(57)【要約】      （修正有）【課題】ひずみゲージを用いることなく、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができる推定方法を提供する。【解決手段】乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材における気乾含水率および損失質量分率を適用して乾燥収縮ひずみの推定値を算出することで、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材における気乾含水率および損失質量分率を適用して乾燥収縮ひずみの推定値を算出することで、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定することを特徴とする粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項２】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材と同岩種の複数の細骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材と同岩種の細骨材における気乾含水率および損失質量分率を適用して乾燥収縮ひずみの推定値を算出することで、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定することを特徴とする粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項３】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定するひずみ測定工程と、該ひずみ測定工程で測定対象となる各粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を測定する前測定工程と、該前測定工程で測定される気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、ひずみ測定工程で測定される乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで重回帰式を得る重回帰分析工程とを備えることを特徴とする請求項１に記載の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項４】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定するひずみ測定工程と、該ひずみ測定工程で測定対象となる各粗骨材と同岩種の細骨材の気乾含水率および損失質量分率を測定する前測定工程と、該前測定工程で測定される気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、ひずみ測定工程で測定される乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで重回帰式を得る重回帰分析工程とを備えることを特徴とする請求項２に記載の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項５】
乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材に対して、気乾含水率を測定する気乾含水率測定工程と、損失質量分率を測定する損失質量分率測定工程とを更に備えることを特徴とする請求項１又は３に記載の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項６】
乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材と同岩種の細骨材に対して、気乾含水率を測定する気乾含水率測定工程と、損失質量分率を測定する損失質量分率測定工程とを更に備えることを特徴とする請求項２又は４に記載の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法。
【請求項７】
請求項１乃至６の少なくとも一項に記載された粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法を用いて複数の粗骨材から選定された所定の乾燥収縮ひずみを有する粗骨材と、水硬性材料とを含有することを特徴とする水硬性組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法および該推定方法によって選別された粗骨材を用いた水硬性組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンクリートには、乾燥による収縮に伴ってひび割れ（以下、収縮ひび割れとも記す）が発生する場合がある。このような収縮ひび割れは、コンクリート構造物の美観を損なうだけでなく、コンクリート構造物の水密性・気密性等の物性を低下させるほか、埋設された鉄筋の腐食や、コンクリート構造物の耐久性の低下の原因になる。このため、コンクリート構造物に生じる収縮ひび割れを制御する必要がある。
【０００３】
ここで、コンクリート構造物の収縮は、コンクリート構造物に使用される粗骨材の乾燥収縮ひずみと相関関係を有することが知られている。このため、粗骨材の乾燥収縮ひずみを把握することで、コンクリート構造物の乾燥収縮ひずみを予測することができると共に、複数の粗骨材の中から乾燥収縮ひずみが小さい粗骨材を選別して使用することで、コンクリート構造物の収縮ひび割れを抑制することが可能となる。
【０００４】
粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定する方法としては、一般的に、粗骨材をグラインダーやサンドペーパー等で研磨して平滑面を形成し、該平滑面にひずみゲージを取り付けて、湿潤状態から乾燥状態になるまでのひずみを測定する方法が知られている（非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「骨材がコンクリートの凍結融解抵抗性と乾燥収縮に与える影響と評価試験法に関する研究」、独立行政法人土木研究所（材料地盤研究グループ基礎材料チーム）、２０１１年３月発行
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、粗骨材の乾燥収縮ひずみを上記のようにして測定する場合、粗骨材を研磨したり、ひずみゲージを取り付けたりする必要があるため、容易に粗骨材の乾燥収縮ひずみを把握することが困難である。
【０００７】
そこで、本発明は、ひずみゲージを用いることなく、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができる粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法を提供すると共に、斯かる方法で選定された粗骨材を用いて構成される水硬性組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法は、乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材における気乾含水率および損失質量分率を適用して乾燥収縮ひずみの推定値を算出することで、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る他の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法は、乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材と同岩種の複数の細骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材と同岩種の細骨材における気乾含水率および損失質量分率を適用して乾燥収縮ひずみの推定値を算出することで、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定することを特徴とする。
【００１０】
上記の各構成の推定方法によれば、上記の重回帰式から算出される粗骨材の乾燥収縮ひずみ（推定値）は、実際に測定される粗骨材の乾燥収縮ひずみを近似するものとなる。このため、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材、又は、該粗骨材と同岩種の細骨材に対して、気乾含水率および損失質量分率を測定し、得られる測定結果を重回帰式に適用することで、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができる。このため、ひずみゲージを用いることなく粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に把握することができる。
【００１１】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定するひずみ測定工程と、該ひずみ測定工程で測定対象となる各粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を測定する前測定工程と、該前測定工程で測定される気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、ひずみ測定工程で測定される乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで重回帰式を得る重回帰分析工程とを備えることが好ましい。
【００１２】
乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定するひずみ測定工程と、該ひずみ測定工程で測定対象となる各粗骨材と同岩種の細骨材の気乾含水率および損失質量分率を測定する前測定工程と、該前測定工程で測定される気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、ひずみ測定工程で測定される乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで重回帰式を得る重回帰分析工程とを備えることが好ましい。
【００１３】
上記の各構成の推定方法によれば、前測定工程および重回帰分析工程を更に備えることで、重回帰式を得るために必要なデータを、粗骨材や細骨材の種類（岩種や乾燥収縮ひずみの差異によるもの）を適宜選択しつつ、得ることができる。このため、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材に適した粗骨材や細骨材を選択して前測定工程を行うことで、重回帰式から算出される推定値と実測値との誤差を小さくすることができる。
【００１４】
乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材に対して、気乾含水率を測定する気乾含水率測定工程と、損失質量分率を測定する損失質量分率測定工程とを更に備えることが好ましい。
【００１５】
乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材と同岩種の細骨材に対して、気乾含水率を測定する気乾含水率測定工程と、損失質量分率を測定する損失質量分率測定工程とを更に備えることが好ましい。
【００１６】
本発明に係る水硬性組成物は、上記の少なくとも一つに記載された粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法を用いて複数の粗骨材から選定された所定の乾燥収縮ひずみを有する粗骨材と、水硬性材料とを含有することを特徴とする。
