(57)【要約】【課題】雌部材を雄部材に係合させた状態において、この雌部材を雄部材の長さ方向に沿って所望の位置まで適切にスライド移動可能にする。【解決手段】長さを持つと共にこの長さ方向に沿って被係合部１を連続的に備えた雄部材Ｍと、前記被係合部１を弾性変形により受入すると共に受入後の弾性復帰により前記被係合部１に対し前記雄部材Ｍの長さ方向に沿ったスライド移動可能に係合される係合部１３を備えた雌部材Ｆとを有してなる。【選択図】図１
2015070993.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長さを持つと共にこの長さ方向に沿って被係合部を連続的に備えた雄部材と、
前記被係合部を弾性変形により受入すると共に受入後の弾性復帰により前記被係合部に対し前記雄部材の長さ方向に沿ったスライド移動可能に係合される係合部を備えた雌部材とを有してなる、バックル。
【請求項２】
前記雄部材の被係合部はこの雄部材の長さ方向に続く突条体であり、
前記雌部材の係合部は一対の挟持片からなり、この一対の挟持片の一方に前記突条体に係合する爪体が備えられている、請求項１に記載のバックル。
【請求項３】
前記雄部材はその長さ方向において隣り合う嵌合部との間に間隔を開けて複数の嵌合部を備えており、
前記雌部材の係合部は弾性変形により前記嵌合部に嵌合する被嵌合部を備えている、請求項１又は請求項２に記載のバックル。
【請求項４】
前記雄部材の隣り合う嵌合部間の距離が、前記雄部材の長さ方向における前記雌部材の係合部の寸法と実質的に同一である、請求項３に記載のバックル。
【請求項５】
前記雌部材の係合部に、雄部材の被係合部との係合を解く向きにこの係合部を弾性変形させる操作を容易とする操作部が備えられている、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のバックル。
【請求項６】
前記操作部に、ストラップ体の取付部が形成してある、請求項５に記載のバックル。
【請求項７】
前記雄部材の一面側に突条体が形成され、この雄部材の他面側に嵌合部が形成されている、請求項３に記載のバックル。
【請求項８】
前記雄部材の両端部側にそれぞれ、雌部材のスライド移動の規制部が形成してある、請求項請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載のバックル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、解除可能に係合し合う雄部材と雌部材とからなるバックルの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
リュックサックのチェストストラップを、上下に移動調整可能にショルーダーハーネスに備えさせたものとして、特許文献１に示されるものがある。この特許文献１に示されるものでは、チェストストラップは左側のショルダーハーネスに備えられたレール体にガイドされるガイド部を左端に有し、かつ、右側のショルダーハーネスに備えられたレール体にガイドされるガイド部を右端に有すると共に、中間部をサイドリリースバックルによって分離可能に接続した態様となっている。この特許文献１のものでは、第一に、チェストストラップ自体はショルダーハーネスから外すことはできない。それ故に第二に、前記サイドリリースバックルを必要不可欠としている。したがってまた、第三に、特許文献１のものでは、左右のレール体と、左右のガイド部と、サイドリリースバックルの６点のパーツを使わない限りチェストストラップ手段をリュックサックに備えさせることができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】大韓民国特許第１０−０５４７４０６号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この発明が解決しようとする主たる問題点は、解除可能に係合し合う雄部材と雌部材とからなるバックルにおいて、かかる雌部材を雄部材に係合させた状態において、この雌部材を雄部材の長さ方向に沿って所望の位置まで適切にスライド移動可能にする点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を達成するために、この発明にあっては、バックルを、長さを持つと共にこの長さ方向に沿って被係合部を連続的に備えた雄部材と、
