(57)【要約】【課題】ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関を提供する。【解決手段】燃焼圧センサ付きグロープラグ２０Ａとセンサ無しグロープラグ２０Ｂとを備える内燃機関１は、第１プラグ回帰直線Ｌｐ１と第２プラグ回帰直線Ｌｐ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第２電圧Ｖｐ２ｘが第１電圧Ｖｐ１ｘよりも低い関係を有し、第２給電線３１０Ｂの抵抗値ＲＢ２ａが第１給電線３１０Ａの抵抗値ＲＢ１ａよりも大きくされており、第１部回帰直線Ｌｃ１と第２部回帰直線Ｌｃ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第３電圧Ｖｃ１ｘと第４電圧Ｖｃ２ｘとの差の絶対値である全体電圧偏差｜Ｖｃ１ｘ−Ｖｃ２ｘ｜が、１−２プラグ電圧差（Ｖｐ１ｘ−Ｖｐ２ｘ）よりも小さい関係を有する。【選択図】図６
2015045459.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の気筒を有するエンジン本体と、
上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、
通電により発熱する第１ヒータ部、及び、
装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する
燃焼圧センサ付きグロープラグと、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、
上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、
通電により発熱する第２ヒータ部を有し、
上記圧力センサを有しない
センサ無しグロープラグと、
上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える
内燃機関であって、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ全体に印加する第１プラグ電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１プラグ回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ全体に印加する第２プラグ電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２プラグ回帰直線とし、
上記第１プラグ回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１プラグ電圧を、第１電圧とし、
上記第２プラグ回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２プラグ電圧を、第２電圧とし、
上記温度における上記第１電圧と上記第２電圧との差を、１−２プラグ電圧差としたとき、
上記第１プラグ回帰直線と上記第２プラグ回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも低い関係を有し、
上記第２給電線の抵抗値が、上記第１給電線の抵抗値よりも大きくされており、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、
上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、
上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、
上記温度における上記第３電圧と上記第４電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、
上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記１−２プラグ電圧差よりも小さい関係を有する
内燃機関。
【請求項２】
複数の気筒を有するエンジン本体と、
上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、
通電により発熱する第１ヒータ部、及び、
装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する
燃焼圧センサ付きグロープラグと、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、
上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、
通電により発熱する第２ヒータ部を有し、
上記圧力センサを有しない
センサ無しグロープラグと、
上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える
内燃機関であって、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグは、
上記第１給電線に接続して、この第１給電線を上記第１ヒータ部に導通する第１導通部材を有し、
上記センサ無しグロープラグは、
上記第２給電線に接続して、この第２給電線を上記第２ヒータ部に導通する第２導通部材を有し、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグから上記第１導通部材を除いた、上記第１ヒータ部を含む第１残部に印加される第１残部電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１残部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグから上記第２導通部材を除いた、上記第２ヒータ部を含む第２残部に印加される第２残部電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２残部回帰直線とし、
上記第１残部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１残部電圧を、第１電圧とし、
上記第２残部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２残部電圧を、第２電圧とし、
上記温度における上記第１電圧と上記第２電圧との差を、１−２残部電圧差としたとき、
上記第１残部回帰直線と上記第２残部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも低い関係を有し、
上記第２導通部材の抵抗値と上記第２給電線の抵抗値との和が、上記第１導通部材の抵抗値と上記第１給電線の抵抗値との和よりも大きくされており、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、
上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、
上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、
上記温度における上記第３電圧と上記第４電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、
上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記１−２残部電圧差よりも小さい関係を有する
内燃機関。
【請求項３】
請求項２に記載の内燃機関であって、
前記燃焼圧センサ付きグロープラグは、
前記第１ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第１ヒータ部を収容する筒状の第１ハウジングを有し、
前記第１導通部材は、
上記第１ハウジングの後端側に配置されて前記第１給電線に接続する第１外部端子と、
上記第１ハウジング内に挿通されて上記第１ヒータ部と上記第１外部端子との間を導通する棒状の第１中軸とを含み、
前記センサ無しグロープラグは、
前記第２ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第２ヒータ部を収容する筒状の第２ハウジングを有し、
前記第２導通部材は、
上記第２ハウジングの後端側に配置されて前記第２給電線に接続する第２外部端子と、
上記第２ハウジング内に挿通されて上記第２ヒータ部と上記第２外部端子との間を導通する棒状の第２中軸とを含み、
上記第２中軸の抵抗値が上記第１中軸の抵抗値よりも大きい、及び、前記第２給電線の抵抗値が前記第１給電線の抵抗値よりも大きいの少なくともいずれかである
内燃機関。
【請求項４】
複数の気筒を有するエンジン本体と、
上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、
通電により発熱する第１ヒータ部、及び、
装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する
燃焼圧センサ付きグロープラグと、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、
上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、
通電により発熱する第２ヒータ部を有し、
上記圧力センサを有しない
センサ無しグロープラグと、
上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える
内燃機関であって、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ全体に印加する第１プラグ電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１プラグ回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ全体に印加する第２プラグ電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２プラグ回帰直線とし、
上記第１プラグ回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１プラグ電圧を、第１電圧とし、
上記第２プラグ回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２プラグ電圧を、第２電圧とし、
上記温度における上記第２電圧と上記第１電圧との差を、２−１プラグ電圧差としたとき、
上記第１プラグ回帰直線と上記第２プラグ回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも高い関係を有し、
上記第２給電線の抵抗値が、上記第１給電線の抵抗値よりも小さくされており、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、
上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、
上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、
上記温度における上記第４電圧と上記第３電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、
上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記２−１プラグ電圧差よりも小さい関係を有する
内燃機関。
【請求項５】
複数の気筒を有するエンジン本体と、
上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、
通電により発熱する第１ヒータ部、及び、
装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する
燃焼圧センサ付きグロープラグと、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、
上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、
通電により発熱する第２ヒータ部を有し、
上記圧力センサを有しない
センサ無しグロープラグと、
上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える
内燃機関であって、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグは、
上記第１給電線に接続し、この第１給電線を上記第１ヒータ部に導通する第１導通部材を有し、
上記センサ無しグロープラグは、
上記第２給電線に接続し、この第２給電線を上記第２ヒータ部に導通する第２導通部材を有し、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグから上記第１導通部材を除いた、上記第１ヒータ部を含む第１残部に印加される第１残部電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１残部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグから上記第２導通部材を除いた、上記第２ヒータ部を含む第２残部に印加される第２残部電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２残部回帰直線とし、
上記第１残部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１残部電圧を、第１電圧とし、
上記第２残部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２残部電圧を、第２電圧とし、
上記温度における上記第２電圧と上記第１電圧との差を、２−１残部電圧差としたとき、
上記第１残部回帰直線と上記第２残部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも高い関係を有し、
上記第２導通部材の抵抗値と上記第２給電線の抵抗値との和が、上記第１導通部材の抵抗値と上記第１給電線の抵抗値との和よりも小さくされており、
上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、
上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、
上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、
上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、
上記温度における上記第４電圧と上記第３電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、
上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、
上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記２−１残部電圧差よりも小さい関係を有する
内燃機関。
【請求項６】
請求項５に記載の内燃機関であって、
前記燃焼圧センサ付きグロープラグは、
前記第１ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第１ヒータ部を収容する筒状の第１ハウジングを有し、
前記第１導通部材は、
上記第１ハウジングの後端側に配置されて前記第１給電線に接続する第１外部端子と、
上記第１ハウジング内に挿通されて上記第１ヒータ部と上記第１外部端子との間を導通する棒状の第１中軸とを含み、
前記センサ無しグロープラグは、
前記第２ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第２ヒータ部を収容する筒状の第２ハウジングを有し、
前記第２導通部材は、
上記第２ハウジングの後端側に配置されて前記第２給電線に接続する第２外部端子と、
上記第２ハウジング内に挿通されて上記第２ヒータ部と上記第２外部端子との間を導通する棒状の第２中軸とを含み、
上記第２中軸の抵抗値が上記第１中軸の抵抗値よりも小さい、及び、前記第２給電線の抵抗値が前記第１給電線の抵抗値よりも小さいの少なくともいずれかである
内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジン本体の複数の気筒のうちの一部に燃焼圧センサ付きグロープラグを装着し、残りの気筒に圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグを装着した内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
ディーゼルエンジン等の内燃機関の始動を補助するグロープラグに、内燃機関の燃焼室内の燃焼圧を検知する圧力センサを一体に設けた燃焼圧センサ付きグロープラグが知られている（例えば、特許文献１参照）。この燃焼圧センサ付きグロープラグでは、ヒータ部が軸線方向に変位可能にハウジング内に配置されており、燃焼圧の変化に伴うヒータ部の軸線方向の変位を圧力センサに伝達して、内燃機関の燃焼室内の燃焼圧を検知する。
