(57)【要約】【課題】内周面の真円度を向上させることが可能なステータ、及びこれを用いたインナーロータ型モータを提供する。【解決手段】インナーロータ型モータ用のステータ１０は、筒状部１１及び複数の突出部１２ａ〜１２ｆを有するボビン１と、ヨーク部３１及びステータティース部３２をそれぞれ有する複数のステータコア３ａ〜３ｆと、複数の突出部１２ａ〜１２ｆそれぞれに巻回される巻線２ａ〜２ｆと、を備える。複数の突出部１２ａ〜１２ｆは、筒状部１１の周方向に沿って配置されるとともに、筒状部１１から径方向外側に突出している。筒状部１１は、中心軸方向に延び、複数の突出部１２ａ〜１２ｆの内側端部全体を支持している。ステータコア３ａ〜３ｆの各ヨーク部３１は、ボビン１の周囲に配置される。ステータコア３ａ〜３ｆの各ステータティース３２は、ヨーク部３１から内側に突出し、各突出部１２ａ〜１２ｆ内に挿入される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状部と、前記筒状部の周方向に沿って配置されるとともに、前記筒状部から径方向外側に突出する複数の突出部と、を有するボビンと、
前記ボビンの周囲に配置されるヨーク部と、前記ヨーク部から内側に突出し、前記複数の突出部の１つに挿入されるステータティース部と、をそれぞれ有する複数のステータコアと、
前記複数の突出部それぞれに巻回される巻線と、
を備え、
前記筒状部は、前記複数の突出部の内側端部全体を支持するよう、中心軸方向に延びている、インナーロータ型モータ用のステータ。
【請求項２】
請求項１に記載のステータであって、さらに、
前記複数の突出部のうち１の突出部に巻回された巻線と他の突出部に巻回された巻線とを接続する渡り線、
を備え、
前記渡り線は、前記筒状部に沿って配置される、ステータ。
【請求項３】
請求項２に記載のステータであって、
前記渡り線は、前記１の突出部の内側端部において、前記１の突出部に巻回された巻線と接続されるとともに、前記他の突出部の内側端部において、前記他の突出部に巻回された巻線と接続される、ステータ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載のステータであって、
前記複数のステータコアは、それぞれ、絶縁層を介して積層された複数の電磁鋼板を有し、隣接するステータコアとヨーク部同士が接触しないように配置されている、ステータ。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載のステータであって、
前記筒状部は、円筒状に形成されている、ステータ。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載のステータと、
前記筒状部内に配置されるロータと、
を備える、インナーロータ型モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステータ及びこれを用いたインナーロータ型モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステータの内側にロータが配置されたインナーロータ型モータが知られている。このようなモータ用のステータとして、例えば特許文献１には、３つのステータ構成部からなるステータが開示されている。各ステータ構成部は、円環状のインシュレータと、インシュレータの径方向外側に突出する複数のコア構成部と、を備えている。各コア構成部は、巻線が設けられるステータティース部を複数有している。３つのステータ構成部は、コア構成部同士が衝突しないよう、インシュレータの周方向に所定角度ずらされた状態で重ね合わされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２４０２５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１のステータでは、各コア構成部の上端部のみがインシュレータによって支持されている。このため、３つのステータ構成部を重ね合わせてステータを形成した際、各コア構成部において、インシュレータに支持されていない部分がステータの径方向内側に撓む可能性がある。この場合、ステータの内周面の真円度が低下し、その結果、ステータとロータとのギャップに基づく磁気抵抗が不均一になるという問題が生じる。
【０００５】
