(57)【要約】【課題】内筒体と取り付け体とのタイヤ幅方向への位置ずれを防止できる非空気入りタイヤを提供すること。【解決手段】車軸に取り付けられる取り付け体１１と、前記取り付け体１１に外嵌される内筒体１２と、前記内筒体１２をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体１３と、前記内筒体１２と前記外筒体１３との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体１２、１３同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材１５と、を備え、互いに係止される前記取り付け体１１の外周部及び前記内筒体１２の内周部のうち、少なくともいずれか一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、タイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状をなしていることを特徴とする。【選択図】図４
2015081005.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車軸に取り付けられる取り付け体と、
前記取り付け体に外嵌される内筒体と、
前記内筒体をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体と、
前記内筒体と前記外筒体との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材と、を備え、
互いに係止される前記取り付け体の外周部及び前記内筒体の内周部のうち、少なくともいずれか一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向の両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、タイヤ幅方向に沿う断面視でＶ字状をなしていることを特徴とする非空気入りタイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載の非空気入りタイヤであって、
前記取り付け体は、タイヤ幅方向に分割された一対の分割体を備えることを特徴とする非空気入りタイヤ。
【請求項３】
請求項２に記載の非空気入りタイヤであって、
前記一対の分割体の各分割面のうち、いずれか一方に取り付け凹部が形成されるとともに、他方に前記取り付け凹部に係止される取り付け凸部が形成されることを特徴とする非空気入りタイヤ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の非空気入りタイヤであって、
前記取り付け体の外周面が、タイヤ幅方向の全域にわたって前記外周部とされているとともに、タイヤ幅方向の両外端からタイヤ幅方向の内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側へ向けて傾斜していることを特徴とする非空気入りタイヤ。
【請求項５】
請求項２〜４のいずれか一項に記載の非空気入りタイヤであって、
前記一対の分割体同士が、締結部材により互いに固定されていることを特徴とする非空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用に際し内部に加圧空気の充填が不要な非空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば下記特許文献１に示されるような非空気入りタイヤが知られている。この非空気入りタイヤは、車軸に取り付けられる取り付け体と、前記取り付け体に外装される内筒体と、前記内筒体をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体と、前記内筒体と前記外筒体との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材と、を備えている。
この非空気入りタイヤは、内筒体の内周部と、取り付け体の外周部とが当該非空気入りタイヤの軸線方向（タイヤ幅方向）に相対的にスライド移動して嵌め合わされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−８６７１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の非空気入りタイヤでは、内筒体の内周部及び取り付け体の外周部は、タイヤ幅方向の全域にわたりそれぞれ一定の直径とされており、内筒体と取り付け体とを嵌合させた状態で、これらがタイヤ幅方向に位置ずれするのを防止することについて、改善の余地があった。
【０００５】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、内筒体と取り付け体とのタイヤ幅方向への位置ずれを防止できる非空気入りタイヤを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような課題を解決して前記目的を達成するために本発明は以下の手段を提案している。
