(57)【要約】【課題】本発明は、分割溝内の泥捌け性を向上させ、走行抵抗の増大を抑制することができる弾性クローラおよびこれを備えたクローラ走行装置を提供する。【解決手段】駆動輪１１および遊動輪１２に巻き掛けられる無端帯状の弾性体４０に、その内周面に隆起して形成され、前記駆動輪１１および遊動輪１２の外周面に当接して支持する支持部７１と、前記支持部７１を前記弾性体４０の周方向に分割する分割溝９１と、を備え、前記弾性体４０の周方向断面における前記分割溝９１の断面積が前記弾性体４０の幅方向外側に大きくなるように構成される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動輪および遊動輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体に、
その内周面に隆起して形成され、前記駆動輪および遊動輪の外周面に当接して支持する支持部と、
前記支持部を前記弾性体の周方向に分割する分割溝と、
を備え、
前記弾性体の周方向断面における前記分割溝の断面積が前記弾性体の幅方向外側に大きくなるように構成されることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記分割溝の幅が、前記弾性体の幅方向外側に広くなるように構成される請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記分割溝の深さが、前記弾性体の幅方向外側に深くなるように構成される請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記分割溝の幅が、前記弾性体の幅方向外側に広くなるように構成されるとともに、前記分割溝の深さが、前記弾性体の幅方向外側に深くなるように構成される請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
駆動力を伝達する前記駆動輪と、
回転自在に配設される前記遊動輪と、
前記駆動輪および遊動輪に巻き掛けられる請求項１から４のいずれか一項に記載の弾性クローラと、
を備えるクローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラおよびこれを備えたクローラ走行装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、クローラ走行装置は、機体としてのクローラ車（例えば、コンバインやトラクタなど）の駆動軸に連結される駆動輪と、クローラ車に回転自在に取り付けられる遊動輪と、駆動輪および遊動輪に巻き掛けられて用いられる無端状の弾性体である弾性クローラと、を備える。
そして、弾性クローラには、駆動輪および遊動輪の外周面を支持する支持部がクローラ周方向に間隔を空けて配置されるとともに、支持部をクローラ周方向に分割する分割溝が設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１０７４７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
弾性クローラは、分割溝が設けられることで、支持部が分割溝部分からクローラ周方向に変形しやすくなる。したがって、弾性クローラは、支持部において駆動輪や遊動輪の外周面に沿って曲げられるときの曲げ変形に対する抵抗（曲げ抵抗）を減少させることができる。つまり、クローラ走行装置の走行抵抗を減少させることができる。
しかし、弾性クローラは、分割溝に泥等が入り込むことで、支持部がクローラ周方向に変形しにくくなり、クローラ走行装置の走行抵抗が増大する場合があった。
そこで、本発明は、分割溝内の泥捌け性を向上させ、走行抵抗の増大を抑制することができる弾性クローラおよびこれを備えたクローラ走行装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の弾性クローラは、駆動輪および遊動輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体に、その内周面に隆起して形成され、前記駆動輪および遊動輪の外周面に当接して支持する支持部と、前記支持部を前記弾性体の周方向に分割する分割溝と、を備え、前記弾性体の周方向断面における前記分割溝の断面積が前記弾性体の幅方向外側に大きくなるように構成される。