なお、内燃機関（エンジン本体）は、４気筒や６気筒などの複数の気筒を有している。このため、このような燃焼圧センサ付きグロープラグを内燃機関に用いるにあたっては、コスト面等を考慮して、複数の気筒のうちの一部の１又は複数の気筒に燃焼圧センサ付きグロープラグを装着する一方、残りの気筒に上記圧力センサ（燃焼圧センサ）を有しない通常のグロープラグ（以下、センサ無しグロープラグともいう）を装着する場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１７７４８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、車両のＥＣＵ（電子制御ユニット）による各気筒のグロープラグのヒータ部の制御において、燃焼圧センサの有無によって気筒毎に制御を変えず、各気筒のグロープラグについて、同一のデューティ比でパルス通電して加熱するものがある。一方、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグとでは、その構造の違いから、ヒータ部の通電特性が互いに異なる。具体的には、グロープラグに印加する電圧を同じとしても、ヒータ部の発熱温度が両者で一致しない。このため、ＥＣＵにより、これらセンサ有りと無しの２種類のグロープラグについて、同一のデューティ比（実効印加電圧）による通電を行うと、センサ有りとセンサ無しのグロープラグとの間で、ヒータ温度が異なる場合があり、気筒間でグロープラグによる始動補助の作用に違いを生じやすい。
【０００５】
本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたものであって、エンジン本体の複数の気筒のうちの一部に燃焼圧センサ付きグロープラグを装着し、残りの気筒に圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグを装着した内燃機関において、ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
その一態様は、複数の気筒を有するエンジン本体と、上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、通電により発熱する第１ヒータ部、及び、装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する燃焼圧センサ付きグロープラグと、上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、通電により発熱する第２ヒータ部を有し、上記圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグと、上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える内燃機関であって、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ全体に印加する第１プラグ電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１プラグ回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ全体に印加する第２プラグ電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２プラグ回帰直線とし、上記第１プラグ回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１プラグ電圧を、第１電圧とし、上記第２プラグ回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２プラグ電圧を、第２電圧とし、上記温度における上記第１電圧と上記第２電圧との差を、１−２プラグ電圧差としたとき、上記第１プラグ回帰直線と上記第２プラグ回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも低い関係を有し、上記第２給電線の抵抗値が、上記第１給電線の抵抗値よりも大きくされており、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、上記温度における上記第３電圧と上記第４電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記１−２プラグ電圧差よりも小さい関係を有する内燃機関である。
【０００７】
この内燃機関では、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグに関し、上述の第１プラグ回帰直線と第２プラグ回帰直線とは、ヒータの温度が９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、第２電圧が第１電圧よりも低い関係を有している。
すなわち、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグとは、各グロープラグ全体に印加する電圧（第１プラグ電圧及び第２プラグ電圧）とヒータ部の発熱温度（第１ヒータ温度及び第２ヒータ温度）の関係で示されるヒータ部の通電特性が一致していない。かつ、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度にする場合、必要となる第２プラグ電圧は第１プラグ電圧よりも低い。換言すると、各グロープラグに印加する第１プラグ電圧と第２プラグ電圧とを等しくすると、第２ヒータ温度が第１ヒータ温度よりも高くなる。
【０００８】
そこで、この内燃機関では、第２給電ケーブルの第２給電線の抵抗値を、第１給電ケーブルの第１給電線の抵抗値よりも大きくしてある。これにより、前述の第１部回帰直線と第２部回帰直線とは、ヒータの温度が前述の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差が、１−２プラグ電圧差よりも小さい関係にされている。つまり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度とするときに要する第１部電圧と第２部電圧との偏差（両者の差の絶対値）は、第１プラグ電圧と第２プラグ電圧との差よりも小さくなっている。
【０００９】
このように、この内燃機関では、第２給電線の抵抗値を、第１給電線の抵抗値よりも大きくすることで、各グロープラグ単体についてのヒータ部の通電特性の関係に比べて、第１部（燃焼圧センサ付きグロープラグ及び第１給電ケーブル）全体についての通電特性（第１部電圧と第１ヒータ温度との関係）と、第２部（センサ無しグロープラグ及び第２給電ケーブル）全体についての通電特性（第２部電圧と第２ヒータ温度との関係）とを近付けている。かくして、ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関が得られる。
【００１０】
なお、第２給電線の抵抗値を、第１給電線の抵抗値よりも大きくする手法としては、第２給電線に、第１給電線よりも、比抵抗（電気抵抗率）（単位Ω・ｍ）の高い材料を用いることが挙げられる。また、第２給電線の断面積を第１給電線の断面積よりも小さくしたり、第２給電線の全長を第１給電線の全長よりも長くする手法も挙げられる。特に、第１給電線（第１給電ケーブル）及び第２給電線（第２給電ケーブル）は、長さを変更することが容易であり、第２給電線の全長を第１給電線の全長よりも長くすることで、簡易に第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくすることができる。
【００１１】
また、他の態様は、複数の気筒を有するエンジン本体と、上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、通電により発熱する第１ヒータ部、及び、装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する燃焼圧センサ付きグロープラグと、上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、通電により発熱する第２ヒータ部を有し、上記圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグと、上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える内燃機関であって、上記燃焼圧センサ付きグロープラグは、上記第１給電線に接続して、この第１給電線を上記第１ヒータ部に導通する第１導通部材を有し、上記センサ無しグロープラグは、上記第２給電線に接続して、この第２給電線を上記第２ヒータ部に導通する第２導通部材を有し、上記燃焼圧センサ付きグロープラグから上記第１導通部材を除いた、上記第１ヒータ部を含む第１残部に印加される第１残部電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１残部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグから上記第２導通部材を除いた、上記第２ヒータ部を含む第２残部に印加される第２残部電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２残部回帰直線とし、上記第１残部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１残部電圧を、第１電圧とし、上記第２残部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２残部電圧を、第２電圧とし、上記温度における記第１電圧と上記第２電圧との差を、１−２残部電圧差としたとき、上記第１残部回帰直線と上記第２残部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも低い関係を有し、上記第２導通部材の抵抗値と上記第２給電線の抵抗値との和が、上記第１導通部材の抵抗値と上記第１給電線の抵抗値との和よりも大きくされており、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、上記度における上記第３電圧と上記第４電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記１−２残部電圧差よりも小さい関係を有する内燃機関である。
【００１２】
この内燃機関では、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグに関し、上述の第１残部回帰直線と第２残部回帰直線とは、ヒータの温度が９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、第２電圧が第１電圧よりも低い関係を有している。
すなわち、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグとは、第１ヒータ部を含む第１残部と第２ヒータ部を含む第２残部とを比較したとき、第１残部についての第１ヒータ部の通電特性（第１残部電圧と第１ヒータ温度の関係）と第２残部についての第２ヒータ部の通電特性（第２残部電圧と第２ヒータ温度の関係）が一致していない。かつ、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度にする場合、必要となる第２残部電圧は第１残部電圧よりも低い。換言すると、第１残部電圧と第２残部電圧とを等しくすると、第２ヒータ温度が第１ヒータ温度よりも高くなる。
【００１３】
そこで、この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも大きくしてある。これにより、前述の第１部回帰直線と第２部回帰直線とは、ヒータの温度が前述の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差が、１−２残部電圧差よりも小さい関係にされている。つまり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度とするときに要する第１部電圧と第２部電圧との偏差（両者の差の絶対値）は、第１残部電圧と第２残部電圧との差よりも小さくなっている。
【００１４】
このように、この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも大きくすることで、第１残部及び第２残部についてのヒータ部の通電特性の関係に比べて、第１部（燃焼圧センサ付きグロープラグ及び第１給電ケーブル）全体についての通電特性（第１部電圧と第１ヒータ温度の関係）と、第２部（センサ無しグロープラグ及び第２給電ケーブル）全体についての通電特性（第２部電圧と第２ヒータ温度の関係）とを近付けている。かくして、ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関が得られる。
【００１５】
加えて、この内燃機関では、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくするほか、第２導通部材の抵抗値を第１導通部材の抵抗値よりも大きくすることによっても、ケーブル及びグロープラグ全体についてのヒータ部の通電特性を近付けることができる。
なお、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも大きくする手法としては、第２給電線に、第１給電線よりも、比抵抗（電気抵抗率）の高い材料を用いることのほか、同様に、第２導通部材に、第１導通部材よりも、比抵抗（電気抵抗率）の高い材料を用いることが挙げられる。
また、第２給電線及び第２導通部材の断面積を小さくしたり、全長を長くして、第１給電線及び第１導通部材よりも抵抗値を大きくする手法が挙げられる。
このうち、第１給電線（第１給電ケーブル）及び第２給電線（第２給電ケーブル）は、長さを変更することが容易であり、第２給電線の全長を第１給電線の全長よりも長くすることで、簡易に第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくすることができる。
【００１６】
さらに、上述の内燃機関であって、前記燃焼圧センサ付きグロープラグは、前記第１ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第１ヒータ部を収容する筒状の第１ハウジングを有し、前記第１導通部材は、上記第１ハウジングの後端側に配置されて前記第１給電線に接続する第１外部端子と、上記第１ハウジング内に挿通されて上記第１ヒータ部と上記第１外部端子との間を導通する棒状の第１中軸とを含み、前記センサ無しグロープラグは、前記第２ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第２ヒータ部を収容する筒状の第２ハウジングを有し、前記第２導通部材は、上記第２ハウジングの後端側に配置されて前記第２給電線に接続する第２外部端子と、上記第２ハウジング内に挿通されて上記第２ヒータ部と上記第２外部端子との間を導通する棒状の第２中軸とを含み、上記第２中軸の抵抗値が上記第１中軸の抵抗値よりも大きい、及び、前記第２給電線の抵抗値が前記第１給電線の抵抗値よりも大きいの少なくともいずれかである内燃機関とすると良い。
【００１７】
この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも大きくするにあたり、第２中軸の抵抗値が第１中軸の抵抗値よりも大きいか、第２給電線の抵抗値が第１給電線の抵抗値よりも大きいかの少なくともいずれかとしている。つまり、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくするのみの場合、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも大きくするのみの場合、及び、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくし、かつ、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも大きくする場合の３通りのうちのいずれかとしている。
第１中軸及び第２中軸は、それぞれ第１導通部材及び第２導通部材の主要部分をなし、ある程度の長さと太さを有しているので、両者の抵抗値に差を設けることが比較的容易である。このため、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも大きくするほか、これに代えて、または、これに加えて、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも大きくすることでも、ケーブル及びグロープラグ全体についてのヒータ部の通電特性を近付けることができる。
【００１８】
