(57)【要約】【課題】ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができるケーブル線の取付部材およびケーブル線の取付方法を提供する。【解決手段】ケーブル線の取付部材１は、対象物である例えば電信柱Ｄにケーブル線Ｔを取り付けるケーブル線の取付部材であり、電信柱Ｄに保持するための本体部２と、本体部２に設けられて、ケーブル線Ｔを着脱可能に挟んで保持するケーブル線取付け部３と、を備える。【選択図】図１
2015104203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象物にケーブル線を取り付けるケーブル線の取付部材であって、
前記対象物に保持するための本体部と、
前記本体部に設けられて、前記ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付け可能なケーブル線取付け部と、
を備えることを特徴とするケーブル線の取付部材。
【請求項２】
前記本体部は、別の前記ケーブル線の取付部材を着脱可能に連結するための連結部を有することを特徴とする請求項１に記載のケーブル線の取付部材。
【請求項３】
前記連結部は、複数の前記取付部材を第１方向に並べた状態で連結可能で、複数の前記取付部材を前記第１方向と直交する第２方向に積み上げて連結可能にすることで複数の前記取付部材から成る取付具を構成することを特徴とする請求項２に記載のケーブル線の取付部材。
【請求項４】
前記ケーブル線取付け部は、前記ケーブル線を挟み込んで受ける受け部と、前記受け部に受けた前記ケーブル線が前記受け部から抜け出ないように保持する抜け止め防止部と、を有することを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載のケーブル線の取付部材。
【請求項５】
前記本体部は、前記対象物に対して固定するためのベルトを通すベルト通し部を有することを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載のケーブル線の取付部材。
【請求項６】
前記本体部は、前記対象物に対してねじ止めするための延長部分を有することを特徴とする請求項５に記載のケーブル線の取付部材。
【請求項７】
前記本体部は、前記対象物に対して着脱可能に固定するためのマグネットを有することを特徴とする請求項５に記載のケーブル線の取付部材。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれかに記載の前記ケーブル線の取付部材を用いて、前記ケーブル線を取り付けることを特徴とするケーブル線の取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋外の電信柱や屋内に配置されたケーブルラック等においてケーブル線を取り付けるためのケーブル線の取付部材およびケーブル線の取付方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば通信地局内では、多数の光ファイバ線等のケーブル線が使用される。ケーブル線は、屋外では電信柱等に取り付けられ、屋内では例えばケーブルラック等に載せて保持している。
【０００３】
ケーブル線を電信柱に増設する方法が、特許文献１に開示されている。特許文献１に開示されているケーブル線の増設方法では、電信柱に取り付けられたバンドに、ケーブル引留具を新たに差し込んで取り付けて、このケーブル引留具にはさらにケーブル固定金具を当てることで、ケーブル線を固定して増設するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−３３００１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、上述した特許文献１に開示されているケーブル線の増設方法では、ケーブル線の本数が多くなると、ケーブル線の増設作業が難しく作業が煩雑になり、複数本のケーブル線を整理して固定することが難しい。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができるケーブル線の取付部材およびケーブル線の取付方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を達成するため、請求項１に記載のケーブル線の取付部材は、対象物にケーブル線を取り付けるケーブル線の取付部材であって、前記対象物に保持するための本体部と、前記本体部に設けられて、前記ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付け可能なケーブル線取付け部と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
請求項１のケーブル線の取付部材によれば、本体部を対象物に保持し、ケーブル線取付け部では、ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付けることができる。また、ケーブル線の交換作業が容易に行える。このため、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができる。
【０００９】