【０００６】
前記分割溝の幅が、前記弾性体の幅方向外側に広くなるように構成される。
【０００７】
前記分割溝の深さが、前記弾性体の幅方向外側に深くなるように構成される。
【０００８】
前記分割溝の幅が、前記弾性体の幅方向外側に広くなるように構成されるとともに、前記分割溝の深さが、前記弾性体の幅方向外側に深くなるように構成される。
【０００９】
本発明のクローラ走行装置は、駆動力を伝達する前記駆動輪と、回転自在に配設される前記遊動輪と、前記駆動輪および遊動輪に巻き掛けられる上記いずれかの構成からなる弾性クローラと、を備える。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、泥捌け性の向上により支持部における曲げ抵抗の増大を抑制することで走行抵抗の増大を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】クローラ走行装置を備えるトラクタの側面図である。
【図２】（ａ）クローラ走行装置を示す斜視図（ｂ）クローラ走行装置の駆動輪を示す斜視図である。
【図３】弾性クローラの内周面を示す図である。
【図４】図３におけるＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図３におけるＢ−Ｂ線断面図である。
【図６】弾性クローラの外周面を示す図である。
【図７】駆動輪の外周面に弾性クローラが巻き掛かっている状態を示す図である。
【図８】支持部の屈曲時における分割溝内の泥等の滞留物に作用する力を示す図である。
【図９】（ａ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向中央部の断面図（ｂ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向周辺部の断面図。
【図１０】（ａ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向中央部の断面図（ｂ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向周辺部の断面図。
【図１１】（ａ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向中央部の断面図（ｂ）分割溝の別実施形態におけるクローラ幅方向周辺部の断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本実施形態に係るクローラ走行装置は、機体としてのクローラ車（例えば、コンバインやトラクタなど）の駆動軸に連結される駆動輪と、クローラ車に回転自在に取り付けられる遊動輪と、駆動輪と遊動輪の間や遊動輪と遊動輪の間に配設されるようにクローラ車に回転自在に取り付けられる転輪に巻き掛けられて用いられる弾性クローラを備えるものである。
以下では、クローラ車の一例としてトラクタを用いてクローラ走行装置について説明している。
【００１３】
図１に示すように、弾性クローラ１を備えるクローラ走行装置２がトラクタ３に設けられる。
トラクタ３は、機体フレーム４と、ボンネット５により覆われるエンジン（図示しない）と、キャビン６と、機体フレーム４の前部に設けられる左右一対の前輪７と、機体フレーム４の後部に設けられる左右一対のクローラ走行装置２等を備える。
トラクタ３は、機体フレーム４の後部に昇降リンク機構８を介してロータリなどの耕耘装置を装着することで耕耘作業を可能にしている。
【００１４】
図２に示すように、クローラ走行装置２は、無端状の弾性体で形成される弾性クローラ１が上部の駆動輪１１と、前部および後部の遊動輪１２と、該遊動輪１２間に前後方向に並べて配置される複数の転輪１３と、にわたって巻き掛かって構成される。
本実施形態では、弾性クローラ１は、弾性体の一例としてゴム材を無端帯状に形成したゴム体で形成される。
【００１５】
クローラ走行装置２は、後車軸ケース２１を介して着脱可能に取り付けられる。後車軸ケース２１から延出される後車軸（図示しない）に駆動輪１１が取付けられる。