また、他の一態様は、複数の気筒を有するエンジン本体と、上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、通電により発熱する第１ヒータ部、及び、装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する燃焼圧センサ付きグロープラグと、上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、通電により発熱する第２ヒータ部を有し、上記圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグと、上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える内燃機関であって、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ全体に印加する第１プラグ電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１プラグ回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ全体に印加する第２プラグ電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２プラグ回帰直線とし、上記第１プラグ回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１プラグ電圧を、第１電圧とし、上記第２プラグ回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２プラグ電圧を、第２電圧とし、上記温度における上記第２電圧と上記第１電圧との差を、２−１プラグ電圧差としたとき、上記第１プラグ回帰直線と上記第２プラグ回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも高い関係を有し、上記第２給電線の抵抗値が、上記第１給電線の抵抗値よりも小さくされており、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、上記温度における上記第４電圧と上記第３電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記２−１プラグ電圧差よりも小さい関係を有する内燃機関である。
【００１９】
この内燃機関では、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグに関し、上述の第１プラグ回帰直線と第２プラグ回帰直線とは、ヒータの温度が９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、第２電圧が第１電圧よりも高い関係を有している。
すなわち、第１プラグ電圧と第１ヒータ温度の関係に対する、第２プラグ電圧と第２ヒータ温度の関係が、前述の内燃機関とは逆の関係にあり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度にする場合、必要となる第２プラグ電圧は第１プラグ電圧よりも高い。換言すると、各グロープラグに印加する第１プラグ電圧と第２プラグ電圧とを等しくすると、第２ヒータ温度が第１ヒータ温度よりも低くなる。
【００２０】
そこで、この内燃機関では、第２給電ケーブルの第２給電線の抵抗値を、第１給電ケーブルの第１給電線の抵抗値よりも小さくしてある。これにより、前述の第１部回帰直線と第２部回帰直線とは、ヒータの温度が前述の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差が、２−１プラグ電圧差よりも小さい関係にされている。つまり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度とするときに要する第２部電圧と第１部電圧との偏差（両者の差の絶対値）は、第２プラグ電圧と第１プラグ電圧との差よりも小さくなっている。
【００２１】
このように、この内燃機関では、第２給電線の抵抗値を、第１給電線の抵抗値よりも小さくすることで、各グロープラグ単体についてのヒータ部の通電特性の関係に比べて、第１部（燃焼圧センサ付きグロープラグ及び第１給電ケーブル）全体についての通電特性（第１部電圧と第１ヒータ温度との関係）と、第２部（センサ無しグロープラグ及び第２給電ケーブル）全体についての通電特性（第２部電圧と第２ヒータ温度との関係）とを近付けている。かくして、ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関が得られる。
【００２２】
また、他の一態様は、複数の気筒を有するエンジン本体と、上記複数の気筒のうちの一部の気筒に装着され、通電により発熱する第１ヒータ部、及び、装着された気筒の燃焼圧を検知する圧力センサを有する燃焼圧センサ付きグロープラグと、上記燃焼圧センサ付きグロープラグの上記第１ヒータ部に外部電源からの電力を供給する第１給電線を含む第１給電ケーブルと、上記複数の気筒のうち上記燃焼圧センサ付きグロープラグが装着されていない残りの気筒に装着され、通電により発熱する第２ヒータ部を有し、上記圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグと、上記センサ無しグロープラグの上記第２ヒータ部に上記外部電源からの電力を供給する第２給電線を含む第２給電ケーブルと、を備える内燃機関であって、上記燃焼圧センサ付きグロープラグは、上記第１給電線に接続し、この第１給電線を上記第１ヒータ部に導通する第１導通部材を有し、上記センサ無しグロープラグは、上記第２給電線に接続し、この第２給電線を上記第２ヒータ部に導通する第２導通部材を有し、上記燃焼圧センサ付きグロープラグから上記第１導通部材を除いた、上記第１ヒータ部を含む第１残部に印加される第１残部電圧と上記第１ヒータ部の発熱温度である第１ヒータ温度との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１残部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグから上記第２導通部材を除いた、上記第２ヒータ部を含む第２残部に印加される第２残部電圧と上記第２ヒータ部の発熱温度である第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２残部回帰直線とし、上記第１残部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度範囲内で定めた温度となる上記第１残部電圧を、第１電圧とし、上記第２残部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２残部電圧を、第２電圧とし、上記温度における上記第２電圧と上記第１電圧との差を、２−１残部電圧差としたとき、上記第１残部回帰直線と上記第２残部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記第２電圧が上記第１電圧よりも高い関係を有し、上記第２導通部材の抵抗値と上記第２給電線の抵抗値との和が、上記第１導通部材の抵抗値と上記第１給電線の抵抗値との和よりも小さくされており、上記燃焼圧センサ付きグロープラグ及び上記第１給電ケーブルからなる第１部全体に印加する第１部電圧と上記第１ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第１部回帰直線とし、上記センサ無しグロープラグ及び上記第２給電ケーブルからなる第２部全体に印加する第２部電圧と上記第２ヒータ温度との、上記温度範囲内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線を第２部回帰直線とし、上記第１部回帰直線上において、上記第１ヒータ温度が上記温度となる上記第１部電圧を、第３電圧とし、上記第２部回帰直線上において、上記第２ヒータ温度が同一の上記温度となる上記第２部電圧を、第４電圧とし、上記温度における上記第４電圧と上記第３電圧との差の絶対値を、全体電圧偏差としたとき、上記第１部回帰直線と上記第２部回帰直線とは、上記温度が上記温度範囲内のいずれの温度である場合にも、上記全体電圧偏差が、上記２−１残部電圧差よりも小さい関係を有する内燃機関である。
【００２３】
この内燃機関では、燃焼圧センサ付きグロープラグとセンサ無しグロープラグに関し、上述の第１残部回帰直線と第２残部回帰直線とは、ヒータの温度が９５０℃〜１３５０℃の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、第２電圧が第１電圧よりも高い関係を有している。
すなわち、第１残部電圧と第１ヒータ温度の関係に対する、第２残部電圧と第２ヒータ温度の関係が、前述の内燃機関とは逆の関係にあり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度にする場合、必要となる第２残部電圧は第１残部電圧よりも高い。換言すると、第１残部電圧と第２残部電圧とを等しくすると、第２ヒータ温度が第１ヒータ温度よりも低くなる。
【００２４】
そこで、この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも小さくしてある。これにより、前述の第１部回帰直線と第２部回帰直線とは、ヒータの温度が前述の温度範囲内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差が、２−１残部電圧差よりも小さい関係にされている。つまり、第１ヒータ温度と第２ヒータ温度とを同じ温度とするときに要する第２部電圧と第１部電圧との偏差（両者の差の絶対値）は、第２残部電圧と第１残部電圧との差よりも小さくなっている。
【００２５】
このように、この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも小さくすることで、第１残部及び第２残部についてのヒータ部の通電特性の関係に比べて、第１部（燃焼圧センサ付きグロープラグ及び第１給電ケーブル）全体についての通電特性（第１部電圧と第１ヒータ温度の関係）と、第２部（センサ無しグロープラグ及び第２給電ケーブル）全体についての通電特性（第２部電圧と第２ヒータ温度の関係）とを近付けている。かくして、ケーブル及び装着されたグロープラグに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関が得られる。
【００２６】
加えて、この内燃機関では、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも小さくするほか、第２導通部材の抵抗値を第１導通部材の抵抗値よりも小さくすることによっても、ケーブル及びグロープラグ全体についてのヒータ部の通電特性を近付けることができる。
【００２７】
さらに、上述の内燃機関であって、前記燃焼圧センサ付きグロープラグは、前記第１ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第１ヒータ部を収容する筒状の第１ハウジングを有し、前記第１導通部材は、上記第１ハウジングの後端側に配置されて前記第１給電線に接続する第１外部端子と、上記第１ハウジング内に挿通されて上記第１ヒータ部と上記第１外部端子との間を導通する棒状の第１中軸とを含み、前記センサ無しグロープラグは、前記第２ヒータ部の先端部を自身の先端から突出させた状態で上記第２ヒータ部を収容する筒状の第２ハウジングを有し、前記第２導通部材は、上記第２ハウジングの後端側に配置されて前記第２給電線に接続する第２外部端子と、上記第２ハウジング内に挿通され、上記第２ヒータ部と上記第２外部端子との間を導通する棒状の第２中軸とを含み、上記第２中軸の抵抗値が上記第１中軸の抵抗値よりも小さい、及び、前記第２給電線の抵抗値が前記第１給電線の抵抗値よりも小さいの少なくともいずれかである内燃機関とすると良い。
【００２８】
この内燃機関では、第２導通部材の抵抗値と第２給電線の抵抗値との和を、第１導通部材の抵抗値と第１給電線の抵抗値との和よりも小さくするにあたり、第２中軸の抵抗値が第１中軸の抵抗値よりも小さいか、第２給電線の抵抗値が第１給電線の抵抗値よりも小さいかの少なくともいずれかとしている。つまり、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも小さくするのみの場合、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも小さくするのみの場合、及び、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも小さくし、かつ、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも小さくする場合の３通りのうちのいずれかとしている。
第１中軸及び第２中軸は、それぞれ第１導通部材及び第２導通部材の主要部分をなし、ある程度の長さと太さを有しているので、両者の抵抗値に差を設けることが比較的容易である。このため、第２給電線の抵抗値を第１給電線の抵抗値よりも小さくするほか、これに代えて、または、これに加えて、第２中軸の抵抗値を第１中軸の抵抗値よりも小さくすることでも、ケーブル及びグロープラグ全体についてのヒータ部の通電特性を近付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】実施形態１〜４に係る内燃機関における、グロープラグの取り付け構造を示す概略断面図である。
【図２】燃焼圧センサ付きグロープラグの全体を示す部分破断断面図である。
【図３】燃焼圧センサ付きグロープラグの部分拡大断面図である。
【図４】センサ無しグロープラグの全体を示す縦断面図である。
【図５】実施形態１〜４に係る内燃機関における、各グロープラグと、これらを駆動する駆動回路を含むグロープラグ制御ユニットとの接続構成を説明する説明図である。
【図６】実施形態１に係り、各グロープラグ及びケーブルの各部の抵抗値及び印加電圧を説明する説明図である。
【図７】実施形態１に係り、各グロープラグ全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図８】実施形態１に係り、各グロープラグ及び給電ケーブルからなる構造体全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図９】実施形態２に係り、各グロープラグ及びケーブルの各部の抵抗値及び印加電圧を説明する説明図である。
【図１０】実施形態２に係り、各グロープラグから導通部材を除いた残部全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図１１】実施形態２に係り、各グロープラグ及び給電ケーブルからなる構造体全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図１２】実施形態３に係り、各グロープラグ及びケーブルの各部の抵抗値及び印加電圧を説明する説明図である。
【図１３】実施形態３に係り、各グロープラグ全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発明温度の関係を示すグラフである。
【図１４】実施形態３に係り、各グロープラグ及び給電ケーブルからなる構造体全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図１５】実施形態４に係り、各グロープラグ及びケーブルの各部の抵抗値及び印加電圧を説明する説明図である。
【図１６】実施形態４に係り、各グロープラグから導通部材を除いた残部全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【図１７】実施形態４に係り、各グロープラグ及び給電ケーブルからなる構造体全体に印加する電圧と、各ヒータ部の発熱温度の関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
（実施形態１）
以下、本発明の第１の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。図１に、本実施形態１に係る内燃機関１における、グロープラグの取り付け構造を示す。内燃機関１は、４つの気筒１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄを有するエンジン本体１０を備える４気筒のディーゼルエンジンである。そして、このエンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａには、装着された気筒１１Ａの燃焼圧を検知する圧力センサ２００（図２及び図３参照）を有する燃焼圧センサ付きグロープラグ２０Ａが装着されている。また、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、燃焼圧センサ付きグロープラグ２０Ａが装着されていない残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄには、圧力センサを有しないセンサ無しグロープラグ２０Ｂがそれぞれ装着されている。
【００３１】
図２に、気筒１１Ａに装着する燃焼圧センサ付きグロープラグ２０Ａ（以下、単にセンサ付きプラグ２０Ａという）の全体図を示し、図３にその部分拡大断面図を示す。また、図４に、気筒１１Ｂ〜１１Ｄに装着するセンサ無しグロープラグ２０Ｂ（以下、単にプラグ２０Ｂという）の全体図を示す。
これらセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、図１に示すように、それぞれのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂのヒータ先端部１３０Ａｓ，１３０Ｂｓを、燃焼室１０ａ〜１０ｄ内に露出した状態で、各気筒１１Ａ〜１１Ｄに装着されており、エンジン始動時の点火を補助する熱源として利用される。また、これと共に、センサ付きプラグ２０Ａは、装着された気筒１１Ａの燃焼室１０ａ内の燃焼圧を検知する。
【００３２】
まず、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂのうち、圧力センサを有しないプラグ２０Ｂの全体構造について、図４を参照しつつ説明する。
プラグ２０Ｂは、主として、主体金具１１０Ｂ、ヒータ部１３０Ｂ、中軸１２０Ｂ、リング部材１４０、外筒１５０Ｂ、ピン端子１６０Ｂから構成されている。なお、このうち、主体金具１１０Ｂ及び外筒１５０Ｂは一体とされて、プラグ２０Ｂのハウジング１００Ｂをなしている。
以下では、プラグ２０Ｂの軸線ＡＸ２に沿う軸線方向ＨＪ２のうち、ヒータ部１３０Ｂが配置された側（図中下側）をプラグ２０Ｂの先端側ＧＳ２とし、これと反対側（図中上側）をプラグ２０Ｂの後端側ＧＫ２として説明する。
【００３３】
ハウジング１００Ｂの主要部分をなす主体金具１１０Ｂは、金属材からなり、軸線方向ＨＪ２に自身の金具先端部１１０Ｂｓから金具後端部１１０Ｂｋまで延びる筒状をなす。この主体金具１１０Ｂ内には、軸孔１１０Ｂｈが形成されている。また、主体金具１１０Ｂのうち後端側ＧＫ２の外周面には、取り付け用の雄ネジ部１１１Ｂが形成されている。
【００３４】
中軸１２０Ｂは、炭素鋼からなり、軸線方向ＨＪ２に自身の中軸先端部１２０Ｂｓから中軸後端部１２０Ｂｋまで延びる棒状をなす。そして、中軸１２０Ｂは、中軸後端部１２０Ｂｋを金具後端部１１０Ｂｋから後端側ＧＫ２に向けて突出させた状態で、主体金具１１０Ｂ内に挿通されている。また、中軸先端部１２０Ｂｓは、後述するリング部材１４０のリング後端部１４０ｋ内に嵌合している。
【００３５】
ヒータ部１３０Ｂは、軸線方向ＨＪ２に自身のヒータ先端部１３０Ｂｓからヒータ後端部１３０Ｂｋまで延びる棒状をなし、通電により発熱するヒータ先端部１３０Ｂｓを金具先端部１１０Ｂｓから先端側ＧＳ２に向けて突出させた状態で、主体金具１１０Ｂ内に挿通されている。このヒータ部１３０Ｂは、絶縁性セラミック（具体的には、窒化珪素質セラミック）からなる棒状の絶縁基体１３１Ｂの内部に、導電性セラミック（具体的には、導電成分として炭化タングステンを含有する窒化珪素質セラミック）からなる発熱抵抗体１３２Ｂが埋設された構造をなすセラミックヒータである。
【００３６】
発熱抵抗体１３２Ｂは、発熱部１３３Ｂ及び一対のリード部１３５Ｂ，１３６Ｂを有する。このうち発熱部１３３Ｂは、Ｕ字状に曲げ返された形状をなし、ヒータ先端部１３０Ｂｓ内に配置されている。また、このＵ字状に曲げ返された発熱部１３３Ｂの両端には、一対のリード部１３５Ｂ，１３６Ｂが繋がり、それぞれヒータ後端部１３０Ｂｋの後端面まで延びている。また、各々のリード部１３５Ｂ，１３６Ｂには、電極取出部１３７Ｂ，１３８Ｂが形成されている。即ち、リード部１３５Ｂには、ヒータ後端部１３０Ｂｋにおいて電極取出部１３７Ｂが形成され、ヒータ後端部１３０Ｂｋの外周に露出して、次述するリング部材１４０と電気的に接続されている。また、リード部１３６Ｂには、電極取出部１３７Ｂよりも先端側ＧＳ２において電極取出部１３８Ｂが形成され、ヒータ部１３０Ｂの外周に露出して、後述する外筒１５０Ｂと接続されている。
【００３７】
リング部材１４０は、ステンレスからなり、軸線方向ＨＪ２に自身のリング先端部１４０ｓからリング後端部１４０ｋまで延びる薄肉の円筒状をなす。そして、主体金具１１０Ｂ内に配置されて、中軸１２０Ｂとヒータ部１３０Ｂとの間を接続している。
【００３８】
このリング部材１４０のリング先端部１４０ｓ内には、ヒータ部１３０Ｂのヒータ後端部１３０Ｂｋが圧入され、ヒータ部１３０Ｂに設けられた電極取出部１３７Ｂがリング部材１４０に内側から当接して、両者が電気的に接続している。
一方、リング部材１４０のリング後端部１４０ｋ内には、中軸１２０Ｂの中軸先端部１２０Ｂｓが圧入され、リング部材１４０と中軸１２０Ｂとが電気的に接続している。さらに、リング部材１４０と中軸１２０Ｂとは、溶接により互いに固着されている。
【００３９】
外筒１５０Ｂは、ステンレスからなり、軸線方向ＨＪ２に自身の外筒先端部１５０Ｂｓから外筒後端部１５０Ｂｋまで延びる筒状をなす。この外筒１５０Ｂには、ヒータ先端部１３０Ｂｓを外筒先端部１５０Ｂｓから先端側ＧＳ２に向かって突出させると共に、ヒータ後端部１３０Ｂｋを外筒後端部１５０Ｂｋから後端側ＧＫ２に向かって突出させた状態で、ヒータ部１３０Ｂが圧入されている。ヒータ部１３０Ｂに設けられた電極取出部１３８Ｂは、外筒１５０Ｂに内側から当接して、外筒１５０Ｂと電極取出部１３８Ｂとが電気的に接続している。
【００４０】
また、外筒１５０Ｂの外筒後端部１５０Ｂｋは、径小とされて、主体金具１１０Ｂの金具先端部１１０Ｂｓ内に嵌合している。そして、外筒１５０Ｂと主体金具１１０Ｂとは、溶接により互いに固着されている。これにより、主体金具１１０Ｂ及び外筒１５０Ｂが一体とされて、ハウジング１００Ｂをなし、主体金具１１０Ｂの金具先端部１１０Ｂｓに、外筒１５０Ｂを介してヒータ部１３０Ｂが保持される。
【００４１】
ピン端子１６０Ｂは、中軸１２０Ｂの中軸後端部１２０Ｂｋに円周加締めにより固定されている。このピン端子１６０Ｂには、図１に示すように、給電線３１０Ｂを含む給電ケーブル３００Ｂが接続したコネクタキャップ８０が装着され、これにより、ピン端子１６０Ｂは、給電ケーブル３００Ｂの給電線３１０Ｂに接続する。
【００４２】
なお、本実施形態１及び後述する実施形態２〜４において、ヒータ部１３０Ｂが、本発明における第２ヒータ部に相当し、ハウジング１００Ｂが第２ハウジングに相当する。また、ピン端子１６０Ｂが第２外部端子に相当し、中軸１２０Ｂが第２中軸に相当する。さらに、給電線３１０Ｂが第２給電線に相当し、給電ケーブル３００Ｂが第２給電ケーブルに相当する。
また、ピン端子１６０Ｂ（第２外部端子）、中軸１２０Ｂ（第２中軸）及びリング部材１４０で、給電線３１０Ｂ（第２給電線）をヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）に導通する第２導通部材４０Ｂをなしている（図６，図９，図１２，図１５参照）。また、プラグ２０Ｂから第２導通部材４０Ｂを除いた、ヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）を含む部分（具体的には、ヒータ部１３０Ｂの他に、ハウジング１００Ｂを含む）を、第２残部５０Ｂとする。
【００４３】
次いで、センサ付きプラグ２０Ａの全体構造について、図２及び図３を参照しつつ説明する。センサ付きプラグ２０Ａは、主として、主体金具１１０Ａ、中軸１２０Ａ、ヒータ部１３０Ａ、第１リング部材１４１、第２リング部材１４２、ヒータ外筒１５５、先端キャップ１５０Ａ、内筒１９０、メンブレン１７０、圧力センサ２００、端子アセンブリ２５０、外部接続端子１６０Ａから構成されている。なお、このうち、主体金具１１０Ａ、内筒１９０のフランジ部１９１及び先端部１９０ｓ並びに先端キャップ１５０Ａは一体とされて、センサ付きプラグ２０Ａのハウジング１００Ａをなす。また、圧力センサ２００は、センサ本体２１０のほか、伝達スリーブ２２０及び、センサ本体２１０をハウジング１００Ａ（主体金具１１０Ａ）の内側に固定する内筒１９０の内筒本体１９２を含む。
以下では、センサ付きプラグ２０Ａの軸線ＡＸ１に沿う軸線方向ＨＪ１のうち、ヒータ部１３０Ａが配置された側（図中下側）をセンサ付きプラグ２０Ａの先端側ＧＳ１とし、これと反対側（図中上側）をセンサ付きプラグ２０Ａの後端側ＧＫ１として説明する。
【００４４】
ハウジング１００Ａの主要部分をなす主体金具１１０Ａは、金属材からなり、軸線方向ＨＪ１に自身の金具先端部１１０Ａｓから金具後端部１１０Ａｋまで延びる筒状をなす。この主体金具１１０Ａ内には軸孔１１０Ａｈが形成されている。また、主体金具１１０Ａのうち後端側ＧＫ１の外周面には、取り付け用の雄ネジ部１１１Ａが形成されている。
【００４５】
内筒１９０のうち、内筒本体１９２は、略円筒状をなし、主体金具１１０Ａの軸孔１１０Ａｈ内のうち軸線方向ＨＪ１先端側ＧＳ１に、同心状に配置されている。この内筒本体１９２の軸線方向ＨＪ１先端側ＧＳ１には、径方向外側に突出して、主体金具１１０Ａの金具先端部１１０Ａｓと同外径でハウジング１００Ａの一部をなす鍔状のフランジ部１９１が形成されており、このフランジ部１９１は、主体金具１１０Ａの金具先端部１１０Ａｓに溶接されている。また、内筒１９０の後端部１９０ｋには、環状をなすセンサ本体２１０の外周部２１２が溶接されている。
【００４６】
先端キャップ１５０Ａは、金属材からなり、その後端側ＧＫ１には、円筒状の円筒部１５１が設けられている。この円筒部１５１は、内筒１９０の先端部１９０ｓに外嵌され、内筒１９０のフランジ部１９１に溶接されている。
なお、円筒部１５１の内側には、内筒１９０の先端部１９０ｓとヒータ部１３０Ａとを連結するメンブレン１７０が収容されている。
【００４７】
中軸１２０Ａは、炭素鋼からなり、自身の中軸先端部１２０Ａｓから軸線方向ＨＪ１後端側ＧＫ１に延びる棒状をなす。このうち、中軸先端部１２０Ａｓは、太径とされ、後述する第１リング部材１４１のリング後端部１４１ｋ内に嵌合している。
【００４８】
ヒータ部１３０Ａは、軸線方向ＨＪ１に自身のヒータ後端部１３０Ａｋからヒータ先端部１３０Ａｓまで延びる棒状をなし、通電により発熱するヒータ先端部１３０Ａｓを先端キャップ１５０Ａの先端１５０Ａｓから先端側ＧＳ１に向けて突出させた状態で、先端キャップ１５０Ａ、内筒１９０及び主体金具１１０Ａ内に挿通されている。このヒータ部１３０Ａは、絶縁性セラミック（具体的には、窒化珪素質セラミック）からなる棒状の絶縁基体１３１Ａの内部に、導電性セラミック（具体的には、導電成分として炭化タングステンを含有する窒化珪素質セラミック）からなる発熱抵抗体１３２Ａが埋設された構造をなすセラミックヒータである。
【００４９】
発熱抵抗体１３２Ａは、発熱部１３３Ａ及び一対のリード部１３５Ａ，１３６Ａを有する。このうち発熱部１３３Ａは、Ｕ字状に曲げ返された形状をなし、ヒータ先端部１３０Ａｓ内に配置されている。また、このＵ字状に曲げ返された発熱部１３３Ａの両端には、一対のリード部１３５Ａ，１３６Ａが繋がり、それぞれヒータ後端部１３０Ａｋの後端面まで延びている。また、各々のリード部１３５Ａ，１３６Ａには、電極取出部１３７Ａ，１３８Ａが形成されている。即ち、リード部１３５Ａには、ヒータ後端部１３０Ａｋにおいて電極取出部１３７Ａが形成され、ヒータ後端部１３０Ａｋの外周に露出して、次述する第１リング部材１４１と電気的に接続されている。また、リード部１３６Ａには、電極取出部１３７Ａよりも先端側ＧＳ１において電極取出部１３８Ａが形成され、ヒータ部１３０Ａの外周に露出して、後述する第２リング部材１４２と接続されている。
【００５０】
第１リング部材１４１は、ステンレスからなり、軸線方向ＨＪ１に自身のリング先端部１４１ｓからリング後端部１４１ｋまで延びる薄肉の円筒状をなす。そして、主体金具１１０Ａ内に配置されて、中軸１２０Ａとヒータ部１３０Ａとの間を接続している。
【００５１】
この第１リング部材１４１のリング先端部１４１ｓ内には、ヒータ部１３０Ａのヒータ後端部１３０Ａｋが圧入され、ヒータ部１３０Ａに設けられた電極取出部１３７Ａが第１リング部材１４１に内側から当接して、両者が電気的に接続している。
一方、第１リング部材１４１のリング後端部１４１ｋ内には、中軸１２０Ａの中軸先端部１２０Ａｓが圧入され、第１リング部材１４１と中軸１２０Ａとが電気的に接続している。さらに、第１リング部材１４１と中軸１２０Ａとは、溶接により互いに固着されている。
【００５２】
第２リング部材１４２は、ステンレスからなり、軸線方向ＨＪ１に自身のリング先端部１４２ｓからリング後端部１４２ｋまで延びる筒状をなす。このうち、リング先端部１４２ｓは、薄肉の円筒状とされ、リング後端部１４２ｋは、これよりも厚肉で外径が径大とされている。
そして、この第２リング部材１４２内には、ヒータ部１３０Ａのうち、電極取出部１３８Ａが露出する部位が、第２リング部材１４２のリング先端部１４２ｓに位置するように圧入され、この電極取出部１３８Ａが第２リング部材１４２に内側から当接して、両者が電気的に接続している。
一方、第２リング部材１４２の径大とされたリング後端部１４２ｋは、後述する伝達スリーブ２２０のスリーブ先端部２２０ｓに溶接され、伝達スリーブに結合されている。
【００５３】
また、ヒータ部１３０Ａは、その先端側ＧＳ１の部位が、ステンレスからなる円筒状のヒータ外筒１５５内に圧入されている。このヒータ外筒１５５は、ヒータ部１３０Ａに外嵌して、このヒータ部１３０Ａを保持すると共に、外表面がセラミックにより形成されているヒータ部１３０Ａを、次述するメンブレン１７０に接合するための部材である。
【００５４】
メンブレン１７０は、ステンレス鋼やニッケル合金等によって形成された軸線方向ＨＪ１に弾性を有する部材であり、その先端部１７０ｓが径小とされ、後端部１７０ｋが径大とされた二段円筒状をなす。この径大の後端部１７０ｋは、内筒１９０の先端部１９０ｓに溶接され、一方、径小の先端部１７０ｓは、ヒータ部１３０Ａに外嵌するヒータ外筒１５５の外周面に溶接されている。
これにより、ヒータ部１３０Ａに外嵌したヒータ外筒１５５と内筒１９０の先端部１９０ｓが、メンブレン１７０で弾性的に連結されることで、ヒータ部１３０Ａは、ハウジング１００Ａに保持され、かつ、このメンブレン１７０の弾性によって、軸線方向ＨＪ１の変位が許容されている。そして、次述するように、ヒータ部１３０Ａの軸線方向ＨＪ１の変位は、ヒータ部１３０Ａと一体とされた伝達スリーブ２２０によってセンサ本体２１０に伝達される。
【００５５】
圧力センサ２００のうち、伝達スリーブ２２０は、金属材によって形成された略円筒状をなし、その先端のスリーブ先端部２２０ｓで、ヒータ部１３０Ａに外嵌する第２リング部材１４２に溶接されて、この第２リング部材１４２と一体とされている。これにより、伝達スリーブ２２０は、ヒータ部１３０Ａと共に、ハウジング１００Ａの内筒１９０内に収容され、第２リング部材１４２を介して、ヒータ部１３０Ａの電極取出部１３８Ａに導通している。また、伝達スリーブ２２０の後端部２２０ｋは、環状をなすセンサ本体２１０の内周部２１１に結合されている。ヒータ部１３０Ａの軸線方向ＨＪ１の変位は、この伝達スリーブ２２０によってセンサ本体２１０の内周部２１１に伝達される。
なお、第２リング部材１４２並びに、圧力センサ２００の伝達スリーブ２２０、センサ本体２１０及び内筒本体１９２を介して、ハウジング１００Ａとヒータ部１３０Ａの電極取出部１３８Ａとが電気的に導通している。
【００５６】
センサ本体２１０は、ピエゾ抵抗型素子からなる圧力検知素子２１５を、金属材からなる環状のダイアフラム体２１４のダイアフラム部２１３上に配設してなる。このセンサ本体２１０は、伝達スリーブ２２０によって伝達されたヒータ部１３０Ａの軸線方向ＨＪ１の変位によってダイアフラム体２１４のダイアフラム部２１３を撓ませることにより燃焼圧の検知を行う。
センサ本体２１０のダイアフラム体２１４は、略円筒状をなす内周部２１１及び外周部２１２とこれらの間に架け渡され薄肉とされた環状のダイアフラム部２１３とからなり、内周部２１１の内側には、中軸１２０Ａが環状の隙間を介して挿通されている。また、外周部２１２は内筒１９０の後端部１９０ｋに結合され、内周部２１１は伝達スリーブ２２０の後端部２２０ｋに結合されている。
【００５７】
また、環状のダイアフラム部２１３上には、複数の圧力検知素子２１５が配設されている。この圧力検知素子２１５は、ダイアフラム部２１３が撓むことにより歪み、その歪みの度合いによって自身の抵抗値が変化する。
【００５８】
また、ハウジング１００Ａのうち主体金具１１０Ａの金具後端部１１０Ａｋには、筒状をなす金属製の端子カバー２６０が溶接され、この端子カバー２６０の内側には、端子アセンブリ２５０が、その一部を端子カバー２６０の後端部２６０ｋから軸線方向ＨＪ１後端側ＧＫ１に突出させた状態で収容されている。
端子アセンブリ２５０の内側には、ヒータ部１３０Ａ及び中軸１２０Ａに導通する外部接続端子１６０Ａが配置されている。この外部接続端子１６０Ａには、接続孔１６０Ａｈが形成されており、図１に示すように、給電線３１０Ａを含む給電ケーブル３００Ａが接続される。
【００５９】
なお、本実施形態１及び後述する実施形態２〜４において、ヒータ部１３０Ａが、本発明における第１ヒータ部に相当し、ハウジング１００Ａが第１ハウジングに相当する。また、外部接続端子１６０Ａが第１外部端子に相当し、中軸１２０Ａが第１中軸に相当する。さらに、給電線３１０Ａが第１給電線に相当し、給電ケーブル３００Ａが第１給電ケーブルに相当する。
