(57)【要約】【課題】コストを抑制しつつ、ペダルを踏み込む際の操作感を調整できる楽器用ペダル装置を提供すること。【解決手段】係合部４４が、第４軸ＡＸ４からの距離をそれぞれ異ならせた位置に複数形成されるので、錘８０を装着する装着位置（係合部４４）を変更することで、第４軸ＡＸ４と錘８０との間の距離を変更することができ、ペダル２０を踏み込む際の操作感（慣性力）を調整することができる。即ち、少なくとも１の錘８０を準備すれば足り、よって、コストを抑制しつつ、ペダル２０を踏み込む際の操作感の調整を可能とできる。【選択図】図２
2015125419.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
演奏者により操作されるペダルと、そのペダルを初期位置へ復帰させるための付勢力を発生する付勢部材と、を備えた楽器用ペダル装置において、
前記ペダルの操作に伴って回動軸を回動中心として回動される回動部材を備え、
その回動部材には、前記回動軸と略平行に延設され錘が係合可能とされる係合部が、前記回動軸からの距離をそれぞれ異ならせた位置に複数形成されることを特徴とする楽器用ペダル装置。
【請求項２】
前記回動部材に形成される打撃部を備え、前記係合部は、少なくともその一部が正面視において前記打撃部と重なる位置か、或いは、前記打撃部と前記回動軸との間に形成されることを特徴とする請求項１記載の楽器用ペダル装置。
【請求項３】
前記係合部は、前記回動軸と平行に前記回動部材に貫通形成される貫通孔として形成されることを特徴とする請求項１又は２に記載の楽器用ペダル装置。
【請求項４】
前記係合部に挿通される錘を備え、前記係合部が、断面円形の貫通孔として形成されると共に、前記錘が前記係合部の内径に対応した外径の断面円形の円柱状に形成されることを特徴とする請求項３記載の楽器用ペダル装置。
【請求項５】
前記係合部に挿通される錘を備え、
前記回動部材は、その回動部材の外面と前記係合部との間で貫通形成されると共に前記錘を固定するためのおねじが挿通される挿通孔を備え、
前記錘は、前記回動部材の挿通孔に挿通されたおねじが螺合可能または挿通可能に凹設または貫通形成される保持孔を備えることを特徴とする請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置。
【請求項６】
前記係合部に挿通される錘と、その錘を前記係合部に固定するために使用されると共に全ねじの止めねじとして形成されるねじ部材と、を備え、
前記回動部材は、その回動部材の外面と前記係合部との間で貫通形成されると共に前記ねじ部材が挿通される挿通孔を備え、
前記錘は、その錘の長手方向と直交する方向に貫通形成されると共に内周面に前記ねじ部材が螺合可能なめねじが螺刻される締結孔を備え、
前記ねじ部材の長さ寸法が、前記錘の締結孔に螺合されそのねじ部材の先端が前記回動部材の係合部の内周面に当接された状態で、そのねじ部材の後端が前記回動部材の挿通孔内に位置する長さ寸法に設定されることを特徴とする請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置。
【請求項７】
床面に載置され前記ペダルの一側が回動可能に軸支される基部と、前記ペダルの他側に一側が回動可能に連結されると共に他側に前記回動部材の一側が回動可能に連結される連結部材と、前記回動部材の他側に配設される打撃部と、その打撃部の回動軌跡上に位置し前記基部に配設される被打撃部と、を備え、前記回動部材は、前記一側と他側との間が前記回動軸により前記基部に回動可能に軸支され、前記ペダルが踏み込まれることで、前記回動軸を中心として回動されることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置。
【請求項８】
床面に載置される基部を備え、その基部に前記回動部材が前記回動軸を回動中心として回動可能に軸支されることで、前記回動部材が前記ペダルを兼用して形成されることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル。
【請求項９】
前記ペダルの操作状態を検出するセンサを備えることを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の楽器用ペダル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、楽器用ペダル装置に関し、特に、コストを抑制しつつ、ペダルを踏み込む際の操作感を調整できる楽器用ペダル装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１，２には、演奏者により踏み込まれるペダルと、そのペダルの踏み込みに連動して回動されるビーターシャフトと、そのビーターシャフトの先端に取着されるビータ部とを備え、ビータ部により打面を打撃するペダル装置が開示される。
【０００３】
これらのペダル装置では、質量体としての錘がビーターシャフトに装着される。錘は、ビーターシャフトに沿って移動可能とされ、ねじの締結力により任意の位置で固定可能とされる。よって、錘の固定位置を変更することで、ビーターシャフトの回動軸と質量体（錘）との間の距離を変更でき、ペダルを踏み込む際の操作感（慣性力）を調整することができる。
【０００４】
しかしながら、特許文献１，２に開示されるペダル装置では、ビーターシャフトが回動軸に直交されるので、ビーターシャフトの回動時、錘には、その錘をビーターシャフトに沿って移動させる方向への力として遠心力が作用される。そのため、ビーターシャフトに錘を固定しているねじの締結が緩みやすかった。演奏中に錘の固定が解除されれば、ビーターシャフトに沿って錘が激しく往復移動し、演奏が阻害されるだけでなく、衝突によるペダル装置の破損を招く。
【０００５】
これに対し、非特許文献１には、錘を装着するための貫通孔をビータ部に設け、この貫通孔に装着する錘の重量に応じて、ペダルを踏み込む際の操作感を調整するペダル装置が開示される。このペダル装置によれば、貫通孔が回動軸に平行に形成されるので、ビーターシャフトの回動に伴う遠心力が錘に作用されても、貫通孔の内周面で錘を受け止めることができ、その結果、錘の固定を維持できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第４，６９１，６１２号明細書
【特許文献２】米国特許第５，９９８，７１８号明細書
【非特許文献１】インターネット〈URL：http://www.mapexjapan.com/top/faicon.html〉
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述した非特許文献１に開示されるペダル装置では、装着する錘の重量に応じて、ペダルを踏み込む際の操作感を調整するので、任意の操作感に調整するためには、重量が異なる複数の錘を準備する必要があり、その分、コストが嵩むという問題点があった。
【０００８】
本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、コストを抑制しつつ、ペダルを踏み込む際の操作感を調整できる楽器用ペダル装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段および発明の効果】
【０００９】
請求項１記載の楽器用ペダル装置によれば、錘が係合可能とされる係合部が回動軸と略平行に延設されるので、回動部材の回動に伴う遠心力が錘に作用された場合でも、錘と係合部との係合を安定して維持できる。
【００１０】
この場合、係合部は、回動軸からの距離をそれぞれ異ならせた位置に複数形成されるので、錘を装着する装着位置（係合部）を変更することで、回動軸と錘との間の距離を変更することができ、ペダルを踏み込む際の操作感（慣性力）を調整することができる。即ち、少なくとも１の錘を準備すれば足り、よって、コストを抑制しつつ、ペダルを踏み込む際の操作感の調整を可能とできる。
【００１１】
更に、請求項１によれば、複数個の錘を準備すれば、錘の装着位置および装着個数を組み合わせることができ、その結果、ペダルを踏み込む際の操作感の選択の自由度を拡大できる。この場合でも、複数個の錘は、それぞれ同一構成のもので足りるので、コストの上昇を抑制できる。
【００１２】
請求項２記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項１記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部が、少なくともその一部が正面視において打撃部と重なる位置か、或いは、打撃部と回動軸との間に形成されるので、係合部を、少なくとも打撃部近傍または打撃部よりも回動軸に近い側に配設することができる。よって、例えば、錘の装着位置が打撃部を挟んで回動軸から遠い側に設定される場合と比較して、打撃部により打撃対象（例えば、被打撃部）が打撃された後の回動部材の振動を抑制できる。例えば、本発明を電子楽器に適用する場合には、センサの誤検出を抑制できる。
【００１３】
請求項３記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項１又は２に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部は、回動軸と平行に回動部材に貫通形成される貫通孔として形成されるので、係合部（貫通孔）の内周面により錘の外周面を取り囲んだ状態を形成できる。即ち、回動部材の回動に伴う遠心力が錘に作用しても、貫通孔の内周面で錘を受け止めることができるので、錘の固定を確実に維持できる。
【００１４】
なお、請求項３において、係合部の断面形状は任意に設定できる。例えば、係合部の断面形状としては、円形、楕円形、多角形などが例示される。
【００１５】
請求項４記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項３記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部が断面円形の貫通孔として形成されると共に、その係合部の内径に対応した外径の断面円形の円柱状に錘が形成されるので、これら係合部および錘の製造を容易として、コストを削減できる。また、回動部材の回動に伴う遠心力が錘に作用しても、貫通孔の内周面で錘の外周面を受け止めやすくできるので、錘の固定を維持しやすくできる。
【００１６】
なお、「係合部の内径に対応した外径」とは、例えば、係合部が、金属材料、アルミ合金などの非鉄材料、或いは、樹脂材料からなる回動部材に形成される場合には、内径と外径とが同等の寸法に設定されるか、或いは、内径よりも外径が若干小さい寸法に設定されることを意味し、係合部が、ゴム状弾性材からなる弾性基体に形成される場合には、内径と外径とが同等の寸法に設定されるか、或いは、内径よりも外径が若干大きい寸法に設定されることを意味する。
【００１７】
請求項５記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘を備え、回動部材は、その外面と係合部との間で貫通形成されると共に錘を固定するためのおねじが挿通される挿通孔を備え、錘は、挿通孔に挿通されたおねじが螺合可能または挿通可能に凹設または貫通形成される保持孔を備えるので、回動部材の外面から挿通孔におねじを挿通し、その挿通したおねじを、錘の保持孔に螺合または挿通させることで、係合部に錘を強固に固定できる。
【００１８】
請求項６記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘と、その錘を係合部に固定するためのねじ部材とを備え、回動部材は、その回動部材の外面と係合部との間で貫通形成されるねじ部材が挿通される挿通孔を備え、錘は、その錘の長手方向と直交する方向に貫通形成されると共に内周面にねじ部材が螺合可能なめねじが螺刻される締結孔を備えるので、回動部材の外面から挿通孔にねじ部材を挿通し、その挿通したねじ部材を錘の締結孔に螺合し、ねじ部材の先端を錘の締結孔から突出させて係合部の内周面に当接させることで、ねじ部材が突出する外周面とは反対側の錘の外周面が係合部の内周面に押圧されて、錘を係合部に固定できる。