駆動輪１１は、トラクタ３の駆動軸に連結される円盤状の輪部１１ａと、輪部１１ａの外周側の両縁部に円周方向に一定間隔で設けられ径方向外側へ突出する左右一対の歯部１１ｂと、を含んで構成されている。
【００１６】
後車軸ケース２１よりも下方に、前後方向に延設したトラックフレーム３１が設けられる。後車軸ケース２１に、フランジ部材３２を着脱可能に固定している。後車軸（図示しない）よりも前側に前リンク杆３３が設けられ、後車軸（図示しない）よりも後側に後リンク杆３４が設けられる。フランジ部材３２に前リンク杆３３と、後リンク杆３４を介してトラックフレーム３１を前後揺動可能に連結している。
すなわち、フランジ部材３２、前後一対のリンク杆３３・３４およびトラックフレーム３１とは、四節リンク構造をなしている。
遊動輪１２は円盤状とされる。トラックフレーム３１の前端側に油圧等の加圧機構３５を介して遊動輪１２が回転自在に取付けられ、トラックフレーム３１の後端側に支持軸に遊動輪１２が回転自在に取り付けられる。トラックフレーム３１の前端側に設けられる遊動輪１２は、加圧機構３５によって駆動輪１１から離間する方向へ押圧されて、弾性クローラ１にテンションを付与している。
転輪１３は、トラックフレーム３１の前後に配置される遊動輪１２間に並べて配置される。転輪１３は、トラックフレーム３１に回転自在に取り付けられる軸部１３ａと、軸部１３ａの両側に設けられ該軸部１３ａよりも大径な円盤状の一対の輪部１３ｂと、を含んで構成される。
【００１７】
以上の構成において、エンジンからの動力が駆動輪１１と接続される駆動軸（図示しない）に伝達されることで、駆動輪１１が回転し駆動輪１１とトラックフレーム３１の前部に設けられる遊動輪１２の間、トラックフレーム３１の前部に設けられる遊動輪１２とトラックフレーム３１の後部に設けられる遊動輪１２の間、および、トラックフレーム３１の後部に設けられる遊動輪１２と駆動輪１１の間を弾性クローラ１が循環する。
【００１８】
本実施形態では、弾性クローラ１の周方向（図３の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラの幅方向（図３の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。
また、本実施形態では、駆動輪１１、遊動輪１２、及び転輪１３に巻き掛けて環状（円環状、楕円環状、多角形環状などを含む）となった弾性クローラ１の内周側（図４の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記弾性クローラ１の外周側（図４の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。図４の矢印ＩＮ方向および矢印ＯＵＴ方向は、巻き掛けた状態の弾性クローラ１の内外方向を示している。
なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、弾性クローラ１を外周側または内周側から見た場合に直交している。
【００１９】
図３から図５を用いて弾性クローラ１について説明する。
図３に示すように、弾性クローラ１は、金属材料で形成された芯金４１がゴム材で形成された弾性体４０のクローラ周方向に間隔（本実施形態では一定間隔）をあけて複数埋没されている。この芯金４１は、クローラ幅方向に延在し、クローラ幅方向の中央部からクローラ幅方向外側にそれぞれ延出する一対の翼部４１ａを有している。また、この芯金４１は、一対の翼部４１ａの根元部分からそれぞれクローラ内周側に突出する一対の芯金突起４１ｂを有している。
【００２０】
芯金突起４１ｂは、クローラ側面視（クローラ幅方向からみて）において、略三角形状に形成される。芯金突起４１ｂは、先端部側が弾性体４０の内周部５１から突出している。この突出部は、弾性体４０を構成するゴム材と同様のゴム材によって被覆されて、内周部５１に複数のゴム突起５３を形成している。
なお、本実施形態では、芯金突起４１ｂの突出部がゴム材によって被覆されているが、該突出部は、ゴム材に被覆されなくてもよい。
【００２１】
本実施形態では、駆動輪１１および遊動輪１２は、ゴム突起５３によってガイドされながら一対のゴム突起５３間を通過し、転輪１３の一対の輪部１３ｂは、一対のゴム突起５３を跨いでクローラ幅方向両外側をそれぞれ通過するように構成される。