前記被係合部を弾性変形により受入すると共に受入後の弾性復帰により前記被係合部に対し前記雄部材の長さ方向に沿ったスライド移動可能に係合される係合部を備えた雌部材とを有してなるものとした。
【０００６】
かかる構成によれば、雌部材をこの雄部材の両端間において複数の位置にそれぞれ係合させることができる。また、雌部材は雄部材に係合した状態において、この雄部材の長さ方向に沿って所望の位置までスライド移動させることができる。また、かかる雄部材と雌部材との係合の解除は、雌部材の係合部を弾性変形させることで解くことができる。
【０００７】
前記雄部材の被係合部はこの雄部材の長さ方向に続く突条体であり、
前記雌部材の係合部は一対の挟持片からなり、この一対の挟持片の一方に前記突条体に係合する爪体が備えられている、ものとすることが、この発明の好ましい態様の一つである。
【０００８】
また、前記雄部材はその長さ方向において隣り合う嵌合部との間に間隔を開けて複数の嵌合部を備えており、
前記雌部材の係合部は弾性変形により前記嵌合部に嵌合する被嵌合部を備えている、ものとすることが、この発明の好ましい態様の一つである。
このようにした場合、所望のスライド移動後の位置から雌部材が簡単にはずれ動かないようにすることができる。
この場合、さらに、前記雄部材の隣り合う嵌合部間の距離を、前記雄部材の長さ方向における前記雌部材の係合部の寸法と実質的に同一となるようにしておくこともある。
このようにした場合、雌部材は、雄部材の隣り合う嵌合部間においても簡単にはずれ動かないように保持される。
【０００９】
また、前記雌部材の係合部に、雄部材の被係合部との係合を解く向きにこの係合部を弾性変形させる操作を容易とする操作部を備えさせておくことが、この発明の好ましい態様の一つである。この場合、前記操作部に、ストラップ体の取付部を形成しておくこともある。
【００１０】
また、前記雄部材の一面側に突条体を形成させ、この雄部材の他面側に嵌合部を形成させるようにすることが、この発明の好ましい態様の一つである。    
【００１１】
また、前記雄部材の両端部側にそれぞれ、雌部材のスライド移動の規制部を形成させるようにすることが、この発明の好ましい態様の一つである。
【発明の効果】
【００１２】
この発明にかかるバックルは、これを構成する雌部材を雄部材に係合させた状態において、この雌部材を雄部材の長さ方向に沿って所望の位置まで適切にスライド移動させることができる。なお、前記特許文献１のものとの比較では、かかるバックルを二組を利用してリュックサックのチェストストラップ手段を構成することができ、そのパーツ数は４点となる特長を有すると共に、二組のバックルを構成する雌部材と雄部材とを共に分離させればリュックサック側からチェストストラップを完全に取り外すことも可能な特長を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１はこの発明の一実施の形態にかかるバックルの正面図である。
【図２】図２は図１におけるＡ−Ａ線位置での断面図であり、バックルを図９に示されるチェストストラップに適用した状態で示している。
【図３】図３は前記バックルの右側面図である。
【図４】図４は前記バックルの背面図である。
【図５】図５は前記バックルの背面図であり、図４の位置よりもやや上となる位置に雌部材をスライド移動させた状態を示している。
【図６】図６は図５におけるＢ−Ｂ線位置での断面図である。
【図７】図７は前記バックルの斜視図であり、これを構成する雄部材と雌部材とを分離してこれらの裏側から見て示している。
【図８】図８は前記バックルの断面図であり、これを構成する雄部材と雌部材とを分離して示している。
【図９】図９は前記バックルをリュックサックのチェストストラップに適用した例を示した正面構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図１〜図９に基づいて、この発明の典型的な実施の形態について、説明する。この実施の形態にかかるバックルは、解除可能に係合し合う雄部材Ｍと雌部材Ｆとを有し、両者の係合によって両者の一方に固定された対象物と、両者の他方に固定された対象物とを、かかるバックルを接続点として接続させるものである。
【００１５】
