(57)【要約】      （修正有）【課題】再生可能エネルギーサイトにおける、改善された無効電力制御方法を提供する。【解決手段】無効電力フィードフォワード又は補償項及び積分項の和を含むサイト全体の無効電力コマンドを決定することと、サイト全体の無効電力コマンドをインバータ間で分配することと、を含む。単一の積分器及びフィードフォワード補償項の和に基づいた無効電力制御項、個別インバータのステータスに基づいた積分器アンチワインドアップ機構、無効電力基準変更中にループ遅延の悪影響を減少させるための手段、並びに／又は無効電力動作領域間のスムーズな移動を用いて電圧及び力率制限を実行する手段を含む。【選択図】図３
2015077067.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１つ以上のインバータを含む再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用の方法であって、
（ａ）無効電力フィードフォワード又は補償項及び積分項の和を含むサイト全体の無効電力コマンドを決定することと、
（ｂ）前記サイト全体の無効電力コマンドをインバータ間で分配することと、
を含む方法。
【請求項２】
前記フィードフォワード項が、サイト有効電力フィードバックの線形関数である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記サイト全体の無効電力コマンドの決定が、電圧閾値制御を受ける力率制御に基づくか、又は力率閾値制御を受ける電圧制御に基づいている、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記サイト全体の無効電力コマンドの決定が、力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択を含み、且つ前記力率制御モードと電圧モードとの間を遷移するための固定遷移時間を備えた線形スイッチブロックを用いて実行される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
最大フィードバック電力から少なくとも部分的に計算される上限又は飽和インバータ数に基づいたワインドアップイネーブルド論理のいずれかに基づいた積分器アンチワインドアップを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較することと、
前記サイト無効電力誤差を生成するために用いられる現在のサイト無効電力基準利得を、前記サイト無効電力基準利得によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと取り替えることと、
によるＬｏｏｐＤｅｌａｙ補償に備えることを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
１つ以上のインバータを含む再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用の方法であって、
（１）
（ａ）無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）と、
（ｂ）無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）と、
（ｃ）電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）と、
（ｄ）電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）と、
（ｅ）電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）と、
（ｆ）力率基準（ＰＦＲＥＦ）と、
（ｇ）電力フィードバックＰＦＢＫと、
の１つ以上から選択されるデータを再生可能エネルギーサイトから提供することと、
（２）
（ａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）と、
（ｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差と、
（ｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）と、
（ｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差と、
として少なくとも１つの誤差源を計算することと、
（３）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて計算される前記誤差源を選択することと、
（４）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために、前記誤差を積分器に入力することと、
（５）ＰＦＲＥＦ及びＰＦＢＫに部分的に基づいてフィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）を計算することと、
（６）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算することと、
（７）１つ以上の個別インバータ間でＱＣＯＭを分配することと、
を含む方法。
【請求項８】
ＱＣＯＭＰが、サイト有効電力フィードバック（ＰＦＢＫ）の線形関数であり、且つ無効電力利得×前記電力フィードバック（ＰＦＢＫ）の積に無効電力オフセット（ＬＲＰＣｏｆｆｓｅｔ）を加算することによって計算される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記データが、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を含み、前記個別インバータへのＱＣＯＭの分配が、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することによるインバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づいている、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＳｉｔｅＱＥｒｒが、
（ａ）以下の式
【数１】
2015077067.tif 000011
に基づく無効電力基準（ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ）に基づいて、
（ｂ）以下の式
【数２】
2015077067.tif 000012
に基づく利得ＫＩＱに基づいて、
計算される、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＳｉｔｅＶＥｒｒが、以下の式
【数３】
2015077067.tif 000013
に基づく利得ＫＩＶに基づいて計算される、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
前記力率制御モードを選択することを含み、ＱＦＢＫがＱ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬ内にある場合に、前記誤差源が、ＳｉｔｅＶＥｒｒとして計算され、又はＱＦＢＫがＱ＿ＵＬ又はＱ＿ＬＬを超える場合に、前記誤差源が、無効電力閾値誤差×利得ＫＩＱである前記利得乗算無効電力閾値誤差として計算される、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
前記電圧制御モードを選択することを含み、ＶＦＢＫがＶ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬ内にある場合に、前記誤差源が、ＳｉｔｅＱＥｒｒとして計算され、又はＶＦＢＫがＶ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬを超える場合に、前記誤差源が、電圧閾値誤差×利得ＫＩＶである前記利得乗算電圧閾値誤差として計算される、請求項７に記載の方法。
【請求項１４】
ループ遅延補償が、インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較することによって、又は前記サイト無効電力誤差を生成するために使用される前記現在のサイト無効電力基準利得を、前記サイト無効電力基準利得によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと取り替えることによって実行される、請求項７に記載の方法。
【請求項１５】
ループ遅延補償を実行することを更に含み、（ａ）ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ］がＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ−Ｄ］によって取り替えられるように、ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ］がＬｏｏｐＤｅｌａｙ項Ｄによって相殺され、又は（ｂ）Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］がＩｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ−Ｄ］によって取り替えられるように、Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］がＬｏｏｐＤｅｌａｙ項Ｄによって相殺される、請求項７に記載の方法。
【請求項１６】
前記最大フィードバック電力から少なくとも部分的に計算される上限、又は飽和インバータ数に基づいたワインドアップイネーブルド論理のいずれかに基づいた積分器アンチワインドアップを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１７】
力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択が、前記力率制御モードと前記電圧モードとの間を遷移するための固定遷移時間を備えた線形スイッチブロックを用いて実行される、請求項７に記載の方法。
