(57)【要約】【課題】結晶性炭酸カルシウム内へ、有機溶媒に可溶性であり、かつ、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を、有機溶媒による洗浄では実質的に溶出しない状態で内包させる。【解決手段】バテライト型炭酸カルシウム粒子を、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子の有機溶媒溶液に含浸後有機溶媒を蒸発させる工程、得られた炭酸カルシウム粒子を緩衝液又は塩類の水溶液で処理してバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包させる工程を包含することを特徴とする、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムの製造法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
バテライト型炭酸カルシウム粒子を、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子の有機溶媒溶液に含浸後有機溶媒を蒸発させる工程、得られた炭酸カルシウム粒子を水あるいは緩衝液もしくは塩類水溶液で処理してバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包させる工程を包含することを特徴とする、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムの製造法。
【請求項２】
前記有機分子の水への溶解度が、20℃において20ｍｇ／ｍＬ以下である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
水に不溶性あるいは難溶性の有機分子をバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに内包してなる結晶性炭酸カルシウムであって、前記有機分子は有機溶媒に可溶性であり、前記結晶性炭酸カルシウムの有機溶媒による洗浄もしくは含浸で前記有機分子は実質的に溶出しないことを特徴とする、結晶性炭酸カルシウム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包する炭酸カルシウム及びその製造法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、炭酸カルシウムの内部にタンパク質やペプチド、低分子物質を内包させる技術を開示し、実施例では低分子物質としてフルオレセインナトリウムを炭酸カルシウムに内包させている。この材料は、カルサイト型炭酸カルシウムを内包すべき物質の水溶液で処理して前記物質を内包させており、水に難溶性もしくは不溶性の物質を内包させる技術思想は開示していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開2011-144056
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、炭酸カルシウム内へ水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包させる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記のような観点から、本発明者は、有機溶媒に可溶性であり、水に難溶性又は不溶性である有機分子を有機溶媒に溶解後、カルサイト型炭酸カルシウムに含浸して有機溶媒を蒸発させてカルサイト型炭酸カルシウムの表面及び内部に有機分子を析出させ、次いでこの材料を水又は緩衝液もしくは塩類水溶液などの水中で処理し、カルサイト型炭酸カルシウムが溶解と結晶(カルサイト型もしくはバテライト型)の析出を繰り返す過程でカルサイト型炭酸カルシウムの表面及び内部に析出した有機分子が炭酸カルシウム結晶の内部に閉じこめられ、この有機分子は有機溶媒で含浸もしくは洗浄した場合でも容易に有機溶媒に接触できないために溶解せず、結晶性炭酸カルシウムの構造が破壊されて初めて有機分子が放出されることを見出し、本発明を完成した。
【０００６】
本発明は、以下の水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包する炭酸カルシウム及びその製造法を提供するものである。
項１．  バテライト型炭酸カルシウム粒子を、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子の有機溶媒溶液に含浸後有機溶媒を蒸発させる工程、得られた炭酸カルシウム粒子を水あるいは緩衝液もしくは塩類水溶液で処理してバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包させる工程を包含することを特徴とする、水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムの製造法。
項２.  前記有機分子の水への溶解度が、20℃において20ｍｇ／ｍＬ以下である、項１に記載の方法。