【００１９】
この場合、錘の締結孔に螺合されたねじ部材の先端が回動部材の係合部の内周面に当接された状態では、ねじ部材の頭部が回動部材の挿通孔内に位置する。よって、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、ねじ部材の締結が緩んだ場合でも、ねじ部材の後端（頭部）を挿通孔の内周面に係止させて、錘が係合部から抜け出ることを抑制できる。
【００２０】
請求項７記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、ペダルが踏み込まれると、その踏み込み動作が連結部材を介して回動部材に伝達され、回動部材が回動軸を中心として回動されつつ、被打撃部が打撃部により打撃されるので、ペダルを踏み込んで被打撃部を打撃部により打撃する演奏者に対し、回動部材を回動させることによる操作感（慣性力）を感じさせることができる。例えば、本発明を電子楽器に適用する場合には、アコースティックバストラムを演奏する際に得られる操作感に近似した操作感を演奏者に付与できる。
【００２１】
請求項８記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、基部に前記回動部材が前記回動軸を回動中心として回動可能に軸支されることで、回動部材がペダルを兼用して形成されるので、部品点数を削減すると共に構造を簡素化でき、その分、コストを削減できる。
【００２２】
請求項９記載の楽器用ペダル装置によれば、請求項１から８のいずれかに記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、ペダルの操作状態を検出するセンサを備えるので、楽器用ペダル装置を電子楽器として使用することができる。
【００２３】
なお、ペダルの操作状態を検出するセンサとしては、例えば、被打撃部の打撃部による打撃（圧力や加速度など）を検出するセンサ、ペダルの回動状態（角度、角速度や角加速度など）を検出するセンサなどが例示される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１実施形態におけるペダル装置の斜視図である。
【図２】（ａ）は、ペダル装置の上面図であり、（ｂ）は、図２（ａ）のＩＩｂ−ＩＩｂ線におけるペダル装置の断面図である。
【図３】回動部材の背面斜視図である。
【図４】（ａ）は、回動部材の正面図であり、（ｂ）は、図４（ａ）の矢印ＩＶｂ方向視における回動部材の側面図であり、（ｃ）は、図４（ｂ）の矢印ＩＶｃ方向視における回動部材の背面図である。
【図５】（ａ）は、回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図５（ａ）のＶｂ−Ｖｂ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図６】（ａ）は、第２実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図６（ａ）のＶＩｂ−ＶＩｂ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図７】（ａ）は、第３実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図７（ａ）のＶＩＩｂ−ＶＩＩｂ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図８】（ａ）は、第４実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線における回動部材の部分拡大断面図であり、（ｃ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｃ−ＶＩＩＩｃ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図９】（ａ）は、第５実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図９（ａ）のＩＸｂ−ＩＸｂ線における回動部材の部分拡大断面図であり、（ｃ）は、図９（ａ）のＩＸｃ−ＩＸｃ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図１０】（ａ）は、第６実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図１０（ａ）のＸｂ−Ｘｂ線における回動部材の部分拡大断面図であり、（ｃ）は、図１０（ａ）のＸｃ−Ｘｃ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図１１】（ａ）は、第７実施形態における回動部材の背面図であり、（ｂ）は、図１１（ａ）のＸＩｂ−ＸＩｂ線における回動部材の断面図である。
【図１２】（ａ）は、本体部の正面図であり、（ｂ）は、図１２（ａ）のＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ線における本体部の断面図である。
【図１３】（ａ）は、第８実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図１３（ａ）のＸＩＩＩｂ−ＸＩＩＩｂ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図１４】（ａ）は、第９実施形態における回動部材の部分拡大正面図であり、（ｂ）は、図１４（ａ）のＸＩＶｂ−ＸＩＶｂ線における回動部材の部分拡大断面図である。
【図１５】（ａ）は、第１０実施形態におけるペダル装置の上面図であり、（ｂ）は、図１５（ａ）のＸＶｂ−ＸＶｂ線におけるペダル装置の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。まず、図１から図５を参照して、本発明の第１実施形態におけるペダル装置１００について説明する。図１は、本発明の第１実施形態におけるペダル装置１００の斜視図である。図２（ａ）は、ペダル装置１００の上面図であり、図２（ｂ）は、図２（ａ）のＩＩｂ−ＩＩｂ線におけるペダル装置１００の断面図である。
【００２６】
図１及び図２に示すように、ペダル装置１００は、床面に載置される基部１０と、その基部１０に回動可能に軸支されるペダル２０と、そのペダル２０に一端側が回動可能に軸支される連結部材３０と、その連結部材３０の他端側に回動可能に軸支されペダル２０の踏み込みにより回動される回動部材４０と、その回動部材４０の他端側（打撃部４３）における回動軌跡上に位置する被打撃部材６０と、踏み込まれたペダル２０を初期位置へ復帰させるための付勢力を発生する付勢部材７０と、を主に備えて構成される。
【００２７】
基部１０は、ペダル装置１００の土台となる部位であり、床面に載置（接地）される長板状の接地板１１と、その接地板１１の長手方向一側に配設されるペダル軸支部１２と、接地板１１の長手方向他側において互いに対向して立設される一対の立設部１３と、接地板１１に形成され付勢部材７０の端部が連結されるばね連結部１４と、を備える。一対の立設部１３には、その立設先端側における対向間に架設部１３ａが架設される。これにより、後述するように、被打撃部材６０が配設可能とされると共に、回動部材４０を回動可能に軸支するための剛性および被打撃部材６０が打撃される際の支持剛性を確保できる。
【００２８】
ペダル２０は、演奏者により踏み込み操作される長板状の操作部であり、その長手方向を基部１０の接地板１１の長手方向に一致させた姿勢に配設され、第１軸ＡＸ１を介して基部１０のペダル軸支部１２に長手方向一端側が回動可能に軸支される。なお、第１軸ＡＸ１は、後述する第２軸ＡＸ２、第３軸ＡＸ３及び第４軸ＡＸ４に対して互いに平行に形成される。
【００２９】
連結部材３０は、ペダル２０と回動部材４０との間を回動可能に連結するための部材であり、長手方向一端側が第２軸ＡＸ２を介してペダルの長手方向他端側に、長手方向他端側が第３軸ＡＸ３を介して回動部材４０の長手方向一端側に、それぞれ回動可能に軸支される。
【００３０】
回動部材４０は、演奏者によるペダル２０の踏み込み操作に連動して回動する部材であり、基部１０における一対の立設部１３間に第４軸ＡＸ４を介して回動可能に軸支される。回動部材４０には、錘８０を装着するための係合部４４が、第４軸ＡＸ４からの距離をそれぞれ異ならせた位置に複数形成され、それら複数の係合部４４のうちから錘８０の装着位置（係合部４４）を適宜選択することで、ペダル２０を踏み込む際の操作感（慣性力）の調整が可能とされる。なお、回動部材４０についての詳細構成については、図３から図５を参照して後述する。
【００３１】
被打撃部材６０は、回動部材４０の打撃部４３により打撃される部材であり、回動部材４０が第４軸ＡＸ４の軸心を中心として回動される際の打撃部４３の回動軌跡上であって、第４軸ＡＸ４よりも鉛直方向上方に配設される。被打撃部材６０は、回動部材４０の打撃部４３に対向して位置する弾性部材６１と、その弾性部材６１の背面に配設される被打撃支持板６２と、その被打撃支持板６２と立設部１３の架設部１３ａとの間に介設される介設部材６３と、被打撃支持板６２の背面に配設されるセンサ６４と、を主に備えて構成される。
【００３２】
弾性部材６１は、打撃部４３により打撃される部材であり、ゴム状弾性材から正面視矩形の板状に形成される。被打撃支持板６２は、金属材料から弾性部材６１と同等の外形を有する正面視矩形の板状に形成され、弾性部材６１の背面全体を支持する。介設部材６３は、弾性材料から正面視矩形の枠状に形成され、センサ６４の周囲を取り囲みつつ、被打撃支持板６２と基部１０の架設部１３ａとを連結する。
【００３３】
センサ６４は、被打撃支持板６２の振動を検出するピエゾセンサであり、楽音装置（図示せず）に電気的に接続される。打撃部４３により被打撃部材６０が打撃され被打撃支持板６２に振動が発生すると、その被打撃支持板６２の振動がセンサ６４に検出されると共に、その検出された検出信号が音源装置に出力され、これにより、検出された検出信号に基づいて演奏者の好みに応じた楽音を音源装置から放音することができる。このように、被打撃部材６０がセンサ６４を備えることで、ペダル装置１００を電子打楽器として使用することができる。
【００３４】
なお、本実施形態によれば、被打撃支持板６２が、弾性材料からなる介設部材６３により支持されるので、打撃部４３による打撃時の被打撃支持板６２の振動を収束させやすくできると共に、床面やペダル２０の振動が被打撃支持板６２に伝達されることを抑制できる。その結果、センサ６４の誤検出を抑制できる。
【００３５】
付勢部材７０は、回動部材４０に付勢力を付与するための部材であり、引張ばね（コイルスプリング）により形成される。付勢部材７０は、弾性的に引張変形された状態で、一端が基部１０のばね連結部１４に、他端が回動部材４０のばね連結ピン４５に、それぞれ連結され、その弾性回復力により、回動部材４０を被打撃部材６０から離間させる方向（図２（ｂ）において第４軸ＡＸ４を中心として回動部材４０を反時計回りに回動させる方向）へ付勢する。これにより、ペダル２０が踏み込まれていない状態では、ペダル２０を図１及び図２に示す初期位置に維持すると共に、ペダル２０の踏み込みの解除後は、ペダル２０を初期位置へ復帰させる。
【００３６】
このように構成されるペダル装置１００によれば、演奏者によりペダル２０が踏み込まれると、第２軸ＡＸ２が下方へ向けて押し下げられることで、連結部材３０を介して、第３軸ＡＸ３が第４軸ＡＸ４の下側に入り込む方向へ押し込まれる。これにより、回動部材４０が第４軸ＡＸ４を中心として図２（ｂ）時計回り（右回り）に回動される。ペダル２０の踏み込みが所定量に達すると、回動部材４０の打撃部４３により被打撃部材６０の弾性部材６１が打撃される。