請求項２に記載のケーブル線の取付部材では、前記本体部は、別のケーブル線の取付部材を着脱可能に連結するための連結部を有することを特徴とする。
【００１０】
請求項２のケーブル線の取付部材によれば、複数の取付部材を連結することで、複数本のケーブル線を整理して簡単に固定でき、布設作業場における布設作業の整頓が図れる。
【００１１】
請求項３に記載のケーブル線の取付部材では、前記連結部は、複数の前記取付部材を第１方向に並べた状態で連結可能で、複数の前記取付部材を前記第１方向と直交する第２方向に積み上げて連結可能にすることで複数の前記取付部材から成る取付具を構成することを特徴とする。
【００１２】
請求項３に記載のケーブル線の取付部材では、取り付けようとするケーブル線の本数により、必要とする数の取付部材を立体的に連結して、複数本のケーブル線を保持できる。
【００１３】
請求項４に記載のケーブル線の取付部材では、前記ケーブル線取付け部は、前記ケーブル線を挟み込んで受ける受け部と、前記受け部に受けた前記ケーブル線が前記受け部から抜け出ないように保持する抜け止め防止部と、を有することを特徴とする。
【００１４】
請求項４のケーブル線の取付部材によれば、ケーブル線は、受け部により受けた状態で、この受け部から抜け出ないように抜け止め防止部によりできるので、ケーブル線は取付部材に確実に取り付けて固定できる。
【００１５】
請求項５に記載のケーブル線の取付部材では、前記本体部は、前記対象物に対して固定するためのベルトを通すベルト通し部を有することを特徴とする。
【００１６】
請求項５のケーブル線の取付部材によれば、ベルト通し部にベルトを通してベルトを対象物に固定するだけで、取付部材は確実にしかも容易に対象物に装着でき、取付部材の装着作業性が向上する。
【００１７】
請求項６のケーブル線の取付部材では、前記本体部は、前記対象物に対してねじ止めするための延長部分を有することを特徴とする。
【００１８】
請求項６のケーブル線の取付部材によれば、取付部材はねじを用いて対象物に対して簡単に固定できる。
【００１９】
請求項７のケーブル線の取付部材では、前記本体部は、前記対象物に対して着脱可能に固定するためのマグネットを有することを特徴とする。
【００２０】
請求項７のケーブル線の取付部材では、取付部材はマグネットを用いて対象物に対して簡単に固定できる。
【００２１】
請求項８に記載のケーブル線の取付方法は、上述した前記ケーブル線の取付部材を用いて、前記ケーブル線を取り付けることを特徴とする。
【００２２】
請求項８のケーブル線の取付方法によれば、本体部を対象物に保持し、ケーブル線取付け部では、ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付けることができる。また、ケーブル線の交換作業が容易に行える。このため、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができるケーブル線の取付部材およびケーブル線の取付方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明のケーブル線の取付部材の第１実施形態を用いてケーブル線を、屋外の電信柱に対して取り付けている状態を示す斜視図である。
【図２】図１に示す取付具を構成する基本の取付部材と増設用の取付部材の好ましい形状例を示す斜視図である。
【図３】取付具とバンドを用いて、電信柱Ｄの外周面Ｆには、２本の通信線Ｔが間隔をおいて平行に取り付けられている状態を示す斜視図である。
【図４】２つのケーブル結束バンド通し部には、ケーブル結束バンドＢＮを通すことで、通信線Ｔを結束して保持している様子を示している斜視図である。
【図５】本発明の第２実施形態において、複数本の通信線Ｔが、屋内に配置されたケーブルラックを用いて整然と平行に取り付けられている状態を示す斜視図である。
【図６】図５に示す取付部材を、例えば６つ連結して組み立てることで取付具を構成した状態を示している斜視図である。
【図７】本発明の第３実施形態において、取付部材の底部が、断面矩形のパイプに対してバンドを用いて取り付けられた状態を示す斜視図である。
【図８】本発明の第４実施形態において、取付部材の側部が、アングル材に対してバンドを用いて取り付けられた状態を示す斜視図である。
【図９】本発明の第５実施形態示す斜視図である。
【図１０】本発明の第６実施形態示す斜視図である。
【図１１】本発明の第７実施形態示す斜視図である。
【図１２】本発明の第８実施形態を示す斜視図である。
【図１３】本発明の第８実施形態を示す斜視図である。
【図１４】本発明の第９実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を用いて、本発明を実施するための形態(以下、実施形態と称する)を説明する。
【００２６】
（第１実施形態）
図１は、本発明のケーブル線の取付部材の第１実施形態を用いてケーブル線Ｔを、屋外の電信柱Ｄに対して取り付けている状態を示す斜視図である。
【００２７】
図１に示すケーブル線の取付部材１，１０は、複数本のケーブル線である通信線Ｔを、屋外の電信柱Ｄに対して、相互に間隔を離して立体的に取り付けるために用いられる。これらの取付部材１，１０は、互いに異なる形状を有している。
【００２８】