【００１７】
斯かる構成の水硬性組成物によれば、上記の推定方法を用いることで、複数の粗骨材から所定の乾燥収縮ひずみに近い粗骨材（例えば、乾燥収縮ひずみの小さいもの）を選定して用いることができるため、水硬性組成物と水とが混練されて硬化することで形成される硬化体の収縮ひび割れを制御（例えば、抑制）することができる。
【発明の効果】
【００１８】
以上のように、本発明によれば、ひずみゲージを用いることなく、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができると共に、水硬性組成物が水と混練されて硬化した硬化体の収縮ひび割れを制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】乾燥期間における経過日数（乾燥材齢）と、それに対応する乾燥収縮ひずみとの関係を示したグラフ。
【図２】（ａ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみと、細骨材および粗骨材の表乾密度との相関関係を示したグラフ、（ｂ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみと、細骨材および粗骨材の絶乾密度との相関関係を示したグラフ。
【図３】（ａ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみと、細骨材および粗骨材の吸水率との相関関係を示したグラフ、（ｂ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみと、細骨材および粗骨材の気乾含水率との相関関係を示したグラフ。
【図４】（ａ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみと、細骨材および粗骨材の損失質量分率との相関関係を示したグラフ、（ｂ）は、粗骨材の乾燥収縮ひずみ（実測値）と、重回帰式を用いて算出される粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値との関係を示したグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００２１】
本実施形態に係る粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法は、推定対象となる粗骨材又は該粗骨材と同岩種の細骨材の気乾含水率および損失質量分率から、該粗骨材の乾燥収縮ひずみを推定するものである。具体的には、乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材又は該粗骨材と同岩種の細骨材における気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、各粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材又は該粗骨材と同岩種の細骨材の気乾含水率および損失質量分率を適用することで、該粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値を算出するものである。
【００２２】
また、本実施形態では、乾燥収縮ひずみの異なる複数の粗骨材の乾燥収縮ひずみを測定するひずみ測定工程と、該ひずみ測定工程で測定対象となる各粗骨材又は各粗骨材と同岩種の各細骨材の気乾含水率および損失質量分率を測定する前測定工程とを備える。また、該前測定工程で測定される気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、ひずみ測定工程で測定される乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行うことで重回帰式を得る重回帰分析工程を更に備える。加えて、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材又は該粗骨材と同岩種の細骨材に対して、気乾含水率を測定する気乾含水率測定工程と、損失質量分率を測定する損失質量分率測定工程とを備える。
【００２３】
前測定工程および気乾含水率測定工程における気乾含水率は、水に浸漬して３週間程度吸水させた粗骨材（約５ｋｇ）又は細骨材（約５００ｇ）を、恒温恒湿室内（温度２０±２℃，相対湿度６０±５％）で３週間静置した後、ＪＩＳ  Ａ  １１２５に準拠する方法で測定される。
【００２４】
一方、前測定工程および損失質量分率測定工程における損失質量分率は、ＪＩＳ  Ａ  １１２２に準拠して、粗骨材および細骨材の安定性試験を行うことで測定される。なお、安定性試験は、ＪＩＳ  Ｑ  １０１１に規定があるように、レディーミクストコンクリート工場において年１回以上測定される項目である。
【００２５】
また、ひずみ測定工程における乾燥収縮ひずみは、下記のような工程を経ることによって測定される。
（ｉ）粗骨材（通常、１５〜２０ｍｍ程度の骨材粒）を、グラインダーおよびサンドペーパーで研磨して滑面（平面）を形成した後、該滑面にひずみゲージ（ゲージ長２ｍｍ）を貼り付ける。
（ii）粗骨材におけるひずみゲージを貼り付けた部分をポリエステル系の接着剤で覆って防水処理した後、斯かる粗骨材を２０℃の水中に３週間浸漬する。
（iii）その後、粗骨材を水中から取り出して、２０℃±２℃、相対湿度６０％±５％の恒温恒湿室内で３週間静置して乾燥させる。
（iv）乾燥期間における各経過日数（乾燥材齢）における粗骨材のひずみ変化をひずみゲージによって測定した。斯かる測定は、各乾燥材齢において粗骨材の岩種毎に１０個ずつ行った。そして、各乾燥材齢における粗骨材の岩種毎の測定値の平均を算出し、該平均値を各乾燥材齢（ｔ日）における乾燥収縮ひずみεsg（ｔ）とした。
