(57)【要約】【課題】変倍時における収差変動の問題と手ぶれ補正の問題に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供すること。【解決手段】物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群は少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、所定の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。【選択図】図１
2015045798.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、
負の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
-0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
f1GB：前記第１レンズ群の最も像側に配したレンズの焦点距離
【請求項２】
前記第１レンズ群は、最も物体側に凹形状のレンズを配し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
-0.70 ＜  ｆ１／ｆ４  ＜  -0.50
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の変倍光学系。
-1.00   ＜  ｆ２／ｆ３  ＜  -0.81
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記第１レンズ群の最も物体側のレンズは、非球面を有することを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第３レンズ群は、凸形状のレンズと凹形状のレンズとの貼り合わせレンズであることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第１レンズ群の負レンズの少なくとも１つは、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
1.40  ＜  nd ＜  1.65
但し、
nd：d線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が減少することを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一項に記載の変倍光学系を具備することを特徴とする光学装置。
【請求項９】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を配置し、
以下の条件式を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化するようにし、
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする、ことを特徴とする変倍光学系の製造方法。
-0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
f1GB：前記第１レンズ群の最も像側に配したレンズの焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照。）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−０７８８３４公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の変倍光学系は、変倍時における収差変動が大きいという課題があった。また、手ぶれ補正の問題に対応できていないという課題があった。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、変倍時における収差変動と手ぶれ補正に対応し、良好な光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明は、
物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、
負の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
-0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、f1GBは前記第１レンズ群内において最も像側に配したレンズの焦点距離である。
【０００７】
また、本発明は、前記変倍光学系を具備することを特徴とする光学装置を提供する。
【０００８】
また、本発明は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を配置し、
以下の条件式を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化するようにし、
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする、ことを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。
-0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
f1GB：前記第１レンズ群内において最も像側に配したレンズの焦点距離
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、変倍時における収差変動と手ぶれ補正に対応し、良好な光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学装置、及び、変倍光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図。
【図２】（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．２８）を行った時のコマ収差図である。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４】（ａ）は、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．２９）を行った時のコマ収差図である。
【図５】第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図。
【図６】（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．１７）を行った時のコマ収差図である。
【図７】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図８】（ａ）は、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．１８）を行った時のコマ収差図である。
【図９】第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図。
【図１０】（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【図１１】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２】（ａ）は、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【図１３】第４実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図。
【図１４】（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【図１５】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１６】（ａ）は、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【図１７】本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図。
【図１８】本願の変倍光学系の製造方法の概略を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願の実施形態にかかる変倍光学系、光学装置、及び変倍光学系の変倍方法について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の実施の形態は、発明の理解を容易にするためのものに過ぎず、本願発明の技術的思想を逸脱しない範囲において当業者により実施可能な付加・置換等を施すことを排除することは意図していない。
【００１２】
本願の変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群は、少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１）  -0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、f1GBは第１レンズ群内において最も像側に配したレンズの焦点距離である。
【００１３】
条件式（１）は第１レンズ群の焦点距離ｆ１に対して、最も像側に配するレンズの焦点距離f1GBを適切に規定するものである。条件式（１）を満足することにより、より良好な光学性能を達成することができる。