この電信柱Ｄは、通信線Ｔを取り付けるための対象物の一例である。電信柱Ｄは、例えば断面円形型の金属製やコンクリート製の柱である。ケーブル線としての通信線Ｔとしては、例えば光ファイバケーブルであるＴＭケーブル（テープスロット型ケーブル）であるが、通信線Ｔの種類は特に限定されない。
【００２９】
図１に示す例では、２つの取付部材１，１０が、矢印ＲＲ方向に沿って電信柱Ｄの半径方向の外側に向けて、立体的に積み重ねるようにして連結されている。異なる形状の取付部材１，１０を組み合わせることで、１つの取付具２０が構成されている。この取付具２０は、２本の通信線Ｔを電信柱Ｄに対して取り付けて保持している。また、別の取付部材１，１０から構成される取付具２０も、別の２本の通信線Ｔを電信柱Ｄに対して取り付けて保持している。
【００３０】
２つの取付具２０の内側の基本の取付部材１には、１本の取付け用のバンド３０を通しており、このバンド３０は、電信柱Ｄの外周面Ｆに締め付けて取り付ける。これにより、２つの取付具２０は、バンド３０を用いて電信柱Ｄの外周面Ｆに対して、簡単に着脱可能に取り付けることができるようになっている。
【００３１】
図１に示すように、２本の通信線Ｔは、各取付具２０の取付部材１，１０を用いて、電信柱Ｄの外周面Ｆに対して間隔をおいて、しかも通信線Ｔ同士の間でも間隔をおいて平行に保持されている。複数組の取付具２０を、電信柱Ｄの長手方向（上下方向）Ｌに沿って、所定の間隔をおいて設定することで、４本の通信線Ｔは、電信柱Ｄの外周面Ｆに対して平行に、確実に布設することができるようになっている。
【００３２】
各取付具２０は、図１の例では取付部材１と取付部材１０とを連結して組み立てることにより構成されている。しかしこれに限らず、各取付具２０は、取付部材１と２つ以上の取付部材１０を、矢印ＲＲ方向に沿って、電信柱Ｄの半径方向の外側に向けて積み重ねるようにして構成しても良い。これにより、より数多くの本数の通信線Ｔを、電信柱Ｄに対して間隔をおいて平行になるようにして、立体的に簡単に増設することができる。
【００３３】
上述した通信線Ｔの取付け構造を採用することで、通信線Ｔの本数の増設や通信線Ｔの新旧の取り換えが簡単であり、通信線Ｔの増設作業や取り換え作業が容易に行える。また、取付具２０を構成する２つ以上の取付部材１，１０の数に応じて、複数本の通信線Ｔは、電信柱Ｄの半径方向に間隔を置いて複数列設置することができる。このため、１本の電信柱Ｄに対して、通信線Ｔの増設作業や、数多くの通信線Ｔの同時設置作業が容易にできる。
【００３４】
次に、図２を参照して、図１に示す取付具２０を構成する基本の取付部材１と増設用の取付部材１０の好ましい形状例を説明する。図２は、図１に示す取付具２０を構成する基本の取付部材１と増設用の取付部材１０の好ましい形状例を示している。
【００３５】
図２に示すように、取付具２０は、一例として基本の取付部材１と増設用の取付部材１０により構成されている。取付部材１，１０は、好ましくは電気絶縁性を有する例えばプラスチックやセラミックスにより作られている。基本の取付部材１の構造と、増設用の取付部材１０の構造は異なる。
【００３６】
基本の取付部材１は、図１に示すように電信柱Ｄの外周面Ｆに対して直接押し付けて取り付けられる取付の基礎となるための部材である。これに対して、増設用の取付部材１０は、通信線Ｔを増設する際に、この基本の取付部材１に対して積み重ねるようにして立体的に着脱可能に連結することで、基本の取付部材１に固定される追加の取付部材である。
【００３７】
まず、図２（Ｂ）に示す基本の取付部材１の構造例を説明する。
【００３８】
図２（Ｂ）に示す基本の取付部材１は、本体部２と、ケーブル線取付け部３を有している。本体部２は、ほぼＵ字型を有しており、底部２Ａと、左右の側部２Ｂ，２Ｂと、左右の先端部２Ｃ，２Ｃを有する。底部２Ａと、側部２Ｂ，２Ｂと、先端部２Ｃ，２Ｃは、開口部分２Ｐを形成している。
【００３９】
底部２Ａには、装着部４と、バンド通し部５が設けられている。先端部２Ｃ，２Ｃには、それぞれ連結部としての連結凸部６が設けられている。各連結凸部６は、後で説明する増設用の取付部材１０の連結凹部１４Ｂに対して、図２に示す矢印に沿ってスライドしてはまり込むことにより、取付部材１と取付部材１０を着脱可能に連結できる。
【００４０】
図２（Ｂ）に示す装着部４は、本体部２を電信柱Ｄの外周面Ｆに直接押し付けて装着される部分である。装着部４は、中央に形成された凹部４Ａと、２つの支持脚部４Ｂを有している。この凹部４Ａは、装着部４の中間部分が電信柱Ｄの外周面Ｆに突き当たらないようにする逃げ部分となっている。２つの支持脚部４Ｂは、本体部２を電信柱Ｄの外周面Ｆの曲面形状に合わせて直接装着して固定される。これにより、基本の取付部材１は、本体部２は、電信柱Ｄの外周面Ｆにおいて位置ずれの無いように確実に固定できる。各支持脚部４Ｂは、例えば直径が９０ｍｍ以上の丸パイプである電信柱Ｄの外周面Ｆに設置できる構造である。
【００４１】
バンド通し部５は、図１に示す帯状の取付け用のバンド３０を通すための貫通穴である。バンド通し部５は、電信柱Ｄの外周面Ｆの形状に沿う方向に形成されている。２つの連結凸部６は、断面台形状あるいは断面蟻型形状を有し、後で説明する別の増設用の取付部材１０を着脱可能に連結するための連結部である。