そこで、本発明は、内周面の真円度を向上させることが可能なステータ、及びこれを用いたインナーロータ型モータを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るインナーロータ型モータ用のステータは、筒状部と、筒状部の周方向に沿って配置されるとともに、筒状部から径方向外側に突出する複数の突出部と、を有するボビンと、ボビンの周囲に配置されるヨーク部と、ヨーク部から内側に突出し、複数の突出部の１つに挿入されるステータティース部と、をそれぞれ有する複数のステータコアと、複数の突出部それぞれに巻回される巻線と、を備える。筒状部は、複数の突出部の内側端部全体を支持するよう、中心軸方向に延びている。
【０００７】
上記ステータのボビンは、各突出部の内側端部全体が筒状部によって支持されるよう構成されている。この構成によれば、各突出部がステータの径方向内側に撓むのを防止することができるため、ステータの内周面の真円度を向上させることができる。
【０００８】
上記ステータは、さらに、複数の突出部のうち１の突出部に巻回された巻線と他の突出部に巻回された巻線とを接続する渡り線、を備えていてもよい。渡り線は、筒状部に沿って配置されることが好ましい。つまり、渡り線は、ボビンの径方向内側端部に配置されることが好ましい。この構成によれば、渡り線をボビンの径方向外側端部近傍に配置する構成と比較して、渡り線に使用する電線の量を少なくすることができる。これにより、巻線抵抗を低減させることができるため、銅損を低減させ、モータ効率を向上させることができる。
【０００９】
上記渡り線は、上記１の突出部の内側端部において、当該１の突出部に巻回された巻線と接続されるとともに、上記他の突出部の内側端部において、当該他の突出部に巻回された巻線と接続されていてもよい。この構成によれば、巻線及び渡り線を構成する電線の使用量をさらに減らすことができ、巻線抵抗をさらに低減させることができる。
【００１０】
上記複数のステータコアは、それぞれ、絶縁層を介して積層された複数の電磁鋼板を有し、隣接するステータコアとヨーク部同士が接触しないよう配置されていてもよい。この構成によれば、隣り合うステータコアのヨーク部同士が接触することにより、各ステータコアで層間短絡が生じるのを防止することができる。
【００１１】
上記筒状部は、円筒状に形成されていてもよい。すなわち、筒状部は、その内周面が角のない曲面をなすよう構成することができる。この構成によれば、ステータ内にロータを配置した場合、ロータの回転で発生した風が筒状部に当たることにより生じる気流の乱れを抑制することができる。また、筒状部の内周面に角が存在しないため、筒状部における応力集中の発生を防止することができ、ステータの強度を向上させることもできる。
【００１２】
本発明に係るインナーロータ型モータは、上記ステータと、筒状部内に配置されるロータと、を備える。
【００１３】
上記モータは、内周面の真円度が高い上述のステータを備えているため、ステータとロータとのギャップが均一になる。これにより、ギャップに基づく磁気抵抗を均一にすることができる。その結果、電磁振動を低減させるとともに、モータ特性を確保することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、インナーロータ型モータ用のステータにおいて、内周面の真円度を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るステータの概略を示す斜視図である。
【図２】図２は、図１に示すステータの概略平面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、図１に示すステータにおけるボビンの概略平面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａと異なる態様のボビンの概略平面図である。
【図４】図４は、巻線が巻回された状態の図３Ａのボビンを示す概略平面図である。
【図５】図５は、図４に示すボビン及びこれに取り付けられるステータコアを示す概略平面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、図２に示すステータを使用したインナーロータ型モータの概略平面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａと異なる態様のインナーロータ型モータの概略平面図である。
【図７】図７は、上記実施形態の一変形例に係るステータの概略正面図である。
【図８】図８は、上記実施形態の一変形例に係るステータの部分断面図である。
【図９】図９は、上記実施形態の一変形例に係るステータの部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。以下の説明において、同一又は相当する構成については、同一符号を付し、同じ説明を繰り返さない。