【請求項１８】
前記線形スイッチブロックが、前記閾値制限入力が１である間はパラメータＱＳｌｅｗＩｎｃにより変数ｓｗｉｔｃｈを増分することによって、且つ前記閾値制限入力が０である間はＱＳｌｅｗＩｎｃによりｓｗｉｔｃｈを減分することによって、安定したスルーレートで閾値モード内及び外に誤差を遷移させるように動作可能に構成され、前記線形スイッチブロックの出力が、以下の式によって与えられるようにし、
【数４】
2015077067.tif 000014
この式で、ｓｗｉｔｃｈが、０〜１に制限される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記データが、無効電力出力（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫ）を含み、新しい積分器値（ＱＥＲＲ）が計算され、カウンタ（ＮｕｍＱＦｒｅｅ）が、前記新しい積分器値の絶対値が前の積分器値未満であるか又はＮｕｍＱＦｒｅｅが０より大きい場合にＱＥＲＲが引き続き増分されるように、Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］とほぼ等しいＩｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫを備えた各インバータ用に１だけ増分する、請求項７に記載の方法。
【請求項２０】
再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用のシステムであって、
１つ以上のインバータと、
前記１つ以上のインバータの少なくとも１つと動作可能に通信する無効電力コントローラであって、
（１）
（ａ）無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）と、
（ｂ）無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）と、
（ｃ）電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）と、
（ｄ）電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）と、
（ｅ）電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）と、
（ｆ）力率基準（ＰＦＲＥＦ）と、
（ｇ）電力フィードバックＰＦＢＫ、
の１つ以上から選択されるデータを再生可能エネルギーサイトから提供することと、
（２）
（ａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）と、
（ｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差と、
（ｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）と、
（ｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差と、
として少なくとも１つの誤差源を計算することと、
（３）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて計算される前記誤差源を選択することと、
（４）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために、前記誤差を積分器に入力することと、
（５）ＰＦＲＥＦ及びＰＦＢＫに部分的に基づいてフィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）を計算することと、
（６）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算することと、
によってサイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するように動作可能に構成された無効電力コントローラと、
を含むシステム。
【請求項２１】
前記無効電力コントローラが、前記サイトでイネーブルにされる１つ以上のインバータ間で前記サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を分配するように動作可能に構成される、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記データが、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を含み、前記無効電力コントローラが、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することによって、前記インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づいて個別インバータ間でＱＣＯＭを分配するように動作可能に構成される、請求項２１に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
発明の分野
本発明は、再生可能エネルギーサイトにおける無効電力の制御に関する。特に、本発明は、ユーティリティ電圧及び無効電力制限並びに著しい制御ループ遅延を受ける従来の再生可能エネルギーサイト無効電力及び電圧制御システムの改善に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連技術の説明
送電網へ固定周波数ＡＣ電力を生成する再生可能エネルギーサイトは、並列に接続された複数の電力変換装置で典型的に構成される。装置は、典型的にはＡＣ−ＡＣ又はＤＣ−ＡＣインバータである。インバータは、有効電力制限基準及びしばしば無効電力又は電圧コマンドに従う再生可能電源から最大電力を抽出するように設計される。
【０００３】
典型的な無効電力制御システムは、サイト合計電力フィードバック、無効電力及びサイト電圧を測定して、それらを能動的に制御する。サイト制御ループは、コントローラからインバータへのコマンド、及びインバータ又は需給計器からサイトコントローラへのフィードバックからなる。無効電力制御は、有効電力制御と同時に且つ比較的独立して動作する。サイトコントローラは、典型的には、サイトレベルの無効電力コマンドを生成し、且つ個別のインバータコマンドを得るために、そのコマンドをオンラインインバータ数で割る。無効電力コントローラは、サイト電圧又は力率を規制するが、しかし同時に両方ではない。何故なら、電圧及び無効電力が、相互に依存しているからである。更に、無効電力及び電圧コマンドは、サイト電圧及び力率の動作制限にさらされる。インバータに存在するローカル無効電力コントローラは、典型的には、遠隔サイト制御ループよりはるかに高速である。従って、可能ならば、できるだけ多くの制御機能をインバータ自体によって実行することが重要である。
【０００４】
４つのインバータを備えた例示的なシステム用のシステム概要が、図１に示されている。サイト制御ループ１０は、コントローラ１２からインバータ１８へのコマンド２３、及びインバータ１８又は需給計器１４から逆にサイトコントローラ１２へのフィードバック２１からなる。インバータ１８は、光起電力（ＰＶ）モジュールなどの電源１６に接続され、ステップアップ変圧器２０は、インバータ１８と電力計１４との間に介在しても良い。管理点（ＰＯＣ）１５は、ユーティリティとの相互接続点（ＰＯＩ）１７の前で、電力計１４に隣接して位置する。
【０００５】
従来のコントローラは、内部電圧制御ループ及び外部無効電力ループからなる。図２は、従来のコントローラ３０の例を示す。内部電圧ループは、サイト用の無効電力コマンド（ＱＣＯＭＳＩＴＥ）５９を生成し、この無効電力コマンド（ＱＣＯＭＳＩＴＥ）５９は、オンライン６１のインバータ数による除算６４によって各インバータ用の無効電力コマンド（ＱＣＯＭＩＮＶＥＲＴＥＲ）６５に変換され得る。ＱＣＯＭＩＮＶＥＲＴＥＲ６５は、固定電圧基準（ＶＲＥＦ）４１又は動的電圧基準（ＶＣＯＭ）３９のいずれかに電圧を維持する。電圧基準の選択４５は、無効電力モード４２、即ち電圧制御（ＶＲＥＦ４１）又は力率制御（ＶＣＯＭ３９）によって決定される。力率制御は、無効電力補償（ＱＣＯＭＰ）３５及び無効電力基準（ＱＲＥＦ）３３（力率基準から生成される）の和からの無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）３１の減算３２に起因する誤差（ＱＥＲＲ）３７をＰＩコントローラ３８に供給して、動的電圧基準（ＶＣＯＭ）３９を生成する。従って、このコントローラは、無効電力モードに依存して、電圧又は力率を制御する方法を提供する。基準電源４５は、電圧制限４６を受け、電圧フィードバック４９は、電圧誤差（ＶＥＲＲ）５１を生成するために、制限された電圧基準４７から減算される（４８）。電圧誤差（ＶＥＲＲ）５１は、サイト無効電力コマンド（ＱＣＯＭＳＩＴＥ）５９が生成される前に、制限５６を受ける無効電力コマンド５５を生成するためにＰＩコントローラ５２に供給される。
【０００６】
しかしながら、従来のコントローラは、著しく改善することができる。以下の欠点は、典型的な２ループサイトコントローラに存在する。
【０００７】
１．ループ位相遅れ及び遅延による無効電力制御モードにおける不安定性。無効電力制御モードにおいて、Ｐ利得が低い場合に、２つの直列ＰＩコントローラは、過度の位相遅れに寄与する可能性があり、これは、コントローラの安定性を低下させる。（古典的な２ループ技術は、内部ループ（この場合には電圧制御）が、外部ループよりはるかに速い応答を有する場合に有益である。しかしながら、この場合には、電圧及び無効電力が相互に依存しているので最小の利益しかない。）
【０００８】
２．制御モードの切り替え若しくは電圧か無効電力閾値のブリーチングの場合、又はループ遅延による基準の変更の場合に発生する大きな過渡現象。
【０００９】
３．電圧制御中に無効電力閾値制御を適用する手段が存在しない。従来の２ループ構造は、力率制御中に都合良く電圧制限を実施するが、それは、電圧制御中に無効電力制限を課さない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