【００３７】
即ち、本実施形態によれば、ペダル２０の踏み込みの際には、回動部材４０の打撃部４３側（第４軸ＡＸ４を挟んで第３軸ＡＸ３と反対側）を上方へ持ち上げる態様を形成できるので、ペダル２０を踏み込む演奏者に、重量感を感じさせることができる。即ち、アコースティックバスドラムを演奏する際に得られる操作感に近似した感触を演奏者に感じさせることができる。
【００３８】
この場合、上述したように、回動部材４０は、錘８０の装着位置が変更可能に形成され、錘８０の装着位置に応じて、ペダル２０を踏み込む際の操作感（慣性力）の調整が可能とされるので、好みの重量感に調整が可能とされる。ここで、図３から図５を参照して、回動部材４０の詳細構成について説明する。
【００３９】
図３は、回動部材４０の背面斜視図である。図４（ａ）は、回動部材４０の正面図であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）の矢印ＩＶｂ方向視における回動部材４０の側面図であり、図４（ｃ）は、図４（ｂ）の矢印ＩＶｃ方向視における回動部材４０の背面図である。また、図５（ａ）は、回動部材４０の部分拡大正面図であり、図５（ｂ）は、図５（ａ）のＶｂ−Ｖｂ線における回動部材４０の部分拡大断面図である。
【００４０】
なお、図３から図５では、上段の係合部４４に錘８０が装着されると共にその錘８０が止めねじ９０により締結固定された状態が図示される。また、図３では、回動部材４０に第３軸ＡＸ３及び第４軸ＡＸ４が装着された状態が図示される。
【００４１】
図３から図５に示すように、回動部材４０は、本体部４１と、その本体部４１の一側から延設される連結脚部４２と、本体部４１の背面から突設される打撃部４３と、本体部４１に貫通形成される複数の係合部４４と、連結脚部４２の側面から突設されるばね連結ピン４５と、本体部４１の正面に開口される締結孔４６と、を主に備えて構成される。
【００４２】
本体部４１、連結脚部４２及び打撃部４３は、アルミニウムダイカスト又は亜鉛ダイカストにより一体に形成される。本体部４１は、所定の厚みを有すると共に正面視矩形縦長の平板状に形成され、連結脚部４２は、側面視クランク状（直角のＬ字形状が交互に接続された形状）に形成され、一対が本体部４１の幅方向に所定間隔を隔てつつ本体部４１の長手方向一端に連結される。打撃部４３は、断面円弧状に湾曲して突出する蒲鉾状（第４軸ＡＸ４に直交する平面での少なくとも頂部における断面形状が円弧状に湾曲されつつ本体部４１の背面から突出される形状）に形成される。
【００４３】
連結脚部４２には、第３軸ＡＸ３及び第４軸ＡＸ４が挿通される挿通孔４２ａ，４２ｂが形成される。挿通孔４２ａは、断面円形の貫通孔として連結脚部４２の他端に貫通形成され、第３軸ＡＸ３が挿通される。挿通孔４２ｂは、断面六角形の貫通孔として連結脚部４２の屈曲部分に貫通形成され、第４軸ＡＸ４が挿通される。第３軸ＡＸ３は、連結脚部４２の対向間から露出する円柱状部分が連結部材３０に軸支され、第４軸ＡＸ４は、両端の円柱状部分が基部１０の立設部１３に軸支される。
【００４４】
なお、挿通孔４２ａには、座繰り加工が施され、第３軸ＡＸ３を構成する軸状部材の頭部およびその軸状部材の先端のおねじ部に螺合されるナットが収納可能とされる。また、第４軸ＡＸ４は、断面六角形に形成された部分が挿通孔４２ｂに回転不能に挿通され、連結脚部４２の外面（背面）から挿通孔４２ｂまで貫通形成され内周面にめねじが螺刻された締結孔４２ｃに螺合された止めねじ（図示せず）により締結固定される。
【００４５】
係合部４４は、錘８０が係合される部位であり、本体部４１を幅方向に貫通する断面円形の貫通孔として、本体部４１の複数箇所（本実施形態では上段、中段および下段となる３箇所）に形成される。これら複数の係合部４４は、内径が一定の円筒孔として形成されると共に、それぞれが第３軸ＡＸ３及び第４軸ＡＸ４と平行に延設されると共に、互いに等間隔に配設される。
【００４６】
本実施形態では、複数の係合部４４が等間隔に配設されるので、係合部４４の貫通形成に起因して剛性が低下する箇所を、回動部材４０（本体部４１）の一部に偏らせず、その剛性を全体に均一化できるので、その分、耐久性の向上を確保できる。特に、本体部４１は、打撃部４３による被打撃部６０の打撃が繰り返される部材であるので、一部に剛性の弱い箇所が形成されると、その箇所からの破損を招くため、係合部４４の等間隔の配設が有効となる。
【００４７】
このように、係合部４４が第４軸ＡＸ４と平行に延設されるので、回動部材４０の回動に伴う遠心力が錘８０に作用される場合に、係合部４４の内周面を利用した広い面積により錘８０を受け止めることができ、その結果、錘８０と係合部４４との係合を安定して維持できる。
【００４８】
また、係合部４４が第３軸ＡＸ３（即ち、挿通孔４２ｂ）と平行に延設されるので、これら係合部４４及び挿通孔４２ｂの加工を同一工程内で行うことができる。即ち、アルミダイカストにより形成される回動部材４０は、金型から脱型した状態では、係合部４４に抜き勾配が形成されているため、その内径寸法を軸方向に沿って一定とするために、係合部４４にドリル加工を施す必要がある。一方、挿通孔４２ｂはドリル加工により連結脚部４２に貫通形成される。よって、これら係合部４４と挿通孔４２ｂとが平行であれば、両者のドリル加工を同一工程内で行うことができ、生産能率の向上を図ることができる。
【００４９】
なお、本実施形態では、ばね連結ピン４５を打ち込むために連結脚部４２の側面に穿設される孔や挿通孔４２ｂに形成される座繰り部分も平行とされるので、それらのドリル加工および座繰り加工も上述のドリル加工と同一工程内で行うことができる。
【００５０】
この場合、複数の係合部４４のうちの上段の係合部４４（第４軸ＡＸ４からの距離が最長となるもの）は、正面視において少なくともその一部が打撃部４３の形成範囲と重なる位置に形成される。即ち、上段および中段の係合部４４を打撃部４３の近傍に、下段の係合部４４を打撃部４３よりも第４軸ＡＸ４に近い側に配設することができる。よって、例えば、錘８０が打撃部４３を挟んで第４軸ＡＸ４から遠い側に装着される場合（即ち、打撃部４３を越えて回動部材４０の先端側に錘８０が装着される場合）と比較して、打撃部４３により被打撃部材６０が打撃された後の回動部材４０の振動を抑制でき、その結果、センサ６４の誤検出を抑制できる。
【００５１】
なお、係合部４４は、上述したように、内径が一定の円筒孔として形成される。但し、両端の開口部分には、面取り加工が施され、外方ほど内径が拡大される円錐形の面取り部分が形成される。よって、面取り部分に沿わせて錘８０を係合部４４へ挿入しやすくできる。また、係合部４４は、ペダル２０が初期位置に配置された状態において、係合部４４の軸方向視で立設部１３と重ならない領域に形成される（図２（ｂ）参照）。よって、立設部１３と干渉することなく、錘８０の係合部４４への着脱を行うことができる。
【００５２】
ばね連結ピン４５は、付勢部材７０（図２（ａ）参照）の他端が連結される円柱状の部材であり、付勢部材７０の他端を係合するための環状の溝が先端側に凹設されると共に、基端側が連結脚部４２の側面に穿設された孔に打ち込まれて固定される。
【００５３】
締結孔４６は、本体部４１の正面（回動部材４０の外面）と係合部４４との間で貫通形成される孔であり、内周面にめねじが螺刻される。よって、締結孔４６に後述する止めねじ９０を螺合することで、錘８０を係合部４４に締結固定して保持できる。なお、締結孔４６は、その軸心の延長線が係合部４４の軸心に直交する位置に配設される。
【００５４】
錘８０は、質量体としての役割を担う部材であり、金属材料から断面円形の円柱状に形成されると共に、その外径寸法が、係合部４４の内径寸法と同等の寸法か若干小さい寸法に形成される。よって、回動部材４０の回動に伴う遠心力が錘８０に作用しても、係合部４４の内周面で錘８０の外周面を受け止めやすくできるので、錘８０の固定を維持しやすくできる。なお、錘８０は、本実施形態では、鉄鋼材料から形成されるが、他の材料を採用しても良い。他の材料としては、真鍮または黄銅などの非鉄金属、樹脂材料などが例示される。
【００５５】
錘８０は、その軸方向の長さ寸法（全長）が、本体部４１の幅寸法（図４（ａ）左右方向寸法）よりも大きくされる。よって、錘８０の端部が本体部４１の側面から突出されるので、その突出部分を係合部４４内へ押し込むと共に、これにより反対側に押し出された端部をつまんで抜き出す作業が可能となる。また、錘８０の両端には、面取り加工が施され、先窄まりの面取り部分が形成される。よって、面取り部分を利用して錘８０を係合部４４へ挿入しやすくできる。その結果、係合部４４に対して錘８０を着脱する際の作業性の向上を図ることができる。
【００５６】
止めねじ９０は、その先端を錘８０の外周面に押圧することで錘８０の運動を止め係合部４４内に固定するねじであり、一方の軸方向端面に六角穴９１を有する全ねじとしての六角穴付き止めねじとして形成される。よって、係合部４４に錘８０を挿通し、締結孔４６に止めねじ９０を螺合させ、その止めねじ９０の先端で錘８０の外周面を押圧することで、その止めねじ９０の先端に押圧される外周面とは反対側の外周面を係合部４４の内周面に押圧させて、錘８０を係合部４４に固定できる。
【００５７】
このように、本実施形態では、貫通孔としての係合部４４と、その係合部４４に連通される締結孔４６とを備え、錘８０を係合部４４に挿通し、締結孔４６に螺合された止めねじ９０により錘８０を固定する構造なので、係合部４４に対する錘８０の周方向位置を位置決めする必要がない。よって、係合部４４に錘８０を装着（挿通）する作業を簡易とできると共に、錘８０に周方向の方向性を持たせる必要がないので、その製造が容易となり、コストを削減できる。
【００５８】
なお、止めねじ９０の先端は、平先（先端形状が平坦面）として形成され、錘８０の損傷を抑制する。これにより、繰り返しの使用が可能とされる。
【００５９】
以上のように構成されたペダル装置１００によれば、複数の係合部４４が、第４軸ＡＸ４からの距離をそれぞれ異ならせた位置に形成されるので、錘８０を装着する装着位置（係合部４４）を変更することで、第４軸ＡＸ４と錘８０との間の距離を変更することができ、その結果、ペダル２０を踏み込む際の操作感（慣性力）を調整することができる。
【００６０】
例えば、図３に示すように上段の係合部４４に錘８０を装着することで、第４軸ＡＸ４からの距離を最長とし、操作感が重くなるように調整できる一方、下段の係合部４４に錘８０を装着することで、第４軸ＡＸ４からの距離を最短として、操作感が軽くなるように調整でき、また、中段の係合部４４に錘８０を装着することで、上段または下段に装着する場合の中間程度の操作感に調整できる。
【００６１】
このように、ペダル２０を踏み込む際の操作感の調整には、少なくとも１の錘８０を準備すれば足り、従来品のように、重量違いの複数の錘を準備する必要がない。即ち、コストを抑制しつつ、ペダル２０を踏み込む際の操作感の調整を可能とできる。
【００６２】
更に、ペダル装置１００によれば、複数個の錘８０を準備すれば、上段、中段および下段の係合部４４に対する錘８０の装着位置および装着個数を組み合わせることができ、これにより、ペダルを踏み込む際の操作感の選択の自由度を拡大できる。この場合でも、複数個の錘８０は、それぞれ同一構成のもので足り、重量違いの錘を準備する必要がないので、コストの上昇を抑制できる。
【００６３】