すなわち本発明の非空気入りタイヤは、車軸に取り付けられる取り付け体と、前記取り付け体に外嵌される内筒体と、前記内筒体をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体と、前記内筒体と前記外筒体との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材と、を備え、互いに係止される前記取り付け体の外周部及び前記内筒体の内周部のうち、少なくともいずれか一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向の両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、タイヤ幅方向に沿う断面視でＶ字状をなしていることを特徴とする。
【０００７】
本発明の非空気入りタイヤによれば、内筒体の内周部、及び取り付け体の外周部のうち少なくとも一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向の両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ状に形成されており、タイヤ幅方向に沿う断面視でＶ字状をなしていて、これら内筒体の内周部と取り付け体の外周部とが係止されることで、内筒体と取り付け体とがタイヤ幅方向に相対移動しようとしたときの抵抗力を増大させることができる。
【０００８】
これにより、内筒体と取り付け体とのタイヤ幅方向へ向けた相対移動が規制され、内筒体と取り付け体とのタイヤ幅方向への位置ずれを確実に防止することができる。また、内筒体と取り付け体との固定強度を向上できる。
さらに、取り付け体の外周部が上述した断面視Ｖ字状に形成されている場合は、この外周部の凹み量に応じて取り付け体の容積を低減することが可能になり、例えばこの取り付け体が金属材料からなり、内筒体が合成樹脂材料からなる場合に、非空気入りタイヤの全体重量を軽量化できる。
尚、本発明でいう「タイヤ幅方向に沿う断面視でＶ字状」とは、タイヤ幅方向に沿う断面視で、例えば２つの直線同士がなすＶ字状のみならず、複数の直線により形成されるＶ字状や、曲線同士がなすＶ字状、段差を有するＶ字状等を含んでいる。具体的には、内筒体が取り付け体に外嵌されたときに、これらのタイヤ幅方向へ向けた相対移動を規制可能な上記「Ｖ字状」とされていればよい。
【０００９】
また、本発明の非空気入りタイヤにおいて、前記取り付け体は、タイヤ幅方向に分割された一対の分割体を備えることとしてもよい。
【００１０】
本発明では上述したように内筒体の内周部、及び取り付け体の外周部の少なくとも一方がテーパ状に形成されているので、取り付け体がタイヤ幅方向に分割された一対の分割体を備えることにより、これら分割体同士をタイヤ幅方向に接近移動させつつ、容易に内筒体内に嵌合させることができ、内筒体と取り付け体との組立容易性が向上する。つまり上記構成によれば、テーパによる締まり嵌めが行えることから、大規模な設備を用いることなく簡単に内筒体内に取り付け体を挿入でき、かつ、内筒体と取り付け体とを確実に嵌合して固定できる。
【００１１】
具体的に従来においては、内筒体の内周部、及び取り付け体の外周部は、タイヤ幅方向の全域にわたりそれぞれ一定の直径とされており、内筒体と取り付け体とを嵌合させることが困難な場合があった。すなわち、内筒体内に取り付け体を挿入できないことや、取り付け体が内筒体内でガタついて固定しにくくなる可能性があり、これらを確実に嵌合させるには、両者の嵌め合い寸法精度を十分に高める必要があり製造が複雑になっていた。
一方、本発明の上記構成によれば、内筒体と取り付け体とが締まり嵌めされることで、容易にかつガタつきなく確実に嵌合されることから、従来のような高い寸法精度を必要とせず、製造が容易である。
【００１２】
また、本発明の非空気入りタイヤにおいて、前記一対の分割体の各分割面のうち、いずれか一方に取り付け凹部が形成されるとともに、他方に前記取り付け凹部に係止される取り付け凸部が形成されることとしてもよい。
【００１３】
上記構成によれば、内筒体内に取り付け体を嵌合させる際、一対の分割体同士をタイヤ幅方向に接近移動させて分割面同士を当接させたときに、これら分割面の取り付け凹部と取り付け凸部とが係止されることで、分割体同士のタイヤ周方向やタイヤ径方向への相対移動が規制されるので、この非空気入りタイヤを安定して使用できる。
【００１４】
また、本発明の非空気入りタイヤにおいて、前記取り付け体の外周面が、タイヤ幅方向の全域にわたって前記外周部とされているとともに、タイヤ幅方向の両外端からタイヤ幅方向の内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側へ向けて傾斜していることとしてもよい。
【００１５】
この場合、取り付け体の外周面がタイヤ幅方向の全域にわたりテーパ状をなす外周部とされていることから、上述した作用効果をより安定的に得ることができる。また取り付け体の外周部と、内筒体の内周部との係止位置を、例えばタイヤ幅方向の両外側部分（両外端部）に配置することができ、この場合、取り付け体に対する内筒体の装着安定性がより向上する。
【００１６】