米国特許第７，９２３，８６２号、米国特許第７，８９０，２１７号、米国特許第６，５１２，９６６号及び米国特許出願公開第２０１０／０１４５５３２号に説明されている電力コントローラなどの開示された様々な電力コントローラは、本明細書で説明される限界を克服することに失敗した。従って、改善された動的性能を備えた再生可能発電プラントの無効電力制御の改善された方法の必要性が存在する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
発明の概要
この目的のために、本発明は、再生可能エネルギーサイトにおける無効電力制御のための改善された方法、コンピュータプログラムプロダクト、コントローラ装置及びシステムを提供する。本発明は、著しい制御ループ遅延、並びにユーティリティ電圧及び無効電力制約を満たすために必要とされる動作モード変換に関連する動的性能問題に取り組む。重要な要素は、単一の積分器及びフィードフォワード補償項の和に基づいた無効電力制御項と、個別インバータのステータスに基づいた積分器アンチワインドアップ機構と、無効電力基準変更中におけるループ遅延の悪影響を減少させるための手段と、無効電力動作領域間のスムーズな移動を用いて電圧及び力率制限を実行する手段と、を含む。
【００１２】
加えて、本発明の以下の特徴は、先行技術に勝る著しく有利なコントローラ、及び本発明の様々な実施形態に含むことができる以下の特徴に１つ若しくは複数又は全てを提供する。
【００１３】
１．制御ループ及びループ遅延に対する感受性を回避するフィードフォワード補償。誤差積分器と共に、フィードフォワード補償は、コントローラが、より速い動的性能を取得し、一方でやはりゼロの定常誤差を維持することを可能にする。
【００１４】
２．無効電力モードに、且つ電圧又は無効電力閾値が破られたかどうかに依存して４つの誤差源の１つから誤差を供給される単一の積分器。
ａ．電圧誤差
ｂ．電圧閾値誤差
ｃ．無効電力誤差
ｄ．無効電力閾値誤差
【００１５】
３．力率モードと電圧制御モードとの間を遷移するために、且つ信号閾値制御モード内及び外に遷移するために線形スイッチを使用すること。
【００１６】
４．個別インバータのステータスに基づいた積分器アンチワインドアップ。
【００１７】
５．ループ遅延の悪影響を低減するための積分誤差及びアンチワインドアップ修正。
【００１８】
図３は、改善された無効電力コントローラ１００において具体化されるような本発明のハイレベルの概要を示す。要するに、無効電力コントローラ１００は、次の６つのデータ入力、即ち、無効電力基準（ＱＲＥＦ）３０９、無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）４１１、無効電力上限及び下限（ＱＬＩＭＩＴ）１０５、電圧基準（ＶＲＥＦ）６３３、電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）５１１、並びに電圧上限及び下限（ＷＬＩＭＩＴ）１１５の１つ若しくは複数又は全てに部分的に基づいて、電圧（Ｖ）及び無効電力（Ｑ）誤差並びに閾値誤差を計算する１２０。実施形態において、線形スイッチ９７０は、力率モードと電圧制御モードとの間の遷移を決定するために用いられ、それによって、積分器１０００に供給される誤差９９５が、無効電力誤差８９５か又は電圧誤差８８５かどうかを決定することができる。線形スイッチ９７０の遷移速度は、無効電力スルー（ＱＳＬＥＷ）８５５によって決定される。積分計算機１０００は、誤差９９５に基づいて無効電力積分１０８５を計算し、無効電力積分１０８５は、無効電力誤差フィードフォワード補償コマンド（ＱＣＯＭＰ）３３１と合計されて１２１０、サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭＳＩＴＥ）１２９５を生成する。無効電力コマンド（ＱＣＯＭＳＩＴＥ）は、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ．ＱＣＯＭＭ）２１５１を生成するために、インバータ無効電力フィードバック（ＩＮＶ．ＱＦＢＫ）２１０５に基づいて分配される２０００。無効電力分配２０００はまた、積分を決定するために用いられる、最大無効電力未満を生成するインバータ数を示すカウンタ（ＮｕｍＱＦｒｅｅ）２２５５を増分する。
【００１９】
従って、単一の無効電力コマンドを全てのインバータに分配する従来のコントローラと異なり、本発明は、サイト合計無効電力コマンドから個別インバータ無効電力コマンドを計算する無効電力分配機能を用いる。実施形態において、サイト合計無効電力コマンドは、インバータの全て又は幾つかの間で均等に分配若しくは分割するか、又はインバータの全て又は幾つかの間で不均等に分配若しくは分割することができる。
【００２０】
本発明の一実施形態は、１つ以上のインバータを含む再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用の方法であって、（ａ）再生可能エネルギーサイトに関連する機械可読データを少なくとも１つのプロセッサに供給することであって、機械可読データが、無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）、無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）、電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）、電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）、電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）、力率基準（ＰＦＲＥＦ）、並びに電力フィードバックＰＦＢＫを含むことと、（ｂ）少なくとも１つのプロセッサを通して以下のステップ、即ち、（１）以下の誤差源、即ち（ａａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）、（ｂｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差、（ｃｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）、（ｄｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差の少なくとも１つを計算するステップと、（２）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて誤差源を選択するステップと、（３）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために、誤差を積分器に入力するステップと、（４）ＰＦＲＥＦ及びＰｆに部分的に基づいてフィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）を計算するステップと、（５）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算するステップと、を実行することと、を含む方法。
【００２１】
本発明の別の実施形態は、コンピュータ上で実行された場合に、コンピュータに、機械可読データを少なくとも１つのプロセッサに供給させる、且つ少なくとも１つのプロセッサを通して上記のステップを実行させる命令を含むコンピュータ可読媒体である。
【００２２】
他の実施形態は、少なくとも１つのプロセッサと、コンピュータ可読メモリの形態と、機械可読データを少なくとも１つのプロセッサに供給するように、且つ少なくとも１つのプロセッサを用いて上記のステップを実行するように構成されたコンピュータ実行可能命令セットと、を含む無効電力コントローラ装置を含む。
【００２３】
本発明の別の実施形態は、ネットワークを通して無効電力コントローラと双方向通信する１つ以上のインバータを含む上記の無効電力コントローラ装置を含むシステムである。
【００２４】
本発明の別の実施形態において、機械可読データは、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を更に含み、少なくとも１つのプロセッサは、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することにより、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づいて、ＱＣＯＭを個別インバータに分配する。
【００２５】
図面の簡単な説明
添付の図面は、本発明の実施形態の或る態様を示し、本発明を限定又は定義するために用いられるべきでない。記載された説明と共に、図面は、本発明の或る原理を説明する働きをする。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】４つのインバータを備えた無効電力制御システムの実施形態を示す概略図である。
【図２】従来の無効電力コントローラを示すブロック図である。
【図３】本発明による改善された無効電力コントローラの実施形態の概観を示すブロック図である。
【図４】本発明によるサイト無効電力補償制御における実施形態の概観を示すブロック図である。
【図５】本発明による無効電力補償（フィードフォワード項）計算及び無効電力誤差計算の実施形態を示すブロック図である。
【図６】本発明による電圧閾値誤差計算、電圧誤差計算、及び無効電力閾値誤差計算の実施形態を示すブロック図である。
【図７】本発明による積分アンチワインドアップを用いる誤差積分計算の実施形態を示すブロック図である。
【図８】インバータ無効電力コマンド分配の実施形態を示すブロック図である。
【図９】ネットワークを通して複数のインバータを制御するようにメインサイトコントローラが構成される、本発明による無効電力制御用のシステムの実施形態を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明の様々な実施形態の詳細な説明