具体的には、３個の錘８０を準備することで、１個の錘８０を上段、中段または下段のいずれかの係合部４４に装着する組み合わせと、２個の錘８０を上段および中段、中段および下段、又は、上段および下段のいずれかの係合部４４に装着する組み合わせと、３個の錘８０を上段、中段および下段の全ての係合部４４に装着する組み合わせと７通りの組み合わせのうちから演奏者が任意に選択することができる。この場合、３個の錘８０はそれぞれ同一構成のもので足り、コストの上昇を抑制できる。特に、本実施形態では、錘８０が断面円形の円柱状に形成されるので、錘８０の形状を簡素化して、その製造を容易とすることができる。その結果、コストを削減できる。
【００６４】
また、係合部４４が、断面円形の貫通孔として形成されると共に、錘８０が係合部４４の内径に対応した外径の断面円形の円柱状に形成されることで、これら係合部４４及び錘８０の製造を容易としてコストを削減できるだけでなく、錘８０の周方向の方向性をなくせるので、係合部４４に錘８０を装着（挿通）する作業を簡易とできる。更に、回動部材４０の回動に伴う遠心力が錘８０に作用しても、係合部４４の内周面に錘８０の外周面を全体的に当接させることができるので、錘８０の固定を維持しやすくできる。
【００６５】
次いで、図６を参照して、第２実施形態における回動部材２４０について説明する。第１実施形態では、係合部４４と同数の締結孔４６が形成される場合を説明したが、第２実施形態では、複数の係合部４４に対して１の挿通孔２４６のみが形成される。なお、上述した第１実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００６６】
図６（ａ）は、第２実施形態における回動部材２４０の部分拡大正面図であり、図６（ｂ）は、図６（ａ）のＶＩｂ−ＶＩｂ線における回動部材２４０の部分拡大断面図である。なお、図６では、上段の係合部４４に錘２８０が装着されると共にその錘２８０が止めねじ２９０により固定された状態が図示される。
【００６７】
図６（ａ）及び図６（ｂ）に示すように、回動部材２４０は、その挿通孔２４６の構成が第１実施形態における締結孔４６の構成と異なる点を除き、第１実施形態における回動部材４０と同一に構成される。
【００６８】
挿通孔２４６は、止めねじ２９０を挿通させるための孔であり、本体部４１の正面（回動部材２４０の外面）と係合部４４との間で貫通形成される。詳細には、挿通孔２４６は、本体部４１の正面において係合部４４の周方向（即ち、係合部４４の軸方向に直交する方向）に沿って長い長穴形状の孔として形成され、これにより、複数（本実施形態では３個）の係合部４４のそれぞれに連通される。
【００６９】
なお、挿通孔２４６は、その貫通方向が係合部４４の軸方向に直交される。また、挿通孔２４６の幅寸法（図６（ａ）左右方向寸法）は、止めねじ２９０の直径と同等の寸法または若干大きな寸法に設定される。
【００７０】
錘２８０は、締結孔２８１が形成される点を除き、第１実施形態における錘８０と同一に構成される。締結孔２８１は、錘２８０の軸心に直交して貫通形成される孔であり、後述する止めねじ２９０が螺合可能なめねじが内周面に螺刻される。また、止めねじ２９０は、その全長が長くされる点を除き、第１実施形態における止めねじ９０と同一に構成される。
【００７１】
よって、回動部材２４０の係合部４４に錘２８０を挿通し、本体部４１の挿通孔２４６から挿通した止めねじ２９０を錘２８０の締結孔２８１に螺合させると共に、止めねじ２９０の先端で係合部４４の内周面を押圧することで、その反作用により止めねじ２９０の先端側とは反対側の錘２８０の外周面を係合部４４の内周面に押圧させて、錘２８０を係合部４４に固定できる。
【００７２】
この場合、回動部材２４０の挿通孔２４６は、上述した通り、本体部４１の正面視において、係合部４４の周方向に沿って長い長穴形状に形成される。よって、第２実施形態によれば、回動部材２４０の係合部４４に錘２８０を装着（挿通）した後、挿通孔２４６から挿通した止めねじ２９０の先端を錘２８０の締結孔２８１に螺合させる際に、錘２８０の締結孔２８１の周方向位置が周方向に位置ずれしている場合であっても、長穴形状を利用して、挿通孔２４６に挿通した止めねじ２９０の先端を錘２８０の締結孔２８１に螺合させやすくできる。その結果、挿通孔２４６と締結孔２８１との位置合わせのために、錘８０を係合部４４内で周方向に回転させる作業を不要とでき、係合部４４に錘２８０を固定する作業を簡易とできる。
【００７３】
ここで、止めねじ２９０は、その軸方向の長さ寸法（全長）が、錘２８０の外径寸法よりも大きくされる。よって、止めねじ２９０は、錘２８０の締結孔２８１に螺合され、先端が回動部材２４０の係合部４４の内周面に当接された状態（即ち、錘２８０を係合部４４に固定した状態）において、止めねじ２９０の後端側（六角穴９１側）を錘２８０の外周面よりも突出させて回動部材２４０の挿通孔２４６内に位置させることができる。
【００７４】
よって、第２実施形態によれば、止めねじ２９０の締結が緩んで、錘２８０が係合部４４から抜け出る方向（図６（ａ）左右方向）へ移動しようとしても、止めねじ２９０の後端側を挿通孔２４６の内周面に係止させて、錘２８０の移動を規制することができる。その結果、錘２８０が係合部４４から不用意に抜け出ることを抑制できる。
【００７５】
次いで、図７を参照して、第３実施形態における回動部材３４０について説明する。第１実施形態では、係合部４４どうしが間隔を隔てて配置される場合を説明したが、第３実施形態の係合部４４は、隣接するものどうしが重なって配置される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００７６】
図７（ａ）は、第３実施形態における回動部材３４０の部分拡大正面図であり、図７（ｂ）は、図７（ａ）のＶＩＩｂ−ＶＩＩｂ線における回動部材３４０の部分拡大断面図である。なお、図７では、最上段の係合部４４に錘２８０が装着されると共にその錘２８０が止めねじ２９０により固定された状態が図示される。
【００７７】
図７（ａ）及び図７（ｂ）に示すように、回動部材３４０は、その挿通孔３４６の構成が第１実施形態における締結孔４６の構成と異なる点、及び、係合部４４及び挿通孔３４６の形成数が第１実施形態における係合部４４及び締結孔４６の形成数と異なる点を除き、第１実施形態における回動部材４０と同一に構成される。
【００７８】
挿通孔３４６は、止めねじ２９０を挿通させるための断面円形の孔であり、本体部４１の正面（回動部材３４０の外面）と係合部４４との間で貫通形成される。なお、挿通孔３４６は、複数（本実施形態では５個）の係合部４４ごとにそれぞれ形成されると共に、その軸心の延長線が係合部４４の軸心に直交する位置に形成される。
【００７９】
よって、回動部材３４０の係合部４４に錘２８０を挿通し、本体部４１の挿通孔３４６から挿通した止めねじ２９０を錘２８０の締結孔２８１に螺合させると共に、止めねじ２９０の先端で係合部４４の内周面を押圧することで、その反作用により止めねじ２９０の先端側とは反対側の錘２８０の外周面を係合部４４の内周面に押圧させて、錘２８０を係合部４４に固定できる。
【００８０】
この場合、第３実施形態によれば、本体部４１には、複数の係合部４４が互いの内部空間どうしを重ねる位置にそれぞれ配置される。よって、各係合部４４どうしを近接させてそれらの離間距離を狭くできると共に、より多くの係合部４４を限られたスペース内に配設できる。その結果、錘２８０の装着位置を変更して、ペダル２０を操作する際の操作感を調整する構造において、その調整幅を細かくすることができると共に、選択の自由度を拡大することができる。
【００８１】
なお、本実施形態では、挿通孔３４６をそれぞれ独立して形成したが、例えば、上述した第２実施形態の場合のように、各挿通孔３４６どうしを連通させて長穴形状とすることも可能である。但し、本実施形態のように、係合部４４が内部空間どうしを重ねて配設される場合には、挿通孔３４６をそれぞれ独立して形成することが好ましい。係合部４４どうしの連通により本体部４１の剛性の低下を招くおそれがあるところ、挿通孔３４６どうしの間に連結部分を形成して、本体部４１の剛性を確保できるからである。
【００８２】
次いで、図８を参照して、第４実施形態における回動部材４４０について説明する。第１実施形態では、止めねじ９０の締結力を利用して錘８０を固定（保持）する場合を説明したが、第４実施形態の錘８０は、ゴム状弾性材からなる弾性基体４９０の弾性力および摩擦力を利用して固定（保持）される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００８３】
図８（ａ）は、第４実施形態における回動部材４４０の部分拡大正面図であり、図８（ｂ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線における回動部材４４０の部分拡大断面図であり、図８（ｃ）は、図８（ａ）のＶＩＩＩｃ−ＶＩＩＩｃ線における回動部材４４０の部分拡大断面図である。なお、図８では、上段の係合部４９１に錘２８０が装着された状態が図示される。
【００８４】
図８（ａ）から図８（ｃ）に示すように、回動部材４４０は、第１実施形態における締結孔４６が省略されると共に、本体部４１の内部に内装された弾性基体４９０に係合部４９１が形成される点が、第１実施形態における回動部材４０と異なり、その他は同一に構成される。
【００８５】
弾性基体４９０は、本体部４１よりも幅寸法が若干大きな正面視矩形であって（図８（ａ）参照）、本体部４１の厚み寸法よりも薄い側面視長円形の平板状にゴム状弾性材から形成され、本体部４１の内部に両側面を露出させた状態で内装される。
【００８６】
第４実施形態では、錘８０を係合するための係合部４９１が弾性基体４９０に形成される。即ち、係合部４９１は、弾性基体４９０を幅方向に貫通する断面円形の貫通孔として形成され、弾性基体４９０の複数箇所（本実施形態では上段、中段および下段となる３箇所）に形成されると共に、その内径寸法が、錘８０の外径寸法と同等の寸法か若干小さな寸法に形成される。
【００８７】
これにより、第４実施形態によれば、係合部４９１に錘８０を装着（挿通）することで、ゴム状弾性からなる弾性基体４９０の弾性回復力または摩擦力を利用して、錘８０を係合部４９１に固定することができる。よって、錘８０を固定する際のねじを締結する作業や錘８０を取り外す際のねじの締結を緩める作業が不要であり、錘８０を係合部４９１に差し込む又は係合部４９１から押し出す（或いは、抜き取る）だけで、錘８０の着脱を行うことができる。
【００８８】
特に、複数の係合部４９１は、第１実施形態の場合と同様に、それぞれが第４軸ＡＸ４と平行に延設される。よって、回動部材４４０の回動に伴う遠心力が錘８０に作用される場合に、その遠心力を係合部４９１に錘８０を押し付ける力として利用できるので、係合部４９１による錘８０の係合を安定して維持できる。
【００８９】
なお、本体部４１には、弾性基体４９０の側面形状（長円形状）と同等の大きさの断面形状または若干小さな断面形状（長円形状）の貫通孔が貫通形成され（図８（ｂ）参照）、その貫通孔に弾性基体４９０が圧入により内装される。即ち、接着剤や乾燥時間を不要にできるので、その分、コストを削減できる。また、弾性基体４９０にへたり（弾性回復力の低下）が生じた場合に、弾性基体４９０の交換を容易とできる。但し、本体部４１に弾性基体４９０を接着剤を使用して固定しても良い。
【００９０】
次いで、図９を参照して、第５実施形態における回動部材５４０について説明する。第１実施形態では、止めねじ９０の締結力が錘８０の係合部４４からの抜け止めとされる場合を説明したが、第５実施形態の錘５８０は、弾性基体５９０との間の凹凸嵌合が係合部５４４からの抜け止めとされる。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００９１】
図９（ａ）は、第５実施形態における回動部材５４０の部分拡大正面図であり、図９（ｂ）は、図９（ａ）のＩＸｂ−ＩＸｂ線における回動部材５４０の部分拡大断面図であり、図９（ｃ）は、図９（ａ）のＩＸｃ−ＩＸｃ線における回動部材５４０の部分拡大断面図である。なお、図９では、上段の係合部５４４に錘５８０が装着された状態が図示される。