また、本発明の非空気入りタイヤにおいて、前記一対の分割体同士が、締結部材により互いに固定されていることとしてもよい。
【００１７】
この場合、取り付け体をタイヤ幅方向に分割して上述した作用効果が得られつつも、組み立てられた取り付け体が分解することを防止でき、この非空気入りタイヤを安定して使用できる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の非空気入りタイヤによれば、内筒体と取り付け体とのタイヤ幅方向への位置ずれを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る一実施形態の非空気入りタイヤの分解斜視図である。
【図２】図１の非空気入りタイヤをタイヤ幅方向の一方側から見た側面図である。
【図３】内筒体と取り付け体とを嵌合する手順を説明する図である。
【図４】内筒体と取り付け体とを嵌合する手順を説明する図である。
【図５】取り付け体の一対の分割体のうち一方を示す斜視図である。
【図６】取り付け体の一対の分割体のうち他方を示す斜視図である。
【図７】取り付け凹部と取り付け凸部との係止状態、及び締結部材を示す図である。
【図８】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図９】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図１０】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図１１】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図１２】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図１３】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【図１４】本発明の非空気入りタイヤの変形例を簡略化して示す部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施形態に係る非空気入りタイヤ１について図面を参照して説明する。
図１において、本実施形態の非空気入りタイヤ１は、図示されない車軸に取り付けられる取り付け体１１と、取り付け体１１に外嵌される内筒体１２、及び内筒体１２をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体１３を備えるリング部材１４と、内筒体１２と外筒体１３との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体１２、１３同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材１５と、外筒体１３の外周面側（タイヤ径方向の外側）にその全周にわたって配設されたトレッド部材１６と、を備えている。
【００２１】
ここで、取り付け体１１、内筒体１２、外筒体１３、及びトレッド部材１６はそれぞれ、共通軸と同軸に配設されている。本明細書ではこの共通軸を軸線Ｏといい、軸線Ｏに沿う方向をタイヤ幅方向Ｈといい、該軸線Ｏに直交する方向をタイヤ径方向といい、該軸線Ｏ回りに周回する方向をタイヤ周方向という。尚、取り付け体１１、内筒体１２、外筒体１３、及びトレッド部材１６は、タイヤ幅方向Ｈの中央部が互いに一致させられて配設されている。
【００２２】
リング部材１４のうち、外筒体１３は内筒体１２よりもタイヤ幅方向Ｈの大きさ、つまり幅が大きくなっている。本実施形態では、内筒体１２及び外筒体１３は、タイヤ幅方向の全域にわたりそれぞれ一定の直径とされている。また、内筒体１２の内周面には、タイヤ径方向の内側に向けて突出するとともにタイヤ幅方向Ｈの全長にわたって延びる突条部１２ａが、タイヤ周方向に間隔をあけて複数配設されている。
【００２３】
図１及び図２に示されるように、連結部材１５は、リング部材１４における内筒体１２と外筒体１３とを互いに連結する第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２を備えている。
連結部材１５は、第１弾性連結板２１が一のタイヤ幅方向Ｈの位置にタイヤ周方向に沿って複数配置され、かつ第２弾性連結板２２が前記一のタイヤ幅方向Ｈの位置とは異なる他のタイヤ幅方向Ｈの位置にタイヤ周方向に沿って複数配置されるように、タイヤ周方向に沿って複数（図示の例では６０個）設けられている。
すなわち、複数の第１弾性連結板２１は、タイヤ幅方向Ｈにおける同一の位置にタイヤ周方向に沿って複数配置されるとともに、複数の第２弾性連結板２２は、第１弾性連結板２１からタイヤ幅方向Ｈに離れた同一のタイヤ幅方向Ｈの位置にタイヤ周方向に沿って複数配置されている。
【００２４】
尚、複数の連結部材１５は、リング部材１４における内筒体１２と外筒体１３との間において、前記軸線Ｏを基準に軸対称となる位置に各別に配置されている。また、全ての連結部材１５は互いに同形同大となっている。さらに、連結部材１５の幅は外筒体１３の幅より小さくなっている。