【００４２】
図２（Ｂ）に示すケーブル線取付け部３は、ほぼＵ字型の受け部７と、支柱部８と、２つのケーブル結束バンド通し部９を有している。受け部７は、先端部２Ｃ，２Ｃから連続して開口部分２Ｐ内に形成されており、図１に示す通信線Ｔをはめ込んで抜けないようにして保持する部分である。受け部７は、この通信線Ｔが抜けるのを防止する抜け止め防止部７Ａ，７Ａを有している。
【００４３】
これにより、通信線Ｔを抜け止め防止部７Ａ，７Ａの間に通すことで、通信線Ｔは受け部７を弾性変形させて押し拡げて、底部７Ｂ内に着脱可能にはめ込むことができる。また、逆に通信線Ｔを持ち上げて通信線Ｔを抜け止め防止部７Ａ，７Ａの間に通すことで、受け部７を弾性変形させて押し拡げて、通信線Ｔは底部７Ｂから取り外すことができる。支持部８は、受け部７の底部７Ｂと装着部４を連結している。２つのケーブル結束バンド通し部９は、受け部７の底部７Ｂの下面側に設けられており、後で説明するケーブル結束バンドを通すことで、通信線Ｔを結束して保持する役割を有している。
【００４４】
次に、図２（Ａ）に示す増設用の取付部材１０の構造例を説明する。
【００４５】
図２（Ａ）に示す増設用の取付部材１０の構造は、基本の取付部材１の構造とは少し異なる。増設用の取付部材１０は、基本の取付部材１に対して積み重ねるようにして着脱可能に連結することができる。増設用の取付部材１０は、通信線Ｔの増設数に応じて、基本の取付部材１に対して着脱可能に積み上げて連結することができる。
【００４６】
この増設用の取付部材１０は、本体部１２と、ケーブル線取付け部１３を有している。本体部１２は、ほぼＵ字型を有しており、底部１２Ａと、左右の側部１２Ｂ，１２Ｂと、左右の先端部１２Ｃ，１２Ｃを有する。底部１２Ａと、側部１２Ｂ，１２Ｂと、先端部１２Ｃ，１２Ｃは、開口部分１２Ｐを形成している。底部１２Ａには、連結部１４と、バンド通し部１５が設けられている。
【００４７】
先端部１２Ｃ，１２Ｃには、それぞれ連結部としての連結凸部１６が設けられている。各連結凸部１６は、さらに別の増設用の取付部材１０の連結凹部１４Ｂに対して、スライドしてはまり込むことにより、増設用の取付部材１０と別の増設用の取付部材１０を追加して着脱可能に連結できる。これにより、１つの基本の取付部材１に対して、複数個の増設用の取付部材１０を、立体的に着脱可能に積み上げて取り付けることができる。このため、増設用の取付部材１０を用いて、通信線Ｔの増設作業を任意にしかも容易に行うことができる。
【００４８】
図２（Ａ）に示す連結部１４は、基本の取付部材１の先端部２Ｃ，２Ｃに密着して連結する部分である。この連結部１４は、２つの連結凹部１４Ｂ，１４Ｂを有している。連結凹部１４Ｂ，１４Ｂには、それぞれ図２（Ｂ）に示す連結凸部６が、スライドしてはめ込まれるようになっている。これにより、増設用の取付部材１０は、基本の取付部材１に対して、簡単に着脱可能に連結して増設することができる。
【００４９】
バンド通し部１５は、取付け用のバンドを通すための貫通穴である。しかも、側部１２Ｂ，１２Ｂにも、取付け用のバンドを通すための貫通穴であるバンド通し部１９Ｒがそれぞれ設けられている。ただし、バンド通し部１５，１９Ｒの形成方向は、図２（Ａ）に示すバンド通し部５の形成方向とは異なり直交しており、取付部材１０の奥行き方向に沿って形成されている。
【００５０】
しかも、一方の側部１２Ｂには、２つの連結凸部８５が側方に突出して設けられている。他方の側部１２Ｂには、２つの連結凹部８７が設けられている。２つの連結凸部８５は、隣に位置される取付部材１０の連結凹部８７に、スライドすることではめ込まれる。
【００５１】
図２（Ａ）に示すケーブル線取付け部１３は、ほぼＵ字型の受け部１７と、支持部１８と、ケーブル結束バンド通し部１９を有している。受け部１７は、先端部１２Ｃ，１２Ｃから連続して形成されており、図１に示す通信線Ｔを抜けないようにはめ込んで保持する部分である。受け部１７は、この通信線Ｔが抜けるのを防止する抜け止め防止部１７Ａ，１７Ａを有している。
【００５２】
抜け止め防止部１７Ａ，１７Ａの間に通信線Ｔを通すことで、通信線Ｔは受け部１７を弾性変形させて押し拡げて、底部１７Ｂに着脱可能にはめ込むことができる。また、逆に通信線Ｔを持ち上げて通信線Ｔを抜け止め防止部１７Ａ，１７Ａの間に通すことで、受け部１７を弾性変形させて押し拡げて、通信線Ｔは底部１７Ｂから取り外すことができる。支持部１８は、受け部１７の底部１７Ｂと装着部１４を連結している。２つのケーブル結束バンド通し部９は、受け部７の底部７Ｂの下面側に設けられており、後で説明するケーブル結束バンド（図４に示すケーブル結束バンドＢＮを参照）を通すことで、通信線Ｔを結束して保持する役割を有している。
【００５３】
次に、図１と図２を参照して、基本の取付部材１と増設用の取付部材１０を用いて、通信線Ｔを電信柱Ｄに取り付け例を、図３を参照しながら説明する。図３は、取付具２０とバンド３０を用いて、電信柱Ｄの外周面Ｆには、２本の通信線Ｔが間隔をおいて平行に取り付けられている状態を示す斜視図である。
【００５４】