ここで、本発明の様々な例示的な実施形態に対して詳細な参照がなされる。例示的な実施形態の以下の説明が、本発明に対する限定として意図されていないことを理解されたい。より正確に言えば、以下の説明は、本発明の或る態様及び特徴のより詳細な理解を読者に与えるために提供される。
【００２８】
本発明の実施形態は、以下の２つの動作モードを伴う再生可能エネルギプラントにおける無効電力の改善された規制を提供する。
１．力率制御−サイト電圧閾値を超えずにサイト力率を制御する閉ループレギュレータ。
２．電圧制御−サイト力率閾値を超えずにサイト電圧を制御する閉ループレギュレータ。
【００２９】
従って、本発明の実施形態は、無効電力制限が電圧制御中に課される、且つ電圧制限が無効電力制御中に課される閾値制御に備える。
【００３０】
更に、或る実施形態において、本発明は、無効電力フィードフォワード又は補償項及び積分項の和で構成されたサイト全体の無効電力コマンドを提供し、サイト全体の無効電力コマンドは、インバータの間で分配される。実施形態において、フィードフォワード項は、サイト有効電力フィードバックの線形関数である。
【００３１】
更に、本発明の特定の実施形態は、固定遷移時間を備えた線形スイッチなど、制御態様間をスムーズに遷移する手段を提供する。
【００３２】
実施形態において、本発明は、最大フィードバック電力から少なくとも部分的に計算される上限又は飽和インバータ数に基づいたワインドアップイネーブルド論理のいずれかに基づいた積分器アンチワインドアップの特徴を含む。
【００３３】
或る実施形態において、本発明は、以下のことによって実行されるループ遅延補償を提供する。
１．インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較すること。
２．サイト無効電力誤差を生成するために用いられる現在のサイト無効電力基準利得を、サイト無効電力基準利得によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと取り替えること。これらの２ループ遅延軽減方法が、異なる目標を達成するので、好ましい実施形態において、それらは、同時に、即ち同じ方法で最もうまく利用される。
【００３４】
本発明の特定の実施形態は、１つ以上のインバータを含む再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用の方法であって、（ａ）無効電力フィードフォワード又は補償項及び積分項の和によって構成されるサイト全体の無効電力コマンドを決定することと、（ｂ）サイト全体の無効電力コマンドをインバータ間に分配することと、を含む方法に備える。実施形態において、かかる無効電力コマンドは、インバータ特有の無効電力コマンドを決定するために、インバータの数で割ることができる。
【００３５】
かかる方法は、フィードフォワード項が、サイト有効電力フィードバックの線形関数であるように構成することができる。
【００３６】
実施形態において、サイト全体の無効電力コマンドの決定は、電圧閾値制御を受ける力率制御に基づくことができ、又は力率閾値制御を受ける電圧制御に基づく。
【００３７】
例えば、サイト全体の無効電力コマンドの決定は、力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択を含むことができ、且つ力率制御モードと電圧モードとの間を遷移するための固定遷移時間を備えた線形スイッチブロックを用いて実行することができる。
【００３８】
かかる方法はまた、例えば、最大フィードバック電力から少なくとも部分的に計算される上限、又は飽和インバータ数に基づいたワインドアップイネーブルド論理のいずれかに基づいた積分器アンチワインドアップを含むことができる。
【００３９】
本発明の方法のいずれも、（ａ）インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較することと、（ｂ）基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙから現在のインバータフィードバック信号を引くことと、によるＬｏｏｐＤｅｌａｙ補償に備えることを更に含むことができる。
【００４０】
本発明の実施形態は、１つ以上のインバータを含む再生可能エネルギーサイトのための無効電力制御用の方法であって、以下のステップのいずれか１つ以上を任意の組み合わせで含む方法に更に備える。
【００４１】
（１）  再生可能エネルギーサイトからデータを提供することであり、データは、以下の１つ以上から選択される。
（ａ）無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）。
（ｂ）無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）。
（ｃ）電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）。
（ｄ）電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）。
（ｅ）電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）。
（ｆ）力率基準（ＰＦＲＥＦ）。
（ｇ）電力フィードバックＰＦＢＫ。
（２）以下のものとして少なくとも１つの誤差源を計算する。
（ａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）。
（ｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差。
（ｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）。
（ｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差。
（３）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて計算される誤差源を選択する。
（４）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために誤差を積分器に入力する。
（５）ＰＦＲＥＦ及びＰＦＢＫに部分的に基づいてフィードフォワード（ＱＣＯＭＰ）を計算する。
（６）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算する。
（７）１つ以上の個別インバータ間でＱＣＯＭを分配する。
【００４２】
実施形態によれば、本明細書において提供される列挙された基準及び制限は、サイトコントローラを構成するサイトオペレータによって提供される。
【００４３】
実施形態において、ＱＣＯＭＰは、サイト有効電力フィードバック（ＰＦＢＫ）の線形関数であり、且つ無効電力利得×電力フィードバック（ＰＦＢＫ）の積に無効電力オフセット（ＬＲＰＣｏｆｆｓｅｔ）を加算することによって計算される。
【００４４】
本発明の実施形態において提供されるデータは、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を含むことができ、且つ個別インバータへのＱＣＯＭの分配が、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することによってインバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づくように、構成することができる。
【００４５】
実施形態によれば、ＳｉｔｅＱＥｒｒは、以下に基づいて計算することができる。
（ａ）以下の式に基づく無効電力基準（ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ）に基づいて。
【数１】
2015077067.tif 000003
（ｂ）以下の式に基づく利得ＫＩＱに基づいて。
【数２】
2015077067.tif 000004
【００４６】
同様に、ＳｉｔｅＶＥｒｒは、以下の式に基づく利得ＫＩＶに基づいて計算することができる。
【数３】
2015077067.tif 000005
【００４７】
本発明の方法は、力率制御モードを選択することを含むことができ、ＱＦＢＫがＱ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬ内にある場合に、誤差源は、ＳｉｔｅＶＥｒｒとして計算され、又はＱＦＢＫがＱ＿ＵＬ又はＱ＿ＬＬを超える場合に、誤差源は、無効電力閾値誤差×利得ＫＩＱである利得乗算無効電力閾値誤差として計算される。
【００４８】
同様に、方法は、電圧制御モードを選択することを含むことができ、ＶＦＢＫがＶ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬ内にある場合に、誤差源は、ＳｉｔｅＱＥｒｒとして計算され、又はＶＦＢＫがＶ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬを超える場合に、誤差源は、電圧閾値誤差×利得ＫＩＶである利得乗算電圧閾値誤差として計算される。
【００４９】
本発明の方法によるループ遅延補償は、例えば、インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較することによって、又は積分誤差項を計算するために、対応する基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙから現在のインバータフィードバック信号を引くことによって、実行することができる。
【００５０】
実施形態において、ループ遅延補償は、（ａ）ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ］が、ＬｏｏｐＤｅｌａｙ項Ｄによって相殺され、且つＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ］がＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ−Ｄ］によって取り替えられるように、又は（ｂ）Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］がＬｏｏｐＤｅｌａｙ項Ｄによって相殺され、且つＩｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］がＩｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ−Ｄ］と取り替えられるような方法で、実行することができる。