【００１７】
［ステータの構成］
図１及び図２に示すように、本実施形態に係るインナーロータ型モータ用のステータ１０は、ボビン１と、巻線２ａ〜２ｆと、ステータコア３ａ〜３ｆと、を備えている。ステータ１０は、例えば、永久磁石モータや、永久磁石を使用しないリラクタンスモータ（ＳＲモータを含む）等、種々のモータに適用することができる。
【００１８】
（ボビン）
図３Ａに示すように、ボビン１は、筒状部１１と、複数の突出部１２ａ〜１２ｆと、を有している。筒状部１１及び複数の突出部１２ａ〜１２ｆは、例えばプラスチック等の絶縁材料で一体的に形成されている。
【００１９】
本実施形態では、ボビン１は６つの突出部１２ａ〜１２ｆを有するが、ボビンに形成される突出部の数は特に限定されるものではない。すなわち、ボビンには、２以上の突出部が形成されていればよい。
【００２０】
図３Ａに示すように、本実施形態の筒状部１１は正六角筒状に形成されている。すなわち、筒状部１１は、その中心軸に垂直な断面（水平断面）が正六角形状をなす。筒状部１１は、六角筒以外の多角筒状に形成することもできる。ただし、ステータ１０の内周面の真円度を確保するという観点からは、筒状部１１の水平断面は正多角形状であることが好ましい。なお、真円度は、例えば、ＪＩＳ  Ｂ  ０６２１−１９８４の規定に従い、筒状部１１を２つの同心円筒で挟んだとき、同心円筒間の間隔が最小となる場合の２つの同心円筒の半径の差で表すことができる。
【００２１】
図３Ｂに例示するように、ボビン１Ａの筒状部１１Ａは円筒状であってもよい。この構成によれば、ステータ１０の内周面の真円度をより向上させることができる。また、モータ駆動時における気流の乱れを抑制することができる。
【００２２】
図３Ａに戻ってボビン１の説明を続ける。複数の突出部１２ａ〜１２ｆは、筒状部１１から径方向外側に突出している。複数の突出部１２ａ〜１２ｆは、筒状部１１の外表面において、筒状部１１の周方向に沿って配置されている。本実施形態では、複数の突出部１２ａ〜１２ｆは、筒状部１１の周方向において等間隔に配列されている。
【００２３】
筒状部１１の６つの側面上には、複数の突出部１２ａ〜１２ｆが１つずつ配置されている。複数の突出部１２ａ〜１２ｆのうち、突出部１２ａは突出部１２ｄと逆方向に突出する。突出部１２ｂは突出部１２ｅと逆方向に突出し、突出部１２ｃは突出部１２ｆと逆方向に突出している。
【００２４】
各突出部１２ａ〜１２ｆは、その内側端部全体が筒状部１１によって支持されている。すなわち、ボビン１の中心軸方向において、筒状部１１の寸法は、各突出部１２ａ〜１２ｆの寸法以上となっている。
【００２５】
各突出部１２ａ〜１２ｆは、突出部本体１２１と、フランジ１２２と、を有している。各突出部本体１２１の内側端は、筒状部１１の外表面と接続されている。各突出部本体１２１は、筒状に形成されている。各突出部本体１２１内の空間は、筒状部１１内の空間と連通している。
【００２６】
突出部本体１２１の形状は特に限定されるものではない。突出部本体１２１は、円筒状であってもよいし、多角筒状であってもよい。図３Ａの例では、突出部本体１２１は、全長に亘って径が一定の筒状となっているが、これに限定されるものではない。例えば、突出部本体１２１は、内側端から外側端に向かって径が小さく又は大きくなるテーパー状の筒であってもよい。
【００２７】
フランジ１２２は、突出部本体１２１の外側端部に接続され、突出部本体１２１の径方向外側に突出している。フランジ１２２は、突出部本体１２１の周囲を取り囲むように設けられている。各フランジ１２２上には、後述するステータコア３ａ〜３ｆの各ヨーク部３１が配置される。
【００２８】
（巻線）
図４に示すように、ボビン１の突出部１２ａ〜１２ｆには、巻線２ａ〜２ｆが巻回される。より具体的には、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１（図３Ａ）には、巻線２ａ〜２ｆが巻回されている。突出部１２ａ〜１２ｆの各フランジ１２２には、巻線２ａ〜２ｆは形成されない。各巻線２ａ〜２ｆは、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１に集中巻形式で巻回される。
【００２９】
巻線２ａは、渡り線４１によって巻線２ｄと接続されている。巻線２ｂは、渡り線４２によって巻線２ｅと接続されている。巻線２ｃは、渡り線４３によって巻線２ｆと接続されている。巻線２ａ〜２ｆは、それぞれ、突出部１２ａ〜１２ｆの内側端部において、渡り線４１〜４３に接続されている。