【００１４】
条件式（１）の上限値を上回ると、焦点距離ｆ１が長くなる、または焦点距離f1GBが短くなり、望遠端状態における球面収差の補正が困難となる。
【００１５】
条件式（１）の下限値を下回ると、焦点距離ｆ１が短くなる、または焦点距離f1GBが長くなり、広角端状態におけるコマ収差の補正が困難となる。
【００１６】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を−０．１５とすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−０．３０とすることが好ましい。
【００１７】
また本願の変倍光学系では、第１レンズ群内の光学素子の少なくとも１つは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）      νd  >  60.00  、且つ、(0.000445*νd+0.277503)-θd ＞  0.003
但し、νdはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における前記光学素子のアッベ数、θdはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における前記光学素子の部分分散比である。
【００１８】
条件式（２）は第１レンズ群中のレンズ材料のアッベ数νdと部分分散比θd、を規定したものであり、特に広角端状態における倍率色収差を良好に補正するためのものである。条件式（２）を満足することにより良好な光学性能を達成することができる。
【００１９】
条件式（２）の下限値を下回ると、特に広角端状態において倍率色収差が増大してしまう。なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値０．００３を０．００４とすることが好ましい。
【００２０】
また本願の変倍光学系は、第１レンズ群内は最も物体側に凹形状のレンズを配し、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  -0.70 ＜  ｆ１／ｆ４  ＜  -0.50
但し、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ｆ４は第４レンズ群の焦点距離である。
【００２１】
条件式（３）は第１レンズ群の焦点距離ｆ１に対する、適切な第４レンズ群の焦点距離ｆ４を規定するものである。条件式（３）を満足することにより、より良好な光学性能を達成することができる。
【００２２】
条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群の焦点距離が長くなる、または第４レンズ群の焦点距離が短くなり、広角端状態における球面収差の補正が困難となる。
【００２３】
条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群の焦点距離が短くなる、または第４レンズ群の焦点距離が長くなり、望遠端状態における像面湾曲収差の補正が困難となる。
【００２４】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−０．５５とすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．６５とすることが好ましい。
【００２５】
また本願の変倍光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  -1.00   ＜  ｆ２／ｆ３  ＜  -0.81
但し、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離である。
【００２６】
条件式（４）は第２レンズ群の焦点距離ｆ２に対する、適切な第３レンズ群の焦点距離ｆ３を規定するものである。条件式（４）を満足することにより、より良好な光学性能を達成することができる。
【００２７】
条件式（４）の上限値を上回ると、第３レンズ群の焦点距離が長くなる、または第２レンズ群の焦点距離が短くなり、広角端状態における球面収差の補正が困難となる。
【００２８】
条件式（４）の下限値を下回ると、第３レンズ群の焦点距離が短くなる、または第２レンズ群の焦点距離が長くなり、望遠端状態における像面湾曲収差の補正が困難となる。
【００２９】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を−０．８２とすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．８４とすることが好ましい。
【００３０】
また本願の変倍光学系では、第１レンズ群の最も物体側のレンズは非球面を有することが望ましい。これにより、広角端状態における像面湾曲収差と望遠端状態における球面収差を効果的に補正することができ、より良好な光学性能を達成することができる。
【００３１】
また本願の変倍光学系では、第３レンズ群は凸形状のレンズと凹形状のレンズとの貼り合わせレンズであることが望ましい。これにより、広角端状態における色コマ収差を効果的に補正することができ、より良好な光学性能を達成することができる。
【００３２】
また本願の変倍光学系では、第１レンズ群の負レンズの少なくとも１つは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  1.40  ＜  nd ＜  1.65
但し、ndはd線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率である。
【００３３】
条件式（５）は第１レンズ群の負レンズの少なくとも１枚のレンズ材料の屈折率を規定したものであり、広角端状態における像面湾曲収差と望遠端状態における球面収差を効果的に補正するためのものである。条件式（５）を満足することにより、より良好な光学性能を達成することができる。
【００３４】
条件式（５）の下限値を下回ると、望遠端状態において球面収差が増大してしまう。
条件式（５）の上限値を上回ると、特に広角端状態において像面湾曲収差が増大してしまう。
【００３５】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．６０とすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．４５とすることが好ましい。
【００３６】
また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が増大し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が減少することが望ましい。これにより球面収差と像面湾曲の変動を効果的に補正しつつ、所定の変倍比を確保することができる。
【００３７】
以下、本願の変倍光学系の数値実施例について添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【００３８】
本第１実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４より構成される。
【００３９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４からなる。また、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面に樹脂層により非球面が形成された非球面レンズである。
【００４０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３とによる接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ２１は、像ぶれ補正を行うために当該正メニスカスレンズＬ２１を光軸に対して直交する方向の成分を含むように移動可能に構成されている。
【００４１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３１との接合レンズからなる。
【００４２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００４３】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００４４】
また、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００４５】
以下の表１に第１実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。表中の［全体諸元］において、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、ｆは焦点距離、FNOはＦナンバー、２ωは画角、ＴＬは最も物体側のレンズ面と像面との距離を、それぞれＷ，Ｍ，Ｔについて示す。
【００４６】
また［面データ］において、物面は物体面、面番号は物体側からの面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、θｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における部分分散比、（可変）は可変面間隔、（絞り）は開口絞りＳをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率ｎｄ＝１．００００００は記載を省略し、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面であることを示す。