【００５１】
かかる実施形態は、最大フィードバック電力から少なくとも部分的に計算される上限、又は飽和インバータ数に基づくワインドアップイネーブルド論理のいずれかに基づいた積分器アンチワインドアップを含むことができる。
【００５２】
かかる実施形態は、力率制御モード及び電圧モード間を遷移するための固定遷移時間を備えた線形スイッチブロックを用いて実行される、力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択を含むことができる。
【００５３】
実施形態の線形スイッチブロックは、閾値制限入力が１である間はパラメータＱＳｌｅｗＩｎｃにより変数ｓｗｉｔｃｈを増分することによって、且つ閾値制限入力が０である間はＱＳｌｅｗＩｎｃによりｓｗｉｔｃｈを減分することによって、安定したスルーレートで閾値モード内及び外に誤差を遷移させるように動作可能に構成することができ、線形スイッチブロックの出力が、以下の式によって与えられるようにする。
【数４】
2015077067.tif 000006
この式で、ｓｗｉｔｃｈは、０〜１に制限される。
【００５４】
本発明の方法に従って提供されるデータは、無効電力出力（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫ）及び新しく計算された積分器値（ＱＥＲＲ）を含むことができ、カウンタ（ＮｕｍＱＦｒｅｅ）は、新しい積分器値の絶対値が前の積分器値未満であるか又はＮｕｍＱＦｒｅｅが０より大きい場合にＱＥＲＲが引き続き増分されるように、実質的にＩｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］と等しいＩｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫを備えた各インバータ用に１だけ増分する。
【００５５】
１つ以上のインバータと、１つ以上のインバータの少なくとも１つと動作可能に通信する、且つ以下のことによってサイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するように動作可能に構成される無効電力コントローラと、を含む再生可能エネルギーサイト用の無効電力制御システムが提供される。
（１）以下の１つ以上から選択されたデータをサイトから提供すること。
（ａ）無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）。
（ｂ）無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）。
（ｃ）電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）。
（ｄ）電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）。
（ｅ）電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）。
（ｆ）力率基準（ＰＦＲＥＦ）。
（ｇ）電力フィードバックＰＦＢＫ。
（２）以下のものとして少なくとも１つの誤差源を計算すること。
（ａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）。
（ｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差。
（ｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）。
（ｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差。
（３）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて計算される誤差源を選択すること。
（４）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために、誤差を積分器に入力すること。
（５）ＰＦＲＥＦ及びＰＦＢＫに部分的に基づいてフィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）を計算すること。
（６）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算すること。かかるシステムは、無効電力コントローラが、サイトでイネーブルにされる１つ以上のインバータ間でサイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を分配するために動作可能に構成されるように、構成することができる。かかるシステムによって提供されるデータは、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を含むことができ、無効電力コントローラは、インバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することによって、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づいて個別インバータ間でＱＣＯＭを分配するように動作可能に構成することができる。
【００５６】
同様に本発明の実施形態に含まれるのは、コンピュータ上で実行され場合に以下のことをコンピュータにさせる命令を含むコンピュータ可読媒体である。
（１）以下の１つ以上であるデータを再生可能エネルギーサイトから提供させること。
（ａ）無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）。
（ｂ）無効電力上限（Ｑ＿ＵＬ）及び下限（Ｑ＿ＬＬ）。
（ｃ）電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）。
（ｄ）電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）。
（ｅ）電圧上限（Ｖ＿ＵＬ）及び下限（Ｖ＿ＬＬ）。
（ｆ）力率基準（ＰＦＲＥＦ）。
（ｇ）電力フィードバックＰＦＢＫ。
（２）以下のものとして少なくとも１つの誤差源を計算させること。
（ａ）ＱＦＢＫ及びＰＦＢＫに部分的に基づいた無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）。
（ｂ）ＶＦＢＫ、Ｖ＿ＵＬ及びＶ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算電圧閾値誤差。
（ｃ）ＶＦＢＫ及びＶｒｅｆに部分的に基づいた電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）。
（ｄ）ＱＦＢＫ、Ｑ＿ＵＬ及びＱ＿ＬＬに部分的に基づいた利得乗算無効電力閾値誤差。
（３）力率制御モードと電圧制御モードとの間の選択に部分的に基づいて計算される誤差源を選択させること。
（４）誤差積分（ＱＩＮＴ）を提供するために、誤差を積分器に入力させること。
（５）ＰＦＲＥＦ及びＰＦＢＫに部分的に基づいてフィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）を計算させること。
（６）サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）を生成するために、ＱＩＮＴをＱＣＯＭＰに加算させること。かかるコンピュータ可読媒体は、コンピュータ上で実行される場合に、サイトにおいてイネーブルにされる１つ以上の個別インバータ間でコンピュータにＱＣＯＭを分配させる命令を含むことができる。更に、コンピュータ可読媒体は、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）を含むデータを含むように、且つインバータ無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）を生成することにより、インバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）に基づいて個別インバータ間でコンピュータにＱＣＯＭを分配させることができる命令を提供するように、構成することができる。
【００５７】
ここで、本発明の実施形態の詳細が、本発明による方法、システム、コントローラ装置及び／又はコンピュータプログラムプロダクトのプロセス及び動作を示すブロック図において言及される。しかしながら、当業者によって理解されるように、本発明の範囲内に入る、これらの動作の順序における変動、１つ若しくは複数の動作の削除、又は１つ若しくは複数の新しい動作の代用若しくは追加があっても良い。
【００５８】
サイト無効電力補償／制御
図４は、サイト全無効電力コマンドＱＣＯＭの生成に帰着するサイト無効電力補償／制御２５０並びにその計算及び動作の基本相互関係における実施形態の概観である。
【００５９】
この実施形態において、無効電力補償（フィードフォワード項）計算３００は、サイト無効電力基準利得（ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ）３０９、及び無効電力誤差フィードフォワード補償コマンド（ＱＣＯＭＰ）３３１を計算する。２つのメイン誤差源、即ちサイト無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）４３１及びサイト電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）６８５は、入力としてサイト無効電力基準利得（ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ）３０９を用いる無効電力誤差計算４００及び電圧誤差計算６００をそれぞれ通して計算される。サイト無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）４３１及びサイト電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）６８５は、閾値モード遷移動作８００に入力される。電圧閾値誤差動作５００は、閾値モードが無効電力誤差に適用されるかどうかを決定する（５４１）ために用いることができ、その場合に、サイト電圧閾値が超過されないように、スケーリングされた電圧閾値誤差が供給される（５８５）。同様に、無効電力閾値誤差動作７００は、閾値モードが電圧誤差に適用されるかどうかを決定する（７４１）ために用いることができ、その場合に、サイト力率閾値が超過されないように、スケーリングされた無効電力閾値誤差が供給される（７８５）。