【００２２】
図４に示すように、弾性体４０の内周部５１には、クローラ周方向に隣り合う芯金４１間に前述の駆動輪１１の左右一対の歯部１１ｂがそれぞれ挿入係合される一対の係合凹部６１が形成されている。具体的には、係合凹部６１は、弾性体４０のクローラ周方向に隣り合うゴム突起５３間に形成されたクローラ外周側へ窪む窪みであり、クローラ側面視において略逆台形状とされている。
【００２３】
図３および図４に示すように、弾性体４０の内周部５１には、クローラ周方向に隣り合う芯金４１間で、かつ、クローラ幅方向に並べて形成される一対の係合凹部６１間にクローラ内周側に隆起したブロック状の支持部７１が形成されている。
支持部７１の頂面７２は、駆動輪１１の輪部１１ａの外周面１１ｃと当接して該駆動輪１１を支持する。また、支持部７１の頂面７２は、遊動輪１２の外周面１２ａと当接して該遊動輪１２を支持する。
【００２４】
図５に示すように、弾性体４０の内周部５１には、一対のゴム突起５３を挟んでクローラ幅方向両側に隆起した転輪支持部７３がそれぞれ形成されている。転輪支持部７３は、クローラ周方向に沿って連続しており、クローラ側面視において、頂面が平坦状とされ、転輪１３の輪部１３ｂの外周面１３ｃと当接して該転輪１３を支持するものである。
【００２５】
図６に示すように、弾性体４０の外周部５２には、クローラ外周側に隆起しクローラ幅方向に延びるブロック状の一対のラグ８１がクローラ幅方向に並べて形成される。これら一対のラグ８１は、クローラ周方向に間隔（本実施形態では、一定間隔）をあけて並べて配置される。
【００２６】
弾性クローラ１は、駆動輪１１の左右一対の歯部１１ｂが弾性体４０の係合凹部６１に挿入係合された状態で駆動輪１１が回転することで、駆動力が伝達される。これにより、弾性クローラ１が駆動輪１１と遊動輪１２の間および遊動輪１２と遊動輪１２の間を循環して、クローラ走行装置２を備えるトラクタ３が地面の上を移動する。このとき、遊動輪１２は、支持部７１の頂面７２からクローラ周方向に隣り合う支持部７１の頂面７２へ順次乗り移りながら、各々の支持部７１の頂面７２を転動する。同様に、駆動輪１１も、支持部７１の頂面７２からクローラ周方向に隣り合う支持部７１の頂面７２へ順次乗り移りながら、各々の支持部７１の頂面７２上を転動する。
なお、支持部７１の頂面７２は、駆動輪１１の外周面１１ｃに当接され、該当接部に摩擦伝達力によって駆動力が伝達される。つまり、駆動輪１１は、歯部１１ｂと係合凹部６１との係合によってだけでなく、支持部７１の頂面７２と駆動輪１１の外周面１１ｃを動力伝達面として駆動力を伝達している。
【００２７】
図３から図５に示すように、弾性体４０の支持部７１に一方の係合凹部６１から他方の係合凹部６１へ延びて頂面７２をクローラ周方向に分割する分割溝９１が形成される。分割溝９１は、頂面７２からクローラ外周側に向けて溝が切られることで形成される。
【００２８】
図７に示すように、弾性クローラ１が駆動輪１１に巻き掛かったときに、駆動輪１１の外周面１１ｃおよび遊動輪１２の外周面１２ａに当接している支持部７１は屈曲される。この際、弾性クローラ１の支持部７１には屈曲による圧縮力が発生するが、支持部７１に分割溝９１を設けることで、圧縮力が逃がされ、支持部７１におけるクローラ周方向の曲げ抵抗を減少させることができる。
なお、弾性クローラ１が遊動輪１２に巻き掛かった時も同様に、支持部７１に分割溝９１が設けられることで、支持部７１におけるクローラ周方向の曲げ抵抗を減少することができる。
これにより、弾性クローラ１は、クローラ周方向の曲げ抵抗が減少されて、駆動輪１１や遊動輪１２に巻き掛かった際に、これらの外周面１１ｃや外周面１２ａに沿って曲がりやすくなる。
【００２９】
クローラ周方向の曲げ抵抗とは、弾性クローラ１が駆動輪１１や遊動輪１２に巻き掛かり、これら駆動輪１１の外周面１１ｃや遊動輪１２の外周面１２ａに沿って曲げられるときの曲げ変形に対する抵抗を指す。
【００３０】
以下に本発明に係る一実施形態である分割溝９１について具体的に説明する。
【００３１】
図３に示すように、分割溝９１は、その溝幅（クローラ周方向の長さ）が弾性クローラ１の幅方向外側に向けて広くなるように構成される。
