(57)【要約】【課題】白色下地層が過度に機能することを防止して、状況に応じて記録媒体の風合いを生かせるようにする。【解決手段】カラートナー総量算出部２２は、画像形成用の複数の色成分信号に基づいて、記録媒体上に形成される画像層についての画像層網点面積率を算出する。白色トナー量算出部２３は、当該画像層網点面積率に基づいて、記録媒体上において当該画像層の下地として形成される白色層についての白色層網点面積率を決定する。【選択図】図２
2015025845.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像形成用の複数の色成分信号に基づいて、記録媒体上に形成される画像層についての画像層網点面積率を算出する算出手段と、
前記画像層網点面積率に基づいて、前記記録媒体上において前記画像層の下地として形成される白色層についての白色層網点面積率を決定する白色層濃度決定手段と、
を有することを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
前記白色層濃度決定手段は、前記画像層網点面積率が予め決定された閾値以下となる場合、前記画像層網点面積率が少なくなるほど前記白色層網点面積率を制限する、
ことを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記白色層濃度決定手段は、前記記録媒体の特性と前記画像層網点面積率とに基づいて、前記白色層網点面積率を決定する、
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記白色層濃度決定手段は、前記複数の色成分信号に表された画像の種類に応じて、前記白色層網点面積率を変える、
ことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の画像処理装置。
【請求項５】
前記白色層濃度決定手段は、前記画像が、色再現性が優先される画像である場合、色再現性が優先されない画像と比べて、前記白色層網点面積率を制限する、
ことを特徴とする請求項４に記載の画像処理装置。
【請求項６】
前記算出手段は、前記複数の色成分信号が表す複数の色成分を加算することで、前記画像層網点面積率として前記複数の色成分の色材の総量を算出し、
前記白色層濃度決定手段は、前記総量に基づいて、前記白色層網点面積率として白色の色材の量を決定する、
ことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の画像処理装置。
【請求項７】
コンピュータに、
画像形成用の複数の色成分信号に基づいて、記録媒体上に形成される画像層についての画像層網点面積率を算出するステップと、
前記画像層網点面積率に基づいて、前記記録媒体上において前記画像層の下地として形成される白色層についての白色層網点面積率を決定するステップと、
を実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像処理装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
トナーやインク等の色材を用いて画像を形成する画像形成装置の中には、白色（Ｗ）トナーや白色インク等を用いるものがある。例えば、透明材や反射率の低い色紙といった記録媒体上に画像を形成する場合、シアン（Ｃ）、マゼンダ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）及びブラック（Ｋ）等のカラートナーからなるカラー層（画像層）の下に白色トナーからなる下地層が形成される。つまり、カラー層の下に白色下地層を設けることにより、色再現性の低下が防止又は軽減されている。
【０００３】
特許文献１には、記録紙に画像を形成する前に、記録紙の全面に白色を印刷する装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−１１４２４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
画像層における色再現性の低下を防止又は軽減するために、色紙等の記録媒体上に一定の濃度をもった白色下地層を形成する場合、記録媒体の表面が白色下地層によって常に遮蔽されてしまうため、記録媒体が元々もっている風合い（色、模様、質感等）を生かせないという問題が生じる。また、場合により、画像層を通じて白色下地層が支配的に前面に現れてしまう問題がある。すなわち、画像層の状態に関わらず一律に白色下地層を形成すると、白色下地層が過度に機能してしまう場合がある。
【０００６】