【００９２】
図９（ａ）から図９（ｃ）に示すように、回動部材５４０は、第１実施形態における締結孔４６が省略される点、錘５８０の構成が第１実施形態における錘８０の構成と異なる点、及び、係合部５４４に弾性基体５９０が配設される点を除き、第１実施形態における回動部材４０と同一に構成される。
【００９３】
係合部５４４の内周面には、縦断面（軸心を含む平面で切断した断面）コ字状であってその形状が周方向に連続する環状の溝である溝部５４４ａが凹設され、その溝部５４４ａには、ゴム状弾性材から軸方向視円環状に形成される弾性基体５９０が内嵌される。弾性基体５９０の内周面には、凸部５９１が形成される。凸部５９１は、縦断面三角形状であってその形状が周方向に連続する環状に形成され、係合部５４４の内周面よりも軸心方向へ突設される。
【００９４】
錘５８０は、凹部５８１が形成される点を除き、第１実施形態における錘８０と同一に構成される。凹部５８１は、弾性基体５９０の凸部５９１に対応する大きさ（本実施形態では同等の大きさ）の縦断面三角形状であってその形状が周方向に連続する環状の縮径部として錘８０の外周面に凹設される。
【００９５】
これにより、第５実施形態によれば、係合部５４４に錘５８０を装着（挿通）することで、弾性基体５９０の凸部５９１と錘５８０の凹部５８１との凹凸嵌合を利用して、錘５８０を係合部５４４に固定することができる。よって、錘５８０を固定する際のねじを締結する作業や錘５８０を取り外す際のねじの締結を緩める作業が不要であり、錘５８０を係合部５４４に差し込む又は係合部５４４から押し出す（或いは、抜き取る）だけで、錘５８０の着脱を行うことができる。
【００９６】
また、凸部５９１及び凹部５８１は、同一形状（縦断面三角形状）を周方向に連続させた軸対称の単純形状に形成されるため、弾性基体５９０及び錘５８０の製造を容易としてコストを削減できるだけでなく、係合部５４４（弾性基体５９０）に対する錘５８０の周方向位置を位置決めする必要がなく、その分、係合部５４４に錘５８０を装着（挿通）する作業を簡易とできる。
【００９７】
次いで、図１０を参照して、第６実施形態における回動部材６４０について説明する。第１実施形態では、止めねじ９０の締結力が錘８０の抜け止めとされる場合を説明したが、第６実施形態の錘６８０は、抜け止めとしての止め輪６９０を備えて構成される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００９８】
図１０（ａ）は、第６実施形態における回動部材６４０の部分拡大正面図であり、図１０（ｂ）は、図１０（ａ）のＸｂ−Ｘｂ線における回動部材６４０の部分拡大断面図であり、図１０（ｃ）は、図１０（ａ）のＸｃ−Ｘｃ線における回動部材６４０の部分拡大断面図である。なお、図１０では、上段の係合部４４に錘６８０が装着された状態が図示される。
【００９９】
図１０（ａ）から図１０（ｃ）に示すように、回動部材６４０は、第１実施形態における締結孔４６が省略される点、錘６８０の構成が第１実施形態における錘８０の構成と異なる点を除き、第１実施形態における回動部材４０と同一に構成される。
【０１００】
錘６８０は、溝部６８１が両端部にそれぞれ形成される点と、それら各溝部６８１に嵌め込まれる止め輪６９０を備える点とを除き、第１実施形態における錘８０と同一に構成される。溝部６８１は、縦断面コ字状であってその形状が周方向に連続する環状の溝として錘６８０の外周面に凹設される。一方、止め輪６９０は、錘６８０の溝部６８１に嵌め込まれる所謂スナップリングであり、その外径寸法が、係合部４４の内径寸法よりも大きくされる。なお、本実施形態では、止め輪６９０として、Ｅリングが採用される。
【０１０１】
これにより、第６実施形態によれば、錘６８０の両端に止め輪６９０が着脱可能とされるので、係合部４４に錘６８０を装着（挿通）する作業および係合部４４から錘６８０を取り外す作業を簡易としつつ、係合部４４から錘６８０が抜け出ることを確実に防止できる。即ち、一端側の止め輪６９０のみを取り外すことで、錘６８０をその一端側から係合部４４へ容易に挿通させることができる。また、挿通させた後は一端側に止め輪６９０を装着することで、一端側および他端側の止め輪６９０により、錘６８０が係合部４４からいずれの方向へ抜け出ることも確実に抑制できる。
【０１０２】
なお、本実施形態では、錘６８０の両端に溝部６８１を凹設して止め輪６９０を装着可能としたが、溝部６８１を一端のみに形成するものであっても良い。この場合には、錘６８０の他端に、係合部４４の内径寸法よりも大きな外径寸法の部位（例えば、フランジ状の部位）を形成する。これによっても、第６実施形態の場合と同様に、係合部４４への錘６８０の着脱作業を簡易としつつ、係合部４４からの錘６８０の確実な抜け止めを達成できる。
【０１０３】
次いで、図１１及び図１２を参照して、第７実施形態における回動部材７４０について説明する。第１実施形態では、回動部材４０が本体部４１と連結脚部４２とから一体に形成される場合を説明したが、第７実施形態の回動部材７４０は、一対の本体部７４１と連結脚部７４２とがそれぞれ別体に形成される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０１０４】
図１１（ａ）は、第７実施形態における回動部材７４０の背面図であり、図１１（ｂ）は、図１１（ａ）のＸＩｂ−ＸＩｂ線における回動部材７４０の断面図である。なお、図１１では、上段の係合部７４４に錘８０が装着された状態が図示されると共に、第３軸ＡＸ３及び第４軸ＡＸ４の図示が省略される。
【０１０５】
図１１（ａ）及び図１１（ｂ）に示すように、第７実施形態における回動部材７４０は、一対の本体部７４１と、それら一対の本体部７４１に締結固定される連結脚部７４２と、一対の本体部７４１の背面からそれぞれ突設される打撃部４３と、一対の本体部７４１にそれぞれ形成される複数の係合部７４４と、連結脚部７４２の側面から突設されるばね連結ピン４５と、を主に備えて構成され、一対の本体部７４１（係合部７４４）の対向間に錘８０が固定される。ここで、図１２を参照して、本体部７４１について説明する。
【０１０６】
図１２（ａ）は、本体部７４１の正面図であり、図１２（ｂ）は、図１２（ａ）のＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ線における本体部７４１の断面図である。図１２（ａ）及び図１２（ｂ）に示すように、本体部７４１は、所定の厚みを有すると共に正面視矩形縦長の平板状に形成され、係合部７４４と、ヒンジ部７４７と、挿通孔７４８と、を主に備える。
【０１０７】
係合部７４４は、対向する本体部７４１における係合部７４４との間で錘８０を係合させるための部位であり（図１１参照）、本体部７４１の幅方向に延設される断面半円形の溝として、本体部７４１の正面における複数箇所（本実施形態では上段、中段および下段となる３箇所）に凹設される。これら複数の係合部７４４は、回動部材７４０の組立状態において、それぞれが第３及び第４軸ＡＸ３，ＡＸ４（挿通孔４２ａ，４２ｂ）と平行に延設されると共に、互いに等間隔に配設される。
【０１０８】
ヒンジ部７４７は、対向する本体部７４１との連結部となる部位であり、本体部７４１の上端側においてその本体部７４１の幅方向中央よりも一方側（図１２（ａ）左側）の範囲に形成されると共に、本体部７４１の正面側（図１２（ｂ）左側）に突出する側面視円形状に形成され、その円形状の中央に挿通孔７４７ａが貫通形成される。なお、挿通孔７４７ａは、ボルトＢＬ１（図１１参照）が挿通される断面円形の孔であり、その軸心が、本体部７４１の正面よりも若干突出した位置（図１２（ｂ）左側）に配置されると共に、係合部７４４の延設方向に平行に形成される。
【０１０９】
挿通孔７４８は、一対の本体部７４１に連結脚部７４２を締結固定するためのボルトＢＬ２（図１１参照）が挿通される断面円形の孔であり、本体部７４１の下端側において幅方向に離間して一対が貫通形成される。これら一対の挿通孔７４８の軸心は、ヒンジ部７４７における挿通孔７４７ａの軸心に対して直交される。即ち、挿通孔７４８に挿通されるボルトＢＬ２は、挿通孔７４７ａに挿通されるボルトＢＬ１に対して直交される（図１１参照）。
【０１１０】
図１１に戻って説明する。一対の本体部７４１は、それらの正面どうし向い合せに対向配置することで、互いのヒンジ部７４７が相手のヒンジ部７４７の側方の空間に入り込み、挿通孔７４７ａどうしが同心に配置されるので、それら各挿通孔７４７ａにボルトＢＬ１を挿通して締結することで、上端側（ヒンジ部７４７）どうしがボルトＢＬ１を回動軸として回動可能に連結される。
【０１１１】
この場合、一対の本体部７４１の下端側に連結部材７４２を締結固定する２本のボルトＢＬ２は、本体部７４１の上端側（ヒンジ部７４７）を回動可能に軸支するボルトＢＬ１に対して直交されるので、ボルトＢＬ２を締結することで、ボルトＢＬ１を中心として一対の本体部７４１を互いに近接する方向へ回動させ、係合部７４４の対向間隔を狭めることができると共に、ボルトＢＬ２の締結を緩めることで、ボルトＢＬ１を中心として一対の本体部７４１を互いに離間する方向へ回動させ、係合部７４４の対向間隔を広げることができる。
【０１１２】
よって、第７実施形態によれば、一対の本体部７４１の係合部７４４の対向間に錘８０を挿通し、ボルトＢＬ２を締結することで、対向する係合部７４４の間で錘８０を挟み込むことができるので、かかる錘８０を強固に固定できる。よって、演奏中に錘８０が係合部７４４から抜け出ることを防止するための手段（例えば、止めねじや止め輪など）を設ける必要がなく、その分、コストを削減できる。
【０１１３】
また、本体部７４１には、ヒンジ部７４７が幅方向一方に偏って形成されるので、本体部７４１の方向性をなくすことができる。即ち、本体部７４１を、回動部材７４０の正面側を構成する本体部７４１としても、回動部材７４０の背面側を構成する本体部７４１としても、使用（兼用）することができるので、その分、回動部材７４０の部品点数を低減でき、コストを削減できる。
【０１１４】
更に、一対の本体部７４１をそれらの正面どうしで向い合せに対向配置した状態では、かかる一対の本体部７４１の組立品における正面側および背面側の方向性をなくすことができる。よって、一対の本体部７４１の組立品に対して、連結脚部７４２の組み付け方向を考慮する必要がなく、一対の本体部７４１の組立品のいずれの側（例えば、図１１（ｂ）右側または左側）にも連結脚部７４２を組み付け可能となるので、組み立て工程を簡素化でき、コストを削減できる。
【０１１５】
次いで、図１３を参照して、第８実施形態における回動部材８４０について説明する。第１実施形態では、係合部４４が貫通孔として形成される場合を説明したが、第８実施形態の係合部８４４は、溝とし形成される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０１１６】
図１３（ａ）は、第８実施形態における回動部材８４０の部分拡大正面図であり、図１３（ｂ）は、図１３（ａ）のＸＩＩＩｂ−ＸＩＩＩｂ線における回動部材８４０の部分拡大断面図である。なお、図１３では、上段の係合部８４４に錘８８０が装着された状態が図示される。
【０１１７】
図１３（ａ）及び図１３（ｂ）に示すように、回動部材８４０は、係合部８４４及び締結孔８４６の構成が第１実施形態における係合部４４及び締結孔４６と異なる点を除き、第１実施形態の回動部材４０と同一に構成される。
【０１１８】
係合部８４４は、錘８８０が係合される部位であり、本体部４１の幅方向に延設される断面半円形の溝として、本体部４１の正面における複数箇所（本実施形態では上段、中段および下段となる３箇所）に凹設される。これら複数の係合部８４４は、それぞれが第３及び第４軸ＡＸ３，ＡＸ４（図２及び図３参照）と平行に延設されると共に、互いに等間隔に配設される。締結孔８４６は、係合部８４４の内周面に凹設される有底の孔であり、後述する止めねじ８９０のおねじが螺合可能なめねじが内周面に螺刻される。