この実施の形態にかかるバックルにあっては、雄部材Ｍは長さを持ち、雌部材Ｆはこの雄部材Ｍの両端間において複数の位置にそれぞれ係合可能となっている。また、雌部材Ｆは雄部材Ｍに係合した状態において、この雄部材Ｍの長さ方向に沿って所望の位置までスライド移動可能で、また、所望のスライド移動後の位置から雌部材Ｆが簡単にはずれ動かない構造を備えている。
【００１６】
図９は、かかるバックルを二組用意し、この二組のバックルを利用して、リュックサック（その本体の図示は省略する。）のショルダーハーネスを構成する左右の背負いベルトＨ、Ｈ間に亘るチェストストラップＳの左端を左側の背負いベルトＨに接続させると共に、かかるチェストストラップＳの右端を右側の背負いベルトＨに接続させるた例を示している。各バックルの雄部材Ｍはそれぞれ、背負いベルトＨの前面部Ｈａに後述の湾曲内側部４をこの背負いベルトＨに縫着させることで、雄部材Ｍの長さ方向を背負いベルトＨの長さ方向に沿わせると共に、後述の湾曲外側部５をリュックサックの中央側に向けるようにして取り付けられている。図示の例では、二組のバックルの一方の雌部材Ｆは帯状をなすチェストストラップＳの一端側に取り付けられ、二組のバックルの他方の雌部材Ｆは帯状をなすチェストストラップＳの他端側に取り付けられている。チェストストラップＳの位置は、雄部材Ｍに対する雌部材Ｆの係合位置を前記スライド移動により調整することで、上下方向において所望の位置まで移動させることができる。左右のバックルのいずれか一方において雌部材Ｆと雄部材Ｍとの係合を解くことで、チェストストラップＳが左右の背負いベルトＨ、Ｈ間に亘った状態が解除される。
【００１７】
前記雄部材Ｍは、長さを持つと共にこの長さ方向に沿って被係合部１を連続的に備えている。
【００１８】
図示の例では、雄部材Ｍは湾曲した帯状を呈している。すなわち、雄部材Ｍは、その長さ方向に亘る一方の縁部２側を湾曲内側部４とし、他方の縁部３側を湾曲外側部５としている。
【００１９】
図示の例では、雄部材Ｍの一面側、図示の例では表面部６であって、その湾曲外側部５に、前記被係合部１が形成されている。被係合部１は雄部材Ｍの長さ方向に続く突条体１ａにより構成されている。突条体１ａは、前記湾曲内側部４側に向いた係合面１ｂを有すると共に、この係合面１ｂと前記他方の縁部３との間において、係合面１ｂに近づくに連れて雄部材Ｍの厚さを漸増させる傾斜面１ｃを有している。雄部材Ｍの長さ方向に亘る各位置において雄部材Ｍの幅方向での突条体１ａの断面形状は実質的に同一となっている。
【００２０】
図示の例では、突条体１ａの全長は雄部材Ｍの全長より短く、突条体１ａの終端と雄部材Ｍの端部７との間には間隔が形成されている。雄部材Ｍの幅方向略中程の位置には、突条体１ａよりも突き出し寸法を小さくしたリブ８が突条体１ａと平行に形成されていると共に、突状体１ａの終端１ｄとリブ８の終端８ａとの間には、雄部材Ｍの幅方向に沿った連接突部９が形成されている。かかる突条体１ａとリブ８と二箇所の連接突部９、９とにより、雄部材Ｍの表面部６には溝状部１０が形成されている。前記係合状態において、かかる溝状部１０に後述の雌部材Ｆの係合部１３を構成する爪体１３ｄが入り込むようになっている。それと共に、雌部材Ｆの係合部１３を構成する爪体１３ｄが前記溝状部１０の終端を構成する連接突部９に当接する位置より先に雌部材Ｆはスライド移動されないようになっている。これにより、雄部材Ｍはその両端部７、７側にそれぞれ、雌部材Ｆのスライド移動の規制部を備えた構造となっている。
【００２１】
雄部材Ｍの他面側、図示の例では、裏面部１１に、後述の雌部材Ｆの被嵌合部１６に対する嵌合部１２が形成されている。嵌合部１２は雄部材Ｍの裏面部１１に、この雄部材Ｍの長さ方向において隣り合う嵌合部１２との間に間隔を開けて複数備えられている。また、隣り合う嵌合部１２間の距離は、前記雄部材Ｍの長さ方向における前記雌部材Ｆの係合部１３の寸法と実質的に同一となっている。
【００２２】
図示の例では、雄部材Ｍの嵌合部１２は、前記裏面部１１に形成された膨出部１２ａによって構成されている。図示の例では、かかる膨出部１２ａはその隆起方向に直交する向きの断面形状を実質的に四角形とするように構成されている。かかる膨出部１２ａの形状は前記断面形状を実質的に円形とするなど、必要に応じて変更して構わない。かかる嵌合部１２は、雄部材Ｍの突条体１ａの裏側となる位置に形成されている。（図２）
【００２３】