本発明の目的は、白色下地層が過度に機能することを防止して、状況に応じて記録媒体の風合いを生かせるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に係る発明は、画像形成用の複数の色成分信号に基づいて、記録媒体上に形成される画像層についての画像層網点面積率を算出する算出手段と、前記画像層網点面積率に基づいて、前記記録媒体上において前記画像層の下地として形成される白色層についての白色層網点面積率を決定する白色層濃度決定手段と、を有することを特徴とする画像処理装置である。
【０００８】
請求項２に係る発明は、前記白色層濃度決定手段は、前記画像層網点面積率が予め決定された閾値以下となる場合、前記画像層網点面積率が少なくなるほど前記白色層網点面積率を制限する、ことを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置である。
【０００９】
請求項３に係る発明は、前記白色層濃度決定手段は、前記記録媒体の特性と前記画像層網点面積率とに基づいて、前記白色層網点面積率を決定する、ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像処理装置である。
【００１０】
請求項４に係る発明は、前記白色層濃度決定手段は、前記複数の色成分信号に表された画像の種類に応じて、前記白色層網点面積率を変える、ことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の画像処理装置である。
【００１１】
請求項５に係る発明は、前記白色層濃度決定手段は、前記画像が、色再現性が優先される画像である場合、色再現性が優先されない画像と比べて、前記白色層網点面積率を制限する、ことを特徴とする請求項４に記載の画像処理装置である。
【００１２】
請求項６に係る発明は、前記算出手段は、前記複数の色成分信号が表す複数の色成分を加算することで、前記画像層網点面積率として前記複数の色成分の色材の総量を算出し、前記白色層濃度決定手段は、前記総量に基づいて、前記白色層網点面積率として白色の色材の量を決定する、ことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の画像処理装置である。
【００１３】
請求項７に係る発明は、コンピュータに、画像形成用の複数の色成分信号に基づいて、記録媒体上に形成される画像層についての画像層網点面積率を算出するステップと、前記画像層網点面積率に基づいて、前記記録媒体上において前記画像層の下地として形成される白色層についての白色層網点面積率を決定するステップと、を実行させることを特徴とするプログラムである。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１，７に係る発明によると、下地としての白色層が過度に機能することを防止して、状況に応じて記録媒体の風合いを生かすことができる。
【００１５】
請求項２に係る発明によると、白色層の量が制限され、記録媒体の風合いが生かされる。
【００１６】
請求項３に係る発明によると、記録媒体の特性に適合した白色層網点面積率が決定される。
【００１７】
請求項４に係る発明によると、色成分信号に表された画像に適合した白色層網点面積率が決定される。
【００１８】
請求項５に係る発明によると、画像層及び白色層の量が制限される場合に、画像層網点面積率の制限に伴う色再現性の低下が防止又は軽減される。
【００１９】
請求項６に係る発明によると、色材の総量に応じて、白色層が過度に機能することを防止して、状況に応じて記録媒体の風合いを生かすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施形態に係る画像形成システムの一例を示す図である。
【図２】実施形態に係る画像処理装置の一例を示すブロック図である。
【図３】カラートナー総量と白色トナー量との関係を示すグラフである。
【図４】実施形態に係る処理の一例を示すフローチャートである。
【図５】実施形態に係る画像構造体の一例を示す模式図である。
【図６】参考例１に係る画像構造体を示す模式図である。
【図７】参考例２に係る画像構造体を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１に、本発明の実施形態に係る画像形成システムの一例を示す。画像形成システム１０は、画像処理装置２０と、画像形成装置３０と、プロセス制御部４０とを含む。
【００２２】
画像処理装置２０は、画像信号を受けて画像処理を施し、画像処理が施された画像信号を画像形成装置３０及びプロセス制御部４０に出力する。
【００２３】
画像形成装置３０は、複数の色材を用いて、画像信号に応じた画像を記録紙等の記録媒体上に形成する。本実施形態では、色材としてトナーが用いられる。他の色材としてインク等が用いられてもよい。画像形成装置３０は、例えば、白色（Ｗ）トナーと白色以外の複数の基本色のトナー（カラートナー）とを用いて、電子写真プロセスを適用して記録媒体に画像を形成する。画像形成装置３０は、記録媒体上において、白色トナー層（白色下地層）を最下層に形成し、白色下地層上に複数の基本色のトナー層（画像層としてのカラー層）を形成する。