【０１１９】
錘８８０は、挿通孔８８１及び受け面８８２が形成される点を除き、第１実施形態における錘８０と同一に構成される。挿通孔８８１は、錘８８０の軸心に直交して貫通形成される断面円形の孔であり、後述する止めねじ８９０が挿通可能な内径寸法に形成される。受け面８８２は、錘８８０の外周面を面取りすることで挿通孔８８１の軸心に直交する平坦面として形成される部位であり、後述する止めねじ８９０の頭部８９１における座面が当接される。
【０１２０】
止めねじ８９０は、締結孔８４６のめねじに螺合可能なおねじが螺刻される軸部と、その軸部の後端に配設され六角穴を有する頭部８９１と、を備え、頭部８９１の外径寸法が錘８８０の挿通孔８８１の内径寸法よりも大きな寸法に設定される。よって、錘８８０の挿通孔８８１に挿通した止めねじ８９０の軸部（おねじ）を締結孔８４６に螺合させ、その締結力（軸力）を止めねじ８９０の頭部８９１の座面から錘８８０の受け面８８２に作用させることで、錘８８０の外周面を係合部８４４の内周面に押圧して、錘８８０を係合部８４４に固定できる。
【０１２１】
このように、第８実施形態によれば、係合部８４４が回動部材８４０（本体部４１）の外面（正面）に凹設される溝として形成されるので、係合部が本体部を幅方向に貫通する貫通孔として形成される場合と比較して、回動部材８４０（本体部４１）の剛性を確保できる。
【０１２２】
また、係合部８４４が回動部材８４０の正面側に開放する溝として形成されることで、係合部が貫通孔として形成される場合のように、錘８８０の着脱を行う際には、係合部８４４の延設方向に沿って抜き差しする必要がなく、回動部材８４０（本体部４１）の正面側の空間を利用して、錘８８０の着脱を行うことができる。
【０１２３】
即ち、基部１０の立設部１３（図２（ｂ）参照）との干渉を考慮せずに錘８８０を着脱できるので、その着脱の作業性が向上するだけでなく、立設部１３の設計の自由度を高めることができる。例えば、ペダル２０が初期位置に配置された状態やペダル２０が踏み込まれた状態において、係合部８４４が側面視において立設部１３と重なって形成される場合であっても、錘８８０の係合部８４４への着脱を行うことができるので、係合部８４４との位置関係を考慮することなく、立設部１３の形状を規定することができる。
【０１２４】
次いで、図１４を参照して、第９実施形態における回動部材９４０について説明する。第１実施形態では、止めねじ９０の締結力が錘８０の係合部４４からの抜け止めとされる場合を説明したが、第９実施形態の係合部９４４及び錘９８０は、両者が螺合可能に形成され、その締結力（摩擦力）が抜け止めとされる。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０１２５】
図１４（ａ）は、第９実施形態における回動部材９４０の部分拡大正面図であり、図１４（ｂ）は、図１４（ａ）のＸＩＶｂ−ＸＩＶｂ線における回動部材９４０の部分拡大断面図である。なお、図１４では、上段の係合部９４４に錘９８０が装着された状態が図示される。また、図１４（ａ）では、図面を簡素化して、理解を容易とするために、係合部９４４の内面に表れるめねじの山頂および谷底を示す実線の図示が省略される。
【０１２６】
図１４（ａ）及び図１４（ｂ）に示すように、回動部材９４０は、締結孔４６が省略される点と、係合部９４４の構成が第１実施形態における係合部４４と異なる点とを除き、第１実施形態の回動部材４０と同一に構成される。
【０１２７】
係合部９４４の内周面には、その全長にわたってめねじが螺刻される一方、錘９８０の外周面には、係合部９４４のめねじに螺合可能なおねじがその全長にわたって螺刻される。なお、錘９８０は、一方の軸方向端面には、六角穴９８１が形成される。即ち、錘９８０は、一方の軸方向端面に六角穴９８１を有する全ねじとして形成される。
【０１２８】
よって、第９実施形態によれば、係合部９４４のめねじと錘９８０のおねじとを螺合させた状態（即ち、係合部９４４に錘９８０が締結固定された状態）で、錘９８０を係合部９４４に装着（挿通）させることができる。これにより、おねじ及びめねじの締結力（摩擦力）により、錘９８０が係合部９４４から抜け出ることを抑制できる。
【０１２９】
なお、本実施形態では、錘９８０が頭部を有さない全ねじとして形成されるので、図１４に示すように、係合部９４４に錘９８０が適正に装着された状態では、回動部材９４０の幅方向における重量バランスを均一とでき、回動部材９４０を安定して回動させることができる。一方で、錘９８０が頭部を有して形成されても良い。この場合には、錘９８０の頭部の座面を回動部材９４０（本体部４１）の側面に当接させ、錘９８０に軸力を発生させることができるので、おねじ及びめねじの締結が緩むことを抑制して、錘９８０が係合部９４４から抜け出ることをより確実に抑制できる。
【０１３０】
次いで、図１５を参照して、第１０実施形態におけるペダル装置１１００について説明する。第１実施形態では、ペダル２０に連結部材３０を介して連結される回動部材４０に係合部４４が形成される場合を説明したが、第１０実施形態の係合部１０４４は、ペダル１０２０に形成される。なお、上述した各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０１３１】
図１５（ａ）は、第１０実施形態におけるペダル装置１１００の上面図であり、図１５（ｂ）は、図１５（ａ）のＸＶｂ−ＸＶｂ線におけるペダル装置１１００の断面図である。なお、図１５（ｂ）では、最下段（１番目）の係合部１０４４に錘８０が装着された状態が図示される。
【０１３２】
図１５（ａ）及び図１５（ｂ）に示すように、第１０実施形態におけるペダル装置１１００は、床面に載置される基部１０１０と、その基部１０１０に回動可能に軸支されるペダル１０２０と、そのペダル１０２０の下面に配設されるウェイト部材１０５０と、ペダル１０２０を初期位置へ復帰させるための付勢力を発生する付勢部材１０７０と、ウェイト部材１０５０の回動軌跡上に位置するセンサラバー１０９０と、を主に備えて構成される。
【０１３３】
基部１０１０は、床面に載置（接地）される長板状の接地板１０１１と、その接地板１０１１の長手方向一側に配設されるペダル軸支部１０１２と、接地板１０１１の長手方向他側に配設されるカバー部１０１３と、を主に備える。
【０１３４】
ペダル１０２０は、その長手方向を基部１０１０の接地板１０１１の長手方向に一致させた姿勢に配設され、第１軸ＡＸ１００１を介して基部１０１０のペダル軸支部１０１２に長手方向一端側が回動可能に軸支される。
【０１３５】
付勢部材１０７０は、引張ばね（コイルスプリング）により形成され、弾性的に引張変形された状態で、一端がウェイト部材１０５０のばね連結部１０５０ａに、他端がカバー部材１０１３のばね連結部１０１３ａに、それぞれ回動可能に連結される。
【０１３６】
よって、ペダル１０２０が踏み込まれていない状態では、付勢部材１０７０の弾性回復力により、第１軸ＡＸ１００１、ばね連結部１０５０ａ及びばね連結部１０１３ａがほぼ一直線上に配置され、ペダル１０２０が図１５（ｂ）に示す初期位置に維持される。ペダル１０２０が踏み込まれると、付勢部材１０７０が引張変形され、操作感が付与されると共に、ペダル１０２０の踏み込みが解除されると、付勢部材１０７０の弾性回復力により、ペダル１０２０が初期位置へ復帰される。
【０１３７】
センサラバー１０９０の下方には、センサ１０６４が接地板１０１１の上面に配設される。センサラバー１０９０は、基部が接地板１０１１に固定されると共に、先端が自由端とされ、接地板１０１１に固定された基部から側面視円弧状に湾曲して先端をウェイト部材１０５０へ向けた形状にゴム状弾性材から形成される。
【０１３８】
ぺダル１０２０が踏み込まれると、ウェイト部材１０５０の下面によりセンサラバー１０５０の自由端が押圧され、その曲率が大きくなるようにセンサラバー１０５０が変形され、センサ１０６４との接触面積が大きくされる。
【０１３９】
即ち、ペダル１０２０の踏み込み量が大きいほど、センサ１０６４に接触されるウェイト部材１０５０の面積が大きくなり、センサ１０６４により検出される抵抗値が小さくなる。この抵抗値の変化に基づいて、ペダル１０２０の踏み込み位置を検出できると共に、抵抗値の変化速度に基づいて、ペダル１０２０の踏み込み速度および踏み込み圧力を検出でき、これらの検出された検出信号に基づいて、演奏者の好みに応じた楽音が源装置から放音される。
【０１４０】
ペダル１０２０には、錘８０を装着するための係合部１０４４と、止めねじ９０が螺合される締結孔１０４６とが形成され、それら複数の係合部１０４４のうちから錘８０の装着位置（係合部１０４４）を適宜選択することで、ペダル１０２０を踏み込む際の操作感（慣性力）の調整が可能とされる。
【０１４１】
係合部１０４４及び締結孔１０４６は、その配設個数を除き、第１実施形態における係合部４４及び締結孔１０４６と実質同一に形成される。即ち、係合部１０４４は、ペダル１０２０を幅方向に貫通する断面円形の貫通孔として、ペダル１０２０の長手方向に沿った複数（本実施形態では５個）が形成され、これら複数の係合部１０４４は、それぞれが第１軸ＡＸ１００１と平行に延設される。締結孔１０４６は、ペダル１０２０の下面（外面）と係合部１０４４との間で貫通形成され、止めねじ９０のおねじが螺合可能なめねじが内周面に螺刻される。
【０１４２】
よって、係合部１０４４に錘８０を挿通し、締結孔１０４６に止めねじ９０を螺合させ、その止めねじ９０の先端で錘８０の外周面を押圧することで、その止めねじ９０の先端に押圧される外周面とは反対側の外周面を係合部１０４４の内周面に押圧させて、錘８０を係合部１０４４に固定できる。
【０１４３】
第１０実施形態では、複数の係合部１０４４の第１軸ＡＸ１００１からの距離が次のように規定される。即ち、第１軸ＡＸ１００１からの距離が最も短い係合部１０４４（図１５（ｂ）における右端の係合部１０４４）と第１軸ＡＸ１００１との間の距離をＲとした場合に、第１軸ＡＸ１００１からの距離がｎ番目に短い係合部１０４４と第１軸ＡＸ１００１との間の距離は、ｎの平方根にＲを乗じた値として規定される。
【０１４４】
具体的には、第１軸ＡＸ１００１からの距離は、１番目の係合部１０４４（図１５（ｂ）における右端の係合部１０４４）は「Ｒ」に、２番目の係合部１０４４は２の平方根にＲを乗じた「１．４１×Ｒ」に、３番目の係合部１０４４（図１５（ｂ）における中央の係合部１０４４）は３の平方根にＲを乗じた「１．７３×Ｒ」に、４番目の係合部１０４４は４の平方根にＲを乗じた「２×Ｒ」に、５番目の係合部１０４４（図１５（ｂ）における左端の係合部１０４４）は５の平方根にＲを乗じた「２．２３×Ｒ」に、それぞれ規定される。
【０１４５】
ここで、第１軸ＡＸ１００１から距離：Ｒの位置に、半径：ｒ・質量：ｍの錘８０が位置すると仮定すると、第１軸ＡＸ１００１まわりの錘８０の慣性モーメントＪは、Ｊ＝ｍ×（ｒ×ｒ／２＋Ｒ×Ｒ）＝ｍ×ｒ×ｒ／２＋ｍ×Ｒ×Ｒとされる。右辺第１項は、錘８０（質量：ｍ、半径：ｒの円柱状体）がその軸心を回転中心として回転するときの慣性モーメントであり、右辺第２項は、質量ｍの質点が距離（半径）：Ｒで回転するときの慣性モーメントである。
【０１４６】
距離：Ｒに対して半径：ｒが十分に小さい場合には、右辺第１項を無視できるので、Ｊ＝ｍ×Ｒ×Ｒとなる。即ち、錘８０の慣性モーメントＪは、錘８０の質量：ｍに比例し、距離：Ｒの二乗に比例して、大きくなる。よって、錘８０の装着位置を１番目の係合部１０４４から５番目の係合部１０４４へ順に変更する場合に、その装着位置（係合部１０４４の第１軸ＡＸ１００１からの距離）を、上述したように、ｎの平方根にＲを乗じた値、として規定することで、慣性モーメントＪを比例的に増加させることが可能となる。
【０１４７】