図２に示す基本の取付部材１のバンド通し部５には、１本の取付け用のバンド３０を通して、基本の取付部材１は、このバンド３０を用いて、図３に示すように、電信柱Ｄの外周面Ｆに対して着脱可能に取り付けられる。これにより、基本の取付部材１は、電信柱Ｄの外周面Ｆに対して、バンド３０を用いて着脱可能に簡単にしかも確実に固定することができる。なお、このバンド３０は、金属製であっても、耐候性に優れた編成物であっても良い。
【００５５】
そして、通信線Ｔを図２（Ｂ）に示す基本の取付部材１のケーブル線取付け部３の受け部７にはめ込む。この際には、この通信線Ｔは、抜け止め防止部７Ａ，７Ａの間に通すことで、通信線Ｔは受け部７を弾性変形させて押し拡げて底部７Ｂに着脱可能にはめ込むことができる。通信線Ｔは、抜け止め防止部７Ａ，７Ａが通信線Ｔを押し付けて保持するので、通信線Ｔは受け部７から外れることが無い。
【００５６】
次に、図２と図３に示すように、増設用の取付部材１０は、基本の取付部材１に対して積み重ねるようにして着脱可能に固定される。すなわち、図２（Ａ）に示す連結凹部１４Ｂ，１４Ｂには、それぞれ図２（Ｂ）に示す連結凸部６が矢印で示す方向にスライドしてはめ込まれる。これにより、図１に示すように、増設用の取付部材１０は、基本の取付部材１に対して重ねて連結できる。連結凹部１４Ｂと連結凸部６は、増設用の取付部材１０と基本の取付部材１を着脱可能に連結するための連結部を構成している。
【００５７】
そして、図２（Ａ）に示す取付部材１０のケーブル線取付け部１３の受け部１７にも通信線Ｔをはめ込む。この際には、この通信線Ｔは、抜け止め防止部１７Ａ，１７Ａの間に通すことで、図３に示すように通信線Ｔは受け部７を弾性変形させて押し拡げて底部１７Ｂに着脱可能にはめ込むことができる。通信線Ｔは、抜け止め防止部１７Ａ，１７Ａが通信線Ｔを押し付けて保持するので、通信線Ｔは受け部１７から外れることが無い。
【００５８】
このようにして、図１と図３に示すように、例えば２組の取付具２０を用いることで、４本の通信線Ｔを、電信柱Ｄに対して着脱可能に取り付けて固定することができる。図１と図３に示すように、内側に配置される通信線Ｔは、電信柱Ｄの外周面Ｆから離れて平行に保持され、しかも外側に配置される通信線Ｔは、内側に配置される通信線Ｔから任意の間隔だけ離して平行に保持できる。すなわち、２本の通信線Ｔは、電信柱Ｄに対して、立体的に取り付けることができ、通信線Ｔが電信柱Ｄの外周面Ｆに接することが無い。
【００５９】
図４は、上述したように、基本の取付部材１の２つのケーブル結束バンド通し部９には、ケーブル結束バンドＢＮを通すことで、通信線Ｔを結束して保持している様子と、増設用の取付部材１０の２つのケーブル結束バンド通し部１９には、ケーブル結束バンドＢＮを通すことで、別の通信線Ｔを結束して保持している様子を示している。
【００６０】
１本のケーブル結束バンドＢＮは、基本の取付部材１の２つのケーブル結束バンド通し部９に通しながら通信線Ｔに巻き付けることで、通信線Ｔを受け部７内に確実に固定することができる。同様にして、別の１本のケーブル結束バンドＢＮは、増設用の取付部材１０の２つのケーブル結束バンド通し部１９に通しながら通信線Ｔに巻き付けることで、通信線Ｔを受け部１７内に確実に固定することができる。
【００６１】
上述した本発明の第１実施形態では、屋外の対象物である例えば電信柱Ｄに対して、取付具２０の例えば基本の取付部材１と増設用の取付部材１０を用いて、ケーブル線を整理して対象物である電信柱Ｔに対して着脱可能に固定でき、布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮が図れる。このため、作業者は、電信柱Ｄに対するケーブル線の設置状況を確実に目視で確認できるので、ケーブル線の誤切断や誤接続を無くすことができる。
【００６２】
これに対して、通常行われている通信線の取付方法では、例えば２本の通信線は、結束バンドを用いて、２本の通信線は共に屋外の電信柱の外周面に対して直接密着させて固定する。このように２本の通信線を電信柱の外周面に対して直接密着して固定すると、２本の通信線の内の１本の通信線を取り替える場合に、電信柱に使用している結束バンドを一度全て切断して取り外し、古い１本の通信線を新しい通信線に入れ代え、そして再び新しい結束バンドを用いて２本の通信線を電信柱の外周面に対して直接密着して固定する必要がある。
【００６３】
そして、電信柱に対して新たに数本の通信線を設置する場合には、現状で通信線を設置している電信柱の外周面の場所を回避して、新たな結束バンドを用いて電信柱の外周面の空いている部分に設置しなければならない。従って、電信柱に既に設置されている通信線を交換する本数が増加したり、電信柱に対して新たに追加して設置する通信線の本数が増加しようとすると、通信線の交換作業や通信線の増設作業自体が難しくなり、現場作業が煩雑になってしまう。
【００６４】
（第２実施形態）
次に、図５を参照して本発明の第２実施形態を説明する。
【００６５】
図５は、複数本の通信線Ｔが、屋内に配置された対象物であるケーブルラック１００を用いて、平行にしかも立体的に整然と取り付けられている状態を示す斜視図である。
【００６６】
図５では、例えばアルミニウム製やステンレス製等のはしご型のケーブルラック１００が、通信線Ｔを取り付ける対象物として用いられている。このケーブルラック１００には、一例として合計６本の通信線Ｔが、複数の取付部材１０から成る取付具７０を用いて、着脱可能に取り付けて固定されている。ケーブルラック１００は、長手方向に平行に配置された主部材１０１，１０１と、これらの主部材１０１，１０１の間に設けられた短手方向に配置された複数本の支持部材１０２を有している。