（v）各乾燥材齢（ｔ日）と、それに対応する乾燥収縮ひずみεsg（ｔ）とを下記式（１）に適用することで、最終収縮ひずみεsg∞、および、下記（１）式における係数α，βを算出した。そして、算出された最終収縮ひずみεsg∞を粗骨材の乾燥収縮ひずみ（実測値）とした。なお、算出される最終収縮ひずみεsg∞は、各乾燥材齢（経過日数）とそれに対応する乾燥収縮ひずみεsg（ｔ）との関係（例えば、図１に示すグラフの関係）において、乾燥収縮ひずみεsg（ｔ）の終局値（最大値）の近似値である。
εsg（ｔ）＝εsg∞×｛ｔ／（α＋ｔ）｝β・・・（１）
・εsg（ｔ）：乾燥材齢ｔ日における乾燥収縮ひずみ（×１０-6）
・εsg∞：最終収縮ひずみ（×１０-6）
・ｔ：乾燥材齢(日)
・α，β：乾燥収縮の進行速度に関わる係数
【００２６】
前測定工程およびひずみ測定工程で測定対象となる粗骨材の岩種としては、特に限定されるものではなく、例えば、砂岩、石英斑岩、硬質砂岩、石英粗面岩、安山岩、花崗岩等が挙げられる。また、前測定工程およびひずみ測定工程で測定対象となる複数（好ましくは、１０個）の粗骨材は、乾燥収縮ひずみが−２５×１０-6  以上９２０×１０-6  以下であることが好ましく、且つ、それぞれの乾燥収縮ひずみが該範囲内で分散していることが好ましい。また、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材の岩種としては、特に限定されるものではないが、前測定工程およびひずみ測定工程で測定対象となる粗骨材の岩種の何れかであることが好ましい。
【００２７】
そして、前測定工程での複数の細骨材の測定結果を説明変数とし、ひずみ測定工程での複数の粗骨材の測定結果を目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程での細骨材の測定結果を適用することで、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程で測定対象とした細骨材と同岩種の粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が得られる。また、前測定工程での複数の粗骨材の測定結果を説明変数とし、ひずみ測定工程での複数の粗骨材の測定結果を目的変数として重回帰分析を行うことで得られる重回帰式に、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程での粗骨材の測定結果を適用することで、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程で測定対象とした粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が得られる。
【００２８】
そして、上記のようにして推定された乾燥収縮ひずみを基に粗骨材を選定し（例えば、複数種の粗骨材の中からできるだけ乾燥収縮ひずみの小さい粗骨材を選定し）、該粗骨材と水硬性材料（ポルトランドセメントや高炉セメント等）とを用いて水硬性組成物を形成することで、該水硬性組成物が水と混練されて硬化することで得られる硬化体の収縮ひび割れを制御（例えば、乾燥収縮ひずみの推定値の小さい粗骨材を選定した場合は、抑制）することができる。
【００２９】
以上のように、本発明に係る粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法および該方法で選定された粗骨材を用いた水硬性組成物によれば、ひずみゲージを用いることなく、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができると共に、水硬性組成物が水と混練されて硬化した硬化体の収縮ひび割れを制御することができる。
【００３０】
即ち、上記の重回帰式から算出される粗骨材の乾燥収縮ひずみ（推定値）は、実際に測定される粗骨材の乾燥収縮ひずみを近似するものとなる。このため、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材、又は、該粗骨材と同岩種の細骨材に対して、気乾含水率および損失質量分率を測定し、得られる測定結果を重回帰式に適用することで、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に推定することができる。このため、ひずみゲージを用いることなく粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に把握することができる。
【００３１】
また、前測定工程および重回帰分析工程を更に備えることで、重回帰式を得るために必要なデータを、粗骨材や細骨材の種類（岩種や乾燥収縮ひずみの差異によるもの）を適宜選択しつつ、得ることができる。このため、乾燥収縮ひずみの推定対象となる粗骨材に適した粗骨材や細骨材を選択して前測定工程を行うことで、重回帰式から算出される推定値と実測値との誤差を小さくすることができる。
【００３２】
また、上記の推定方法を用いることで、複数の粗骨材から所定の乾燥収縮ひずみに近い粗骨材（例えば、乾燥収縮ひずみの小さいもの）を選定して用いることができるため、水硬性組成物と水とが混練されて硬化することで形成される硬化体の収縮ひび割れを制御（例えば、抑制）することができる。
【００３３】
なお、本発明に係る粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定方法および該推定方法を用いて選定された粗骨材を用いた水硬性組成物は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。また、上記した複数の実施形態の構成や方法等を任意に採用して組み合わせてもよく（１つの実施形態に係る構成や方法等を他の実施形態に係る構成や方法等に適用してもよく）、さらに、下記する各種の変更例に係る構成や方法等を任意に選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。
