８２は、設定温度Ｔが低下率調整下限閾値以上の場合、♯１０６で計測された温度上昇時間ｔ１に基づいて、経過時間ｔ２を調整する（♯２０３）。説明を追加すると、低下率調整手段８２は、温度上昇時間ｔ１が短いほど、機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を高い側へ調整すべく、経過時間ｔ２を短く設定する。ここで、制御フローの♯２０３にて示される温度上昇時間ｔ１と経過時間ｔ２の関係につき、説明を追加する。
温度上昇時間ｔ１が１５分以上で、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）が低く、使用者の体感を損ねる（使用者が寒く感じる）可能性が高い場合、経過時間ｔ２を最長の３０分に設定して、機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を最小にする。
温度上昇時間ｔ１が５分以上、且つ１５分未満で、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）が比較的低く、使用者の体感を損ねる（使用者が寒く感じる）可能性が比較的高い場合、経過時間ｔ２を比較的長い１０分に設定して、機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を小さくする。
温度上昇時間ｔ１が２分以上、且つ５分未満で、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）が比較的高く、使用者の体感を損ねる（使用者が寒く感じる）可能性が比較的低い場合、経過時間ｔ２を比較的短い３分に設定して、機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を大きくする。
温度上昇時間ｔ１が２分未満で、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）が高く、使用者の体感を損ねる（使用者が寒く感じる）可能性が十分低い場合、経過時間ｔ２を０分に設定する。この場合、機器の制御目標温度Ｔｃは、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後、すぐに、省エネ運転の目標下限温度である「設定温度Ｔ−２℃」に設定されることとなる。
【００３９】
低下率調整手段８２は、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後、上述の如く設定された経過時間ｔ２が経過した場合、制御目標温度Ｔｃを「設定温度Ｔ−１℃」に設定し（♯２０４、♯２０５）、さらに、その後、経過時間ｔ２が経過した場合、制御目標温度Ｔｃを「設定温度Ｔ−２℃」に設定する（♯２０８、♯２０９）。
即ち、低下率調整手段８２は、制御目標温度Ｔｃを、経過時間ｔ２毎に、単位温度（当該制御では１℃）づつ低下させ、最終的に、「設定温度Ｔ−２℃」の目標下限温度まで低下させる。
【００４０】
尚、このような低下率調整処理の最中に、省エネスイッチ５８が押下され、省エネ運転が停止された場合、制御装置８０は、省エネ運転から通常の暖房運転へ移行すべく、制御目標温度Ｔｃを設定温度Ｔに維持する（♯２０６、♯２０７、♯２１０、♯２１１）。
【００４１】
低下率調整処理の最中に、運転スイッチ６１が押下された場合（♯２１２）や、消し忘れ自動消火タイマーが作動した場合（♯２１４）、制御装置８０は、省エネ運転及び暖房運転を停止する（♯２１３、♯２１５）。
【００４２】
〔別実施形態〕
（１）上記実施形態では、低下率調整手段８２は、低下率調整処理において、温度上昇時間ｔ１に基づいて、経過時間ｔ２を調整する例を示したが、図７に示すように、他の指標に基づいて、経過時間ｔ２を調整するように構成しても構わない。
他の指標の一つの例としては、暖房運転開始時の単位時間あたりの検出温度（室内温度）の上昇率を採用することができる。
即ち、制御装置８０は、室内温度センサＳ２による検出温度に基づいて、暖房運転開始時の単位時間あたりの検出温度（室内温度）の上昇率を求め、当該上昇率が小さいほど、検出温度が設定温度Ｔに到達した後の制御目標温度Ｔｃの単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整する。