また、外部接続端子１６０Ａ（第１外部端子）、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び第１リング部材１４１で、給電線３１０Ａ（第１給電線）をヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）に導通する第１導通部材４０Ａをなしている（図６，図９，図１２，図１５参照）。また、センサ付きプラグ２０Ａから第１導通部材４０Ａを除いた、ヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）を含む部分（具体的には、ヒータ部１３０Ａの他に、ハウジング１００Ａ、圧力センサ２００等を含む）を、第１残部５０Ａとする。
【００６０】
前述したように、図１に示す本実施形態１の内燃機関１では、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａに燃焼圧を検知する圧力センサ２００を有するセンサ付きプラグ２０Ａが装着され、残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄに圧力センサを有しないプラグ２０Ｂが装着されている。
そして、これらセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、図５に示すように、給電線３１０Ａ，３１０Ｂを含む給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂを介して、グロープラグ制御ユニット（ＧＣＵ）の４つの駆動回路ＤＶ１〜４にそれぞれ接続されている。また、ＧＣＵは、車両に搭載された外部電源ＢＴ（バッテリ）に接続されており、外部電源ＢＴからの電圧が、駆動回路ＤＶ１〜４によってパルス駆動されて、ＧＣＵの外部に出力される。さらに、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂのハウジング１００Ａ，１００Ｂは、エンジン本体１０を通じて、基準電位ＧＮＤに接続されている。
これにより、外部電源ＢＴからの電力が、駆動回路ＤＶ１〜４及び給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂの給電線３１０Ａ，３１０Ｂを通じて、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂに供給される。
【００６１】
なお、図１及び図５に示すように、センサ付きプラグ２０Ａと、これに接続された給電ケーブル３００Ａと合わせたものを第１構造体３０Ａとし、また、プラグ２０Ｂと、これに接続された給電ケーブル３００Ｂとを合わせたものを第２構造体３０Ｂとする。第１構造体３０Ａ及び第２構造体３０Ｂは、それぞれ本発明における第１部及び第２部に相当する。
【００６２】
また、ＧＣＵは、図５に示すように、電子制御ユニット（ＥＣＵ）に接続されており、このＥＣＵからの指令に基づいて、各グロープラグへの通電を制御する。ただし、ＥＣＵからの指令は１つであるため、ＧＣＵは、４つの駆動回路ＤＶ１〜４について、それぞれの制御を変えず、これら４つの駆動回路ＤＶ１〜４を同一のデューティ比で、パルス駆動する。このため、４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄに装着されたセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂと、これらに接続された給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂとを合わせた第１構造体３０Ａ及び第２構造体３０Ｂには、駆動回路ＤＶ１〜４から、同一のデューティ比（実効印加電圧）による通電が行われる。
【００６３】
なお、図６，図９，図１２及び図１５に示すように、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂと、これらに接続された給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂ（給電線３１０Ａ，３１０Ｂ）は、電気的には、複数の抵抗が直列接続されたものであり、駆動回路ＤＶ１〜４により、これら各部の抵抗に電圧が印加される。
本実施形態１及び後述する実施形態２〜４において、駆動回路ＤＶ１により、センサ付きプラグ２０Ａ及び給電ケーブル３００Ａからなる第１構造体３０Ａ（第１部）全体に印加する電圧を第１部電圧Ｖｃ１とする。また、駆動回路ＤＶ２（ＤＶ３，ＤＶ４）により、プラグ２０Ｂ及び給電ケーブル３００Ｂからなる第２構造体３０Ｂ（第２部）全体に印加する電圧を第２部電圧Ｖｃ２とする。
なお、第１部電圧Ｖｃ１は、センサ付きプラグ２０Ａのハウジング１００Ａが接続される基準電位ＧＮＤから見た、給電線３１０Ａに接続する駆動回路ＤＶ１の出力端の電圧である。また、第２部電圧Ｖｃ２は、プラグ２０Ｂのハウジング１００Ｂが接続される基準電位ＧＮＤから見た、給電線３１０Ｂに接続する駆動回路ＤＶ２（ＤＶ３，ＤＶ４）の出力端の電圧である。
【００６４】
また、センサ付きプラグ２０Ａ全体に印加する電圧を第１プラグ電圧Ｖｐ１とし、プラグ２０Ｂ全体に印加する電圧を第２プラグ電圧Ｖｐ２とする。
なお、第１プラグ電圧Ｖｐ１は、センサ付きプラグ２０Ａのハウジング１００Ａが接続される基準電位ＧＮＤから見た、外部接続端子１６０Ａに印加する電圧である。また、第２プラグ電圧Ｖｐ２は、プラグ２０Ｂのハウジング１００Ｂが接続される基準電位ＧＮＤから見た、ピン端子１６０Ｂに印加する電圧である。
【００６５】
さらに、センサ付きプラグ２０Ａ全体に第１プラグ電圧Ｖｐ１を印加したときに、センサ付きプラグ２０Ａから第１導通部材４０Ａを除いた、第１残部５０Ａに印加される電圧を第１残部電圧Ｖｚ１とする。また、プラグ２０Ｂ全体に第２プラグ電圧Ｖｐ２を印加したときに、プラグ２０Ｂから第２導通部材４０Ｂを除いた、第２残部５０Ｂに印加される電圧を第２残部電圧Ｖｚ２とする。
なお、第１残部電圧Ｖｚ１は、センサ付きプラグ２０Ａのハウジング１００Ａが接続される基準電位ＧＮＤに対して、外部接続端子１６０Ａに第１プラグ電圧Ｖｐ１を印加したときに、第１リング部材１４１で見た電圧に相当する。また、第２残部電圧Ｖｚ２は、プラグ２０Ｂのハウジング１００Ｂが接続される基準電位ＧＮＤに対して、ピン端子１６０Ｂに第２プラグ電圧Ｖｐ２を印加したときに、リング部材１４０で見た電圧に相当する。第１残部電圧Ｖｚ１及び第２残部電圧Ｖｚ２は、第１プラグ電圧Ｖｐ１及び第２プラグ電圧Ｖｐ２と予め測定した各部の抵抗値との関係から理論的に求めることができるほか、例えば、ハウジング１００Ａ，１００Ｂに穴を空けて、基準電位ＧＮＤに対する第１リング部材１４１及びリング部材１４０の電圧を測定することで、実測が可能である。
【００６６】
また、本実施形態１では、図６に示すように、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値をＲＢ１ａとし、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値をＲＢ２ａとする。
また、センサ付きプラグ２０Ａのうち、外部接続端子１６０Ａ（第１外部端子）、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び第１リング部材１４１からなる第１導通部材４０Ａの抵抗値をＲＡ１ａとし、プラグ２０Ｂのうち、ピン端子１６０Ｂ（第２外部端子）、中軸１２０Ｂ（第２中軸）及びリング部材１４０からなる第２導通部材４０Ｂの抵抗値をＲＡ２ａとする。
また、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ａのうち、中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値をＲＡ１ａａとし、それ以外の外部接続端子１６０Ａ及び第１リング部材１４１の抵抗値をＲＡ１ａｂとする。また、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ａのうち、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値をＲＡ２ａａとし、それ以外のピン端子１６０Ｂ及びリング部材１４０の抵抗値をＲＡａｂとする。
【００６７】
ところで、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとの構造の違いから、センサ付きプラグ２０Ａのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）と、プラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）は、いずれもセラミックヒータである点では共通しているが、それぞれの通電特性が互いに異なっている。
【００６８】
具体的には、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、これらに印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１及び第２プラグ電圧Ｖｐ２（図６参照）とヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図７のグラフに示す関係を有する。なお、この図７における第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２は、放射温度計を用いて測定する。
【００６９】
図７において実線で示す第１プラグ回帰直線Ｌｐ１は、センサ付きプラグ２０Ａ全体に印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図７において破線で示す第２プラグ回帰直線Ｌｐ２は、プラグ２０Ｂ全体に印加する第２プラグ電圧Ｖｐ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【００７０】
さらに、図７に示すように、第１プラグ回帰直線Ｌｐ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１プラグ電圧Ｖｐ１を、第１電圧Ｖｐ１ｘとする。また、第２プラグ回帰直線Ｌｐ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２プラグ電圧Ｖｐ２を、第２電圧Ｖｐ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第１電圧Ｖｐ１ｘと第２電圧Ｖｐ２ｘとの差を、１−２プラグ電圧差（Ｖｐ１ｘ−Ｖｐ２ｘ）とする。すると、第１プラグ回帰直線Ｌｐ１と第２プラグ回帰直線Ｌｐ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第２電圧Ｖｐ２ｘが第１電圧Ｖｐ１ｘよりも低い関係（Ｖｐ２ｘ＜Ｖｐ１ｘ）を有している。
【００７１】
すなわち、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、図７の第１プラグ回帰直線Ｌｐ１及び第２プラグ回帰直線Ｌｐ２に示すように、各グロープラグに印加する電圧（第１プラグ電圧Ｖｐ１及び第２プラグ電圧Ｖｐ２）とヒータ部の発熱温度（第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２）との関係で示されるヒータ部の通電特性が一致していない。かつ、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度にする場合、必要となる第２プラグ電圧Ｖｐ２は第１プラグ電圧Ｖｐ１よりも低い。換言すると、各グロープラグに印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１と第２プラグ電圧Ｖｐ２とを等しくすると、第２ヒータ温度Ｔ２が第１ヒータ温度Ｔ１よりも高くなる。
【００７２】
このため、駆動回路ＤＶ１〜４（図５参照）により、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂに同一のデューティ比（実効電圧）を印加して通電を行うと、センサ付きプラグ２０Ａのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）と、プラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性の違いによって、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とに差異が生じ（Ｔ２＞Ｔ１となり）、気筒間でグロープラグ２０Ａ，２０Ｂによる始動補助の作用に違いを生じやすい。
【００７３】
そこで、本実施形態１の内燃機関１では、図６に示すように、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ａを、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ａよりも大きくしてある（ＲＢ２ａ＞ＲＢ１ａ）。
具体的には、給電線３１０Ａ（第１給電線）の材料が銅線であるのに対し、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の材料は、銅線よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いニッケル線を用いている。さらに、給電線３１０Ｂ（第２給電線）は、給電線３１０Ａ（第１給電線）よりも断面積が小さく、かつ、全長が長くされている。
【００７４】
なお、本実施形態１では、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料は、いずれも炭素鋼であり、後述する実施形態２とは異なり、中軸１２０Ａの抵抗値ＲＡ１ａａと中軸１２０Ｂの抵抗値ＲＡ２ａａ、及び、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ａと第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ａは、いずれもほぼ同じである。
【００７５】
これにより、本実施形態１の内燃機関１では、第１構造体３０Ａ（第１部）と第２構造体３０Ｂ（第２部）とは、これら全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１及び第２部電圧Ｖｃ２（図６参照）と第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図８のグラフに示す関係となっている。
【００７６】
図８において実線で示す第１部回帰直線Ｌｃ１は、第１構造体３０Ａ（第１部）全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図８において破線で示す第２部回帰直線Ｌｃ２は、第２構造体３０Ｂ（第２部）全体に印加する第２部電圧Ｖｃ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【００７７】
さらに、図８に示すように、第１部回帰直線Ｌｃ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１部電圧Ｖｃ１を、第３電圧Ｖｃ１ｘとする。また、第２部回帰直線Ｌｃ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２部電圧Ｖｃ２を、第４電圧Ｖｃ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第３電圧Ｖｃ１ｘと第４電圧Ｖｃ２ｘとの差の絶対値を、全体電圧偏差｜Ｖｃ１ｘ−Ｖｃ２ｘ｜とする。
すると、第１部回帰直線Ｌｃ１と第２部回帰直線Ｌｃ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差｜Ｖｃ１ｘ−Ｖｃ２ｘ｜が、図７の１−２プラグ電圧差（Ｖｐ１ｘ−Ｖｐ２ｘ）よりも小さい関係にされている。
つまり、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度とするときに要する第１部電圧Ｖｃ１と第２部電圧Ｖｃ２との偏差（両者の差の絶対値）は、第１プラグ電圧Ｖｐ１と第２プラグ電圧Ｖｐ２との差よりも小さくなっている。
【００７８】
このように、本実施形態１の内燃機関１では、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ａを、給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ａよりも大きくしている。そして、これにより、各グロープラグ２０Ａ，２０Ｂ単体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性の関係に比べて、センサ付きプラグ２０Ａ及び給電ケーブル３００Ａ（第１給電ケーブル）からなる第１構造体３０Ａ（第１部）全体についての通電特性（第１部電圧Ｖｃ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と、プラグ２０Ｂ及び給電ケーブル３００Ｂ（第２給電ケーブル）からなる第２構造体３０Ｂ（第２部）全体についての通電特性（第２部電圧Ｖｃ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）とを近付けている。