その結果、錘８０の装着位置に対する慣性モーメントの変化を比例関係として、その関係を直感的に捉えやすくでき、ペダルを踏み込む際の操作感の調整を演奏者に行わせやすくすることができる。
【０１４８】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。
【０１４９】
例えば、上記実施形態で挙げた数値は一例であり、他の数値を採用することは当然可能である。
【０１５０】
上記各実施形態のうちの一の実施形態における一部または全部の構成を、他の実施形態における一部または全部の構成と組み合わせて、或いは、置き換えて、ペダル装置１００，１１００を構成しても良い。
【０１５１】
例えば、第２実施形態において、その挿通孔２４６を、第３実施形態における挿通孔３４６に置き換えて、新たな形態（即ち、複数（第２実施形態では３本）の係合部４４のそれぞれに独立した挿通孔３４６が連通される形態）としても良い。
【０１５２】
例えば、第６実施形態における止め輪６９０を利用した錘６８０の抜け止め構造を、第４又は第５実施形態における錘８０に適用しても良い。即ち、これら両者を組み合わせて新たな形態としても良い。
【０１５３】
例えば、第１０実施形態において、止めねじ９０を利用した錘８０の固定構造を、第２又は第３実施形態における止めねじ２９０を利用した錘２８０の固定構造と置き換えても良く、或いは、第４及び第５実施形態における弾性基体４９０，５９０を利用した錘８０，５８０の固定構造と置き換えても良い。同様に、第８実施形態における断面半円形状の係合部８４４に止めねじ８９０で錘８８０を締結する固定構造と置き換えても良く、或いは、第９実施形態における錘９８０のおねじと係合部９４４のめねじとを螺合させる固定構造と置き換えても良い。
【０１５４】
例えば、第１０実施形態のように、錘８０の装着対象をペダル１０２０とする技術思想を、第１から第９実施形態におけるペダル装置１００に適用しても良い。この場合、ペダル装置１００は、回動部材４０〜９４０とペダル２０の両者が錘８０等を固定可能とされても良く、或いは、ペダル２０のみが錘８０等を固定可能とされても良い。
【０１５５】
例えば、第１から第９実施形態では、複数の係合部４４、４９１，５４４，７４４，８４４，９４４が等間隔に配設されるが、この配設方法を、第１０実施形態における複数の係合部１０４４の配設方法（ｎ番目の係合部１０４４の第１軸ＡＸ１００１からの離間距離をｎの平方根にＲを乗じた値とする方法）に置き換えても良い。逆に、第１０実施形態における複数の係合部１０４４を等間隔に配設しても良い。
【０１５６】
上記各実施形態では、ペダル装置１００，１１００がセンサ６４，１０６４を備え、電子楽器として構成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、センサ６４，１０６４の配設を省略して練習用のペダル装置として構成されても良い。
【０１５７】
上記各実施形態では、回動部材４０〜９４０又はペダル１０２０に、同一構成の錘８０，２８０，５８０，６８０，８８０，９８０のみを１又は複数使用する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、異なる構成（例えば、材質または全長の差異により異なる重量）の錘８０，２８０，５８０，６８０，８８０，９８０を混在させて使用しても良い。
【０１５８】
上記第１から第９実施形態では、複数の係合部４４，４９１，５４４，７４４，８４４，９４４が等間隔に配置され、第１０実施形態では第１軸ＡＸ１００１からの距離が短いものほど係合部１０４４どうしの間隔が広くされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、回動軸からの距離が短くなるに従って、隣接する係合部どうしの間隔が狭くなるように形成しても良い。隣接する係合部の間隔が、回動軸からの距離が短くなるに従って、狭くされることで（即ち、回動軸からの距離が遠くなるに従って、広くされることで）、回動軸に近い係合部に錘を装着して、操作感を軽くする際には、微調整を行いやすくできる一方、回動軸から遠い係合部に錘を装着して、操作感を重くする際には、大きな変化を付与できる。
【０１５９】
上記第１から第９実施形態では、回動部材４０等の第４軸ＡＸ４を中心とした回動の方向が、打撃部４３が上方へ持ち上げられる方向とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、下方へ振り下ろされる方向であっても良い。或いは、これらが組み合わされて、上方へ持ち上げられた後に下方へ振り下ろされる（又はその逆）の回動形態であっても良く、水平方向に回動される形態であっても良い。いずれの形態であっても、回動部材を回動させることによる操作感（慣性力）を演奏者に感じさせることができる。
【０１６０】
上記第１実施形態または第１０実施形態において、錘８０が断面円形に形成され、その外周面に止めねじ９０の先端が当接される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、錘８０の外周面に有底の孔または周方向に延設される溝を凹設し、その孔の底部または溝の底部に止めねじ９０の先端を当接させるように形成しても良い。これによれば、止めねじ９０の締結が緩み、錘８０が係合部４４，１０４４から抜け出る方向へ変位しようとする場合でも、止めねじ９０の先端部分が、錘８０の外周面に凹設された孔の内周面または溝の内周面に当接されて、錘８０の係合部４４，１０４４から抜け出る方向への変位を規制することができる。
【０１６１】
上記第３実施形態では、複数の挿通孔３４６のそれぞれが正面視（断面）円形の孔として形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、複数の挿通孔３４６の一部または全部がそれぞれ係合部４４の周方向に長い正面視（断面）長円形状の孔として形成されても良い。また、これら複数の挿通孔３４６の一部または全部が連通されても良い。これにより、挿通孔３４６を介して止めねじ２９０を締結孔２８１に締結する作業の効率化を図ることができる。或いは、上記第３実施形態において、複数の挿通孔３４６の一部または全部がそれぞれ係合部４４の軸方向に長い正面視（断面）長円形状の孔として形成されても良い。これによっても、挿通孔３４６を介して止めねじ２９０を締結孔２８１に締結する作業の効率化を図ることができる。
【０１６２】
上記第２又は第３実施形態では、係合部４４が貫通孔として形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、係合部４４を有底の止まり穴として形成しても良い。この場合、その止まり穴の底部に錘２８０の軸方向一端を突き当てることで、本体部４１に対して錘２８０が位置決めされ、挿通孔２４６，３４６と締結孔２８１との孔位置が一致されるように形成しても良い。これにより、本体部４１の剛性の向上を図ることができるだけでなく、挿通孔２４６，３４６を介して止めねじ２９０を締結孔２８１に締結する作業の効率化を図ることができる。
【０１６３】
上記第４実施形態では、錘８０が軸方向に沿って一定の外径を有する円柱状に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、錘８０の外周面から凸部を突設しても良い。これにより、錘８０の凸部を係合部４９１の内周面に食い込ませて、錘８０が係合部４９１から抜け出ることをより確実に抑制できる。この場合には、錘８０の凸部に嵌合可能な凹部を係合部４９１の内周面に凹設しても良い。これによっても、錘８０の凸部が係合部４９１の凹部に嵌合することで、錘８０が係合部４９１から抜け出ることをより確実に抑制できる。
【０１６４】
上記第４実施形態では、複数の係合部４９１を１の弾性基体４９０に形成する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、各係合部４９１がそれぞれ独立した弾性基体に形成されていても良い。具体的には、例えば、本体部４１に複数本の貫通孔を貫通形成し、それら複数本の貫通孔に弾性基体をそれぞれ内装すると共に、各弾性基体にそれぞれ１の係合部４９１を形成する形態が例示される。
【０１６５】
上記第８実施形態では、１の錘８８０が１の係合部８４４に固定される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、隣接する２の係合部８４４に１の錘８８０が固定されるように、錘８０の形状を変更しても良い。
【０１６６】
上記第９実施形態では、係合部９４４及び錘９８０の軸方向の全体にめねじ及びおねじがそれぞれ形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、係合部９４４及び錘９８０の軸方向の一部のみにめねじ及びおねじがそれぞれ形成される構成でも良い。
【０１６７】
以下に、本発明の楽器用ペダル装置に加えて上述した実施形態に含まれる各種発明の概念を示す。
【０１６８】
請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置において、前記回動部材は、その回動部材の外面と前記係合部との間で貫通形成されると共に内周面にめねじが螺刻された締結孔を備えることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ１。
【０１６９】
楽器用ペダル装置Ａ１によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、回動部材は、回動部材の外面と係合部との間で貫通形成されると共に内周面にめねじが螺刻された締結孔を備えるので、係合部（貫通孔）に錘を挿通し、締結孔におねじを螺合させ、そのおねじの先端で錘の外周面を押圧することで、そのおねじの先端に押圧される外周面とは反対側の外周面を係合部の内周面に押圧させて、錘を係合部に固定できる。この場合、係合部に対する錘の周方向位置を位置決めする必要がないので、係合部に錘を装着（挿通）する作業を簡易とできると共に、錘に周方向の方向性を持たせる必要がないので、その製造が容易となり、コストを削減できる。
【０１７０】
請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置において、ゴム状弾性材から形成され前記回動部材に内装される弾性基体を備え、前記係合部は、前記回動軸と平行となる方向に前記弾性基体に貫通形成される貫通孔として形成されることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ２。
【０１７１】
楽器用ペダル装置Ａ２によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、ゴム状弾性材から形成され回動部材に内装される弾性基体を備え、その弾性基体に回動軸と平行となる方向に貫通形成される貫通孔が係合部とされるので、ゴム状弾性材の弾性回復力または摩擦力を利用して、錘を係合部に固定することができる。即ち、ねじの締結やその締結を緩める作業が不要であり、錘を係合部に差し込む又は押し出すだけで良いので、係合部に錘を着脱する作業を簡易とできる。
【０１７２】
なお、楽器用ペダル装置Ａ１，Ａ２のいずれにおいても、係合部の断面形状は任意に設定できる。例えば、係合部の断面形状としては、円形、楕円形、多角形などが例示される。
【０１７３】
請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置において、少なくとも一端または両端に環状の溝部を有すると共に前記係合部に挿通される錘と、その錘の前記溝部に着脱可能に装着されると共に前記係合部の内径よりも大きな外径を有する止め輪と、を備えることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ３。
【０１７４】