そして、タイヤ周方向で隣り合う第１弾性連結板２１同士は互いに非接触とされ、タイヤ周方向で隣り合う第２弾性連結板２２同士も互いに非接触となっている。さらに、タイヤ幅方向Ｈで隣り合う第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２同士も互いに非接触となっている。
尚、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２それぞれの幅は互いに同等になっている。また、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２それぞれの厚さも互いに同等になっている。
【００２５】
ここで、第１弾性連結板２１のうち、外筒体１３に連結された一端部２１ａは、内筒体１２に連結された他端部２１ｂよりもタイヤ周方向の一方側に位置し、第２弾性連結板２２のうち、外筒体１３に連結された一端部２２ａは、内筒体１２に連結された他端部２２ｂよりもタイヤ周方向の他方側に位置している。
また、１つの連結部材１５における第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２の各一端部２１ａ、２２ａは、外筒体１３の内周面において、タイヤ幅方向Ｈの位置を互いに異ならせて、タイヤ周方向における同一の位置に連結されている。
【００２６】
第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２それぞれにおいて、一端部２１ａ、２２ａと他端部２１ｂ、２２ｂとの間に位置する中間部分２１ｃ、２２ｃに、タイヤ周方向に湾曲する湾曲部２１ｄ〜２１ｆ、２２ｄ〜２２ｆが、このタイヤ１をタイヤ幅方向Ｈから見たタイヤ側面視で、当該弾性連結板２１、２２が延びる延在方向に沿って複数形成されている。
両弾性連結板２１、２２それぞれにおいて、複数の湾曲部２１ｄ〜２１ｆ、２２ｄ〜２２ｆのうち、前記延在方向で互いに隣り合う各湾曲部２１ｄ〜２１ｆ、２２ｄ〜２２ｆの湾曲方向は、互いに逆向きになっている。
【００２７】
第１弾性連結板２１に形成された複数の湾曲部２１ｄ〜２１ｆは、タイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第１湾曲部２１ｄと、第１湾曲部２１ｄと一端部２１ａとの間に位置しかつタイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第２湾曲部２１ｅと、第１湾曲部２１ｄと他端部２１ｂとの間に位置しかつタイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第３湾曲部２１ｆと、を有している。
第２弾性連結板２２に形成された複数の湾曲部２２ｄ〜２２ｆは、タイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第１湾曲部２２ｄと、第１湾曲部２２ｄと一端部２２ａとの間に位置しかつタイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第２湾曲部２２ｅと、第１湾曲部２２ｄと他端部２２ｂとの間に位置しかつタイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第３湾曲部２２ｆと、を有している。
図示の例では、第１湾曲部２１ｄ、２２ｄは、第２湾曲部２１ｅ、２２ｅ及び第３湾曲部２１ｆ、２２ｆよりも、前記タイヤ側面視の曲率半径が大きくなっている。尚、第１湾曲部２１ｄ、２２ｄは、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２の前記延在方向における中央部に配置されている。
【００２８】
さらに、両弾性連結板２１、２２の各長さは互いに同等とされるとともに、両弾性連結板２１、２２の各他端部２１ｂ、２２ｂは、前記タイヤ側面視で、内筒体１２の外周面において前記各一端部２１ａ、２２ａとタイヤ径方向で対向する位置から前記軸線Ｏを中心にタイヤ周方向における一方側及び他方側にそれぞれ同じ角度（例えば２０°以上１３５°以下）ずつ離れた各位置に各別に連結されている。また、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２それぞれの第１湾曲部２１ｄ、２２ｄ同士、第２湾曲部２１ｅ、２２ｅ同士、並びに第３湾曲部２１ｆ、２２ｆ同士は互いに、タイヤ周方向に突となる向きが逆で、かつ大きさが同等になっている。
これにより、各連結部材１５の前記タイヤ側面視の形状は、タイヤ径方向に沿って延在し、かつ両弾性連結板２１、２２の各一端部２１ａ、２２ａを通る図示しない仮想線に対して線対称となっている。
【００２９】
また、両弾性連結板２１、２２それぞれにおいて、前記延在方向の中央部から前記一端部２１ａ、２２ａにわたる一端側部分は、該中央部から前記他端部２１ｂ、２２ｂにわたる他端側部分よりも厚さが大きくなっている。これにより、連結部材１５の重量の増大を抑えたり、連結部材１５の柔軟性を確保したりしながら、第１、第２弾性連結板２１、２２において大きな負荷がかかり易い一端側部分の強度を高めることができる。尚、これらの一端側部分と他端側部分とは段差なく滑らかに連なっている。
【００３０】