項３.  水に不溶性あるいは難溶性の有機分子をバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに内包してなる結晶性炭酸カルシウムであって、前記有機分子は有機溶媒に可溶性であり、前記結晶性炭酸カルシウムの有機溶媒による洗浄もしくは含浸で前記有機分子は実質的に溶出しないことを特徴とする、結晶性炭酸カルシウム。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、水への溶解性の低い有機分子を炭酸カルシウムの結晶内に閉じ込めることができる。本発明で得られる水に不溶性もしくは難溶性の有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムは、有機分子が蛍光性である微粒子の場合、生体内等のバイオセンシングへの応用が期待できる。また、有機分子が薬物の場合には、ドラッグデリバリーシステムに応用できる。薬物は水に難溶性もしくは不溶性の物質が多いので、本発明は特に有用である。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】内包処理前のバテライト型炭酸カルシウム（上）と１Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理をした炭酸カルシウム（下）のＳＥＭ像
【図２】内包処理前のバテライト型炭酸カルシウム（左）と１Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理をした炭酸カルシウム（右）の粉末Ｘ線回折パターン
【図３】（左）１Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理した炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル、（右）１Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理した炭酸カルシウムの蛍光スペクトル（励起光：350ｎｍ）
【図４】（左）0.05Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターン、（右）0.05Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図５】（左）1Ｍの塩化ナトリウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターン、（右）1Ｍの塩化ナトリウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図６】（左）0.1Ｍの塩化ナトリウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターン、（右）0.1Ｍの塩化ナトリウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図７】（左）0.2Ｍの塩化カルシウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターン、（右）0.2Ｍの塩化カルシウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図８】0.2Ｍの塩化カルシウム水溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの蛍光スペクトル（励起光：350ｎｍ）
【図９】（左）ピレン内包処理前の粉末Ｘ線回折パターン、（右）ピレン内包処理後の炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターン
【図１０】ピレン内包処理前（点線）と処理後（太線）の炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図１１】市販のカルサイト型炭酸カルシウムを用いたピレン内包処理前後の粉末Ｘ線回折パターン
【図１２】市販のカルサイト型炭酸カルシウムを用いたピレン内包処理後の拡散反射紫外可視スペクトル（実線）。参考として、実施例−５のスペクトルを示す。
【図１３】アセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの（左）粉末Ｘ線回折パターンと（右）ＳＥＭ像
【図１４】アセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトル
【図１５】アセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの（左）粉末Ｘ線回折パターンと（右）拡散反射紫外可視スペクトル
【図１６】アセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの（左）粉末Ｘ線回折パターンと（右）拡散反射紫外可視スペクトル
【発明を実施するための形態】
【０００９】
バテライト型炭酸カルシウムは、自然には存在しないが、公知の方法に従い合成することができる。バテライト型の炭酸カルシウムを良好な選択率で与える方法は、界面反応法による方法が好ましいが、良好な収率、選択率で得られるものであれば特に限定されない。
【００１０】
原料となるバテライト型炭酸カルシウム及び本発明で得られる有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムの粒子サイズは、0.1〜100μｍ程度、好ましくは1〜10μｍ程度である。
本明細書において、「内包」とは、有機溶媒に可溶性であり、かつ、水に難溶性もしくは不溶性である炭酸カルシウムの結晶内に取り込まれ、可溶性である有機溶媒で洗浄するか、あるいは、有機溶媒中に含浸しても溶出せずに、結晶性炭酸カルシウム内に残存することを意味する。本発明の結晶性炭酸カルシウムは、このように有機溶媒による処理で溶出しない状態で有機分子が炭酸カルシウム結晶内で閉じこめられていることを特徴とする。有機溶媒により溶出する有機分子が炭酸カルシウムの結晶内に閉じこめられていれば、有機溶媒で容易に溶出する有機分子がさらに結晶性炭酸カルシウム表面に付着していてもよい。