【００２４】
本実施形態では、画像処理装置２０は、画像形成装置３０によって記録媒体上に形成される白色下地層の量を、白色下地層上に形成されるカラー層の量に応じて変更する。色紙等のように反射率が低い記録媒体に画像を形成する場合、カラー層の下に白色下地層を設けることにより、色再現性の低下が防止又は軽減されるが、記録媒体の表面が白色下地層によって覆われて記録媒体の表面が遮蔽されるため、記録媒体の風合いが損なわれる。そこで、本実施形態では、反射率の低い記録媒体が用いられる場合、画像処理装置２０は、カラー層の量が少ない状況下（又は、カラー層の透過性が高い状況下）で、カラー層の下地をなす白色下地層が支配的に前面に現れないように白色下地層の量を制限することで、記録媒体自体の風合いが必要以上に損なわれないようにする。これにより、反射率の低い記録媒体に画像が形成された場合に、色再現性の低下が防止又は軽減されるとともに、記録媒体の風合いが生かされる。
【００２５】
なお、本実施形態では、基本色として、例えば、シアン（Ｃ）、マゼンダ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）及びブラック（Ｋ）の４色が用いられる。但し、本発明はこの例に限定されるものではなく、５色以上の色が基本色として用いられてもよい。例えば、オレンジ（Ｏ）、バイオレット（Ｖ）及びグリーン（Ｇ）等の色が本実施形態の基本色に含まれてもよい。以下では、ＣＭＹＫの４色を基本色として説明する。
【００２６】
プロセス制御部４０は、画像形成装置３０による画像形成を制御することで、画像処理装置２０から供給された画像信号に基づく画像を、画像形成装置３０に形成させる。
【００２７】
以下、画像形成システム１０の各部の詳細を説明する。
【００２８】
まず、画像形成装置３０の構成について説明する。図１に示すように、画像形成装置３０は、給紙トレイ３１と、画像形成エンジン３２と、中間転写ベルト３３と、２次転写器３４と、定着器３５と、搬送路３６と、検出器３７とを含む。
【００２９】
給紙トレイ３１は、複数枚の記録媒体を収容するものである。給紙トレイ３１に収容された記録媒体は、給紙トレイ３１から一枚ずつ取り出され、２次転写器３４及び定着器３５を経由して排紙口へと繋がる搬送路３６上を順次搬送されるようになっている。
【００３０】
画像形成エンジン３２は、一例として、イエロー（Ｙ）のトナー像を中間転写ベルト３３に形成するＹ機構、マゼンダ（Ｍ）のトナー像を中間転写ベルト３３に形成するＭ機構、シアン（Ｃ）のトナー像を中間転写ベルト３３に形成するＣ機構、ブラック（Ｋ）のトナー像を中間転写ベルト３３に形成するＫ機構、及び、白色（Ｗ）のトナー像を中間転写ベルト３３に形成するためのＷ機構を含む。一例として、中間転写ベルト３３の上流側から順番に、Ｙ機構、Ｍ機構、Ｃ機構、Ｋ機構及びＷ機構の順番で、各機構が配置されている。画像形成エンジン３２は、ＣＭＹＫＷ各色の画像信号に応じて像保持体である感光体ドラムを走査露光して感光体ドラム上に静電潜像を形成し、ＣＭＹＫＷ各色のトナーを用いて現像することで各色のトナー像を感光体ドラム上に形成し、感光体ドラム上に形成されたトナー像を中間転写ベルト３３に重畳して転写する。
【００３１】
２次転写器３４は、中間転写ベルト３３上に重畳形成された各色のトナー像を中間転写ベルト３３から記録媒体へ転写する。定着器３５は、加熱ロールによる加熱作用と加圧ロールによる加圧作用とによって、記録媒体に転写されたトナー像を記録媒体に定着させる。
【００３２】
検出器３７は、記録媒体の表面に検出光を照射し、その反射光の光量を検出し、検出した光量を示す信号を画像処理装置２０に出力する。検出器３７は、記録媒体を透過する透過光の光量を検出し、検出した光量を示す信号を画像処理装置２０に出力してもよい。
【００３３】
ここで、画像形成装置３０の動作を説明する。まず、画像形成エンジン３２によって、ＹＭＣＫＷの順番で各色のトナー像が中間転写ベルト３３に重畳して転写される。そして、２次転写器３４によって、中間転写ベルト３３から記録媒体にＹＭＣＫＷのトナー像が転写される。これにより、記録媒体上において白色下地層が最下層となり、白色下地層上にカラー層が重畳して形成される。そして、記録媒体に転写されたトナー像は、定着器３５によって定着させられる。なお、複数回の転写定着プロセスが実行されることで、白色下地層とカラー層とが記録媒体に形成されてもよい。例えば、画像形成装置３０は、１回目の転写定着プロセスで記録媒体上に白色下地層を形成し、２回目の転写定着プロセスで白色下地層上にカラー層を形成してもよい。
【００３４】
次に、図２を参照して、画像処理装置２０の構成について説明する。画像処理装置２０は、色変換部２１と、カラートナー総量算出部２２と、白色トナー量算出部２３と、出力信号生成部２４とを含む。