【００４７】
［非球面データ］には、非球面の形状を次式で表した場合の非球面係数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋Ａ4ｈ４＋Ａ6ｈ６＋Ａ8ｈ８＋Ａ10ｈ１０
ここで、ｘは非球面の頂点を基準としたときの光軸からの高さｈの位置での光軸方向の変位（サグ量）、κは円錐定数、Ａ4,Ａ6,Ａ8,Ａ10はそれぞれ４、６、８、１０次の非球面係数、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）である。なお、「E-n」は「×１０−ｎ」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10−５」を示す。また、２次の非球面係数A2は零である。
【００４８】
［レンズ群焦点距離］には、各レンズ群の始面と焦点距離をそれぞれ示す。
［可変間隔データ］には、Ｗ，Ｍ，Ｔにおける、焦点距離ｆ、各可変間隔、及びバックフォーカスBfをそれぞれ示す。
【００４９】
［条件式対応値］は、それぞれの条件式の対応値を示す。
なお、以下の各実施例全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ等の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限られるものではない。なお、その他の実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用い以後の説明を省略する。
【００５０】
(表１)［第１実施例］
[全体諸元]
Ｗ        Ｍ        Ｔ
f   =   16.5       45.0      53.4
FNO =    3.56       5.27      5.88
2ω =   84.7       34.9      29.6
TL  =  137.11     132.04    137.26
［面データ］
面           r      d        nd         νd     θd      
物面         ∞     ∞
1         42.40   2.00    1.61800     63.34   0.305       
2         18.20   0.17    1.56093     36.64   0.289       
3         15.50  13.80                     
4       -102.18   2.00    1.79504     28.69   0.289       
5        -65.79   1.00                     
6       -114.33   1.21    1.59319     67.90   0.303       
7         25.26   4.00                     
8         26.06   3.00    1.78472     25.64   0.287       
9         38.03   可変                     
10       -440.65   1.95    1.60300     65.44   0.306       
11        -43.16   1.00                    
12         18.60   0.90    2.00069     25.46   0.287       
13         12.89   4.10    1.61272     58.54   0.304       
14       -271.49   可変                    
15（絞り）  ∞     1.50                     
16        -71.09   2.60    1.80518     25.45   0.287       
17        -12.11   0.84    1.83400     37.18   0.295       
18         44.37   可変                    
19        -53.26   2.90    1.48749     70.31   0.310       
20        -17.36   0.10                     
21         49.40   4.23    1.48749     70.31   0.310       
22        -16.88   1.10    1.83400     37.18   0.295       
23        -55.11      Bf                   
像面         ∞                   
[非球面データ]                              
第３面
κ =  0
A4 =  2.10E-05
A6 =  4.35E-08
A8 = -8.50E-11
A10 =  4.84E-13
[レンズ群焦点距離］                      
始面    焦点距離
第１レンズ群     1      -23.51                     
第２レンズ群    10       25.70                     
第３レンズ群    16      -30.33                       
第４レンズ群    19       41.09                        
[可変間隔データ]                           
Ｗ         Ｍ      Ｔ
f     6.5       45.0    53.4
d9    35.12       4.56    2.25 
d14     2.40      10.55   12.14 
d18    12.88       4.73    3.14 
Bf   38.31      63.80   71.33 
[条件式対応値]                         
（１）  f1/f1GB                      -0.25  
（２）  νｄ                         67.90 
(0.000445*νd+0.277503)-θd  0.0044  
（３）  f1/f4                        -0.57  
（４）  f2/f3                         0.63   
（５）   nd                        1.59319    
【００５１】
図２（ａ）、図３、図４（ａ）は、本願の第１実施例に係る変倍光学系のそれぞれ、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【００５２】
図２（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．２８）を行った時のコマ収差図である。
【００５３】
図４（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．２９）を行った時の収差図である。
【００５４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高をそれぞれ示す。また、各収差図において、ｄはｄ線（λ=587.6nm）、ｇはｇ線（λ=435.8nm）の収差曲線をそれぞれ示す。さらに非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用い、以降の説明を省略する。
【００５５】
各収差図から、第１実施例にかかる変倍光学系は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において、無限遠物体から近距離物体にいたる全撮影領域において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００５６】
（第２実施例）
図５は、第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【００５７】
本第２実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４より構成される。
【００５８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４からなり、負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面に樹脂層により非球面が形成された非球面レンズである。