また、雄部材Ｍは、典型的には、プラスチックの成形品であり、図示の例では、前記湾曲内側部４において前記対象物（図９の例では背負いバンドＨ）に縫着可能な厚さに形成されている。
【００２４】
前記雌部材Ｆは、前記被係合部１を弾性変形により受入すると共に受入後の弾性復帰により前記被係合部１に対し前記雄部材Ｍの長さ方向に沿ったスライド移動可能に係合される係合部１３を備えている。
【００２５】
前記雌部材Ｆの係合部１３は一対の挟持片１３ａ、１３ａからなり、この一対の挟持片１３ａ、１３ａの一方に前記突条体１ａに係合する爪体１３ｄが備えられている。
【００２６】
図示の例では、雌部材Ｆは、係合部１３と、帯状体（図２においては符号Ｓで示す。）の挿通固定部１４とを備えてなる。挿通固定部１４は、枠状をなしている。挿通固定部１４は、係合部１３の基部となる基部バー１４ａと、この基部バー１４ａに対向するエンドバー１４ｂと、基部バー１４ａとエンドバー１４ｂとの間に亘る一対の側部バー１４ｄ、１４ｄと、一対の側部バー１４ｄ、１４ｄの中間部間に亘るクロスバー１４ｅとを有している。
【００２７】
係合部１３は、挿通固定部１４の基部バー１４ａに四辺のうちの一辺を一体化した実質的に四角形の板状を呈する表側挟持片１３ｂと、この表側挟持片１３ｂとの間に前記雄部材Ｍの被係合部１の受入間隔ｘを開けた状態で挿通固定部１４の基部バー１４ａに四辺のうちの一辺を一体化した実質的に四角形の板状を呈する裏側挟持片１３ｃとからなる。
【００２８】
係合部１３の表側挟持片１３ｂの外面（裏側挟持片１３ｃに向き合う内面と反対の面）と、この外面に連なる挿通固定部１４の四つのバー１４ａ、１４ｂ、１４ｄ、１４ｅの面とにより、雌部材Ｆの表面１５が構成されている。また、雌部材Ｆの裏側では、基部バー１４ａ、側部バー１４ｄ及びエンドバー１４ｂのこの裏側に臨んだ面は裏側挟持片１３ｃの外面に略面一をなすが、エンドバー１４ｂの前記裏側に臨んだ面はこれらより表側に位置される。図示の例では、雌部材Ｆの裏側から基部バー１４ａとクロスバー１４ｅとの間に通されて一旦雌部材Ｆの表側に引き出された帯状体を折り返してクロスバー１４ｅとエンドバー１４ｂとの間から再び雌部材Ｆの裏側に引き出すと、帯状体にテンションが作用された状態ではクロスバー１４ｅに掛け回された帯状体にこのクロスバー１４ｅの表側の隅部のうちエンドバー１４ｂ側にある隅部１４ｆと、エンドバー１４ｂの裏側の隅部１４ｃとが突き立てられ、挿通固定部１４を介して帯状体に雌部材Ｆが強固に取り付けられるようになっている。（図２）
【００２９】
係合部１３を構成する表側挟持片１３ｂは、裏側挟持片１３ｃよりも前記挿通固定部１４からの突き出し寸法が大きくなっている。また、表側係合片における前記挿通固定部１４からの突き出し方向に直交する向きの寸法も裏側挟持片１３ｃよりも大きくなっており、雌部材Ｆを表側から見た場合、表側挟持片１３ｂに隠れて裏側挟持片１３ｃは見えない。（図１）
【００３０】
表側挟持片１３ｂの前記挿通固定部１４からの突き出し方向略中程の位置に前記爪体１３ｄが設けられている。爪体１３ｄは、表側挟持片１３ｂの内面から裏側挟持片１３ｃの側に突き出し、かつ、表側挟持片１３ｂの突き出し方向に直交する向きに長いリブ状を呈している。爪体１３ｄは、挿通固定部１４に向いた係合面１３ｅを有すると共に、この係合面１３ｅと反対の側を傾斜面１３ｆとしている。かかる係合面１３ｅと傾斜面１３ｆとが接する爪体１３ｄの頂部１３ｇと裏側挟持片１３ｃの内面との間の距離は、雄部材Ｍの被係合部１の最も厚い箇所の寸法よりも小さくなっている。また、爪体１３ｄの係合面１３ｅと挿通固定部１４の基部バー１４ａとの間の距離は、雄部材Ｍの突条体１ａの係合面１ｂとこの雄部材Ｍの前記他方の縁部３との間の距離よりもやや大きくなっている。
【００３１】
雄部材Ｍの被係合部１を雌部材Ｆの係合部１３を構成する一対の挟持片１３ａ、１３ａ間に受入させる操作すると、先ず、雄部材Ｍの突条体１ａの傾斜面１ｃと雌部材Ｆの表側挟持片１３ｂの爪体１３ｄの傾斜面１３ｆとが接し雌部材Ｆは一対の挟持片１３ａ、１３ａ間の距離を広げる向きに弾性変形され、この弾性変形により前記受入が許容される。雌部材Ｆの爪体１３ｄの頂部１３ｇが雄部材Ｍの突条体１ａの頂部１ｅを越える位置まで前記受入がなされると雌部材Ｆは弾性復帰し、雌部材Ｆの爪体１３ｄの係合面１３ｅと雄部材Ｍの突条体１ａの係合面１ｂとが引っかかる。（図２）雄部材Ｍの被係合部１は雄部材Ｍの長さ方向に沿って連続的に備えられていることから、雌部材Ｆは雄部材Ｍの長さ方向にスライド移動可能な状態で、雄部材Ｍに係合される。