本発明の製造法において、有機分子の有機溶媒溶液にバテライト型炭酸カルシウムを含浸し、有機溶媒を蒸発もしくは留去することで、粒子の表面及び内部（バテライト型炭酸カルシウムの結晶正面）に有機分子が付着する。この粒子を水あるいは緩衝液もしくは塩類水溶液で処理すると、バテライト型炭酸カルシウムの溶解と析出が結晶表面で繰り返される。この際、バテライト型結晶表面で炭酸カルシウムが析出するため、析出する結晶はバテライト型が生じやすいが、溶解と析出を繰り返す過程で徐々に安定なカルサイト型結晶に変化し、最終的にカルサイト型結晶に変化する。本発明の結晶性炭酸カルシウムは、全てカルサイト型であってもよく、全てバテライト型であってもよく、カルサイト型とバテライト型が任意の割合で混合されていてもよい。理論に拘束されることを望むものではないが、本発明者は、微細な炭酸カルシウムの結晶粒子間に有機分子が密に閉じこめられて内包されているため、有機分子は本来可溶性である有機溶媒によっても溶出できないと考えている。
本発明の有機分子は、有機溶媒には可溶性であり、水には難溶性もしくは不溶性の有機化合物である。ここで、水に難溶性とは水への溶解度が、20℃において20ｍｇ／ｍＬ以下、特に10mg/mL以下あるいは1mg/mL以下であり、水に不溶性とは、水への溶解度が、20℃において0.1mg/mL以下、特に0.01mg/mL以下あるいは0.001mg/mL以下であることを意味する。有機溶媒に可溶性とは、有機分子の有機溶媒への溶解度が、20℃において30ｍｇ／ｍＬ以上、50ｍｇ／ｍＬ以上あるいは100ｍｇ／ｍＬ以上であることを意味する。
有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノールなどの低級アルコール、クロロホルム、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、四塩化炭素などのハロゲン化炭化水素、酢酸エチルなどのエステル類、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル類、ヘキサン、シクロヘキサンなどの脂肪族炭化水素、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトンなどのケトン類、アセトニトリル、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、ジメチルアセトアミド、ホルムアミドなどが挙げられる。本発明の有機分子はこれら有機溶媒の少なくとも1種に可溶性であればよい。
本発明の有機分子としては、有機溶媒に可溶性で、かつ、水に難溶性もしくは不溶性であれば特に限定されないが、例えば薬物、蛍光物質などが挙げられる。
有機溶媒の蒸発により有機分子を析出させたバテライト型炭酸カルシウムは、水又は水あるいは緩衝液もしくは塩類水溶液で処理してバテライト相及び／又はカルサイト相からなる結晶性炭酸カルシウムに導く。緩衝液としては、ｐＨ５〜１０程度、好ましくはｐＨ６〜８の緩衝液が挙げられ、例えばトリス、ホウ酸などの有機酸とこれらの酸のナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩などのアルカリ金属塩が挙げられる。塩類水溶液としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化リチウム、臭化ナトリウム、臭化カリウム、臭化リチウムなどのハロゲン化物イオンのアルカリ金属塩、塩化カリシウム、臭化カルシウム、ヨウ化カルシウムなどのハロゲン化カルシウム塩などが挙げられる。緩衝液と塩類は両方を含んだ水溶液であってもよい。これらの塩類又は緩衝液の濃度としては１０モル／Ｌ以下、好ましくは５モル／Ｌ以下、特に１モル／Ｌ以下である。水あるいは緩衝液もしくは塩類水溶液での処理温度は５〜９０℃程度、好ましくは１０〜５０℃程度であり、処理時間は、１〜４８日間程度、好ましくは５〜２４日間程度であり、液量は炭酸カルシウム１ｇあたり１〜１０００ｍｌ程度が挙げられる。
【００１１】
有機分子を内包した結晶性炭酸カルシウムの固体は、溶液よりデカンテーションやろ別による分離・回収することができる。乾燥処理等の方法も、有機分子が変性や分解を起こさない条件であれば特に限定されないが、空気中で室温から３０℃程度での乾燥処理が良い。乾燥時間も特に限定されないが、１時間から２０時間程度が好ましい。ただし、特段の乾燥処理を必要としない場合は、行わなくとも良い。蛋白質、ペプチド、低分子物質が溶けた水溶液をデカンテーションにより回収すれば、そのまま別のプロセスに用いることができ、最終的な内包効率を向上させることができる。
以下に実施例により本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００１２】
・実施例−１  １Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
特許文献（特開2011-144056）に記載された方法を用いて合成したバテライト型炭酸カルシウム1ｇを、0.2ｇのピレンを溶解した50ｍＬのテトラヒドロフランに加え、30分間ゆっくり撹拌した。その後、ロータリーエバポレーターで20Torrの減圧下、ウォ−ターバスで４０℃に加熱しながらテトラヒドロフランを十分に留去し、ピレン含浸バテライト型炭酸カルシウムを得た。このバテライト型炭酸カルシウム1ｇを、20ｍLの１Ｍのトリス塩酸塩緩衝溶液（ｐＨ＝７、株式会社ニッポンジーン）に浸漬し、室温を20〜30℃程度で調節した場所で24日間静置した。その後、固体をろ別し、1Ｌ以上のイオン交換水で十分に洗浄した。さらに、テトラヒドロフラン200ｍＬ中で2時間撹拌洗浄を計三度行った。一度目の洗浄テトラヒドロフランのろ液中には、分光スペクトルよりピレンの吸収が観測されたが、二度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収が観測されなかったが、単に吸着しているだけのピレンを完全に除去させるためもう一度テトラヒドロフランによる洗浄を行い、三度目の洗浄ろ液中にもピレンの吸収が無いことを確認した。