【００６０】
無効電力制御モード遷移動作９００は、コントローラが、力率制御モード又は電圧制御モードであるかどうかを決定する。力率モードにおいて、誤差源ＥＲＲ９９５は、無効電力誤差（ＱＥＲＲ）８９５であり、一方で電圧モードにおいて、誤差源ＥＲＲ９９５は、電圧誤差（ＶＥＲＲ）８８５である。ＥＲＲ９９５は、無効電力誤差積分計算１０００に入力され、無効電力誤差積分計算１０００は、増分された誤差１０１５、１０８５を積分アンチワインドアップ１１００に供給し、積分アンチワインドアップ１１００は、積分が継続されるか又は停止されるかどうかを決定する（１１９５）。次に、誤差積分項（ＱＩＮＴ）１０８５は、フィードフォワード補償コマンド（ＱＣＯＭＰ）３３１に加算される（１２１０）。これらの２つの成分の和は、無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）１２９５である。
【００６１】
インバータ無効電力分配
以下で更に詳細に説明されるように、サイト全体の無効電力コマンドＱＣＯＭ１２９５及びインバータ電力フィードバックＩｎｖ．ＰＦＢＫは、各インバータ用の個別無効電力コマンドＩｎｖ．ＱＣｏｍ［ｋ］を生成するサイト無効電力分配機能によって処理される。
【００６２】
積分器誤差ＥＲＲの計算
実施形態において、力率制御モードに関し、ＰＦｍｏｄｅは１であり、誤差積分計算機１０００に供給される誤差項ＥＲＲ９９５は、通常、スケーリングされた無効電力誤差ＳｉｔｅＱＥｒｒ４３１によって供給される。しかしながら、サイト電圧フィードバックＶＦＢＫが高電圧閾値Ｖ＿ＵＬ又は低電圧閾値Ｖ＿ＬＬを超える場合に（即ち電圧閾値モード）、ＥＲＲは、電圧閾値誤差及び電圧誤差利得Ｋ＿ＩＶの積５８５によって供給される。
【００６３】
電圧規制に関して、ＰＦｍｏｄｅは０であり、ＥＲＲは、通常、スケーリングされたサイト電圧誤差ＳｉｔｅＶＥｒｒ６８５によって供給される。しかしながら、サイト無効電力フィードバックＱＦＢＫが無効電力上限Ｑ＿ＵＬ又は無効電力下限Ｑ＿ＬＬを超える場合に（無効電力閾値モード）、ＥＲＲは、無効電力閾値誤差及び利得ＫＩＱの積７８５によって供給される。
【００６４】
以下の開示は、サイト無効電力コントローラ２５０及びインバータ無効電力分配２０００の機能のそれぞれに対するプロセス及び動作を詳細に説明する。
【００６５】
フィードフォワード項（Ｑｃｏｍｐ）計算３００
図５は、無効電力補償（フィードフォワード項）計算３００及び無効電力誤差計算４００の実施形態を示す。無効電力補償フィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）３３１は、サイト有効電力フィードバック（ＰＦＢＫ）の線形関数である。フィードフォワード項（ＱＣＯＭＰ）３３１は、無効電力利得３１７×（３２０）電力フィードバック（ＰＦＢＫ）３１９の積３２３への無効電力オフセット（ＬＲＰＣｏｆｆｓｅｔ３２５）の加算３２６によって計算される。無効電力利得３１７は、定数ＬＲＰＣｇａｉｎ３１１及びサイト無効電力基準ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ３０９の和３１４であり、サイト無効電力基準（ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ３０９）は、以下のように力率基準（ＰＦＲＥＦ）３０３から計算される（３０６）。
【数５】
2015077067.tif 000007
【００６６】
値ＬＲＰＣｏｆｆｓｅｔ３２５及びＬＲＰＣｇａｉｎ３１１は、サイトオペレータによって設定される。これらは、インバータとサイト電力計との間の静的なサイト無効電力負荷及び送電網インピーダンスに関連する。ＰＦＲＥＦは、オペレータに指定された力率基準である。これらのパラメータの調整は、フィードバックなしに力率補償又は電圧フリッカ補償を提供できる開ループ補償コマンドを提供する。十分に調整されたＬＲＰＣ利得は、より低い無効電力誤差に帰着し、閉ループ誤差積分器に対する依存を低減し、それによって、ループ遅延の影響を低減する。積分器は、どんな定常誤差もゼロにする。
【００６７】
無効電力誤差計算４００
実施形態において、無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）４３１は、サイト無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）４３１を生成するために、電力フィードバック（ＰＦＢＫ）３１９及びサイト無効電力基準（ＳｉｔｅＱｒｅｆＧａｉｎ）３０９の乗算４０６、積４０９からの無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）４１１の減算４１６、及び最後に差４１９及び利得ＫＩＱ４２１の乗算４２６を通して計算される。以下の式が、この計算を要約する。
【数６】
2015077067.tif 000008
【００６８】
電圧閾値誤差計算５００
図６は、電圧閾値誤差計算５００、電圧誤差計算６００及び無効電力閾値誤差計算７００の実施形態を示す。図６に示されているように、サイト電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）５１１が、高電圧閾値Ｖ＿ＵＬ５１７又は低電圧閾値Ｖ＿ＬＬ５２１を超える場合に、誤差（ＥＲＲ）は、電圧閾値誤差５６３×（５８０）電圧誤差利得（Ｋ＿ＩＶ５７１）の積５８５によって供給される。電圧閾値誤差５６３は、閾値制限電圧フィードバック５３５からのＶＦＢＫ５１１の減算５５０によって計算される。
【００６９】
電圧誤差計算６００
図６に描かれた実施形態に示されているように、サイト電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）６８５は、サイト電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）６８５を生成するために、サイト電圧基準（ＳｉｔｅＶＲｅｆ）６３３からのサイト電圧フィードバック（ＶＦＢＫ）５１１の減算６４２、及び次に差６５１×利得ＫＩＶ５７１の乗算６８０によって計算される。以下の式は、この計算を要約する。
【数７】
2015077067.tif 000009
【００７０】
無効電力閾値誤差計算７００
図６に描かれた実施形態に示されているように、無効電力閾値は、次のように計算される。サイト無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）４１１が、高無効電力閾値Ｑ＿ＵＬ７１９又は低電圧無効電力閾値Ｑ＿ＬＬ７２７を超える場合に、ＥＲＲは、無効電力閾値誤差７６９×（７８０）無効電力誤差利得ＫＩＱ４２１の積７８５によって供給される。無効電力閾値誤差７６９は、閾値制限無効電力フィードバック７４７から減算（７６２）されるＱＦＢＫ４１１として計算される。
【００７１】
閾値モード遷移動作８００
図６に描かれた実施形態に示されているように、２つの線形スイッチブロックが、閾値制御モード内及び外に遷移するために用いられ、一スイッチブロック８２０は、電圧閾値誤差モード内及び外に遷移するために用いられ、もう一方のスイッチブロック８４０は、無効電力閾値誤差モード内及び外に遷移するために用いられる。例えば、ＶＦＢＫ５１１が、上限Ｖ＿ＵＬ５１７及び下限Ｖ＿ＬＬ５２１内にとどまる場合に、リミッタブロック５３０は、無効電力誤差源ＱＥＲＲ８９５がサイト無効電力誤差（ＳｉｔｅＱＥｒｒ）４３１であるように、閾値制限入力を０に設定するように電圧閾値誤差スイッチブロック８２０に命令する（５４１）。さもなければ、誤差源は、電圧閾値誤差５６３×（５８０）ＫＩＶ５７１の積５８５である。同様に、無効電力フィードバック（ＱＦＢＫ）４１１が、上限Ｑ＿ＵＬ７１９及び下限Ｑ＿ＬＬ７２７内にとどまる場合に、リミッタブロック７３６は、電圧誤差源（ＶＥＲＲ）８８５がサイト電圧誤差（ＳｉｔｅＶＥｒｒ）６８５であるように、閾値制限入力を０に設定するように無効電力閾値誤差スイッチブロック８４０に命令する（７４１）。さもなければ、誤差源は、無効電力閾値誤差７６９×（７８０）ＫＩＱ４２１の積７８５である。
【００７２】
無効電力制御モード遷移動作９００
図７に示されているように、同様のスイッチブロック９７０が、力率／電圧制御モード（ＰＦｍｏｄｅ）９２９間を遷移するために用いられ、誤差積分計算１０００に供給される誤差（ＥＲＲ）９９５は、ＰＦｍｏｄｅ９２９が１（即ち力率制御モード）である場合に、無効電力誤差（ＱＥＲＲ）によって供給され、さもなければ、ＥＲＲ９９５は、ＰＦｍｏｄｅ９２９が０（即ち電圧制御モード）である場合に、電圧誤差（ＶＥＲＲ）８８５によって供給される。実施形態において、モードは、オペレータによって選択される。
【００７３】
スイッチブロック機能
スイッチブロック８２０、８４０、９７０は、閾値制限又はＰＦモード入力が１である間にパラメータＱＳｌｅｗＩｎｃ８５５により変数ｓｗｉｔｃｈを増分することによって、且つ閾値制限又はＰＦモード入力が０である間にＱＳｌｅｗＩｎｃによりｓｗｉｔｃｈを減分することによって、定常スルーレートで、一方の入力部から他方の入力部にスムーズに遷移する信号を出力する。スイッチブロック出力は、以下の式によって与えられる。
【数８】
2015077067.tif 000010
この式において、ｓｗｉｔｃｈは、０〜１に制限される。
【００７４】