【００５９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３の接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ２１は、像ぶれ補正を行うために当該正メニスカスレンズＬ２１を光軸に対して直交する方向の成分を含むように移動可能に構成されている。
【００６０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３１の接合レンズからなる。
【００６１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００６２】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００６３】
また、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００６４】
以下の表２に第２実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
(表２)［第２実施例］
[全体諸元]
Ｗ        Ｍ        Ｔ
f   =   16.5       45.0      53.4
FNO =    3.56       5.27      5.88
2ω =   84.9       34.9      29.6
TL  =  134.44     129.18    134.35
［面データ］
面             r      d        nd        νd     θd     
物面           ∞     ∞
1          49.05   2.00    1.61800     63.34   0.305 
2          18.20   0.17    1.56093     36.64   0.289 
3          15.10  13.00             
4        -323.22   1.21    1.59319     67.90   0.303 
5          23.97   3.00          
6          64.47   2.00    1.79504     28.69   0.289 
7          95.05   0.10             
8          25.29   3.00    1.78472     25.64   0.287 
9          36.39   可変            
10        -510.49   1.95    1.59319     67.90   0.303 
11         -42.02   1.00            
12          18.40   0.90    2.00069     25.46   0.287 
13          12.73   4.10    1.61272     58.54   0.304 
14        -349.45   可変             
15（絞り）    ∞    1.50            
16         -73.85   2.60    1.80518     25.45   0.287 
17         -11.57   0.84    1.83400     37.18   0.295 
18          43.32   可変            
19         -48.24   2.90    1.48749     70.31   0.310 
20         -16.71   0.10             
21          47.55   4.23    1.48749     70.31   0.310 
22         -16.43   1.10    1.83400     37.18   0.295 
23         -55.15    Bf              
像面          ∞
[非球面データ]                          
第３面
κ =  0
A4 =  1.89E-05
A6 =  2.98E-08
A8 = -1.19E-11
A10 =  1.75E-13
[レンズ群焦点距離］                            
始面    焦点距離
第１レンズ群     1     -23.56 
第２レンズ群    10      25.62 
第３レンズ群    16     -30.21 
第４レンズ群    19      40.94 
[可変間隔データ]                             
Ｗ        Ｍ            Ｔ
f    16.5       45.0          53.4                
d9    35.42       4.86          2.55                
d14     2.33      10.48         12.07               
d18    12.90       4.75          3.16                
Bf    38.10      63.39         70.87               
［条件式対応値］       
（１）  f1/f1GB                      -0.25
（２）  νｄ                         67.90
(0.000445*νd+0.277503)-θd  0.0189
（３）  f1/f4                        -0.58
（４）  f2/f3                        -0.85
（５）    nd                        1.59319
【００６５】
図６（ａ）、図７、図８（ａ）は、本願の第２実施例に係る変倍光学系のそれぞれ、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【００６６】
図６（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．１７）を行った時のコマ収差図である。
【００６７】
図８（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．１８）を行った時の収差図である。
【００６８】
各収差図から、第２実施例にかかる変倍光学系は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において、無限遠物体から近距離物体にいたる全撮影領域において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００６９】
（第３実施例）
図９は、第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【００７０】
本第３実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４より構成される。
【００７１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３からなる。また、負メニスカスレンズＬ１１は、像側のレンズ面に樹脂層により非球面が形成された非球面レンズである。また正メニスカスレンズＬ１３の物体側の面は非球面レンズである。
【００７２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３の接合レンズからなる。正レンズＬ２１は、像ぶれ補正を行うために当該正レンズＬ２１を光軸に対して直交する方向の成分を含むように移動可能に構成されている。
【００７３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３１の接合レンズからなる。
【００７４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００７５】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００７６】
また、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００７７】
以下の表３に第３実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表３）［第３実施例］
[全体諸元]
Ｗ        Ｍ        Ｔ
f   =   16.5       45.0      53.4
FNO =    3.56       5.25      5.88
2ω =   84.9       34.9      29.6
TL  =  134.35     128.87    133.99
［面データ］
面             r      d        nd        νd     θd       
物面           ∞     ∞
1          55.54   2.00    1.61800     63.34   0.305   
2          18.20   0.17    1.56093     36.64   0.289   
3          15.10  13.00                 