【００３２】
かかる雄部材Ｍと雌部材Ｆとの係合の解除は、雌部材Ｆの係合部１３を弾性変形させることで解くことができる。この実施の形態にあっては、前記雌部材Ｆの係合部１３に、雄部材Ｍの被係合部１との係合を解く向きにこの係合部１３を弾性変形させる操作を容易とする操作部１３ｈが備えられている。この実施の形態にあっては、前記表側挟持片１３ｂの前記爪体１３ｄの形成位置、つまり、係合箇所よりも先に延びるこの表側挟持片１３ｂの突き出し端側がかかる操作部１３ｈとして機能するようになっている。すなわち、かかる操作部１３ｈを利用することで、表側挟持片１３ｂと裏側挟持片１３ｃとの間の距離を広げて受入された雄部材Ｍの被係合部１と雌部材Ｆの係合部１３との係合を解く操作をスムースに行えるようになっている。
【００３３】
また、この実施の形態にあっては、前記操作部１３ｈに、ストラップ体Ｓ’の取付部１３ｉが形成してある。図示の例では、かかる取付部１３ｉは、表側挟持片１３ｂの爪体１３ｄとこの表側挟持片１３ｂの突き出し端（自由端）との間に設けられた、この表側挟持片１３ｂの前記挿通固定部１４からの突き出し方向に直交する向きに長いスロット１３ｊとなっている。このスロット１３ｊに帯状体を通すことで表側挟持片１３ｂにかかる帯状体よりなるストラップ体Ｓ’を備えさせることができるようになっている。
【００３４】
また、この実施の形態にあっては、前記雌部材Ｆの係合部１３は弾性変形により前記嵌合部１２に嵌合する被嵌合部１６を備えている。図示の例では、かかる被嵌合部１６は裏側挟持片１３ｃに形成された、前記雄部材Ｍの嵌合部１２となる膨出部１２ａが相補的に納まる大きさの実質的に四角形の貫通穴１６ａとなっている。この嵌合部１２と被嵌合部１６とによって、雌部材Ｆは雄部材Ｍに係合した状態において、この雄部材Ｍの長さ方向に沿って所望の位置までスライド移動可能で、また、所望のスライド移動後の位置から雌部材Ｆが簡単にはずれ動かないようになっている。
【００３５】
嵌合部１２と被嵌合部１６との係合代は前記突条体１ａと爪体１３ｄの係合代より小さくなっている。（図２）これにより、嵌合部１２に一つの被嵌合部１６を納めた状態から雄部材Ｍの長さ方向に沿って雌部材Ｆをスライド移動させる操作をすると、前記嵌合を解く向きに雌部材Ｆの係合部１３は弾性変形しこのスライド移動は許容されるが、この操作では前記突条体１ａと爪体１３ｄとの係合は解かれることはない。
【００３６】
また、この実施の形態にあっては、前記雄部材Ｍの隣り合う嵌合部１２間の距離が、前記雄部材Ｍの長さ方向における前記雌部材Ｆの係合部１３の寸法と実質的に同一となっている。
【００３７】
これにより、この実施の形態にあっては、雌部材Ｆは、雄部材Ｍの隣り合う嵌合部１２間においても簡単にはずれ動かないように保持されるようになっている。（図５、図６）これにより、この実施の形態にあっては、雄部材Ｍの長さ方向に亘る複数箇所においてそれぞれ簡単にはずれ動かないように雌部材Ｆを保持可能となっている。
【００３８】
なお、図示の例では、雌部材Ｆの表側挟持片１３ｂの基部側の内面に、雄部材Ｍとの係合状態において突条体１ａの傾斜面１ｃに当たる突起１３ｋが形成されている。（図２）
【００３９】
前記雌部材Ｆをプラスチックの成形品とすることで、前記係合部１３に所用の弾性変形特性を容易に付与することが可能となる。
【００４０】
なお、当然のことながら、本発明は以上に説明した実施態様に限定されるものではなく、本発明の目的を達成し得るすべての実施態様を含むものである。
【符号の説明】
【００４１】
Ｍ  雄部材
Ｆ  雌部材
１  被係合部
１３  係合部
【図１】
2015070993.tif 000003
【図２】
2015070993.tif 000004
【図３】
2015070993.tif 000005
【図４】
2015070993.tif 000006
【図５】
2015070993.tif 000007
【図６】
2015070993.tif 000008
【図７】
2015070993.tif 000009
【図８】
2015070993.tif 000010
【図９】
2015070993.tif 000011