楽器用ペダル装置Ａ３によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘は、一端または両端に係合部の内径よりも大きな外径の止め輪が着脱可能に装着されるので、係合部に錘を装着（挿通）する作業を簡易としつつ、係合部からの錘の確実な抜け止めを達成することができる。即ち、一端の止め輪を取り外すことで、錘をその一端から係合部へ容易に挿通させることができ、挿通させた一端に止め輪を装着することで、錘が係合部から抜け出ることを確実に抑制できる。
【０１７５】
なお、溝部が錘の一端のみに形成され、錘の一端のみに止め輪が装着可能とされる場合には、錘の他端を、係合部の内径よりも大きな外径のフランジ状に形成することが好ましい。これによっても、同様に、係合部に錘を装着（挿通）する作業を簡易としつつ、係合部からの錘の確実な抜け止めを達成することができる。
【０１７６】
楽器用ペダル装置Ａ２において、前記係合部に挿通される錘を備え、前記錘がその外周面から突設される凸部を備えるか、或いは、前記錘がその外周面に凹設される凹部を備え且つ前記係合部がその内周面から突設されると共に前記錘の凹部に嵌合可能な凸部を備えることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ４。
【０１７７】
楽器用ペダル装置Ａ４によれば、楽器用ペダル装置Ａ２の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘を備え、その錘の外周面から凸部が突設されるか、或いは、錘の外周面に凹部が凹設され且つその錘の凹部に嵌合可能な凸部が係合部の内周面から突設されるので、前者では、錘の凸部が係合部の内周面に食い込むことで、後者では、錘の凹部に係合部の凸部が嵌合することで、錘が係合部から抜け出ることをより確実に抑制できる。特に、係合部は、ゴム状弾性材からなる弾性基体に形成されるので、このように凸部を設けても、弾性基体の弾性を利用して、錘を係合部に差し込む又は押し出すことができ、よって、係合部に錘を着脱する作業の簡易化を維持できる。
【０１７８】
なお、錘の外周面から凸部を突設する場合には、その凸部に嵌合可能な凹部を係合部の内周面に設けても良い。これによっても、係合部に錘を着脱する作業の簡易化を維持しつつ、錘の凸部が係合部の凹部に嵌合することで、錘が係合部から抜け出ることをより確実に抑制できる。
【０１７９】
請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置において、外周面に凹設される凹部を有すると共に前記係合部に挿通される錘と、前記係合部の内周面に環状に形成された溝部に埋設され前記錘の凹部に嵌合可能に前記係合部の内周面から突設される凸部を有すると共にゴム状弾性材から形成される弾性埋設体と、を備えることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ５。
【０１８０】
楽器用ペダル装置Ａ５によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘を備え、錘の外周面に凹部が凹設されると共に、その凹部に嵌合可能な凸部を有しゴム状弾性材から形成される弾性埋設体が係合部の内周面に配設されるので、凸部および凹部の嵌合を利用して、錘を係合部に固定することができる。即ち、ねじの締結やその締結を緩める作業が不要であり、錘を係合部に差し込む又は押し出すだけで良いので、係合部に錘を着脱する作業を簡易とできる。また、凸部および凹部の嵌合により、錘が係合部から抜け出ることを確実に抑制できる。
【０１８１】
請求項５記載の楽器用ペダル装置において、前記複数の挿通孔は、少なくとも２以上の隣接する挿通孔どうしが連通され、それら連通された挿通孔が前記回動部材の外面の正面視において前記係合部の周方向に沿って長い長穴形状に形成されることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ６。
【０１８２】
楽器用ペダル装置Ａ６によれば、請求項５記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、複数の挿通孔は、少なくとも２以上の隣接する挿通孔どうしが連通され、それら連通された挿通孔が回動部材の外面の正面視において係合部の周方向に沿って長い長穴形状に形成されるので、長穴形状の長さをより長くすることができる。即ち、長穴形状を介して錘を視認できる範囲、及び、挿通孔内をおねじが移動できる許容範囲をそれぞれ拡大できる。よって、係合部に挿通された錘（保持孔）の周方向位置が挿通孔に対して位置ずれしている場合であっても、挿通孔に挿通したおねじを錘の保持孔に螺合または挿通させやすくでき、その結果、係合部に錘を固定する作業を簡易とできる。
【０１８３】
なお、複数の挿通孔は、全ての挿通孔どうしが連通され、１の長穴形状に形成されても良い。この場合には、長穴形状を介して錘を視認できる範囲、及び、挿通孔内をおねじが移動できる許容範囲をそれぞれ更に拡大できるので、係合部に錘を固定する作業をより簡易とできる。
【０１８４】
請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置において、前記係合部に挿通される錘を備え、その錘の外周面の少なくとも一部におねじが螺刻されると共に、前記係合部の内周面の少なくとも一部に前記錘のおねじが螺合可能なめねじが螺刻されることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ７。
【０１８５】
楽器用ペダル装置Ａ７によれば、請求項３又は４に記載の楽器用ペダル装置の奏する効果に加え、係合部に挿通される錘を備え、その錘には、外周面の少なくとも一部におねじが螺刻されると共に、そのおねじが螺合可能なめねじが係合部の内周面の少なくとも一部に螺刻されるので、それらおねじとめねじとを螺合させた状態（即ち、係合部に錘が締結固定された状態）で、錘を係合部に装着（挿通）することができる。よって、錘が係合部から抜け出ることを抑制できる。
【０１８６】
請求項３から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ７のいずれかにおいて、前記複数の係合部は、少なくとも２以上の隣接する係合部が互いの内部空間どうしが重なる位置に配置されることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ８。
【０１８７】
楽器用ペダル装置Ａ８によれば、請求項３から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ７のいずれかの奏する効果に加え、少なくとも２以上の隣接する係合部が互いの内部空間どうしが重なる位置に配置されるので、係合部どうしを近接させてそれらの離間距離を狭くできると共に、より多くの係合部を限られたスペース内に配設できる。その結果、ペダルを操作する際の操作感の調整において、その調整幅を細かくすることができると共に、選択の自由度を拡大することができる。
【０１８８】
請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ８のいずれかにおいて、隣接する前記係合部の間隔は、前記回動軸からの距離が短くなるに従って、狭くされることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ９。
【０１８９】
楽器用ペダル装置Ａ９によれば、請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ８のいずれかの奏する効果に加え、隣接する係合部の間隔が、回動軸からの距離が短くなるに従って、狭くされるので（即ち、前記回動軸からの距離が遠くなるに従って、広くされるので）、回動軸に近い係合部に錘を装着して、操作感を軽くする際には、微調整を行いやすくできる一方、回動軸から遠い係合部に錘を装着して、操作感を重くする際には、大きな変化を付与できる。
【０１９０】
請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ８のいずれかにおいて、前記複数の係合部は、前記回動軸からの距離が最も短い係合部と前記回動軸との間の距離をＲとした場合に、前記回動軸からの距離がｎ番目に短い係合部と前記回動軸との間の距離が、ｎの平方根にＲを乗じた値に設定されることを特徴とする楽器用ペダル装置Ａ１０。
【０１９１】
楽器用ペダル装置Ａ１０によれば、請求項１から６のいずれかに記載の楽器用ペダル装置または楽器用ペダル装置Ａ１からＡ８のいずれかの奏する効果に加え、複数の係合部は、回動軸からの距離が最も短い係合部と回動軸との間の距離をＲとした場合に、回動軸からの距離がｎ番目に短い係合部と回動軸との間の距離が、ｎの平方根にＲを乗じた値に設定されるので、錘を装着する装着位置（係合部）が順に変更される場合に、慣性モーメントを比例的に増加させ、ペダルを踏み込む際の操作感の変化を一定とできる。
【符号の説明】
【０１９２】
１００，１１００              ペダル装置（楽器用ペダル装置）
１０，１０１０                基部
２０                          ペダル
１０２０                      ペダル（回動部材）
３０                          連結部材
４０，２４０，３４０，４４０，５４０，６４０，７４０，８４０，９４０  回動部材
４３                          打撃部
４４，４９１，５４４，７４４，８４４，９４４，１０４４  係合部
４６                          締結孔
２４６，３４６                挿通孔
４９０                        弾性基体
１０５０                      ウェイト部材（打撃部）
６０                          被打撃部
６４，１０６４                センサ
７０，１０７０                付勢部材
８０，２８０，５８−、６８０，８８０，９８０  錘
２８１                        締結孔（保持孔）
２９０                        止めねじ（ねじ部材）
５８１                        凹部
６８１                        溝部
５９０                        弾性基体（防振埋設体）
５９１                        凸部
６９０                        止め輪
ＡＸ１                        第１軸（回動軸）
ＡＸ４                        第４軸（回動軸）
【図１】
2015125419.tif 000003
【図２】
2015125419.tif 000004
【図３】
2015125419.tif 000005
【図４】
2015125419.tif 000006
【図５】
2015125419.tif 000007
【図６】
2015125419.tif 000008
【図７】
2015125419.tif 000009
【図８】
2015125419.tif 000010
【図９】
2015125419.tif 000011
【図１０】
2015125419.tif 000012
【図１１】
2015125419.tif 000013
【図１２】
2015125419.tif 000014
【図１３】
2015125419.tif 000015
【図１４】
2015125419.tif 000016
【図１５】
2015125419.tif 000017