【００３４】
例えば、上記実施形態では、前測定工程、重回帰分析工程、ひずみ測定工程、気乾含水率測定工程、および、損失質量分率測定工程を行うことで得られる測定結果や重回帰式から、粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が算出されるように構成されているが、これに限定されるものではなく、各工程で得られる測定結果や重回帰式が既知である場合には、何れかの工程を備えなくてもよい。例えば、重回帰式が既知である場合には、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程のみを行うことで、粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が算出されるように構成されてもよい。また、前測定工程およびひずみ測定工程での測定結果が既知である場合には、重回帰分析工程、気乾含水率測定工程、および、損失質量分率測定工程を行うことで、粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が算出されるように構成されてもよい。また、重回帰式が既知であり、気乾含水率測定工程および損失質量分率測定工程での測定結果が既知である場合には、全ての工程を行うことなく、粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値が算出されるように構成されてもよい。
【実施例】
【００３５】
以下、本発明の実施例について説明する。
【００３６】
＜粗骨材および細骨材の物性値について＞
下記表１に記載のＡ〜Ｊの岩種で構成された粗骨材および細骨材において、下記表２に記載の物性値を得た。具体的には、ＪＩＳ  Ａ  １１０９、ＪＩＳ  Ａ  １１１０  に準拠して、細骨材および粗骨材の表乾密度、絶乾密度、および、吸水率を測定した。また、気乾含水率、損失質量分率、および、粗骨材の乾燥収縮ひずみについては、上記実施形態に記載される方法で測定した（前測定工程）。得られた各物性値については、下記表２に示す。
【００３７】
【表１】
2015125130.tif 000002
【００３８】
【表２】
2015125130.tif 000003
【００３９】
＜各物性値と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関について＞
１．表乾密度と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関関係については、図２（ａ）に示す相関関係が得られた。
２．絶乾密度と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関関係については、図２（ｂ）に示す相関関係が得られた。
３．吸水率と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関関係については、図３（ａ）に示す相関関係が得られた。
４．気乾含水率と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関関係については、図３（ｂ）に示す相関関係が得られた。
５．損失質量分率と粗骨材の乾燥収縮ひずみとの相関関係については、図４（ａ）に示す相関関係が得られた。
【００４０】
＜重回帰分析について＞
以上の各相関関係を比較すると、気乾含水率および損失質量分率が粗骨材の乾燥収縮ひずみと相関関係が高い（Ｒ2が１に近い）ことが認められる。このため、細骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行い、下記（２）の重回帰式を得た（重回帰分析工程）。また、粗骨材の気乾含水率および損失質量分率を説明変数とし、粗骨材の乾燥収縮ひずみを目的変数として重回帰分析を行い、下記（３）の重回帰式を得た（重回帰分析工程）。
εsg＝５０６．７０Ａs＋６８．７３Ｌs−２４６．３４・・・（２）
εsg＝４０２．６３Ａg＋１６．４１Ｌg−２９．６８・・・（３）
・εsg：粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値
・Ａs：細骨材の気乾含水率
・Ａg：粗骨材の気乾含水率
・Ｌs：細骨材の損失質量分率
・Ｌg：粗骨材の損失質量分率
【００４１】
＜粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値と実測値との差異について＞
上記表２に示す粗骨材の乾燥収縮ひずみ（実測値）と、上記（２）式および（３）式から得られる粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値との関係については、図４（ｂ）に示す。
【００４２】
＜粗骨材の乾燥収縮ひずみの推定値と実測値との差異の評価＞
図３（ｂ）を見ると、（２）式による推定値は、実測値に対して平均誤差が３３×１０-6であり、（３）式による推定値は、実測値に対して平均誤差が３４×１０-6であることが認められる。つまり、各重回帰式による推定値が粗骨材の乾燥収縮ひずみを表すものとして良好なものであることが認められる。このため、斯かる推定値を用いることで、粗骨材の乾燥収縮ひずみを容易に把握することができる。
【図１】
2015125130.tif 000004
【図２】
2015125130.tif 000005
【図３】
2015125130.tif 000006
【図４】
2015125130.tif 000007