【００６７】
図５は、屋内配線に用いられる取付部材１０を示す斜視図であり、この取付け部材１０は、図２（Ａ）に示す屋外用の増設用の取付部材１０と同じ構造の形状の物を採用できるので、同じ箇所には同じ符号を記して、その説明を省略する。
【００６８】
図６は、図５に示す取付部材１０を例えば６つ連結して組み立てることで取付具７０を構成した状態を示している斜視図である。図６に示すように、上側に増設された取付部材１０の連結凹部１４Ｂ，１４Ｂには、それぞれ下側の基本となる取付部材１０の連結凸部６，６がスライドしてはめ込まれている。しかも、取付部材１０の連結凸部８５は、隣に位置される取付部材１０の連結凹部８７にスライドしてはめ込まれる。これにより、６つの取付部材１０は、連結凹部１４Ｂと連結凸部６の連結と、連結凹部８７と連結凸部８５の連結とにより、第１方向であるＷ方向に沿って並べてと、第２方向であるＶ方向に沿って積み重ねるようにして、相互に強固に連結することができる。
【００６９】
そして、下側に位置される３つの取付部材１０のバンド通し部１５にはバンド部材ＢＳを通して、バンド部材ＢＳを支持部材１０２の周囲に巻き付けることで、６つの取付部材１０から成る取付具７０は、支持部材１０２に対して確実に固定することができる。
【００７０】
なお、取付具７０を構成する際に用いる取付部材１０の数としては、例えば横方向に１０個連結でき、積み上げ方向には３段分連結できるが、これに限定されるものではない。
【００７１】
このように、複数本の通信線Ｔは、取付具７０を構成している複数個の取付部材１０を用いて、ケーブルラック１００において通信線Ｔを整列させて取り付けることができる。このため、通信線の取り替え作業が簡単であり、通信線Ｔは、図５において、ケーブルラック１００の横方向Ｗと、この横方向Ｗとは直交する垂直方向Ｖに沿って、立体的に増設することができ、通信線の種類を間違えることなく、数多くの通信線Ｔの増設と取り外しが容易に行える。
【００７２】
上述した本発明の第２実施形態では、通信線Ｔは、屋内に配置されている対象物として、例えばケーブルラック１００に対して、取付具７０を構成している複数個の取付部材１０を用いて、整理して着脱可能に固定でき、布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮が図れる。このため、作業者は、電信柱Ｄに対するケーブル線の設置状況を確実に目視で確認できるので、ケーブル線の誤切断や誤接続を無くすことができる。
【００７３】
これに対して、通常行われているように各種の通信線を屋内配線する際にケーブルラックを用いる場合には、通信線は、ケーブルラック上に置いてあるだけか、あるいはケーブルラック上に結束バンドを用いてランダムに固定されている。このため、各種の通信線の布設状態はばらばらであり、作業場における多数のケーブル線の布設状況を目視で確認することが困難であり多数のケーブル線の配置が雑然としている。従って、通信線を取り替える時に、取り替える必要のある通信線の除去作業が煩雑である。このため、全く関係のない通信線を切断してしまうなどの問題が生じている。また、通信線の増設や、通信線の追加をする場合に、増設や追加をする通信線はケーブルラック上に置くだけであり、複数のケーブル線が混在し、作業時間が長くなり、通信線の誤切断や誤接続が多くなる。
【００７４】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態を説明する。図７は、本発明の第３実施形態において、取付部材１０の底部１２Ａが、対象物である断面矩形のパイプ８０に対して、バンド８１を用いて取り付けられた状態を示す斜視図である。
【００７５】
図７に示すように、取付部材１０のバンド通し部１５に取り付け用のバンド８１を通してバンド８１をパイプ８０に巻き付けることで、取付部材１０の底部１２Ａは，バンド８１を用いてパイプ８０の平面に対して、密着して直接取り付けることができる。
【００７６】
（第４実施形態）
図８は、本発明の第４実施形態において、取付部材１０の側部１２Ｂが、バンド８４を用いて、対象物であるアングル材８３に取り付けられている状態を示す斜視図である。図８に示すように、取付部材１０のいずれかの側部１２Ｂのバンド通し部１９Ｒに、取り付け用のバンド８４を通して断面Ｌ字型のアングル材８３に巻き付けるすことで、取付部材１０の一方の側部１２Ｂは，バンド８４を用いてアングル材８３の平面に対して、密着して直接取り付けることができる。
【００７７】
このように、取付部材１０は、対象物の形状や種類に左右されずに、バンドを用いて底部１２Ａや側部１２Ｂを密着するようにして、対象物に固定することができるので、取付部材１０の取付箇所を選ばないので、使用勝手が向上する。
【００７８】
（第５実施形態）
次に、図９を参照して本発明の第５実施形態を説明する。図９は、本発明の第５実施形態を示す斜視図である。
【００７９】
図９に示す取付部材１１０は、例えば屋内に配置された対象物である配電盤の基板４００に固定されている状態を示す斜視図である。
【００８０】