【００３０】
各渡り線４１〜４３は、筒状部１１に沿って配置されている。すなわち、各渡り線４１〜４３は、ボビン１の径方向内側端部に配置されている。よって、渡り線４１〜４３は、それぞれ、巻線２ａと巻線２ｄ、巻線２ｂと巻線２ｅ、及び巻線２ｃと巻線２ｆとを実質的に最短距離で接続する。
【００３１】
巻線２ａ、渡り線４１、及び巻線２ｄは１本の電線で形成される。同様に、巻線２ｂ、渡り線４２、及び巻線２ｅも１本の電線で形成される。さらに、巻線２ｃ、渡り線４３、及び巻線２ｆも１本の電線で形成される。巻線２ａ〜２ｆ及び渡り線４１〜４３の形成に使用される電線は、特に限定されるものではない。例えば、市販のマグネットワイヤ等から適当なものを選択し、電線として使用することができる。
【００３２】
（ステータコア）
図５に示すように、ステータコア３ａ〜３ｆは、それぞれ、ヨーク部３１と、ステータティース部３２と、を有している。
【００３３】
図２及び図５に示すように、各ステータコア３ａ〜３ｆのヨーク部３１は、ボビン１の周囲に配置される。各ステータコア３ａ〜３ｆは、隣接するヨーク部３１同士が接触しないように配置される。すなわち、隣り合うヨーク部３１間には隙間が形成されている。例えば、ヨーク部３１間の隙間の大きさは、ステータ１０の内側に配置されるロータと、ステータ１０とのエアギャップ以下であることが好ましい。また、ヨーク部３１間の隙間の大きさは、非磁性且つ非導電性材料によって各ステータコア３ａ〜３ｆと各巻線２ａ〜２ｆとを固着することが可能な大きさ以上とされることが好ましい。例えば、ヨーク部３１間の隙間の大きさは、非磁性且つ非導電性材料として接着フィルムを使用する場合、接着フィルムの厚さ以上であることが好ましく、非磁性且つ非導電性材料として絶縁ワニスを使用する場合、各巻線２ａ〜２ｆに含浸される絶縁ワニスが当該隙間に固着することができるような大きさ以上であることが好ましい。
【００３４】
図５に示すように、ステータティース部３２は、ヨーク部３１から内側に突出している。ステータコア３ａ〜３ｆのステータティース部３２は、それぞれ、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１（図３Ａ）内に挿入されている。
【００３５】
ステータコア３ａ〜３ｆは、それぞれ、平面視で略Ｔ字形状の複数の電磁鋼板Ｐによって構成される。各ステータコア３ａ〜３ｆにおいて、複数の電磁鋼板Ｐは絶縁層を介して積層されている。本実施形態において、各電磁鋼板Ｐは貫通孔Ｈを有している。複数の電磁鋼板Ｐを積層した状態で貫通孔Ｈにボルト（図示略）を挿入し、複数の電磁鋼板Ｐを互いに締結することにより、各ステータコア３ａ〜３ｆが形成される。
【００３６】
［ステータの製造方法］
次に、上述のように構成されるステータ１０の製造方法の一例について説明する。
【００３７】
まず、図３Ａに示すボビン１を準備する。そして、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１に対し、ボビン１の径方向外側から電線を巻きつける。このとき、公知の自動巻線機によって、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１に電線を巻くことができる。
【００３８】
例えば、突出部１２ａの突出部本体１２１に電線を巻く場合、突出部１２ａの突出部本体１２１に対し、ボビン１の径方向外側から自動巻線機の先端ノズルを接近させる。そして、自動巻線機により、突出部１２ａの外側端部から内側端部に向かって突出部本体１２１に所定量の電線を巻いていく。これにより、巻線２ａが形成される。巻線２ａでは、電線の巻き始め側端部が突出部１２ａ（突出部本体１２１）の外側端部に配置され、電線の巻き終わり側端部が突出部１２ａ（突出部本体１２１）の内側端部に配置される。
【００３９】
次に、筒状部１１に沿うように電線を延ばしながらボビン１を中心軸周りに約１８０°回転させ、突出部１２ｄの突出部本体１２１を自動巻線機の先端ノズルに近づける。そして、突出部１２ｄの突出部本体１２１に対し、自動巻線機によって所定量の電線を巻きつける。突出部１２ｄでは、その内側端部から外側端部に向かって突出部本体１２１に電線を巻き、巻線２ｄを形成する。すなわち、巻線２ｄでは、電線の巻き始め側端部が突出部１２ｄ（突出部本体１２１）の内側端部に配置され、電線の巻き終わり側端部が突出部１２ｄ（突出部本体１２１）外側端部に配置されることとなる。
【００４０】