4        -281.33   1.21    1.59319     67.9    0.303   
5          26.94   3.00                
6          27.98   5.00    1.78472     25.64   0.287   
7          51.50   可変                 
8         530.85   1.95    1.59319     67.9    0.303   
9         -48.53   1.00                
10          18.69   0.90    2.00069     25.46   0.287   
11          13.11   4.10    1.61272     58.54   0.304   
12        -349.4    可変               
13（絞り）   ∞     1.50               
14         -70.24   2.60    1.80518     25.45   0.287   
15         -11.89   0.84    1.83400     37.18   0.295   
16          43.32   可変               
17         -42.46   2.90    1.48749     70.31   0.310   
18         -16.51   0.10              
19          42.62   4.23    1.48749     70.31   0.310   
20         -16.29   1.10    1.83400     37.18   0.295   
21         -55.15    Bf                
像面           ∞             
[非球面データ]                      
第３面
κ =  0
A4 =  1.72E-05
A6 =  3.11E-08
A8 = -7.03E-11
A10 =  3.21E-13
第６面
κ =  0
A4 =  3.95E-06
A6 =  3.87E-09
A8 =  8.09E-12
[レンズ群焦点距離］                        
始面    焦点距離
第１レンズ群     1      -23.51 
第２レンズ群     8       25.45 
第３レンズ群    14      -29.74 
第４レンズ群    17       40.75 
[可変間隔データ]                       
Ｗ        Ｍ            Ｔ
f    16.5       45.0         53.4   
d7    35.42       4.86         2.55  
d12     2.33      10.48        12.07  
d16    12.90       4.75         3.16  
Bf    38.10      63.39        70.87  
［条件式対応値］       
（１）  f1/f1GB                      -0.33
（２）  νｄ                         67.90
(0.000445*νd+0.277503)-θd  0.0044
（３）  f1/f4                        -0.58
（４）  f2/f3                        -0.86
（５）    nd                       1.59319
【００７８】
図１０（ａ）、図１１、図１２（ａ）は、本願の第３実施例に係る変倍光学系のそれぞれ、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【００７９】
図１０（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【００８０】
図１２（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時の収差図である。
【００８１】
各収差図から、第３実施例にかかる変倍光学系は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において、無限遠物体から近距離物体にいたる全撮影領域において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００８２】
（第４実施例）
図１３は、第４実施例に係る変倍光学系の構成を示す広角端状態でのレンズ断面図である。
【００８３】
本第４実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４より構成される。
【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３からなる。また、負メニスカスレンズＬ１１は、物体側の面が非球面であり、像側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。
【００８５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３の接合レンズからなる。正レンズＬ２１は、像ぶれ補正を行うために当該正レンズＬ２１を光軸に対して直交する方向の成分を含むように移動可能に構成されている。
【００８６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３１の接合レンズからなる。
【００８７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとからなる。
【００８８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００８９】
また、無限遠物体より近距離物体へのフォーカシングは、第１レンズ群Ｇ１を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００９０】
（表４）［第４実施例］
[全体諸元]
Ｗ        Ｍ        Ｔ
f   =   16.5       45.0     53.4
FNO =    3.56       5.25     5.88
2ω =   84.9       34.9     29.6
TL  =  134.35     128.75   133.82
［面データ］
面             r      d        nd        νd     θd 
物面           ∞     ∞
1          63.02   2.00    1.61800     63.34   0.305       
2          18.20   0.17    1.56093     36.64   0.289       
3          15.10  13.00    1.00000                 
4        -811.87   1.21    1.59319     67.9    0.303       
5          29.28   3.00    1.00000                 
6          29.71   5.00    1.84666     25.64   0.285       
7          48.62   可変    1.00000                 
8         538.87   1.95    1.59319     67.9    0.303       
9         -47.83   1.00    1.00000                 
10          18.81   0.90    2.00069     25.46   0.287       
11          13.22   4.10    1.61272     58.54   0.304       
12        -349.45   可変    1.00000                 
13（絞り）    ∞    1.50    1.00000                 
14         -68.90   2.60    1.80518     25.45   0.287       
15         -12.04   0.84    1.83400     37.18   0.295       
16          43.32   可変    1.00000                 
17         -46.20   2.90    1.48749     70.31   0.310       
18         -16.84   0.10    1.00000                 
19          44.22   4.23    1.48749     70.31   0.310       
20         -16.47   1.10    1.83400     37.18   0.295       