図９に示すように、取付部材１１０は、本体部１１２と、ケーブル線取付け部１１３を有している。本体部１１２は、ほぼＵ字型を有しており、底部１１２Ａと、側部１１２Ｂ，１１２Ｂと、先端部１１２Ｃ，１１２Ｃを有する。底部１１２Ａと、側部１１２Ｂ，１１２Ｂと、先端部１１２Ｃ，１１２Ｃは、開口部分１１２Ｐを形成している。
【００８１】
底部１１２Ａには、連結凹部１４Ｂと、バンド通し部１５が設けられている。先端部１１２Ｃ，１１２Ｃには、それぞれ連結凸部１６が設けられている。底部１１２Ａは、本体部１１２を、取付対象物である基板４００に密着させる部分である。連結凹部１４Ｂ，１４Ｂには、隣に位置される取付部材の連結凸部をスライドしてはめ込むことができる。バンド通し部１５は、取付け用のバンドを通すための貫通穴である。
【００８２】
図９に示すケーブル線取付け部１１３は、ほぼＵ字型の受け部１１７と、支持部１１８と、ケーブル結束バンド通し部１９を有している。受け部１１７は、先端部１１２Ｃ，１１２Ｃから連続して形成されており、通信線ＴＳをはめ込んで保持する部分である。受け部１１７は、この通信線ＴＳが抜けるのを防止する抜け止め防止部１１７Ａ，１１７Ａを有している。通信線を抜け止め防止部１１７Ａ，１１７Ａの間に通すことで、通信線ＴＳは受け部１１７を弾性変形させて押し拡げて底部１１７Ｂに着脱可能にはめ込むことができる。
【００８３】
図９に示すように、本体部１１２の底部１１２Ａは、左右方向に延びる延長部分１１２Ｆ，１１２Ｆを有している。各延長部分１１２Ｆには、ねじ穴１１２Ｈが形成されている。これにより、各延長部分１１２Ｆのねじ穴１１２Ｈには、ねじ１１２Ｎを通すことで、取付部材１１０は、ねじ１１２Ｎを用いて基板４００に固定することができる。通信線ＴＳは、基板４００に対して、取付部材１１０を用いて着脱可能に取り付けることができる。
【００８４】
（第６実施形態）
次に、図１０を参照して本発明の第６実施形態を説明する。図１０は、本発明の第６実施形態を示す斜視図である。
【００８５】
図１０に示す取付部材１０Ａは、図２（Ａ）に示す取付部材１０と同じ形状を有しているが、さらに底部１２Ａの底面には、板状のマグネット１２Ｍが例えば接着剤を用いて固定されている。このマグネット１２Ｍは、例えばネオジム磁石（Ｎ４０）であるが、マグネット１２Ｍの種類は特に限定されない。これにより、取付部材１０Ａは、対象物が金属製の例えば接続箱等の支持金物部分５００に対して、マグネット１２Ｍを用いて着脱可能に固定して、容易に通信線を保持できる。
【００８６】
（第７実施形態）
次に、図１１を参照して本発明の第７実施形態を説明する。図１１は、本発明の第７実施形態を示す斜視図である。
【００８７】
図１１に示す取付部材１１０Ａは、図９に示す取付部材１１０とほぼ同じ形状を有しているが、図９に示す取付部材１１０は、底部１１２Ａの両側に延長部分１１２Ｆ，１１２Ｆを有しているのに対して、図１１に示す取付部材１１０Ａは、底部１１２Ａの片側だけに延長部分１１２Ｆを有している。これにより、延長部分１１２Ｆのねじ穴１１２Ｈには、ねじ１１２Ｎを通すことで、取付部材１１０Ａは、ねじ１１２Ｎを用いて基板４００に固定することができる。通信線ＴＳは、基板４００に対して、取付部材１１０を用いて着脱可能に取り付けることができる。
【００８８】
（第８実施形態）
次に、図１２と図１３を参照して本発明の第８実施形態を説明する。図１２と図１３は、本発明の第８実施形態を示す斜視図である。
【００８９】
図１２に示す取付部材１０Ｂは、図２（Ａ）に示す取付部材１０とほぼ同じ形状を有している。しかし、図２（Ａ）に示す取付部材１０の底部１２Ａに設けられている連結凹部１４Ｂとバンド通し部１５は、図１２に示す取付部材１０Ｂの底部１２Ａには設けられておらず、その代りに図１２に示す取付部材１０Ｂの底部１２Ａには、凹型の連結部８４，８４が設けられている。
【００９０】
これにより、図１２に示す凹型の連結部８４，８４には、アルミフレーム９１をはめ込むことで、取付部材１０Ｂは、対象物であるアルミフレーム９１に対して着脱可能に取り付けることができる。そして、図１３に示すように、取付部材１０Ｂは、２つの支持金具９２と複数本のネジ９３を用いて、アルミフレーム９１に対して、アルミフレーム９１の長手方向であるＭ方向にずれないよう固定できる。
【００９１】
（第９実施形態）
次に、図１４を参照して本発明の第９実施形態を説明する。図１４は、本発明の第９実施形態を示す斜視図である。
【００９２】
図１４では、図２（Ａ）に示す取付部材１０と、図１１に示す取付部材１１０Ａを連結して、しかも取付部材１１０Ａの延長部分１１２Ｆのねじ穴１１２Ｈには、ねじ１１２Ｎを通すことで、取付部材１０と取付部材１１０Ａを、ねじ１１２Ｎを用いて基板４００に固定するようになっている。すなわち、図１１に示すように、取付部材１１０Ａの側部１２Ｂに設けられた連結凸部８５，８５を、図１４に示す取付部材１０の連結凹部８７，８７にそれぞれスライドしてはめ込むことにより、取付部材１０と取付部材１１０Ａが連結されている。しかも、取付部材１１０Ａの延長部分１１２Ｆは、ねじ１１２Ｎを用いて基板４００に固定することから、取付部材１０と取付部材１１０Ａは、一体物の取付具として基板４００に固定できる。
【００９３】