かくして、駆動回路ＤＶ１〜４により、給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及び装着されたグロープラグ２０Ａ，２０Ｂに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関１が得られる。
【００７９】
（実施形態２）
次いで、本発明の第２の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。図１及び図５に示すように、本実施形態２に係る内燃機関１Ａも、上述の実施形態１の内燃機関１と同様に、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａにセンサ付きプラグ２０Ａが装着され、残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄに圧力センサを有しないプラグ２０Ｂが装着されている。そして、これらセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、給電線３１０Ａ，３１０Ｂを含む給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂを介して、ＧＣＵの４つの駆動回路ＤＶ１〜４にそれぞれ接続されている。
そして、実施形態１と同様、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂと、これらに接続された給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂとを合わせた第１構造体３０Ａ及び第２構造体３０Ｂには、駆動回路ＤＶ１〜４から、同一のデューティ比（実効印加電圧）による通電が行われる。
【００８０】
なお、本実施形態２では、図９に示すように、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値をＲＢ１ｂとし、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値をＲＢ２ｂとする。
また、センサ付きプラグ２０Ａのうち、外部接続端子１６０Ａ（第１外部端子）、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び第１リング部材１４１からなる第１導通部材４０Ａの抵抗値をＲＡ１ｂとし、プラグ２０Ｂのうち、ピン端子１６０Ｂ（第２外部端子）、中軸１２０Ｂ（第２中軸）及びリング部材１４０からなる第２導通部材４０Ｂの抵抗値をＲＡ２ｂとする。
また、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂのうち、中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値をＲＡ１ｂａとし、それ以外の外部接続端子１６０Ａ及び第１リング部材１４１の抵抗値をＲＡ１ｂｂとする。また、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂのうち、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値をＲＡ２ｂａとし、それ以外のピン端子１６０Ｂ及びリング部材１４０の抵抗値をＲＡ２ｂｂとする。
【００８１】
そして、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、第１残部５０Ａ及び第２残部５０Ｂに印加される第１残部電圧Ｖｚ１及び第２残部電圧Ｖｚ２（図９参照）とヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１０のグラフに示す関係を有する。なお、この図１０における第１残部電圧Ｖｚ１及び第２残部電圧Ｖｚ２は、ハウジング１００Ａ，１００Ｂに実験用に穴を空け、基準電位ＧＮＤに対する第１リング部材１４１及びリング部材１４０の電位を測定して得る。また、第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２は、ヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの温度を放射温度計を用いて測定したものである。
【００８２】
図１０において実線で示す第１残部回帰直線Ｌｚ１は、第１残部電圧Ｖｚ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１０において破線で示す第２残部回帰直線Ｌｚ２は、第２残部電圧Ｖｚ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【００８３】
さらに、図１０に示すように、第１残部回帰直線Ｌｚ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１残部電圧Ｖｚ１を、第１電圧Ｖｚ１ｘとする。また、第２残部回帰直線Ｌｚ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２残部電圧Ｖｚ２を、第２電圧Ｖｚ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第１電圧Ｖｚ１ｘと第２電圧Ｖｚ２ｘとの差を、１−２残部電圧差（Ｖｚ１ｘ−Ｖｚ２ｘ）とする。すると、第１残部回帰直線Ｌｚ１と第２残部回帰直線Ｌｚ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第２電圧Ｖｚ２ｘが第１電圧Ｖｚ１ｘよりも低い関係（Ｖｚ２ｘ＜Ｖｚ１ｘ）を有している。
【００８４】
すなわち、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、図１０の第１残部回帰直線Ｌｚ１及び第２残部回帰直線Ｌｚ２に示すように、第１残部５０Ａと第２残部５０Ｂとを比較したとき、第１残部５０Ａについてのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の通電特性（第１残部電圧Ｖｚ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と第２残部５０Ｂについてのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性（第２残部電圧Ｖｚ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）が一致していない。かつ、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度にする場合、必要となる第２残部電圧Ｖｚ２は第１残部電圧Ｖｚ１よりも低い。換言すると、第１残部電圧Ｖｚ１と第２残部電圧Ｖｚ２とを等しくすると、第２ヒータ温度Ｔ２が第１ヒータ温度Ｔ１よりも高くなる。
【００８５】
このため、駆動回路ＤＶ１〜４（図５参照）により、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂに同一のデューティ比（実効電圧）を印加して通電を行うと、センサ付きプラグ２０Ａのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）と、プラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性の違いによって、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とに差異が生じ（Ｔ２＞Ｔ１となり）、気筒間でグロープラグ２０Ａ，２０Ｂによる始動補助の作用に違いを生じやすい。
【００８６】
そこで、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、図９に示すように、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂとの和（＝ＲＡ２ｂ＋ＲＢ２ｂ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂとの和（＝ＲＡ１ｂ＋ＲＢ１ｂ）よりも大きくしてある（ＲＡ２ｂ＋ＲＢ２ｂ＞ＲＡ１ｂ＋ＲＢ１ｂ）。具体的には、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくする（ＲＢ２ｂ＞ＲＢ１ｂ）ほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくしてある（ＲＡ２ｂａ＞ＲＡ１ｂａ）。つまり、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂも、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂよりも大きくしてある（ＲＡ２ｂ＞ＲＡ１ｂ）。
さらに具体的には、給電線３１０Ａ（第１給電線）の材料が銅線であるのに対し、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の材料は、実施形態１と同様に、銅線よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いニッケル線を用いている。さらに、給電線３１０Ｂ（第２給電線）は、給電線３１０Ａ（第１給電線）よりも断面積が小さく、かつ、全長が長くされている。
また、実施形態１では、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料は、いずれも炭素鋼であったが、本実施形態２では、中軸１２０Ａ（第１中軸）の材料が炭素鋼であるのに対し、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料は、炭素鋼よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いステンレス鋼を用いている。
【００８７】
これにより、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、第１構造体３０Ａ（第１部）と第２構造体３０Ｂ（第２部）とは、これら全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１及び第２部電圧Ｖｃ２（図９参照）と第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１１のグラフに示す関係となっている。
【００８８】
図１１において実線で示す第１部回帰直線Ｌｃ１は、第１構造体３０Ａ（第１部）全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１１において破線で示す第２部回帰直線Ｌｃ２は、第２構造体３０Ｂ（第２部）全体に印加する第２部電圧Ｖｃ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【００８９】
さらに、図１１に示すように、第１部回帰直線Ｌｃ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１部電圧Ｖｃ１を、第３電圧Ｖｃ１ｘとする。また、第２部回帰直線Ｌｃ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２部電圧Ｖｃ２を、第４電圧Ｖｃ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第３電圧Ｖｃ１ｘと第４電圧Ｖｃ２ｘとの差の絶対値を、全体電圧偏差｜Ｖｃ１ｘ−Ｖｃ２ｘ｜とする。
すると、第１部回帰直線Ｌｃ１と第２部回帰直線Ｌｃ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差｜Ｖｃ１ｘ−Ｖｃ２ｘ｜が、図１０の１−２残部電圧差（Ｖｚ１ｘ−Ｖｚ２ｘ）よりも小さい関係にされている。
つまり、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度とするときに要する第１部電圧Ｖｃ１と第２部電圧Ｖｃ２との偏差（両者の差の絶対値）は、第１残部電圧Ｖｚ１と第２残部電圧Ｖｚ２との差よりも小さくなっている。
【００９０】
このように、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂとの和（＝ＲＡ２ｂ＋ＲＢ２ｂ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂとの和（＝ＲＡ１ｂ＋ＲＢ１ｂ）よりも大きくしている。そして、これにより、第１残部５０Ａ及び第２残部５０Ｂについてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性の関係に比べて、センサ付きプラグ２０Ａ及び給電ケーブル３００Ａ（第１給電ケーブル）からなる第１構造体３０Ａ（第１部）の全体についての通電特性（第１部電圧Ｖｃ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と、プラグ２０Ｂ及び給電ケーブル３００Ｂ（第２給電ケーブル）からなる第２構造体３０Ｂ（第２部）の全体についての通電特性（第２部電圧Ｖｃ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）とを近付けている。
かくして、駆動回路ＤＶ１〜４により、給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及び装着されたグロープラグ２０Ａ，２０Ｂに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関１Ａが得られる。
【００９１】
加えて、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくするほか、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂを第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂよりも大きくすることによっても、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けることができる。
【００９２】
具体的には、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくするほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくしている。
中軸１２０Ａ及び中軸１２０Ｂは、それぞれ第１導通部材４０Ａ及び第２導通部材４０Ｂの主要部分をなし、ある程度の長さと太さを有しているので、両者の抵抗値ＲＡ１ｂａ，ＲＡ２ｂａに差を設けることが比較的容易である。
このため、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けるにあたって、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくするだけでは十分でない場合に、これに加えて、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくすることで、通電特性をより近付けることができる。
【００９３】
なお、本実施形態２の内燃機関１Ａでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくするほか、さらに、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくした。
しかし、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｂと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂとの和（＝ＲＡ２ｂ＋ＲＢ２ｂ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｂと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂとの和（＝ＲＡ１ｂ＋ＲＢ１ｂ）よりも大きくする手法は、これに限られない。具体的には、上述のようにするほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくする（ＲＡ２ｂａ＞ＲＡ１ｂａ）、及び、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくする（ＲＢ２ｂ＞ＲＢ１ｂ）手法が挙げられる。
【００９４】
したがって、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくするほか、これに代えて、または、これに加えて、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｂａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｂａよりも大きくすることでも、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けることができる。