図７に基づいて説明を加えると、暖房運転開始時の温度上昇の傾きが比較的大きいとき（図７でβ）には、室内温度（図７で第１起動温度Ｔ０１）が低く、その後の低下率調整処理において、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）可能性が高いため、制御装置８０は、経過時間ｔ２を比較的長めに設定する。一方、暖房運転開始時の温度上昇の傾きが比較的小さいとき（図７でγ）には、室内温度（図７で第２起動時間Ｔ０２）が高く、その後の低下率調整処理において、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）可能性が低いため、制御装置８０は、経過時間ｔ２を比較的短めに設定する。
【００４３】
また、他の指標の例としては、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）と設定温度Ｔとの温度差を採用することができる。
即ち、制御装置８０は、暖房運転開始時において、室内温度センサＳ２による検出温度と、温度設定スイッチ６０にて設定された設定温度Ｔとの温度差を求め、当該温度差が小さいほど、検出温度が設定温度Ｔに到達した後の制御目標温度Ｔｃの単位時間あたりでの低下率を高い側へ調整する。
図７に基づいて説明を加えると、暖房運転開始時の検出温度（図７で第１起動温度Ｔ０１）と設定温度Ｔとの温度差（図７でΔＴ１）が大きいときには、その後の低下率調整処理において、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）可能性が高いため、制御装置８０は、経過時間ｔ２を比較的長めに設定する。一方、暖房運転開始時の検出温度（図７で第２起動温度Ｔ０２）と設定温度Ｔとの温度差（図７でΔＴ２）が小さいときには、その後の低下率調整処理において、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）可能性が低いため、制御装置８０は、経過時間ｔ２を比較的短めに設定する。
以上、低下率調整処理に採用可能な他の指標について説明したが、これまで示した複数の指標を組み合わせ、それらに基づいて、経過時間Ｔ２を調整するように構成しても構わない。
また、他の指標として、暖房運転開始時の検出温度（室内温度）をそのまま採用しても構わない。
【００４４】
（２）上記実施形態では、省エネ運転において、温度上昇時間計測部８１にて計測された温度上昇時間ｔ１が短いほど、検出温度（室内温度）が設定温度Ｔに到達した後の機器の制御目標温度Ｔｃの低下率を高い側へ調整する（図４で角度αを大きくする）際に、制御目標温度Ｔｃを、経過時間ｔ２毎に、１℃の単位温度づつ低下させる制御を実行する例を示した。
しかしながら、当該単位温度は、例えば、０．５℃等の１℃より小さい単位とすることができる。この場合、経過時間ｔ２は、単位温度を１℃にする場合に対し、半分の時間となる。これにより、省エネ運転での制御目標温度Ｔｃを変化させる場合において、温度低下のタイミングにおける温度低下幅を少なくできるから、より一層、使用者の体感を損ねる（使用者に寒いと感じさせる）ことを防止できる。
【００４５】
（３）上記実施形態では、暖房機器として、空調対象空間の暖房を実行可能なファンヒータを例として示した。しかしながら、本願の暖房機器としては、ヒートポンプ式のエアコンも含むものであり、本発明の運転方法は、当該エアコンにおいても良好に実施可能である。
【００４６】
（４）上記実施形態では、省エネ運転は、暖房運転が実行させている場合で、省エネスイッチ５８が押下されたときに、実行されるものとしたが、別に、省エネスイッチ５８が押下されると、暖房運転が開始され、それに伴って省エネ運転が実行されるように構成しても構わない。
【００４７】
（５）上記実施形態にあっては、省エネ運転において、機器の制御目標温度は、一旦設定温度に到達させた後、設定温度から２℃低い温度まで低下させる例を示した。
しかしながら、本願の暖房装置は、機器の制御目標温度は、設定温度から２℃低い温度より、更に低い温度まで低下させるように構成しても良いし、どこまで下げるかを、使用者に設定させるように構成しても構わない。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明の暖房機器及びその運転方法は、使用者の体感を損ねることを適切に防止しながらも、より省エネ性を高めることができる暖房機器、及びその運転方法として、有効に利用可能である。
【符号の説明】
【００４９】
１０      ：本体
２０      ：バーナ
６０      ：温度・時間設定スイッチ
８０      ：制御装置
８１      ：温度上昇時間計測部
８２      ：低下率調整手段
１００    ：暖房機器
Ｓ２      ：室内温度センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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