これにより、渡り線４１によって接続された巻線２ａ，２ｄが形成される。巻線２ａ，２ｄと同様の方法で、巻線２ｂ，２ｅ及び巻線２ｃ，２ｆも形成する。なお、巻線２ａ〜２ｆを形成する順序は特に限定されず、例えば、複数の巻線を同時に形成することもできる。
【００４１】
全ての巻線２ａ〜２ｆを形成した後（図４）、ボビン１に各ステータコア３ａ〜３ｆを取り付ける（図５）。具体的には、突出部１２ａ〜１２ｆの各突出部本体１２１に、ステータコア３ａ〜３ｆの各ステータティース部３２を挿入する。突出部１２ａ〜１２ｆの各フランジ１２２には、ステータコア３ａ〜３ｆの各ヨーク部３１が当接する。このようにして、図１に示すステータ１０が製造される。
【００４２】
［モータの構成］
次に、ステータ１０をＳＲモータに適用した例について説明する。
【００４３】
図６Ａに示すモータ１００Ａは、３相２極６スロットのＳＲモータである。モータ１００Ａは、ステータ１０と、ロータ２０Ａと、を備える。ロータ２０Ａは、ステータ１０内に配置されている。より詳細には、ロータ２０Ａは、ボビン１の筒状部１１内に配置される。モータ１００Ａの駆動時において、ロータ２０Ａは回転軸３０Ａ周りに回転する。
【００４４】
ロータ２０Ａは磁性材料で形成されている。ロータ２０Ａは、略円柱状のロータ本体部２１Ａと、２つのロータティース部２２１Ａ，２２２Ａと、を有する。ロータティース部２２１Ａ，２２２Ａは、それぞれ、ロータ本体部２１Ａの径方向外側に突出している。ロータティース部２２１Ａは、ロータティース部２２２Ａと逆方向に突出している。
【００４５】
ロータ２０Ａには、スキューが施されていることが好ましい。これにより、各ロータティース部２２１Ａ，２２２Ａは、ロータ本体部２１Ａの周方向における位置をずらしながら、ロータ本体２１Ａの中心軸方向一方端部から他方端部まで延びるよう形成される。２極６スロットのＳＲモータは、４極６スロットのＳＲモータと比較して励磁周波数を小さくすることができる一方で、ロータティース部の幅の拡大等に起因して、トルクが発生しないタイミングが生じる可能性がある。しかしながら、このようにロータ２０Ａにスキューを施すことにより、モータ１００Ａの駆動時において、トルクが発生しないタイミングが生じるのを抑制することができる。
【００４６】
図６Ｂに示すモータ１００Ｂは、３相４極６スロットのＳＲモータである。モータ１００Ｂは、ステータ１０と、ロータ２０Ｂと、を備える。モータ１００Ｂにおいても、ステータ１０の筒状部１１内にはロータ２０Ｂが配置される。モータ１００Ｂの駆動時において、ロータ２０Ｂは回転軸３０Ｂ周りに回転する。
【００４７】
ロータ２０Ｂも、ロータ２０Ａと同様に磁性材料で形成されている。ロータ２０Ｂは、略円筒状のロータ本体部２１Ｂと、ロータ本体部２１Ｂの径方向外側に突出する４つのロータティース部２２１Ｂ〜２２４Ｂと、を有する。ロータティース部２２１Ｂ〜２２４Ｂは、ロータ本体部２１Ｂの周方向において等間隔に配置されている。
【００４８】
なお、ステータ１０は、２極又は４極以外のＳＲモータにも適用可能である。すなわち、ステータ１０が適用されるＳＲモータの極数（ロータティース部の数）は、４以上であってもよい。
【００４９】
本実施形態では、ステータ１０をＳＲモータに適用した例を説明したが、上述したように、ステータ１０は、ＳＲモータ以外のモータにも適用することができる。ステータ１０をＳＲモータ以外のモータに適用する場合も、ボビン１の筒状部１１内にはロータが配置される。ステータ１０を含むモータは、例えば、自動車や航空機等のエンジンシステムに使用される電動ターボ又は電動チャージャに適用することができる。特に、上述のモータ１００Ａ，１００ＢのようなＳＲモータは、高温等の厳しい環境に対する耐性が高いため、電動ターボ又は電動チャージャに適している。
【００５０】
［実施形態の効果］
上記実施形態に係るステータ１０のボビン１では、各突出部１２ａ〜１２ｆの内側端部全体が筒状部１１によって支持されている。このため、各突出部１２ａ〜１２ｆが筒状部１１の径方向に撓むことがなく、ステータ１０の内周面の真円度を確実に確保することができる。このようなステータ１０をインナーロータ型モータに適用すれば、ステータ１０とロータとのギャップを均一にすることができる。その結果、ギャップに基づく磁気抵抗が均一になるため、電磁振動を低減させ、モータ特性を確保することができる。
【００５１】
上記実施形態に係るステータ１０のボビン１では、筒状部１１が中心軸方向に延びている。これにより、ロータの回転で生じる風が筒状部１１から漏れるのを抑制することができるため、ステータ１０が適用されるモータ全体として、風量を低減することができる。結果として、風損及び風切音も低減することができる。