【００９５】
なお、このうち、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｂを、給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｂよりも大きくすることのみ行った場合は、図６に示した実施形態１と同様の構成となる。
【００９６】
（実施形態３）
次いで、本発明の第３の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。図１及び図５に示すように、本実施形態３に係る内燃機関１Ｂも、実施形態１，２の内燃機関１，１Ａと同様に、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａにセンサ付きプラグ２０Ａが装着され、残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄに圧力センサを有しないプラグ２０Ｂが装着されている。そして、これらセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、給電線３１０Ａ，３１０Ｂを含む給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂを介して、ＧＣＵの４つの駆動回路ＤＶ１〜４にそれぞれ接続されている。
そして、実施形態１，２と同様、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂと、これらに接続された給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂとを合わせた第１構造体３０Ａ及び第２構造体３０Ｂには、駆動回路ＤＶ１〜４から、同一のデューティ比（実効印加電圧）による通電が行われる。
【００９７】
なお、本実施形態３では、図１２に示すように、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値をＲＢ１ｃとし、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値をＲＢ２ｃとする。
また、センサ付きプラグ２０Ａのうち、外部接続端子１６０Ａ（第１外部端子）、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び第１リング部材１４１からなる第１導通部材４０Ａの抵抗値をＲＡ１ｃとし、プラグ２０Ｂのうち、ピン端子１６０Ｂ（第２外部端子）、中軸１２０Ｂ（第２中軸）及びリング部材１４０からなる第２導通部材４０Ｂの抵抗値をＲＡ２ｃとする。
また、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｃのうち、中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値をＲＡ１ｃａとし、それ以外の外部接続端子１６０Ａ及び第１リング部材１４１の抵抗値をＲＡ１ｃｂとする。また、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｃのうち、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値をＲＡ２ｃａとし、それ以外のピン端子１６０Ｂ及びリング部材１４０の抵抗値をＲＡ２ｃｂとする。
【００９８】
そして、本実施形態３の内燃機関１Ｂでは、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、これらに印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１及び第２プラグ電圧Ｖｐ２（図１２参照）とヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１３のグラフに示す関係を有する。
【００９９】
図１３において実線で示す第１プラグ回帰直線Ｌｐ１は、センサ付きプラグ２０Ａ全体に印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１３において破線で示す第２プラグ回帰直線Ｌｐ２は、プラグ２０Ｂ全体に印加する第２プラグ電圧Ｖｐ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２プラグ電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【０１００】
さらに、図１３に示すように、第１プラグ回帰直線Ｌｐ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１プラグ電圧Ｖｐ１を、第１電圧Ｖｐ１ｘとする。また、第２プラグ回帰直線Ｌｐ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２プラグ電圧Ｖｐ２を、第２電圧Ｖｐ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第２電圧Ｖｐ２ｘと第１電圧Ｖｐ１ｘとの差を、２−１プラグ電圧差（Ｖｐ２ｘ−Ｖｐ１ｘ）とする。すると、第１プラグ回帰直線Ｌｐ１と第２プラグ回帰直線Ｌｐ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第２電圧Ｖｐ２ｘが第１電圧Ｖｐ１ｘよりも高い関係（Ｖｐ２ｘ＞Ｖｐ１ｘ）を有している。
【０１０１】
すなわち、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、図１３の第１プラグ回帰直線Ｌｐ１及び第２プラグ回帰直線Ｌｐ２に示すように、各グロープラグに印加する電圧（第１プラグ電圧Ｖｐ１及び第２プラグ電圧Ｖｐ２）とヒータ部の発熱温度（第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２）との関係で示されるヒータ部の通電特性が一致していない。かつ、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度にする場合、必要となる第２プラグ電圧Ｖｐ２は第１プラグ電圧Ｖｐ１よりも高い。換言すると、各グロープラグに印加する第１プラグ電圧Ｖｐ１と第２プラグ電圧Ｖｐ２とを等しくすると、第２ヒータ温度Ｔ２が第１ヒータ温度Ｔ１よりも低くなる。
【０１０２】
このため、駆動回路ＤＶ１〜４（図５参照）により、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂに同一のデューティ比（実効電圧）を印加して通電を行うと、センサ付きプラグ２０Ａのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）と、プラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性の違いによって、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とに差異が生じ（Ｔ２＜Ｔ１となり）、気筒間でグロープラグ２０Ａ，２０Ｂによる始動補助の作用に違いを生じやすい。
【０１０３】
そこで、本実施形態３の内燃機関１Ｂでは、図１２に示すように、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｃを、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｃよりも小さくしてある（ＲＢ２ｃ＜ＲＢ１ｃ）。
具体的には、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の材料が銅線であるのに対し、給電線３１０Ａ（第１給電線）の材料は、銅線よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いニッケル線を用いている。さらに、給電線３１０Ａ（第１給電線）は、給電線３１０Ｂ（第２給電線）よりも断面積が小さく、かつ、全長が長くされている。
【０１０４】
なお、本実施形態３では、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料は、いずれも炭素鋼であり、後述する実施形態４とは異なり、中軸１２０Ａの抵抗値ＲＡ１ｃａと中軸１２０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｃａ、及び、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｃと第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｃは、いずれもほぼ同じである。
【０１０５】
これにより、本実施形態３の内燃機関１Ｂでは、第１構造体３０Ａ（第１部）と第２構造体３０Ｂ（第２部）とは、これら全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１及び第２部電圧Ｖｃ２（図１２参照）と第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１４のグラフに示す関係となっている。
【０１０６】
図１４において実線で示す第１部回帰直線Ｌｃ１は、第１構造体３０Ａ（第１部）全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１４において破線で示す第２部回帰直線Ｌｃ２は、第２構造体３０Ｂ（第２部）全体に印加する第２部電圧Ｖｃ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【０１０７】
さらに、図１４に示すように、第１部回帰直線Ｌｃ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１部電圧Ｖｃ１を、第３電圧Ｖｃ１ｘとする。また、第２部回帰直線Ｌｃ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２部電圧Ｖｃ２を、第４電圧Ｖｃ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第４電圧Ｖｃ２ｘと第３電圧Ｖｃ１ｘとの差の絶対値を、全体電圧偏差｜Ｖｃ２ｘ−Ｖｃ１ｘ｜とする。
すると、第１部回帰直線Ｌｃ１と第２部回帰直線Ｌｃ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差｜Ｖｃ２ｘ−Ｖｃ１ｘ｜が、図１３の２−１プラグ電圧差（Ｖｐ２ｘ−Ｖｐ１ｘ）よりも小さい関係にされている。
つまり、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度とするときに要する第２部電圧Ｖｃ２と第１部電圧Ｖｃ１との偏差（両者の差の絶対値）は、第２プラグ電圧Ｖｐ２と第１プラグ電圧Ｖｐ１との差よりも小さくなっている。
【０１０８】
このように、本実施形態３の内燃機関１Ｂでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｃを、給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｃよりも小さくしている。そして、これにより、各グロープラグ２０Ａ，２０Ｂ単体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性の関係に比べて、センサ付きプラグ２０Ａ及び給電ケーブル３００Ａ（第１給電ケーブル）からなる第１構造体３０Ａ（第１部）全体についての通電特性（第１部電圧Ｖｃ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と、プラグ２０Ｂ及び給電ケーブル３００Ｂ（第２給電ケーブル）からなる第２構造体３０Ｂ（第２部）全体についての通電特性（第２部電圧Ｖｃ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）とを近付けている。
かくして、駆動回路ＤＶ１〜４により、給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及び装着されたグロープラグ２０Ａ，２０Ｂに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関１Ｂが得られる。
【０１０９】
（実施形態４）
次いで、本発明の第４の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。図１及び図５に示すように、本実施形態４に係る内燃機関１Ｃも、実施形態１〜３の内燃機関１，１Ａ，１Ｂと同様に、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａにセンサ付きプラグ２０Ａが装着され、残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄに圧力センサを有しないプラグ２０Ｂが装着されている。そして、これらセンサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、給電線３１０Ａ，３１０Ｂを含む給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂを介して、ＧＣＵの４つの駆動回路ＤＶ１〜４にそれぞれ接続されている。
そして、実施形態１〜３と同様、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂと、これらに接続された給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂとを合わせた第１構造体３０Ａ及び第２構造体３０Ｂには、駆動回路ＤＶ１〜４から、同一のデューティ比（実効印加電圧）による通電が行われる。
【０１１０】
なお、本実施形態４では、図１５に示すように、センサ付きプラグ２０Ａに接続される給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値をＲＢ１ｄとし、プラグ２０Ｂに接続される給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値をＲＢ２ｄとする。
また、センサ付きプラグ２０Ａのうち、外部接続端子１６０Ａ（第１外部端子）、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び第１リング部材１４１からなる第１導通部材４０Ａの抵抗値をＲＡ１ｄとし、プラグ２０Ｂのうち、ピン端子１６０Ｂ（第２外部端子）、中軸１２０Ｂ（第２中軸）及びリング部材１４０からなる第２導通部材４０Ｂの抵抗値をＲＡ２ｄとする。
また、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄのうち、中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値をＲＡ１ｄａとし、それ以外の外部接続端子１６０Ａ及び第１リング部材１４１の抵抗値をＲＡ１ｄｂとする。また、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄのうち、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値をＲＡ２ｄａとし、それ以外のピン端子１６０Ｂ及びリング部材１４０の抵抗値をＲＡ２ｄｂとする。
【０１１１】
そして、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、第１残部５０Ａ及び第２残部５０Ｂに印加される第１残部電圧Ｖｚ１及び第２残部電圧Ｖｚ２（図１５参照）とヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１６のグラフに示す関係を有する。なお、この図１６における第１残部電圧Ｖｚ１及び第２残部電圧Ｖｚ２は、ハウジング１００Ａ，１００Ｂに実験用に穴を空け、基準電位ＧＮＤに対する第１リング部材１４１及びリング部材１４０の電位を測定して得たものである。
【０１１２】
図１６において実線で示す第１残部回帰直線Ｌｚ１は、第１残部電圧Ｖｚ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１６において破線で示す第２残部回帰直線Ｌｚ２は、第２残部電圧Ｖｚ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２残部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【０１１３】
さらに、図１６に示すように、第１残部回帰直線Ｌｚ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１残部電圧Ｖｚ１を、第１電圧Ｖｚ１ｘとする。また、第２残部回帰直線Ｌｚ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２残部電圧Ｖｚ２を、第２電圧Ｖｚ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第２電圧Ｖｚ２ｘと第１電圧Ｖｚ１ｘとの差を、２−１残部電圧差（Ｖｚ２ｘ−Ｖｚ１ｘ）とする。すると、第１残部回帰直線Ｌｚ１と第２残部回帰直線Ｌｚ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、第２電圧Ｖｚ２ｘが第１電圧Ｖｚ１ｘよりも高い関係（Ｖｚ２ｘ＞Ｖｚ１ｘ）を有している。