本発明の実施形態のケーブル線の取付部材は、対象物にケーブル線を取り付けるケーブル線の取付部材であって、対象物に保持するための本体部と、本体部に設けられて、ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付け可能なケーブル線取付け部と、を備える。これにより、本体部を対象物に保持し、ケーブル線取付け部では、ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付けることができる。このため、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができる。また、ケーブル線の交換作業が容易に行える。ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓できるので、ケーブル線の誤切断や誤接続を無くすことができる。
【００９４】
また、ケーブル線の取付部材の本体部は、別のケーブル線の取付部材を着脱可能に連結するための連結部を有する。これにより、ケーブル線の複数の取付部材を連結することで、複数本のケーブル線を簡単に整理して固定でき、布設作業場における布設作業の整頓が図れる。
【００９５】
連結部は、複数の取付部材を第１方向に並べた状態で連結可能で、複数の取付部材を第１方向と直交する第２方向に積み上げて連結可能にすることで複数の取付部材から成る取付具を構成する。これにより、取り付けようとするケーブル線の本数により、必要とする数の取付部材を立体的に連結して、複数本のケーブル線を保持できる。
【００９６】
ケーブル線取付け部は、ケーブル線を挟み込んで受ける受け部と、受け部に受けたケーブル線が受け部から抜け出ないように保持する抜け止め防止部と、を有する。これにより、ケーブル線は、受け部により受けた状態で、この受け部から抜け出ないように抜け止め防止部によりできるので、ケーブル線は取付部材に確実に取り付けて固定できる。
【００９７】
ケーブル線の取付部材の本体部は、対象物に対して固定するためのベルトを通すベルト通し部を有する。これにより、ベルト通し部にベルトを通してベルトを対象物に固定するだけで、取付部材は確実にしかも容易に対象物に装着でき、取付部材の装着作業性が向上する。
【００９８】
本体部は、対象物に対してねじ止めするための延長部分を有する。これにより、取付部材はねじを用いて対象物に対して簡単に固定できる。
【００９９】
本体部は、対象物に対して着脱可能に固定するためのマグネットを有する。これにより、取付部材はマグネットを用いて対象物に対して簡単に固定できる。
【０１００】
本発明の実施形態のケーブル線の取付方法は、上述したケーブル線の取付部材を用いて、ケーブル線を取り付ける。これにより、本体部を対象物に保持し、ケーブル線取付け部では、ケーブル線を着脱可能に挟んで保持した状態で取り付けることができる。また、ケーブル線の交換作業が容易に行える。このため、ケーブル線を簡単に整理して固定でき、ケーブル線の布設作業場における布設作業の整頓、作業時間の短縮を図ることができる。
【０１０１】
以上、実施形態を挙げて本発明を説明したが、各実施形態は一例であり、特許請求の範囲に記載される発明の範囲は、発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々変更できるものである。
【０１０２】
例えば、図１や図４に示す例では、２つの取付部材が立体的に２段に積み重ねられているが、これに限らず、３つ以上の取付部材が立体的に３段以上に積み重ねられるようにして良い。これにより、さらに数多くのケーブル線を立体的に、着脱可能にあるいは交換可能に取り付けることができる。
【０１０３】
ケーブル線としての通信線Ｔとしては、例えば光ファイバケーブルであるＴＭケーブル（テープスロット型ケーブル）以外の種類の物であっても良い。
【符号の説明】
【０１０４】
１      取付部材
２      本体部
３      ケーブル線取付け部
４      装着部
５      バンド通し部
６      連結凸部（連結部）
７      ケーブル線の受け部
１０    取付部材
１２    本体部
１３    ケーブル線取付け部
１４    連結部
１４Ｂ  連結凹部（連結部）
１５    バンド通し部
１６    連結凸部（連結部）
１７    受け部
２０    取付具
３０    取付け用のバンド
７０    取付具
Ｔ      通信線
ＴＳ    通信線
Ｄ      電信柱（対象物）
【図１】
2015104203.tif 000003
【図２】
2015104203.tif 000004
【図３】
2015104203.tif 000005
【図４】
2015104203.tif 000006
【図５】
2015104203.tif 000007
【図６】
2015104203.tif 000008
【図７】
2015104203.tif 000009
【図８】
2015104203.tif 000010
【図９】
2015104203.tif 000011
【図１０】
2015104203.tif 000012
【図１１】
2015104203.tif 000013
【図１２】
2015104203.tif 000014
【図１３】
2015104203.tif 000015
【図１４】
2015104203.tif 000016