本実施形態では、分割溝９１の溝幅が、中央部から周辺部（幅方向外側）にかけて広くなるように形成される。図３および図８に示すように、分割溝９１の中央部の溝幅Ｗ１が分割溝９１の周辺部の溝幅Ｗ２より小さくなるように形成される。支持部７１に溝が切られることで、分割溝９１が形成される。具体的には、分割溝９１は、クローラ平面視において支持部７１を略二等分して、クローラ幅方向の中央部を頂部とする略三角形状の凸部が対向するように形成されることで構成される。このように構成することで、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に向かうにつれて大きくなる。
【００３２】
なお、本実施形態では、クローラ平面視において、支持部７１に略三角形状の凸部が形成されるように溝が切られることで、分割溝９１が形成されるが、分割溝９１の溝幅がクローラ幅方向外側に向けて広くなるように構成されれば良いため、上記の形状に限定されない。例えば、支持部７１がクローラ平面視において（クローラ内外方向からみて）湾曲状に溝をきられることで、分割溝９１を形成することもできる。
また、本実施形態では、支持部７１を略二等分するように、分割溝９１が設けられているが、支持部７１を等分に分割しなくてもよいし、二分割に限定しなくてもよい。
なお、分割溝９１の溝幅が、クローラ幅方向一方側から他方側にかけて広くなるように、構成することもできる。例えば、分割溝９１のクローラ平面視における形状が略台形状に形成されるように支持部７１に溝を切ることで、分割溝９１を構成することもできる。
【００３３】
図８に示すように、分割溝９１内に滞留する泥等（図８における網掛け部分）には、弾性クローラ１が駆動輪１１や遊動輪１２に巻き掛かる際に支持部７１が曲げられると、分割溝９１を形成する側壁９２（支持部７１における対向する溝切面）が互いに近づき、クローラ周方向の圧縮力が発生する。泥等には、圧縮力の側壁９２に平行な方向の分力と側壁９２に垂直な方向の分力が加わる。したがって、分割溝９１内に滞留する泥等は側壁９２に平行な方向の分力によって、分割溝９１のクローラ幅方向外方に向けて押し出される。
【００３４】
また、分割溝９１は、その溝幅が弾性クローラ１の幅方向外側に向けて広くなるように構成されることで、分割溝９１内に滞留する泥等が排出されるときに側壁９２が障害物とならない。
分割溝９１に滞留している泥等は、支持部７１が曲げられると、側壁９２が障害物となることなく、泥等はクローラ幅方向外側へ押し出される。
【００３５】
以上のように、分割溝９１の溝幅（クローラ周方向の長さ）を弾性クローラ１の幅方向外側に向けて広くなるように形成することで、分割溝９１内の泥捌け性を向上できる。分割溝９１内の泥捌け性を向上することで、支持部７１におけるクローラ周方向の曲げ抵抗の増大を抑制することができる。つまり、クローラ走行装置２の走行抵抗の増大を抑制することができる。
【００３６】
また、分割溝９１内の泥捌け性を向上することで、支持部７１の頂面７２と駆動輪１１の外周面１１ｃとの間の摩擦力の低下が抑制され、支持部７１の頂面７２に生じる摩擦伝達力によって伝達される動力の割合が減少しない。そのため、駆動輪１１の歯部１１ｂと係合凹部６１を介して伝達される動力の割合の増加が抑制され、係合凹部６１の耐久性を維持することができる。
【００３７】
更に、図５に示すように、分割溝９１の深さ（クローラ内外方向の長さ）が、クローラ幅方向外側に深くなるように構成される。
本実施形態では、分割溝９１の底面９３が、弾性クローラ１の幅方向（クローラ幅方向）外側に向けて傾斜される傾斜面で構成される。分割溝９１の底面９３を弾性クローラ１の幅方向中央から幅方向外側にかけて下方に傾斜させている。
図４および図５に示すように、分割溝９１の中央部の深さＤ１より分割溝９１の周辺部（クローラ幅方向端部側）の深さＤ２が深くなるように分割溝９１が構成される。このように構成することで、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に向かうにつれて大きくなる。
【００３８】