これらのスイッチブロックは、動作モード間のスムーズで安定した遷移を提供する鍵である。それらなしでは、大きな振動が、モード遷移中にしばしば発生する。（文献で見られるような）誤差源の追加ではなく誤差源間のスイッチングはまた、余分な位相遅れによってコントローラの安定性を低下させる閾値誤差積分の必要性を取り除く。
【００７５】
無効電力誤差積分計算１０００及び積分アンチワインドアップ１１００
誤差積分ＱＩＮＴは、現在の動作モードに対応する誤差ＥＲＲ９９５に従って増分する。積分器アンチワインドアップ論理は、サイト飽和中の過渡応答を改善する。アンチワインドアップは、以下の２つの条件の少なくとも１つが真である場合に、積分を可能にすることによって実行される。
１．新しく計算された積分器値の絶対値が、前の絶対値より小さい。
２．少なくとも１つのインバータが、より多くの無効電力を生成できると考えられた。即ち、ＮｕｍＱＦｒｅｅは、０より大きい。
【００７６】
第２の条件は、無効電力出力が、インバータに供給される無効電力コマンドよりそれほど小さくはない状態で各インバータ用に１だけカウンタＮｕｍＱＦｒｅｅを増分することによって、インバータコントローラレベルにおいて決定される（図８に示されている）。ＮｕｍＱＦｒｅｅがゼロに等しく、インバータがより多くの無効電力を生成することができないことを示す場合に、積分器の絶対値は、増加されない。この文脈において、本発明の様々な実施形態によれば、用語「それほど少なくはない」は、最大２％、５％、８％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％又は５０％の差を含むことができる。
【００７７】
図７は、積分アンチワインドアップ１１００を用いる誤差積分計算１０００の実施形態を詳細に示す。図７に示されているように、ＥＲＲ９９５は、（ＯＲ演算子１１６２によって示されているような）２つの状況、即ち、フリーインバータ（ＮｕｍＱＦｒｅｅ）の数１１３７が、ゼロ（１１３３）より大きい（１１３８）場合の状況１１４１、又は絶対値Ａ１１２５及びＢ１１１５への、合計誤差１０８５及び１０１５それぞれの変換１１０８及び１１２２の際に、ＡがＢより小さい（１１３２）場合の状況１１４５のいずれかにおいて合計される（１０１０）。これらの条件のいずれかが存在する場合に（１１９５）、積分器を継続又は停止させるためのスイッチブロック１０４０は、１に切り替わるように命令され、合計誤差ｅ＿ｓｕｍ＿Ｑ１０８５が生成され得るようにし、もしそうでないなら、積分器は、スイッチブロック１０４０がゼロに切り替わるように命令されるように、停止される。
【００７８】
インバータ無効電力分配２０００
図８は、インバータ無効電力コマンド分配２１００の実施形態を示す。図８に示されているように、サイト無効電力分配機能２１２０は、個別インバータ無効電力コマンドＩｎｖ．Ｑ．Ｃｏｍ［ｋ］２１５１を生成し、このコマンドは、サイト全体の無効電力コマンド（ＱＣＯＭ）１２９５及びインバータ電力フィードバック（Ｉｎｖ．ＰＦＢＫ）２１０５に基づいて、各インバータ（例えば、Ｉｎｖ［１］．ＱＣｏｍ［ｋ］２１５３、Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］２１５５、Ｉｎｖ［ｎ］．ＱＣｏｍ［ｋ］２１５７）に送信される。例えば、最大無効電力ＱＣｏｍＭａｘは、インバータ電力フィードバックＩｎｖ［ｘ］．Ｐｆｂｋ、サイト無効電力コマンドＱＣＯＭ及びイネーブルにされたインバータの数ＮｕｍＩｎｖＥｎに基づいて、各インバータ用に計算することができる。次に、無効電力コマンドＩｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］は、ＱＣｏｍＭａｘの最低値及び残りのサイト無効電力に設定することができる。残りのサイト無効電力は、各制御サイクルの初めに、サイト無効電力コマンドＱｃｏｍに初期化され、且つそれが計算されるときに、各インバータコマンドによって減分される。このように、合計サイト電力コマンドは、インバータ間に分配されるが、しかしそれは、必ずしも等しい分配ではない。本発明の実施形態によれば、最大無効電力を計算するための基本方程式は、以下のとおりである。
ＱｃｏｍＭａｘ＝ｆ（Ｉｎｖ［ｘ］．Ｐｆｂｋ、Ｑｃｏｍ、ＮｕｍＩｎｖＥｎ）
Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］＝ｍｉｎ（ＱＣｏｍＭａｘ、Ｑｃｏｍ＿ｒｅｍ）
Ｑｃｏｍ＿ｒｅｍ＝Ｑｃｏｍ＿ｒｅｍ−Ｉｎｖ［ｘ］．Ｑｃｏｍ［ｋ］
【００７９】
図８に描かれた実施形態に示されているように、インバータ無効電力分配レベル２０００は、以下の条件、即ち無効電力出力（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫ）２２１１が、インバータに供給される無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）２１５５よりそれほど小さくないという条件が存在する場合に、各インバータ用に１だけカウンタＮｕｍＱＦｒｅｅ１１３７を増分する（２２４０）機能２２００を含む。無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）２１５５が、無効電力出力（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＦＢＫ）２２１１より大きい（２２３０）場合に、カウンタは、増分されない（２２３５）。
【００８０】
ループ遅延補償
本発明の実施形態の構成要素は、ループ遅延によって引き起こされる問題を修正する単純な方法を含むことができる。遅延は、どんな制御ループに対しても大きな難問を提示し、本出願も例外ではない。実際には、サイトコントローラ無効電力コマンド出力からインバータ無効電力フィードバックまでに数秒の遅延が存在する。実施形態におけるかかる遅延のための補償が望ましい。
【００８１】
実施形態において、ループ遅延補償は、以下の方法によって実行されても良い。
１．インバータが飽和しているかどうかを決定するために、現在のインバータ無効電力フィードバック信号を、対応する無効電力基準によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと比較すること。
２．サイト無効電力誤差を生成するために用いられる現在のサイト無効電力基準利得を、サイト無効電力基準利得によって数秒前に生成されたＬｏｏｐＤｅｌａｙと取り替えること。
【００８２】
図５に示されている一実施形態において、サイト無効電力コントローラにおける誤差項を供給するサイト無効電力基準（ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ］）３０９は、制御期間Ｔｓが本用途において１秒であるので、ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ−ＬｏｏｐＤｅｌａｙ／Ｔｓ］又は単にＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ−ＬｏｏｐＤｅｌａｙ］（ＳｉｔｅＱＲｅｆＧａｉｎ［ｋ−Ｄ］）３４３によって取り替えられる（３４０）。これは、サイト無効電力が飽和されていない状況の間に不必要なワインドアップを防ぎ、従って積分器ワインドアップを余儀なくさせるはずがない。何故なら、インバータが、高精度で自らのコマンドを追跡するからである。これは、上記の方法２の例である。
【００８３】
図８に示されている別の実施形態において、ＮｕｍＱＦｒｅｅ１１３７用の増分を生成するためにインバータフィードバック無効電力（Ｉｎｖ［ｘ］．Ｑｆｂｋ）２２１１と共に論理ブロック２２３０に入る無効電力コマンド（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ］）２１５５は、Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ−ＬｏｏｐＤｅｌａｙ］（Ｉｎｖ［ｘ］．ＱＣｏｍ［ｋ−Ｄ）２２２５によって取り替えられる（２２２０）。この変更は、より安定して信頼できるサイトレベル無効電力アンチワインドアップにつながる。これは、上記の方法１の例である。
【００８４】
本発明の或る実施形態において、サイト無効電力補償／制御２５０及びインバータ無効電力分配２０００は、プロセス、計算及び動作のいずれかを促進するために実行される任意の数のソフトウェアアプリケーションを含んでも良い。
【００８５】
本明細書で説明され且つ／又は図示されるサイト無効電力補償／制御２５０及びインバータ無効電力分配２０００の様々な計算、プロセス及び動作が、本開示に照らして当業者に周知であるか又は周知になるコンピュータ実行可能命令のルーチン、サブルーチン、手順、オブジェクト、方法、関数、又は任意の他の編成に編成され得る一群のコンピュータ実行可能命令によって実行されても良く、コンピュータ実行可能命令が、コンピュータ又は他のデータ処理装置に、特定のプロセス及び動作の１つ以上の実行を命令するように構成されることが理解されよう。
【００８６】
本発明の実施形態はまた、本明細書で説明され且つ／又は図示される計算、プロセス及び動作の１つ以上を実行のためコンピュータ実行可能命令セットを含む１つ以上のコンピュータファイルを含むコンピュータ可読媒体を含む。例示的な実施形態において、ファイルは、コンピュータ可読媒体上に連続又は非連続に記憶されても良い。実施形態は、コンピュータファイルを含むコンピュータプログラムプロダクトの形態で、且つ任意選択的に、パッケージングを介して消費者に利用可能にされる、又は代替として電子配信を介して消費者に利用可能にされる、コンピュータファイルを含むコンピュータ可読媒体を含んでもよい。本明細書の文脈で用いられているように、「コンピュータ可読媒体」は、フロッピーディスク、従来のハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、フラッシュＲＯＭ、不揮発性ＲＯＭ、電気的消去可能書き込み可能読み取り専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）及びＲＡＭなどの任意の種類のコンピュータメモリを含む。
【００８７】