【００３５】
色変換部２１は、カラーマネジメントシステム（ＣＭＳ）として機能する。色変換部２１は、印刷対象となる画像信号を受け、当該画像信号を、画像形成装置３０に依存する色空間であるデバイス依存色空間上の信号に変換する。一例として、色変換部２１は、レッド（Ｒ）、Ｇ（グリーン）及びＢ（ブルー）の組み合わせで表される画像信号（ＲＧＢ色信号）や、シアン（Ｃ）、マゼンダ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）及びブラック（Ｋ）の組み合わせで表される画像信号（ＣＭＹＫ色信号）を受ける。例えば、デバイス依存色空間がＣＭＹＫの４色で規定されている場合、色変換部２１は、画像信号をＣＭＹＫ色空間の信号（ＣＭＹＫ色信号）に変換する。一例として、画像信号がＲＧＢ色信号である場合、色変換部２１は、このＲＧＢ色信号に対して多次元ルックアップテーブルを適用する等して、ＣＭＹＫ色信号に変換する。そして、色変換部２１は、色変換後のＣＭＹＫ色信号をカラートナー総量算出部２２及び出力信号生成部２４に出力する。
【００３６】
カラートナー総量算出部２２は、色変換部２１から出力されたＣＭＹＫ色信号の和であるカラートナー総量Ｈ（Ｈ＝Ｃ＋Ｍ＋Ｙ＋Ｋ）を算出し、カラートナー総量Ｈを示す信号を白色トナー量算出部２３に出力する。例えば、ＣＭＹＫの各色のトナー出力（網点面積率）の最大値をそれぞれ１００％とした場合、カラートナー総量Ｈは０〜４００％の範囲に含まれる。一例として、カラートナー総量算出部２２は、カラートナー総量Ｈを画素毎に算出し、各画素のカラートナー総量Ｈを示す信号を白色トナー量算出部２３に出力する。なお、カラートナー総量Ｈが画像層網点面積率の一例に相当する。
【００３７】
白色トナー量算出部２３は、記録媒体の特性とカラートナー総量Ｈとに基づき、白色トナーの量を算出し、白色トナー量を示すＷ色信号を出力信号生成部２４に出力する。例えば、白色のトナー出力（網点面積率）の最大値を１００％とした場合、白色トナー量は０〜１００％の範囲に含まれる。一例として、白色トナー量算出部２３は、白色トナー量を画素毎に算出し、各画素の白色トナー量を示すＷ色信号を出力信号生成部２４に出力する。また、白色トナー量算出部２３は、画像信号に表された文字や写真等のオブジェクトの種類に基づき、白色トナー量を算出してもよい。なお、白色トナー量が白色層網点面積率の一例に相当する。
【００３８】
本実施形態では、記録媒体の反射率、透過率及び色等が、記録媒体の特性に該当する。例えば、白色トナー量算出部２３は、図１に示す検出器３７から反射光の光量を示す信号を受け、当該信号に基づいて記録媒体の反射率を検知する。また、白色トナー量算出部２３は、検出器３７から透過光の光量を示す信号を受け、当該信号に基づいて記録媒体の透過率を検知してもよい。別の例として、ユーザが図示しないユーザインターフェースを用いて記録媒体の反射率、透過率又は色等の特性を指定してもよい。更に別の例として、ユーザが特定の給紙トレイ３１を指定することで、記録媒体の反射率、透過率又は色等の特性を指定してもよい。例えば、白色トナー量算出部２３は、給紙トレイ３１の識別情報と、給紙トレイ３１に収容されている記録媒体の特性との対応付けに基づき、ユーザによって指定された給紙トレイ３１に収容されている記録媒体の特性を検知してもよい。
【００３９】
出力信号生成部２４は、色変換後の色信号を画像形成装置３０とプロセス制御部４０とに出力する。例えば、白色トナーが用いられる場合、出力信号生成部２４は、色変換部２１から出力されたＣＭＹＫ色信号と白色トナー量算出部２３から出力されたＷ色信号とを含む出力信号（ＣＭＹＫＷ色信号）を生成し、ＣＭＹＫＷ色信号を画像形成装置３０とプロセス制御部４０とに出力する。一方、白色トナーが用いられない場合、出力信号生成部２４は、色変換部２１から出力されたＣＭＹＫ色信号を画像形成装置３０とプロセス制御部４０とに出力する。
【００４０】
次に、図３を参照して、白色トナー量算出部２３の処理について説明する。一例として、記録媒体の反射率を基準にして白色トナー量を求める場合について説明する。図３において、横軸はカラートナー総量Ｈ（％）を示し、縦軸は白色トナー量（％）を示す。
【００４１】