分割溝９１内に滞留する泥等には、弾性クローラ１が駆動輪１１や遊動輪１２に巻き掛かる際に支持部７１が曲げられると、分割溝９１を形成する側壁９２（支持部７１における対向する溝切面）が互いに近づき、クローラ周方向の圧縮力が発生する。分割溝９１は、該圧縮力によって圧縮された泥等がクローラ幅方向外側に向けて深くなる傾斜面に沿ってクローラ幅方向外側に流れることで、泥捌け性を向上している。また、同様に、分割溝９１の深さ（クローラ内外方向の長さ）を弾性クローラ１の幅方向外側に向けて深くなるように形成することで、分割溝９１の泥等が排出されるときに底面９３が障害物とならないため、さらに泥捌け性を向上できる。
【００３９】
以上のように、分割溝９１内の泥捌け性を向上することで、支持部７１におけるクローラ周方向の曲げ抵抗の増大を抑制することができる。つまり、クローラ走行装置２の走行抵抗の増大を抑制することができる。
また、分割溝９１内の泥捌け性を向上することで、支持部７１の頂面７２と駆動輪１１の外周面１１ｃとの間の摩擦力の低下が抑制され、支持部７１の頂面７２に生じる摩擦伝達力によって伝達される動力の割合が減少しない。そのため、駆動輪１１の歯部１１ｂと係合凹部６１を介して伝達される動力の割合の増加が抑制され、係合凹部６１の耐久性を維持することができる。
【００４０】
なお、本実施形態では、分割溝９１の底面９３がクローラ幅方向中央からクローラ幅方向外側に向けて下方に傾斜させているが、これに限定されない。例えば、底面９３を上方に突出するように湾曲状に形成することもできる。
また、分割溝９１の深さがクローラ幅方向外側に向けて深くなるように分割溝９１が構成されれば良く、分割溝は底面を有しない形状とすることもできる。例えば、分割溝９１はクローラ側面視においてＶ字状に形成され、その深さをクローラ幅方向外側に向けて深くなるように形成することができる。
【００４１】
分割溝９１は、その溝幅や溝深さをそれぞれ弾性体４１の幅方向外側に向けて大きくなるように形成することで、周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に大きくなるように構成してもよい。
具体的には、図９に示すように、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面の形状が略矩形状になるように形成することができる。分割溝９１は、クローラ幅方向周辺部の溝幅Ｗ２がクローラ幅方向中央部の溝幅Ｗ１よりも大きくなるように形成されている。以上の構成において、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に向かうにつれて大きくなる。
また、図１０に示すように、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面の形状が略矩形状になるように形成することができる。分割溝９１は、クローラ幅方向周辺部の深さＤ２がクローラ幅方向周辺部の深さＤ１よりも大きくなるように形成されている。以上の構成において、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に向かうにつれて大きくなる。
さらに、図１１に示すように、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面の形状が略Ｖ字状になるように形成することができる。分割溝９１は、クローラ幅方向周辺部の溝幅Ｗ２およびクローラ幅方向周辺部の深さＤ２をそれぞれクローラ幅方向中央部の溝幅Ｗ１およびクローラ幅方向中央部の深さＤ１よりも大きくなるように形成されている。以上の構成において、分割溝９１は、弾性体４１の周方向断面における分割溝９１の断面積が弾性体４１の幅方向外側に向かうにつれて大きくなる。
【符号の説明】
【００４２】
１：弾性クローラ、２：クローラ走行装置、１１：駆動輪、１２：遊動輪、４０：弾性体、４１：芯金、４１ｂ：芯金突起、６１：係合凹部、７１：支持部、７２：頂面、９１：分割溝、９２：側壁、９３：底面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2015214305.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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