21         -55.15    Bf     1.00000                 
像面           ∞             
[非球面データ]                          
第１面
κ =  0
A4 =  7.91E-06
A6 = -1.71E-08
A8 =  1.03E-11
A10 =  0.00E+00
第３面
κ =  0
A4 =  2.89E-05
A6 =  4.36E-08
A8 = -9.24E-11
A10 = -3.40E-15
[レンズ群焦点距離］                          
始面    焦点距離
第１レンズ群     1      -23.52                      
第２レンズ群     8       25.41                       
第３レンズ群    14      -29.57                      
第４レンズ群    17       40.63                       
[可変間隔データ]                            
Ｗ        Ｍ            Ｔ
f    16.5       45.0         53.4                
d7    35.42       4.86         2.55                
d12     2.33      10.48        12.07               
d16    12.90       4.75         3.16                
Bf    38.10      63.06        70.45               
[条件式対応値]                           
（１）  f1/f1GB                      -0.29
（２）  νｄ                         67.90
(0.000445*νd+0.277503)-θd  0.0044
（３）  f1/f4                        -0.58
（４）  f2/f3                        -0.86
（５）  nd                         1.59319
【００９１】
図１４（ａ）、図１５、図１６（ａ）は、本願の第４実施例に係る変倍光学系のそれぞれ、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の無限遠合焦時の諸収差図である。
【００９２】
図１４（ｂ）は、広角端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時のコマ収差図である。
【００９３】
図１６（ｂ）は、望遠端状態の無限遠合焦時における像ブレ補正（像ぶれ補正群L21のシフト量＝０．３０）を行った時の収差図である。
【００９４】
各収差図から、第４実施例にかかる変倍光学系は、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において、無限遠物体から近距離物体にいたる全撮影領域において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００９５】
なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。また以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【００９６】
本願の変倍光学系の数値実施例として４群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、５群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。
【００９７】
また、本願の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第１レンズ群の全体を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【００９８】
また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ぶれ等によって生じる像ぶれを補正する構成とすることもできる。特に、本願の変倍光学系では第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【００９９】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１００】
また、本願の変倍光学系において開口絞りは第２レンズ群と第３レンズ群との間に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１０１】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【０１０２】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図１７に基づいて説明する。
図１７は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【０１０３】
カメラ１は、図１７に示すように撮影レンズ２として前記本願の第１実施例に係る光学系を備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。
【０１０４】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【０１０５】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１０６】
なお、上記第２〜第４実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１０７】
最後に、本願の変倍光学系の製造方法の概略を図１８に基づいて説明する。
図１８は本願の変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【０１０８】
図１８に示す本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【０１０９】
ステップＳ１：以下の条件式（１）を満足するレンズ群を含む、第１レンズ群から第４レンズ群を準備し、各レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１）  -0.35  ＜  ｆ1／f1GB  ＜  -0.10
但し、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、f1GBは第１レンズ群内において最も像側に配したレンズの焦点距離である。
【０１１０】
ステップＳ２：公知の移動機構を設けることにより、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化するように光軸方向へ移動するようにする。
【０１１１】
ステップＳ３：公知の移動機構を設けることにより、第２レンズ群の少なくとも１枚の単レンズが光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
【０１１２】
斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、変倍時の収差変動を抑え、広角端状態から望遠端状態にわたって良好な光学性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１１３】
Ｇ１        第１レンズ群
Ｇ２        第２レンズ群
Ｇ３        第３レンズ群
Ｇ４        第４レンズ群
Ｓ          開口絞り
Ｉ          像面
Ｗ          広角端状態
Ｔ          望遠端状態
１          カメラ
２          撮影レンズ
３          撮像部
４          ＥＶＦ（電子ビューファインダ）
【図１】
2015045798.tif 000003
【図２】
2015045798.tif 000004
【図３】
2015045798.tif 000005
【図４】
2015045798.tif 000006
【図５】
2015045798.tif 000007
【図６】
2015045798.tif 000008
【図７】
2015045798.tif 000009
【図８】
2015045798.tif 000010
【図９】
2015045798.tif 000011
【図１０】
2015045798.tif 000012
【図１１】
2015045798.tif 000013
【図１２】
2015045798.tif 000014
【図１３】
2015045798.tif 000015
【図１４】
2015045798.tif 000016
【図１５】
2015045798.tif 000017
【図１６】
2015045798.tif 000018
【図１７】
2015045798.tif 000019
【図１８】
2015045798.tif 000020