記録媒体の反射率が予め決定された閾値未満となる場合、白色トナー量算出部２３は、図３に示す関数Ａに基づいて白色トナー量を画素毎に求め、白色トナー量を示すＷ色信号を出力信号生成部２４に出力する。閾値は一例として７０％である。具体的には、カラートナー総量Ｈがトナー閾値未満となる場合（例えばＨ＜５０％の場合）、白色トナー量算出部２３は、カラートナー総量Ｈが少なくなるほど白色トナー量を減らし、カラートナー総量Ｈが０％のときに白色トナー量を０％とする。また、カラートナー総量Ｈがトナー閾値以上となる場合（例えばＨ≧５０％の場合）、白色トナー量算出部２３は、白色トナー量を一定（例えば白色トナー量の上限値：１００％）にする。反射率が閾値未満となる記録媒体は低反射率の記録媒体に該当するため、白色トナーを用いることで、色再現性の低下を防止又は軽減する。一方、カラートナー総量Ｈが少ない条件下（例えばＨ＜５０％）で白色トナー量を制限しない場合、白色下地層が過度に機能して支配的に前面に現れてしまう問題がある。そこで、白色トナー量算出部２３は、カラー層の下地をなす白色下地層が支配的に前面に現れないように、白色トナー量（白色下地層の量）を制限する。これに対して、カラートナー総量Ｈが多い条件下（例えばＨ≧５０％）では、白色下地層が支配的に前面に現れ難いので、白色トナー量を一定値（例えば上限値）まで増やすことで、白色トナーによって色再現性の低下を防止又は軽減する。一例として、黒色の用紙や透明な記録媒体が、低反射率の記録媒体に該当する。なお、ユーザによって黒色の用紙や透明な記録媒体が指定された場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ａに基づいて白色トナー量を求めてもよい。
【００４２】
一方、記録媒体の反射率が閾値以上となる場合、白色トナー量算出部２３は、図３に示す関数Ｄに基づき、カラートナー総量Ｈに関わらず、白色トナー量が０％であることを示すＷ色信号を出力信号生成部２４に出力する。反射率が閾値以上となる記録媒体は高反射率の記録媒体に該当し、白色トナーを用いなくても色再現性の低下が抑制されるので、白色トナー量算出部２３は、白色トナー量として０％を出力する。一例として、白色の用紙が、高反射率の記録媒体に該当する。なお、ユーザによって白色の用紙や高反射率の記録媒体が指定された場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ｄに基づいて白色トナー量を求めてもよい。
【００４３】
また、白色トナー量算出部２３は、記録媒体の反射率に応じて、段階的に異なる関数を用いて白色トナー量を求めてもよい。例えば、第１閾値（例えば７０％）と、第１閾値よりも小さい値の第２閾値（例えば５０％）とを、白色トナー量算出部２３に予め設定しておく。そして、記録媒体の反射率が第１閾値以上となる場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ｄに基づいて白色トナー量を画素毎に求める。また、記録媒体の反射率が第２閾値未満となる場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ａに基づいて白色トナー量を画素毎に求める。また、記録媒体の反射率が第１閾値未満であり第２閾値以上となる場合、白色トナー量算出部２３は、白色トナー量が関数Ａよりも少なくなる関数Ｂに基づき、白色トナー量を画素毎に求める。この関数Ｂによると、関数Ａと同様に、カラートナー総量Ｈがトナー閾値未満（例えばＨ＜５０％）となる場合、カラートナー総量Ｈが少なくなるほど白色トナー量は減少し、カラートナー総量が０％のときに白色トナー量は０％になる。また、カラートナー総量Ｈがトナー閾値以上（例えばＨ≧５０％）となる場合、白色トナー量は一定（関数Ａの上限値よりも小さい上限値：例えば７０％）となっている。カラートナー総量Ｈが同じであっても、関数Ｂが示す白色トナー量は、関数Ａが示す白色トナー量よりも少なくなっている。
【００４４】
そして、反射率が第１閾値上となる高反射率の記録媒体が用いられる場合、白色トナーを用いなくても色再現性の低下が防止又は軽減されるので、白色トナー量算出部２３は、関数Ｄに基づき白色トナー量として０％を出力する。一方、反射率が第２閾値未満となる低反射率の記録媒体が用いられる場合、白色トナーを用いないと色再現性が低下するので、白色トナー量算出部２３は、関数Ａに基づいて白色トナー量を求める。また、反射率が第１閾値未満であり第２閾値以上となる中反射率の記録媒体が用いられる場合、白色トナーを用いないと色再現性は低下するが、低反射率の記録媒体と比較して、少ない白色トナー量で色再現性の低下が防止又は軽減される。従って、白色トナー量算出部２３は、同じカラートナー総量Ｈであっても白色トナー量が関数Ａよりも少なくなる関数Ｂに基づいて白色トナー量を求める。これにより、色再現性の低下が防止又は軽減されるとともに、白色下地層が過度に機能することが防止されるので、記録媒体の風合いが生かされる。一例として、グレーの用紙等が、中反射率の記録媒体に該当する。なお、ユーザによってグレーの用紙が指定された場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ｂに基づいて白色トナー量を求めてもよい。また、白色トナー量算出部２３は、３つ以上の閾値を用いて記録媒体の反射率の範囲を更に細かく設定し、各反射率に応じた白色トナー量を求めてもよい。
【００４５】