【００１３】
図１には、ピレン内包処理前のバテライト型炭酸カルシウムと、この内包処理後の炭酸カルシウムのＳＥＭ像を示した。内包処理前は球状粒子であるが、内包処理後の粒子は、六面体構造であった。それぞれの粒子の粉末Ｘ線回折パターンを図２に示す。内包処理後のパターンでは、内包処理前のバテライト型結晶のピークは完全に消失し、カルサイトのピークのみが観測され、完全に相転移が進行したことを確認できた。図３左には、ピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトルを示す。300〜380ｎｍに強い紫外線吸収が見られるが、これは内包処理前の炭酸カルシウムには存在せず、一方ピレンはこの領域に吸収を持つ。図３右には、このピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの蛍光スペクトルを示す。励起光350ｎｍでは、約460ｎｍにピークを持つ蛍光発光が見られた。この発光は、ピレンのエキシマー発光に相当する。このように、本方法により、テトラヒドロフランでの十分な洗浄でも遊離しない形で、炭酸カルシウムの結晶内にピレン分子を内包させることができ、また当該炭酸カルシウム微粒子は、ピレンに由来する蛍光発光特性を持つことも見出した。
・実施例−２  0.05Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
実施例１の方法で合成したバテライト型炭酸カルシウムを用い、実施例１と同じ方法で用いる水溶液を0.05Ｍのトリス塩酸塩緩衝溶液（ｐＨ＝7.6、和光純薬製）とし、24日間静置した。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１４】
図４には、0.05Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理をした炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。炭酸カルシウムの結晶相は完全にカルサイトへと相転移しており、また十分な洗浄の後もピレン由来の紫外線吸収が観測でき、炭酸カルシウム内にピレンが内包されていることがわかった。また、実施例１と同様の方法で測定した蛍光スペクトルでは、約460ｎｍピークに持つ蛍光発光が見られた。
・実施例−３  1Ｍ塩化ナトリウム水溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
実施例１の方法で合成したバテライト型炭酸カルシウムを用い、実施例１と同じ方法で用いる水溶液を1Ｍの塩化ナトリウム溶液とし、24日間静置した。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１５】
図５には、1Ｍの塩化ナトリウム溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。炭酸カルシウムの結晶相は完全にカルサイトへと相転移しており、また十分な洗浄の後もピレン由来の紫外線吸収が観測でき、炭酸カルシウム内にピレンが内包されていることがわかった。また、実施例１と同様の方法で測定した蛍光スペクトルでは、約460ｎｍピークに持つ蛍光発光が見られた。
・実施例−４  0.1Ｍ塩化ナトリウム水溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
実施例１の方法で合成したバテライト型炭酸カルシウムを用い、実施例１と同じ方法で用いる水溶液を0.1Ｍの塩化ナトリウム溶液とし、24日間静置した。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１６】
図６には、0.1Ｍの塩化ナトリウム溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。炭酸カルシウムの結晶相は完全にカルサイトへと相転移しており、また十分な洗浄の後もピレン由来の紫外線吸収が観測でき、炭酸カルシウム内にピレンが内包されていることがわかった。また、実施例１と同様の方法で測定した蛍光スペクトルでは、約460ｎｍピークに持つ蛍光発光が見られた。
・実施例−５  0.2Ｍ塩化カルシウム水溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
実施例１の方法で合成したバテライト型炭酸カルシウムを用い、実施例１と同じ方法で用いる水溶液を0.2Ｍの塩化カルシウム水溶液とし、24日間静置した。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１７】
図７には、0.2Ｍの塩化カルシウム水溶液を用いてピレンを内包させた炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。炭酸カルシウムの結晶相は完全にカルサイトへと相転移しており、また十分な洗浄の後もピレン由来の紫外線吸収が観測でき、炭酸カルシウム内にピレンが内包されていることがわかった。また、図８に示すように、実施例１と同様の方法で測定した蛍光スペクトルでは、約460ｎｍピークに持つ蛍光発光が見られた。
・実施例−６  １Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いた炭酸カルシウムへのピレンの内包