【０１１４】
すなわち、センサ付きプラグ２０Ａとプラグ２０Ｂとは、図１６の第１残部回帰直線Ｌｚ１及び第２残部回帰直線Ｌｚ２に示すように、第１残部５０Ａと第２残部５０Ｂとを比較したとき、第１残部５０Ａについてのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の通電特性（第１残部電圧Ｖｚ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と第２残部５０Ｂについてのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性（第２残部電圧Ｖｚ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）が一致していない。かつ、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とを同じ温度にする場合、必要となる第２残部電圧Ｖｚ２は第１残部電圧Ｖｚ１よりも高い。換言すると、第１残部電圧Ｖｚ１と第２残部電圧Ｖｚ２とを等しくすると、第２ヒータ温度Ｔ２が第１ヒータ温度Ｔ１よりも低くなる。
【０１１５】
このため、駆動回路ＤＶ１〜４（図５参照）により、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂに同一のデューティ比（実効電圧）を印加して通電を行うと、センサ付きプラグ２０Ａのヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）と、プラグ２０Ｂのヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の通電特性の違いによって、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度Ｔ２とに差異が生じ（Ｔ２＜Ｔ１となり）、気筒間でグロープラグ２０Ａ，２０Ｂによる始動補助の作用に違いを生じやすい。
【０１１６】
そこで、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、図１５に示すように、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄとの和（＝ＲＡ２ｄ＋ＲＢ２ｄ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄとの和（＝ＲＡ１ｄ＋ＲＢ１ｄ）よりも小さくしてある（ＲＡ２ｄ＋ＲＢ２ｄ＜ＲＡ１ｄ＋ＲＢ１ｄ）。具体的には、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくする（ＲＢ２ｄ＜ＲＢ１ｄ）ほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくしてある（ＲＡ２ｄａ＜ＲＡ１ｄａ）。つまり、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄも、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄよりも小さくしてある（ＲＡ２ｄ＜ＲＡ１ｄ）。
さらに具体的には、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の材料が銅線であるのに対し、給電線３１０Ａ（第１給電線）の材料は、実施形態３と同様に、銅線よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いニッケル線を用いている。さらに、給電線３１０Ａ（第１給電線）は、給電線３１０Ｂ（第２給電線）よりも断面積が小さく、かつ、全長が長くされている。
また、実施形態３では、中軸１２０Ａ（第１中軸）及び中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料は、いずれも炭素鋼であったが、本実施形態４では、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の材料が炭素鋼であるのに対し、中軸１２０Ａ（第１中軸）の材料は、炭素鋼よりも比抵抗（電気抵抗率）が高いステンレス鋼を用いている。
【０１１７】
これにより、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、第１構造体３０Ａ（第１部）と第２構造体３０Ｂ（第２部）とは、これら全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１及び第２部電圧Ｖｃ２（図１５参照）と第１ヒータ温度Ｔ１及び第２ヒータ温度Ｔ２の関係を示す特性が、図１７のグラフに示す関係となっている。
【０１１８】
図１７において実線で示す第１部回帰直線Ｌｃ１は、第１構造体３０Ａ（第１部）全体に印加する第１部電圧Ｖｃ１とヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）の発熱温度である第１ヒータ温度Ｔ１との、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第１部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。また、図１７において破線で示す第２部回帰直線Ｌｃ２は、第２構造体３０Ｂ（第２部）全体に印加する第２部電圧Ｖｃ２とヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）の発熱温度である第２ヒータ温度Ｔ２との、同じく温度範囲Ｔｒ内における関係を示す第２部電圧−温度特性を得て、これについて引いた回帰直線である。
【０１１９】
さらに、図１７に示すように、第１部回帰直線Ｌｃ１上において、第１ヒータ温度Ｔ１が温度範囲Ｔｒ内で定めた温度Ｔｘとなる第１部電圧Ｖｃ１を、第３電圧Ｖｃ１ｘとする。また、第２部回帰直線Ｌｃ２上において、第２ヒータ温度Ｔ２が同一の温度Ｔｘとなる第２部電圧Ｖｃ２を、第４電圧Ｖｃ２ｘとする。そして、温度Ｔｘにおける第４電圧Ｖｃ２ｘと第３電圧Ｖｃ１ｘとの差の絶対値を、全体電圧偏差｜Ｖｃ２ｘ−Ｖｃ１ｘ｜とする。
すると、第１部回帰直線Ｌｃ１と第２部回帰直線Ｌｃ２とは、温度Ｔｘが温度範囲Ｔｒ内のいずれの温度である場合にも、全体電圧偏差｜Ｖｃ２ｘ−Ｖｃ１ｘ｜が、図１６の２−１残部電圧差（Ｖｚ２ｘ−Ｖｚ１ｘ）よりも小さい関係にされている。
つまり、第１ヒータ温度Ｔ１と第２ヒータ温度とを同じ温度とするときに要する第２部電圧Ｖｃ２と第１部電圧Ｖｃ１との偏差（両者の差の絶対値）は、第２残部電圧Ｖｚ２と第１残部電圧Ｖｚ１との差よりも小さくなっている。
【０１２０】
このように、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄとの和（＝ＲＡ２ｄ＋ＲＢ２ｄ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄとの和（＝ＲＡ１ｄ＋ＲＢ１ｄ）よりも小さくしている。そして、これにより、第１残部５０Ａ及び第２残部５０Ｂについてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性の関係に比べて、センサ付きプラグ２０Ａ及び給電ケーブル３００Ａ（第１給電ケーブル）からなる第１構造体３０Ａ（第１部）全体についての通電特性（第１部電圧Ｖｃ１と第１ヒータ温度Ｔ１との関係）と、プラグ２０Ｂ及び給電ケーブル３００Ｂ（第２給電ケーブル）からなる第２構造体３０Ｂ（第２部）全体についての通電特性（第２部電圧Ｖｃ２と第２ヒータ温度Ｔ２との関係）とを近付けている。
かくして、駆動回路ＤＶ１〜４により、給電ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及び装着されたグロープラグ２０Ａ，２０Ｂに同一の実効電圧を印加した場合に、気筒間で生じるヒータ温度の差異を抑制した内燃機関１Ｃが得られる。
【０１２１】
加えて、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくするほか、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄを第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄよりも小さくすることによっても、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けることができる。
【０１２２】
具体的には、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくするほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくしている。
中軸１２０Ａ及び中軸１２０Ｂは、それぞれ第１導通部材４０Ａ及び第２導通部材４０Ｂの主要部分をなし、ある程度の長さと太さを有しているので、両者の抵抗値ＲＡ１ｄａ，ＲＡ２ｄａに差を設けることが比較的容易である。このため、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けるにあたって、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくするだけでは十分でない場合に、これに加えて、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくすることで、通電特性をより近付けることができる。
【０１２３】
なお、本実施形態４の内燃機関１Ｃでは、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくするほか、さらに、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくした。
しかし、第２導通部材４０Ｂの抵抗値ＲＡ２ｄと給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄとの和（＝ＲＡ２ｄ＋ＲＢ２ｄ）を、第１導通部材４０Ａの抵抗値ＲＡ１ｄと給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄとの和（＝ＲＡ１ｄ＋ＲＢ１ｄ）よりも小さくする手法は、これに限られない。具体的には、上述のようにするほか、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくする（ＲＡ２ｄａ＜ＲＡ１ｄａ）及び、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくする（ＲＢ２ｄ＜ＲＢ１ｄ）手法が挙げられる。
【０１２４】
したがって、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくするほか、これに代えて、または、これに加えて、中軸１２０Ｂ（第２中軸）の抵抗値ＲＡ２ｄａを中軸１２０Ａ（第１中軸）の抵抗値ＲＡ１ｄａよりも小さくすることでも、ケーブル３００Ａ，３００Ｂ及びグロープラグ２０Ａ，２０Ｂ全体についてのヒータ部１３０Ａ，１３０Ｂの通電特性を近付けることができる。
【０１２５】
なお、このうち、給電線３１０Ｂ（第２給電線）の抵抗値ＲＢ２ｄを、給電線３１０Ａ（第１給電線）の抵抗値ＲＢ１ｄよりも小さくすることのみ行った場合は、図１２に示した実施形態３と同様の構成となる。
【０１２６】
以上において、本発明を実施形態１〜４に即して説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、適宜変更して適用できることはいうまでもない。
例えば、実施形態１〜４では、センサ付きプラグ２０Ａ及びプラグ２０Ｂは、それぞれヒータ部１３０Ａ（第１ヒータ部）及びヒータ部１３０Ｂ（第２ヒータ部）として、セラミックヒータを備えたいわゆるセラミックグロープラグを例示した。しかし、燃焼圧センサ付きグロープラグ及びセンサ無しグロープラグとしては、これに限られず、シースヒータを備えたいわゆるメタルグロープラグを用いても良い。
なお、実施形態１〜４では、図７，図８等に示したように、９５０℃〜１３５０℃の温度範囲Ｔｒ内における各電圧−温度特性を得て、これについて各回帰直線を引いた。しかし、メタルグロープラグの場合には、ヒータの最高温度を、セラミックグロープラグの場合よりも低くして用いることが多い。そこで、上述の９５０℃〜１３５０℃の範囲のうち、例えば、９５０℃〜１１００℃の範囲で電圧と温度の関係を得、これを用いて回帰直線を引くこともできる。
【０１２７】
また、実施形態１〜４では、エンジン本体１０の４つの気筒１１Ａ〜１１Ｄのうち、１つの気筒１１Ａに、センサ付きプラグ２０Ａが装着され、残りの３つの気筒１１Ｂ〜１１Ｄに、圧力センサを有しないプラグ２０Ｂが装着された内燃機関１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃを例示した。しかし、例えば、６気筒のエンジンの６つの気筒のうち、２つの気筒に、燃焼圧センサ付きグロープラグを装着し、残りの４つの気筒に、センサ無しグロープラグを装着する場合など、気筒の数や、燃焼圧センサ付きグロープラグ及びセンサ無しグロープラグの数が、その他の組み合わせとなる内燃機関に、本発明を適用しても良い。
【符号の説明】
【０１２８】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ  内燃機関
１０  エンジン本体
１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄ  気筒
２０Ａ  センサ付きプラグ（燃焼圧センサ付きグロープラグ）
２０Ｂ  プラグ（センサ無しグロープラグ）
３００Ａ  給電ケーブル（第１給電ケーブル）
３００Ｂ  給電ケーブル（第２給電ケーブル）
３１０Ａ  給電線（第１給電線）
３１０Ｂ  給電線（第２給電線）
３０Ａ  第１構造体（第１部）
３０Ｂ  第２構造体（第２部）
１００Ａ  ハウジング（第１ハウジング）
１００Ｂ  ハウジング（第２ハウジング）
１１０Ａ，１１０Ｂ  主体金具（ハウジング）
１２０Ａ  中軸（第１中軸）
１２０Ｂ  中軸（第２中軸）
１３０Ａ  ヒータ部（第１ヒータ部）
１３０Ｂ  ヒータ部（第２ヒータ部）
１５０Ａ  先端キャップ（ハウジング）
１５０Ｂ  外筒（ハウジング）
１６０Ａ  外部接続端子（第１外部端子）
１６０Ｂ  ピン端子（第２外部端子）
１７０  メンブレン
１９０  内筒
２００  圧力センサ
２１０  センサ本体（圧力センサ）
２２０  伝達スリーブ（圧力センサ）
ＥＣＵ  電子制御ユニット
ＧＣＵ  グロープラグ制御ユニット
ＤＶ１〜４  駆動回路
ＢＴ  外部電源（バッテリ）
４０Ａ  第１導通部材
４０Ｂ  第２導通部材
５０Ａ  第１残部
５０Ｂ  第２残部
Ｌｐ１  第１プラグ回帰直線
Ｌｐ２  第２プラグ回帰直線
Ｌｃ１  第１部回帰直線
Ｌｃ２  第２部回帰直線
Ｌｚ１  第１残部回帰直線
Ｌｚ２  第２残部回帰直線
Ｔ１  第１ヒータ温度
Ｔ２  第２ヒータ温度
Ｔｒ  温度範囲
Ｔｘ  温度
Ｖｐ１  第１プラグ電圧
Ｖｐ２  第２プラグ電圧
Ｖｃ１  第１部電圧
Ｖｃ２  第２部電圧
Ｖｚ１  第１残部電圧
Ｖｚ２  第２残部電圧
Ｖｐ１ｘ，Ｖｚ１ｘ  第１電圧
Ｖｐ２ｘ，Ｖｚ２ｘ  第２電圧
Ｖｃ１ｘ  第３電圧
Ｖｃ２ｘ  第４電圧
ＲＢ１ａ，ＲＢ１ｂ，ＲＢ１ｃ，ＲＢ１ｄ  （第１給電線の）抵抗値
ＲＢ２ａ，ＲＢ２ｂ，ＲＢ２ｃ，ＲＢ２ｄ  （第２給電線の）抵抗値
ＲＡ１ａ，ＲＡ１ｂ，ＲＡ１ｃ，ＲＡ１ｄ  （第１導通部材の）抵抗値
ＲＡ２ａ，ＲＡ２ｂ，ＲＡ２ｃ，ＲＡ２ｄ  （第２導通部材の）抵抗値
ＲＡ１ａａ，ＲＡ１ｂａ，ＲＡ１ｃａ，ＲＡ１ｄａ  （第１中軸の）抵抗値
ＲＡ２ａａ，ＲＡ２ｂａ，ＲＡ２ｃａ，ＲＡ２ｄａ  （第２中軸の）抵抗値
【図１】
2015045459.tif 000003
【図２】
2015045459.tif 000004
【図３】
2015045459.tif 000005
【図４】
2015045459.tif 000006
【図５】
2015045459.tif 000007
【図６】
2015045459.tif 000008
【図７】
2015045459.tif 000009
【図８】
2015045459.tif 000010
【図９】
2015045459.tif 000011
【図１０】
2015045459.tif 000012
【図１１】
2015045459.tif 000013
【図１２】
2015045459.tif 000014
【図１３】
2015045459.tif 000015
【図１４】
2015045459.tif 000016
【図１５】
2015045459.tif 000017
【図１６】
2015045459.tif 000018
【図１７】
2015045459.tif 000019