【００５２】
上記実施形態に係るステータ１０のボビン１は、各突出部１２ａ〜１２ｆが筒状部１１の径方向外側に突出している。このため、各突出部１２ａ〜１２ｆの外側から自動巻線機によって突出部本体１２１に電線を巻きつけることができる。すなわち、隣接する巻線間において自動巻線機の作業エリアを確保する必要がないため、巻線占積率を向上させることができる。
【００５３】
上記実施形態に係るステータ１０において、各渡り線４１〜４３は、筒状部１１に沿うように配置されている。すなわち、各渡り線４１〜４３は、ボビン１の径方向内側端部に配置されている。このため、各渡り線４１〜４３の長さは、ボビン１の径方向外側端部近傍に配置された場合と比較して短くなる。この結果、巻線抵抗が低減するため、銅損低減及びモータ効率向上を図ることができる。
【００５４】
上記実施形態に係るステータ１０では、巻線２ａ，２ｄは、それぞれ、突出部１２ａ，１２ｆの内側端部において渡り線４１と接続されている。巻線２ｂ，２ｅは、それぞれ、突出部１２ｂ，１２ｅの内側端部において渡り線４２と接続されている。巻線２ｃ，２ｆは、それぞれ、突出部１２ｃ，１２ｆの内側端部において渡り線４３と接続されている。このため、巻線２ａ〜２ｆ及び渡り線４１〜４３に使用される電線の量をさらに節約することができる。これにより、巻線抵抗及び銅損をより低減させることができる。
【００５５】
上記実施形態に係るステータ１０において、各ステータコア３ａ〜３ｆは、絶縁層を介して積層された複数の電磁鋼板Ｐを有している。また、各ステータコア３ａ〜３ｆは、隣接するステータコアとヨーク部３１同士が接触しないように配置される。この構成によれば、隣り合うヨーク部３１同士の接触により、各ステータコア３ａ〜３ｂにおいて層間短絡が生じるのを防止することができる。
【００５６】
上記実施形態に係るステータ１０では、筒状部１１が多角筒状（正六角筒状）に形成されている。突出部１２ａ〜１２ｆは、筒状部１１の各側面に形成されている。このような構成によれば、筒状部１１の角を目安に各突出部１２ａ〜１２ｆに電線を巻くことができ、巻線１２ａ〜１２ｆを形成する作業をより簡易に行うことができる。
【００５７】
［変形例］
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて、種々の変更が可能である。
【００５８】
上記実施形態では、複数の電磁鋼板Ｐはボルトによって固定されていたが、電磁鋼板の固定方法は特に限定されるものではない。例えば、図７に示すように、ステータコア３Ａａ〜３Ａｆの外周部分にリング部材５を装着することができる。この構成によれば、リング部材５により、ステータコア３Ａａ〜３Ａｆの外周部分がステータ１０Ａの中心軸方向内側に押圧されるため、各ステータコア３Ａａ〜３Ａｆを構成する複数の電磁鋼板を固定することができる。
【００５９】
また、ステータコアの形態も適宜変更することができる。例えば図８に示すように、ステータコア３Ｂにおいて、ステータティース部３２Ｂの先端部を幅方向内側に折曲可能に構成することができる。この構成によれば、先端部を幅方向内側に折り曲げた状態でステータティース部３２Ｂをボビンの突出部１２Ｂに挿入し、その後、ステータティース部３２Ｂの先端部を幅方向外側に広げることができる。ステータティース部３２Ｂの先端部は、幅方向外側に広げた状態で突出部１２Ｂ内を通過しない大きさに形成される。
【００６０】
また、例えば図９に示すように、ボビンの突出部１２Ｃに挿入されたステータティース部３２Ｃの先端部に、先端部材６を取り付けることもできる。先端部材６は、突出部１２Ｃ内を通過しない大きさに形成される。先端部材６は、ステータコア３Ｃと同様、絶縁層を介して積層された複数の電磁鋼板によって構成される。
【符号の説明】
【００６１】
１０，１０Ａ    ステータ
１，１Ａ    ボビン
１１，１１Ａ    筒状部
１２ａ〜１２ｆ    突出部
２ａ〜２ｆ    巻線
３ａ〜３ｆ，３Ａａ〜３Ａｆ，３Ｂ，３Ｃ    ステータコア
３１    ヨーク部
３２，３２Ｂ，３２Ｃ    ステータティース部
４１〜４３    渡り線
１００Ａ，１００Ｂ    モータ
【図１】
2015162975.tif 000003
【図２】
2015162975.tif 000004
【図３Ａ】
2015162975.tif 000005
【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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