また、白色トナー量算出部２３は、画像信号に表されたオブジェクトの種類に応じて、異なる関数を用いて白色トナー量を求めてもよい。オブジェクトには、例えば、文字、グラフィックス、写真等が該当する。
【００４６】
一例として、記録媒体の反射率が閾値未満（例えば７０％未満）となる状況下で、画像信号に表されたオブジェクトが文字の場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ａに基づいて白色トナー量を求める。一方、画像信号に表されたオブジェクトが写真やグラフィックスの場合、白色トナー量算出部２３は、関数Ｂに基づいて白色トナー量を求める。すなわち、オブジェクトが写真やグラフィックスの場合、白色トナー量算出部２３は、オブジェクトが文字の場合と比較して、白色トナー量を制限する。このように、オブジェクトが写真やグラフィックスの場合、文字と比較して白色トナー量を制限することで、トナー総量制限値に基づいてＣＭＹＫＷ全色のトナー総量が制限される場合にカラートナー量の削減量が減少するので、写真やグラフィックスの色再現性の低下が防止又は軽減される。この点について、更に詳しく説明する。
【００４７】
画像形成装置３０においては、転写ディフェクト（トナーの飛び散り等）や定着ディフェクト（トナーの定着不良等）を防止するために、トナー総量制限値が設けられる。トナー総量制限値は、１画素単位のトナー総量（ＣＭＹＫＷ全色のトナー量）の制限値であり、一例として、２４０％〜３００％に設定される。このように画像形成装置３０にはトナー総量制限値が設定されるため、白色トナー量を増やすほど、ＣＭＹＫＷ全色のトナー総量がトナー総量制限値を超えないように、カラートナー量を減少させる必要がある。しかしながら、カラートナー量を減少させると、その減少に伴って色再現性が低下する。そこで、本実施形態では、オブジェクトが写真やグラフィックスの場合、オブジェクトが文字の場合と比較して、白色トナー量を制限する。これにより、トナー総量が制限される場合にカラートナー量の削減量が減少するので、カラートナー量の減少に伴う色再現性の低下が防止又は軽減される。一方、オブジェクトが文字の場合、オブジェクトが写真やグラフィックスの場合と比較して、カラートナーによる色再現性は優先されないので、白色トナー量を制限せずに白色度を高める。
【００４８】
以上のように、オブジェクトが写真やグラフィックス等であってカラートナーによる色再現性が優先される場合、文字のようにカラートナーによる色再現性が優先されない場合と比較して、白色トナー量を制限することで、トナー総量が制限される場合に、カラートナー量の減少に伴う色再現性の低下が防止又は軽減される。
【００４９】
また、オブジェクトが写真やグラフィックスの場合、白色トナー量算出部２３は、図３に示す関数Ｃに基づいて白色トナー量を求めてもよい。具体的には、カラートナー総量Ｈが第１トナー閾値未満（例えばＨ＜１００％）となる場合、白色トナー量算出部２３は、カラートナー総量Ｈが少なくなるほど白色トナー量を制限する。これにより、色再現性の低下が防止又は軽減されるとともに、カラー層の下地をなす白色下地層が支配的に前面に現れないように白色トナー量が制限される。また、カラートナー総量Ｈが第１トナー閾値以上であって第２トナー閾値未満（例えば１００％≦Ｈ＜３００％）となる場合、白色トナー量算出部２３は、白色トナー量を一定（例えば関数Ａの上限値よりも小さい上限値：例えば６０％）にする。これにより、白色トナーによって記録媒体の白色度が向上し、色再現性の低下が防止又は軽減される。また、カラートナー総量Ｈが第２トナー閾値以上（例えばＨ≧３００％）となる場合、白色トナー量算出部２３は、カラートナー総量Ｈが増えるほど白色トナー量を制限する。このように、カラートナー総量Ｈが相対的に多い場合に白色トナー量を制限することで、トナー総量が制限される場合にカラートナー量の削減量が減少するので、写真やグラフィックスの色再現性の低下が防止又は軽減される。
【００５０】
なお、図３に示す例では、関数Ａ，Ｂにおいて、カラートナー総量Ｈが５０％未満の範囲で、カラートナー総量Ｈと白色トナー量との関係が比例関係となっているが、これは一例であり、各関数は曲線で表される関数であってもよい。関数Ｃについても同様であり、カラートナー総量Ｈと白色トナー量との関係が比例関係で表される範囲が、曲線の関数で表されてもよい。また、関数Ａ，Ｂ，Ｃにおけるトナー閾値や白色トナー量の上限値等は一例であり、それぞれ別の値が用いられてもよいし、ユーザによって任意の値に変更されてもよい。さらに、関数Ａ，Ｂ，Ｃの傾きも、ユーザによって任意に変更されてもよい。
【００５１】
また、白色トナー量算出部２３は、関数以外のものとして、例えば、予め設定されたテーブルや表等に基づいて白色トナー量を求めてもよい。すなわち、白色トナー量算出部２３は、記録媒体の特性とカラートナー総量Ｈと白色トナー量との対応関係に基づき、記録媒体の特性とカラートナー総量Ｈとに応じた白色トナー量を求めればよい。