また本実施形態では、リング部材１４及び複数の連結部材１５が、合成樹脂材料により一体に形成されている。尚、この合成樹脂材料は、１種だけの樹脂材料、２種類以上の樹脂材料を含む混合物、または１種以上の樹脂材料と１種以上のエラストマーとを含む混合物であってもよく、さらに、例えば老化防止剤、可塑剤、充填剤、若しくは顔料等の添加物を含んでもよい。
さらに本実施形態では、リング部材１４は、図１に示されるように、タイヤ幅方向Ｈの一方側に位置する一方側分割リング部材２３と、タイヤ幅方向Ｈの他方側に位置する他方側分割リング部材２４と、に分割されている。尚、図示の例では、リング部材１４はタイヤ幅方向Ｈの中央部で分割されている。
【００３１】
そして、一方側分割リング部材２３は、第１弾性連結板２１と一体に形成され、他方側分割リング部材２４は、第２弾性連結板２２と一体に形成されている。
さらに本実施形態では、一方側分割リング部材２３及び第１弾性連結板２１、並びに他方側分割リング部材２４及び第２弾性連結板２２はそれぞれ、射出成形により一体に形成されている。
以下、一方側分割リング部材２３及び第１弾性連結板２１が一体に形成されたものを第１分割ケース体３１といい、他方側分割リング部材２４及び第２弾性連結板２２が一体に形成されたものを第２分割ケース体３２という。
【００３２】
ここで、射出成形としては、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれの全体を各別に同時に成形する一般的な方法であってもよいし、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、一方側、他方側分割リング部材２３、２４、並びに第１、第２弾性連結板２１、２２のうちの一方をインサート品として他方を射出成形するインサート成形でもよいし、あるいはいわゆる二色成形等であってもよい。
また、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、一方側、他方側分割リング部材２３、２４と、第１、第２弾性連結板２１、２２と、は、互いに異なる材質で形成してもよいし、同一の材質で形成してもよい。尚、この材質としては、金属材料や樹脂材料等が挙げられるが、軽量化の観点から樹脂材料、特に熱可塑性樹脂が好ましい。
尚、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれの全体を各別に同時に射出成形する場合には、内筒体１２に形成された複数の突条部１２ａをゲート部分としてもよい。
【００３３】
図３及び図４に示される例では、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの中央部（中心）と、第１、第２弾性連結板２１、２２のタイヤ幅方向Ｈの中央部と、は互いに一致している。また第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、外筒体１３のタイヤ幅方向Ｈの中央部は、内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの中央部、及び第１、第２弾性連結板２１、２２のタイヤ幅方向Ｈの中央部に対して、タイヤ幅方向Ｈの外側に配置されている。尚、第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、第１、第２弾性連結板２１、２２のタイヤ幅方向Ｈの中央部が、内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの中央部、及び外筒体１３のタイヤ幅方向Ｈの中央部に対して、タイヤ幅方向Ｈの外側に配置されていてもよい。あるいは第１、第２分割ケース体３１、３２それぞれにおいて、第１、第２弾性連結板２１、２２のタイヤ幅方向Ｈの中央部と、内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの中央部と、外筒体１３のタイヤ幅方向Ｈの中央部と、が互いに一致していてもよい。
【００３４】
そして、一方側分割リング部材２３の外筒体１３、及び他方側分割リング部材２４の外筒体１３それぞれのタイヤ幅方向Ｈの端縁同士が、例えば溶着、融着若しくは接着等により連結されている。尚これらのうち、溶着の場合には例えば熱板溶着等を採用してもよい。
また、一方側分割リング部材２３の内筒体１２、及び他方側分割リング部材２４の内筒体１２それぞれのタイヤ幅方向Ｈの端縁同士も、例えば溶着、融着若しくは接着等により連結されている。尚、このように両分割リング部材２３、２４の内筒体１２同士を溶着する場合に、取り付け体１１に外嵌される該内筒体１２の内周面（の溶着部分）にバリが生ずる可能性があるが、本実施形態では、前記バリは取り付け体１１の後述する断面凹Ｖ字状テーパ部（外周部）３０、及び該断面凹Ｖ字状テーパ部３０の最深部に配置された溝３７内に収容されるようになっている。
【００３５】
また、第１分割ケース体３１及び第２分割ケース体３２は、これら３１、３２を前述のように連結する前の状態では、互いに同形同大となっている。