本発明の他の実施形態において、コンピュータ実行可能命令セットを含むファイルは、単一のコンピュータ上のコンピュータ可読メモリに記憶されるか、又は複数のコンピュータにわたって分配されても良い。当業者は、この開示に照らして、本発明が、ソフトウェアに加えて、ハードウェア又はファームウェアを用いてどのように実行され得るかを更に理解されよう。かかるものとして、本明細書で用いられているように、本発明の動作は、ソフトウェア、ハードウェア又はファームウェアの任意の組み合わせを含むシステムで実行することができる。
【００８８】
本発明の実施形態は、本明細書で説明されるコンピュータ実行可能命令セットをロードされた１つ以上のコンピュータ又は装置を含む。コンピュータ又は装置は、１つ以上のコンピュータ又は装置が、本発明の計算、プロセス及び動作を実行するように命令され構成されるように、特定のマシンを生成する汎用コンピュータ、専用コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置であっても良い。特定の計算、プロセス及び動作を実行するコンピュータ又は装置は、中央処理装置（即ちプロセッサ）などの少なくとも１つの処理要素、及びランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）又は読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）を含み得るコンピュータ可読メモリの形態を含んでも良い。コンピュータ実行可能命令は、コンピュータ又は装置が、ブロック図に描かれるか又は本明細書で説明されるプロセス及び動作の１つ以上を実行するように命令されても良いように、コンピュータハードウェアに埋め込むか又はコンピュータ可読メモリに記憶することができる。
【００８９】
本発明の例示的な実施形態は、再生可能エネルギーサイトにおいて、単一のメインサイトコントローラ（即ち無効電力コントローラ装置）として働くように構成され得る単一コンピュータ又は装置を含む。メインサイトコントローラは、少なくとも１つのプロセッサ、コンピュータ可読メモリの形態、並びに本明細書で説明され且つ／又は図示される計算、プロセス及び動作の１つ以上を実行するためのコンピュータ実行可能命令セットを含んでも良い。
【００９０】
本発明の別の実施形態は、メインサイトコントローラがインバータ及びサイト電力計からフィードバックを受信し、且つ図１に示されているようなネットワークを通して無効電力コマンドを再生可能エネルギーサイトの１つ以上のインバータに送信するために、メインサイトコントローラを含むように構成された無効電力制御用のシステムを含む。例えば、図９は、少なくとも２つのインバータ２４２０を含む複数のソーラーウェアステーション２４１０を含む、本発明による再生可能エネルギーサイトシステム２４００の実施形態を示す。システム２４００のソーラーウェアステーション２４１０は、データがモドバス（Modbus）ＴＣＰプロトコル２４３０を通してステーション間で送信されるイーサネット接続を用いて相互接続されても良い。コマンド及びフィードバックは、イーサネットスイッチ２４４０などのネットワークインターフェイスを通してインバータへ、又はそこから送信されても良い。しかしながら、ＩＰ、ＵＤＰ又はＩＣＭＰを含む任意の適切なネットワークプロトコルと同様に、任意のローカルエリアネットワーク、インターネットネットワーク、電気通信ネットワーク、Ｗｉ−Ｆｉイネーブルドネットワーク、又はブルートゥースイネーブルドネットワークを含む任意の適切な有線又は無線ネットワークが用いられても良い。メインサイトコントローラ２４５０は、一ソーラーウェアステーション２４１０において、インバータ２４２０及びサイトメーターから入力を受信するのと同様にインバータ２４２０を制御するように構成されても良い。メインサイトコントローラ２４５０は、グラフィカルユーザインターフェース（ＧＵＩ）であっても良いオペレータインタフェースを通して、オペレータが再生可能エネルギーサイトにおいて電力を制御できるようにしても良く、このグラフィカルユーザインターフェース（ＧＵＩ）は、メインサイトコントローラ自体に存在しても良く、又はＧＵＩを通してメインサイトコントローラと対話するために、プロセッサと、コンピュータ可読メモリと、ディスプレイ、キーボード、キーパッド、マウス、制御パネル、タッチスクリーンディスプレイ、マイクロホン等を含む１つ以上のユーザインターフェース装置と同様に、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート及びシリアルポート、ディスクドライブ、ＣＤ−ＲＯＭドライブなどの標準Ｉ／Ｏインターフェースと、を備えた遠隔汎用コンピュータにおいて、オペレータによってアクセス可能なＨＴＴＰウェブページ２４６０として存在しても良い。メインサイトコントローラ２４５０は、限定するわけではないが、ソーラー（光起電力）、風力、また潮力エネルギーサイトを含んで公共電力送電網に接続される、１つ以上のインバータを用いる任意の再生可能エネルギーサイトの無効電力を制御するために用いられても良い。
【００９１】
様々な特徴を有する特定の実施形態に関連して本発明を説明した。上記で提供された本開示に照らして、本発明の実施の際に本発明の範囲又は趣旨から逸脱せずに様々な修正及び変形をなし得ることが当業者には明らかであろう。当業者は、開示された特徴が、所与の用途又は設計の要件及び仕様に基づいて、単独でか、任意の組み合わせで用いられるか、又は省略されても良いことを理解されよう。本発明の他の実施形態は、本発明の仕様及び実施の考察から当業者には明らかになろう。
【００９２】
本明細書において値域が提供される場合に、その範囲の上限及び下限間の各値が明確に開示されていることが、特に注目される。これらのより狭い範囲の上限及び下限は、同様に独立して範囲に含まれるか又は排除されても良い。単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、文脈が明らかに別段の指示をしていない限り、複数の指示対象を含む。仕様及び例が、本質的に例示的なものとして考慮されること、及び本発明の本質から逸脱しない変形が本発明の範囲内に入ることが、意図されている。更に、本開示で引用されている、例えば全ての米国特許及び全ての米国特許出願公開を含む参考文献の全ては、それぞれ、それらの全体において参照によって本明細書に個々に組み込まれ、且つかかるものとして当業者レベルで詳述する背景を提供するのと同様に、本発明を可能にする開示を補足する効率的な方法を提供するように意図されている。
【符号の説明】
【００９３】
１０  サイト制御ループ
１２  コントローラ
１４  需給計器
１５  管理点
１６  電源
１７  相互接続点
１８  インバータ
２０  ステップアップ変圧器
２１  フィードバック
２３  コマンド
３０  コントローラ
３１  無効電力フィードバック
３３  無効電力基準
３５  無効電力補償
３７  誤差
３８  ＰＩコントローラ
３９  動的電圧基準
４１  固定電圧基準
４２  無効電力モード
４５  基準電源
４６  電圧制限
４７  制限電圧基準
４９  電圧フィードバック
５１  電圧誤差
５２  ＰＩコントローラ
５５  無効電力コマンド
５６  制限
５９  サイト無効電力コマンド
６５  無効電力コマンド
１００  無効電力コントローラ
１０５  無効電力上限及び下限
１１５  電圧上限及び下限
２５０  無効電力補償／制御
３００  無効電力補償（フィードフォワード項）計算
３０３  力率基準
３０９  サイト無効電力基準利得
３１１  定数
３１７  無効電力利得
３１９  電力フィードバック
３２５  無効電力オフセット
３３１  無効電力誤差フィードフォワード補償コマンド
４００  無効電力誤差計算
４１１  無効電力フィードバック
４２１  無効電力誤差利得
４３１  サイト無効電力誤差
５００  電圧閾値誤差動作
５１１  電圧フィードバック
５１７  高電圧閾値
５２１  低電圧閾値
５３０  リミッタブロック
５３５  閾値制限電圧フィードバック
５６３  電圧閾値誤差
５７１  電圧誤差利得
６００  電圧誤差計算
６３３  電圧基準
６８５  サイト電圧誤差
７００  無効電力閾値誤差動作
７１９  高無効電力閾値
７２７  低電圧無効電力閾値
７４７  閾値制限無効電力フィードバック
７６９  無効電力閾値誤差
８００  閾値モード遷移動作
８２０  電圧閾値誤差スイッチブロック
８４０  無効電力制限誤差スイッチブロック
８５５  無効電力スルー
８８５  電圧誤差
８９５  無効電力誤差
９００  無効電力制御モード遷移動作
９２９  力率／電圧制御モード
９７０  線形スイッチ
９９５  誤差
１０００  無効電力誤差積分計算
１０１５  誤差
１０４０  スイッチブロック
１０８５  誤差積分項
１１００  積分アンチワインドアップ
１１３７  フリーインバータ
１１６２  ＯＲ演算子
１２９５  サイト全体の無効電力コマンド
２０００  インバータ無効電力分配
２１００  インバータ無効電力コマンド分配
２１０５  インバータ無効電力フィードバック
２１２０  サイト無効電力分配機能
２１５１  個別インバータ無効電力コマンド
２１５３  インバータ
２１５５  インバータ
２１５７  インバータ
２２００  機能
２２１１  無効電力出力
２２３０  論理ブロック
２２５５  カウンタ
２４００  再生可能エネルギーサイトシステム
２４１０  ソーラーウェアステーション
２４２０  インバータ
２４３０  モドバス（Modbus）ＴＣＰプロトコル
２４４０  イーサネットスイッチ
２４５０  メインサイトコントローラ
２４６０  ＨＴＴＰウェブページ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2015077067.tif 000021
【図８】
2015077067.tif 000022
【図９】
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【外国語明細書】
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