【００５２】
なお、白色トナーが用いられる場合、プロセス制御部４０は、カラートナーの他に白色トナーが使用される分、画像形成装置３０で使用される最大トナー総量を増加させてもよい。そして、プロセス制御部４０は、最大トナー総量を増加させた分、画像形成装置３０における２次転写電圧、転写定着プロセスの速度及び定着温度のうちの少なくとも１つを変更する。例えば、プロセス制御部４０は、最大トナー総量を増加させた分、２次転写器３４の２次転写電圧を増加させたり、転写定着プロセスの速度を遅くしたり、定着器３５の定着温度を上げたりする。これにより、トナー総量が増加したことによる転写ディフェクトや定着ディフェクトの発生が防止又は軽減される。
【００５３】
次に、図４に示すフローチャートを参照して、画像形成システム１０の動作を説明する。まず、画像処理装置２０が画像信号（ＲＧＢ色信号）を受けると、色変換部２１は、ＲＧＢ色信号を、デバイス依存色空間上の信号であるＣＭＹＫ色信号に変換する。また、画像処理装置２０は、記録媒体の特性を示す記録媒体情報を取得する（Ｓ０１）。一例として、画像処理装置２０は、記録媒体の反射率を示す信号を画像形成装置３０から取得する。そして、記録媒体の反射率が閾値未満（例えば７０％未満）の場合（Ｓ０２，Ｙｅｓ）、カラートナー総量算出部２２は、ＣＭＹＫ色信号の和であるカラートナー総量Ｈを画素毎に算出する（Ｓ０３）。そして、白色トナー量算出部２３は、記録媒体の反射率とカラートナー総量Ｈとに基づき、白色トナー量を画素毎に算出する（Ｓ０４）。例えば、白色トナー量算出部２３は、図３に示す関数Ａに基づき、カラートナー総量Ｈに応じた白色トナー量を画素毎に求め、各画素の白色トナー量を示すＷ色信号を出力信号生成部２４に出力する。出力信号生成部２４は、ＣＭＹＫ色信号とＷ色信号とを含む出力信号（ＣＭＹＫＷ色信号）を生成し、画像形成装置３０とプロセス制御部４０とに出力する（Ｓ０５）。また、プロセス制御部４０は、白色トナーが用いられる分、画像形成装置３０で使用される最大トナー総量を増加させ、その増加に伴い、画像形成装置３０の制御パラメータ（例えば２次転写電圧、転写定着プロセスの速度、定着温度）を変更してもよい。一方、記録媒体の反射率が閾値以上（例えば７０％以上）の場合（Ｓ０２，Ｎｏ）、出力信号生成部２４は、ＣＭＹＫ色信号を出力信号として画像形成装置３０とプロセス制御部４０とに出力する。そして、画像形成装置３０は、プロセス制御部４０の制御の下、画像処理装置２０から供給されたＣＭＹＫＷ色信号又はＣＭＹＫ色信号に基づき、記録媒体上に画像を形成する（Ｓ０６）。これにより、記録媒体の反射率が閾値未満の場合、カラートナー総量Ｈに応じた量の白色下地層が記録媒体上に形成されることになる。
【００５４】
次に、図５に示す具体例を参照して、本実施形態の効果について説明する。図５（ａ）に印刷対象の画像信号１００の一例を示し、図５（ｂ）に記録媒体１１０の一例を示す。画像信号１００には、一例としてオブジェクト１０１，１０２が表されている。記録媒体１１０は、色紙等の低反射率の用紙である。オブジェクト１０１，１０２を表す画素の白色トナー量は、オブジェクト１０１，１０２のそれぞれの画素のカラートナー総量Ｈに応じた量となる。また、オブジェクト１０１，１０２を表す画素以外の画素については、カラートナー総量Ｈは０％であるので、白色トナー量は０％である。図５（ｃ）及び図５（ｄ）に、画像信号１００に基づく画像が形成された記録媒体１１０を示す。図５（ｄ）は、図５（ｃ）のＡ−Ａ断面図である。カラー層１１１がオブジェクト１０１に対応する画像を表し、カラー層１１２がオブジェクト１０２に対応する画像を表す。オブジェクト１０１を表す画素の白色トナー量は、オブジェクト１０１のカラートナー総量Ｈに応じた量となるので、図５（ｄ）に示すように、カラー層１１１の下には、カラートナー総量Ｈに応じた量の白色下地層１２０が形成される。カラー層１１２の下にも、オブジェクト１０２のカラートナー総量Ｈに応じた量の白色下地層が形成される。一方、オブジェクトを表さない画素の白色トナー量は０％となるので、図５（ｃ）及び図５（ｄ）に示すように、当該画素に対応する箇所には白色下地層は形成されない。すなわち、オブジェクト１０１，１０２に対応するカラー層１１１，１１２の下のみに、白色下地層が形成され、それ以外の場所には白色下地層は形成されない。
【００５５】
以上のように、オブジェクトを表さない画素（カラートナー総量Ｈが０％の画素）に対応する箇所には白色下地層は不要であるので、その画素に対応する箇所には白色下地層を形成せずに、オブジェクトに対応するカラー層の下のみに白色下地層を形成することで、記録媒体の風合いを不要に損ねずに済む。また、カラー層が形成される箇所には、白色下地層が支配的に前面に現れないように、カラー層の量に応じた量の白色下地層を形成することで、色再現性の低下が防止又は軽減されるとともに、白色トナーによって記録媒体の風合いが損なわれるのが防止又は軽減される。