１Ｍの炭酸アンモニウム水溶液100ｍＬを１Ｍの塩化カルシウム水溶液100ｍＬに撹拌しながら加え、10分間撹拌の後、ろ別、十分量の水で洗浄、空気中で乾燥させることでバテライト型炭酸カルシウムを合成した。図９左には、この炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンを示す。結晶型がバテライト型であり、実施例１で用いた炭酸カルシウムを類似の化合物が合成できたことを確認した。この炭酸カルシウム1ｇを、実施例１と同様の方法でピレンを含浸し、その後１Ｍのトリス塩酸塩緩衝溶液に実施例１と同様の方法で浸漬し、静置した。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１８】
図９右には、１Ｍのトリス塩酸塩緩衝溶液を用いてピレン内包処理を行った炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンを示す。炭酸カルシウムの結晶型が完全にカルサイト型に相転移したことが確認できた。また、図１０には、ピレン内包処理前後の拡散反射紫外可視スペクトルを示す。内包処理前には全くない300〜380ｎｍのピレンの吸収が観測された。また、実施例１と同様の方法で測定した蛍光スペクトルでは、約460ｎｍピークに持つ蛍光発光が見られた。
・実施例−７  １Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いた市販カルサイト型炭酸カルシウムへのピレン内包の検証
市販のカルサイト型炭酸カルシウム（関東化学株式会社）を用い、実施例１と同じ方法でピレン内包処理を行った。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、一度目のろ液にはピレンは観測できたが、二度目および三度目の洗浄ろ液にはピレンの吸収は観測されなかった。
【００１９】
図１１には、ピレン内包処理前後の粉末Ｘ線回折パターンを示す。結晶構造に特に変化が無いことがわかった。図１２には、このピレン内包処理後の拡散反射紫外可視スペクトルを示す。参考として示した実施例−５のスペクトルと比較して、この市販のカルサイト型炭酸カルシウムを用いた試料中にはピレンは内包されていないことがわかった。さらに、この炭酸カルシウムを少量の酢酸水溶液で溶解し、トルエン抽出した溶液を紫外可視スペクトルで分析した場合においてもピレンの吸収は全く観測できず、この炭酸カルシウム中にピレンが存在しないことを実証した。
・実施例−８  １Ｍトリス塩酸塩緩衝溶液を用いた炭酸カルシウムへのアセトアミノフェンの内包
実施例１に示す方法で、ピレンの代わりにアセトアミノフェンを用いて、炭酸カルシウムへのアセトアミノフェン内包処理を行った。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、一度目のろ液にはアセトアミノフェンは観測できたが、二度目および三度目の洗浄ろ液にアセトアミノフェンの吸収は観測されなかった。図１３には、この炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンとＳＥＭ像を示す。Ｘ線回折パターンより結晶型がカルサイト型であること、ＳＥＭ像より粒子の形状は六面体構造であることが確認できた。図１４には、このアセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの拡散反射紫外可視スペクトルを示す。内包処理前には全くない250ｎｍをピークに持つアセトアミノフェンの吸収が観測され、アセトアミノフェンが内包できていることを確認した。
・実施例−９  １Ｍ塩化ナトリウム水溶液を用いた炭酸カルシウムへのアセトアミノフェンの内包
実施例８に示す方法で、溶液に１Ｍ塩化ナトリウム水溶液を用いて、炭酸カルシウムへのアセトアミノフェン内包処理を行った。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはアセトアミノフェンの吸収が観測されなかった。図１５には、このアセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。Ｘ線回折パターンより結晶型がカルサイト型であること、また、内包処理前には全くない250ｎｍをピークに持つアセトアミノフェンの吸収が観測され、アセトアミノフェンが内包できていることを確認した。
・実施例−１０  0.2Ｍ塩化カルシウム水溶液を用いた炭酸カルシウムへのアセトアミノフェンの内包
実施例８に示す方法で、溶液に0.2Ｍ塩化カルシウム水溶液を用いて、炭酸カルシウムへのアセトアミノフェン内包処理を行った。その後、実施例１と同様の方法でろ別、水洗浄、テトラヒドロフラン洗浄処理を行った。このテトラヒドロフランの洗浄処理の場合も、二度目および三度目の洗浄ろ液にはアセトアミノフェンの吸収が観測されなかった。図１６には、このアセトアミノフェン内包処理後の炭酸カルシウムの粉末Ｘ線回折パターンと拡散反射紫外可視スペクトルを示す。Ｘ線回折パターンより結晶型がカルサイト型であること、また、内包処理前には全くない250ｎｍをピークに持つアセトアミノフェンの吸収が観測され、アセトアミノフェンが内包できていることを確認した。
【産業上の利用可能性】
【００２０】
炭酸カルシウムは、石灰石、貝殻や鶏卵殻等の主成分であり、環境中や生体内での負荷はほとんど無く、分解性能も高い。この炭酸カルシウムに水への溶解性が低い有機分子を内包させることができれば、例えば、以下の様な分野で応用することができる。今回の特許技術では、蛍光性の分子であるピレンも内包できているため、種々の蛍光プローブ粒子への応用が期待できる。また、薬剤であるアセトアミノフェンが内包できているため、有機分子の薬剤を内包した炭酸カルシウムでは、酸やキレート剤の作用による炭酸カルシウムの溶解をトリガーとしたドラッグデリバリーシステムへの応用も可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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