【００５６】
次に、本実施形態と対比するために、参考例について説明する。まず、図６を参照して、参考例１について説明する。参考例１では、白色トナーを用いずに、図６（ａ）に示す画像信号１００に基づく画像を、図６（ｂ）に示すように、記録媒体１１０（色紙等の低反射率の用紙）上に形成する。図６（ｃ）に、図６（ｂ）のＢ−Ｂ断面図を示す。白色トナーが用いられていないので、白色下地層は形成されておらず、カラー層１１１が記録媒体１１０上に直接形成される。カラー層１１２についても同様に、記録媒体１１０の上に直接形成される。このように、カラー層の下に白色下地層が形成されていない場合、記録媒体１１０の色の影響により、カラー層１１１，１１２の色再現性が低下する。
【００５７】
次に、図７を参照して、参考例２について説明する。参考例２では、図７（ａ）に示す画像信号１００に基づく画像を記録媒体１１０に形成する前に、図７（ｂ）に示すように、記録媒体１１０の全面に白色下地層１２０を形成し、その白色下地層１２０の上に、画像信号１００に基づく画像を形成する。図７（ｃ）に、図７（ｂ）のＣ−Ｃ断面図を示す。記録媒体１１０の全面に白色下地層１２０が形成されているので、カラー層１１１，１１２が形成されていない箇所にも白色下地層１２０が形成されている。この場合、カラー層１１１，１１２の色再現性の低下は防止又は軽減されるが、記録媒体１１０の全面が白色下地層１２０によって覆われることになるので、記録媒体１１０の風合いが損なわれる。すなわち、オブジェクト１０１，１０２の画像（カラー層１１１，１１２）が形成されない箇所にも白色下地層１２０が形成され、記録媒体１１０の表面が白色下地層１２０によって遮蔽されてしまうので、記録媒体１１０の風合いが不要に損なわれてしまう。
【００５８】
参考例１，２に対して、本実施形態では、カラートナー総量Ｈに応じた白色トナー量を画素毎に求めて白色下地層を記録媒体上に形成しているので、カラー層が形成される箇所のみに当該カラー層の量に応じた白色下地層が形成される。カラー層が形成されない箇所（カラートナー量Ｈが０％の箇所）には白色下地層が形成されないので、当該個所における記録媒体の風合いが損なわれずに済む。また、カラー層が形成される箇所では、色再現性の低下が防止又は軽減されるとともに、白色下地層が支配的に前面に現れないように白色下地層の量が制限されるので、記録媒体の風合いが必要以上に損なわれるのが防止又は軽減される。
【００５９】
上記実施形態では、記録媒体として不透明な用紙が用いられることを想定し、用紙上に白色下地層を形成し、白色下地層上にカラー層を形成する場合について説明した。この場合、カラー層側から画像を見ることになる。すなわち、用紙のおもて面（カラー層及び白色下地層が形成されている面）から画像を見ることを想定していることになる。本実施形態はこの例に限られず、別の例として、透明フィルムが記録媒体として用いられてもよい。この場合、透明フィルム上にカラー層を形成し、そのカラー層上に白色下地層を形成する。そして、透明フィルム側から画像を見ることになる。すなわち、用紙の裏面（カラー層及び白色下地層が形成されていない面）から画像を見ることを想定していることになる。この場合、白色下地層はカラー層の下地層として機能することになる。従って、本実施形態では、不透明な用紙上に形成された白色下地層のみならず、透明フィルムにおいてカラー層（画像層）上に形成された白色下地層も、本実施形態におけるカラー層（画像層）の下地の層に含まれる。
【００６０】
なお、画像処理装置２０は、一例としてハードウェア資源とソフトウェアとの協働により実現される。具体的には、画像処理装置２０は、図示しないＣＰＵ等のプロセッサを備えている。当該プロセッサが、図示しない記憶装置に記憶されたプログラムを読み出して実行することにより、色変換部２１、カラートナー総量算出部２２、白色トナー量算出部２３及び出力信号生成部２４のそれぞれの機能が実現される。上記プログラムは、ＣＤやＤＶＤ等の記憶媒体を経由して、又は、ネットワーク等の通信手段を経由して、記憶装置に記憶される。
【符号の説明】
【００６１】
１０  画像形成システム、２０  画像処理装置、２１  色変換部、２２  カラートナー総量算出部、２３  白色トナー量算出部、２４  出力信号生成部、３０  画像形成装置、３１  給紙トレイ、３２  画像形成エンジン、３３  中間転写ベルト、３４  ２次転写器、３５  定着器、３６  搬送路、３７  検出器、４０  プロセス制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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