そして、前述のように連結するに際し、各連結部材１５が前記タイヤ側面視で前述のように線対称となるように、第１分割ケース体３１及び第２分割ケース体３２それぞれのタイヤ周方向の位置を合わせつつ、これらの両分割ケース体３１、３２のタイヤ幅方向Ｈの向きを互いに逆向きにした状態で、第１分割ケース体３１及び第２分割ケース体３２の各外筒体１３及び各内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの端縁同士を突き合わせて連結することにより、非空気入りタイヤ１が得られる。
【００３６】
図１において、トレッド部材１６は円筒状に形成され、リング部材１４の外筒体１３の外周面側を全域にわたって一体に覆っている。トレッド部材１６は、例えば、天然ゴム又は／及びゴム組成物が加硫された加硫ゴム、あるいは熱可塑性材料等で形成されている。熱可塑性材料として、例えば熱可塑性エラストマー若しくは熱可塑性樹脂等が挙げられる。熱可塑性エラストマーとしては、例えばＪＩＳ  Ｋ６４１８に規定されるアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）、エステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）、オレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、スチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）、ウレタン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＵ）、熱可塑性ゴム架橋体（ＴＰＶ）、若しくはその他の熱可塑性エラストマー（ＴＰＺ）等が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えばウレタン樹脂、オレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、若しくはポリアミド樹脂等が挙げられる。尚、耐摩耗性の観点ではトレッド部材１６を加硫ゴムで形成するのが好ましい。
【００３７】
取り付け体１１は、前記車軸の先端部が装着される装着リング部１７と、装着リング部１７をタイヤ径方向の外側から囲繞する外リング部１８と、装着リング部１７と外リング部１８とを連結する複数のスポーク１９と、を備えている。
装着リング部１７、外リング部１８、及びスポーク１９は例えばアルミニウム合金等の金属材料で形成されている。図示の例では、装着リング部１７は円環板状に形成され、外リング部１８は円筒状に形成されて、前記軸線Ｏと同軸に配設されている。装着リング部１７には、車軸取り付け用のボルトが挿通される貫通孔１７ａが、タイヤ周方向に間隔をあけて複数形成されている。尚、装着リング部１７が円筒状に形成されて、外リング部１８とともに二重筒構造を呈していてもよい。複数のスポーク１９は、周方向に同等の間隔をあけて配置されている。
【００３８】
本実施形態では、取り付け体１１は、タイヤ幅方向Ｈに分割された一対の分割体２５、２６を備えている。一対の分割体２５、２６はそれぞれ円筒状をなしており、これら分割体２５、２６がタイヤ幅方向Ｈに連結されることで、取り付け体１１が形成されている。図示の例では、これら分割体２５、２６のうち、タイヤ幅方向Ｈの一方側に位置する一方の分割体２５の外リング部１８に、装着リング部１７及びスポーク１９が一体に設けられ、タイヤ幅方向Ｈの他方側に位置する他方の分割体２６の外リング部１８には、装着リング部１７及びスポーク１９は設けられていない。
【００３９】
図３〜図５において、一方の分割体２５の外リング部１８の内周面には、タイヤ周方向に間隔をあけて複数の凸リブ１８ａが形成されている。これら凸リブ１８ａは、外リング部１８の内周面からタイヤ径方向の内側に向けて突出するとともにタイヤ幅方向Ｈに沿って延びており、本実施形態では、凸リブ１８ａのタイヤ幅方向Ｈに直交する断面（タイヤ周方向に沿う断面）がタイヤ周方向に長い矩形状とされている。図３及び図４に示されるタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視（タイヤ径方向に沿う断面視でもあり、タイヤ周方向に垂直な断面視でもある）において、分割体２５の外リング部１８の内周面はタイヤ幅方向Ｈ（軸線Ｏ）に平行に延びているとともに、該外リング部１８の内径はタイヤ幅方向Ｈに沿って一定とされている。
また、取り付け体１１の一対の分割体２５、２６は、この非空気入りタイヤ１のタイヤ幅方向Ｈの中央部で分割されており、つまりこれら分割体２５、２６において、タイヤ幅方向Ｈに対向し互いに当接される後述する分割面１８ｂ、１８ｅは、非空気入りタイヤ１のタイヤ幅方向Ｈの中央部に配置されている。
【００４０】
一方の分割体２５の外リング部１８においてタイヤ幅方向Ｈの内側（タイヤ幅方向Ｈの他方側）を向く端面は、他方の分割体２６の外リング部１８に当接される分割面１８ｂとされており、該分割面１８ｂのうち凸リブ１８ａに対応する部位には、この分割面１８ｂからタイヤ幅方向Ｈの外側（タイヤ幅方向Ｈの一方側）に向けて窪む取り付け凹部２７が形成されている。図示の例では、取り付け凹部２７はタイヤ幅方向Ｈに直交する断面（タイヤ周方向に沿う断面）がタイヤ周方向に長い矩形状とされている。また、分割面１８ｂの凸リブ１８ａに対応する部位のうち、取り付け凹部２７のタイヤ周方向の両側には、タイヤ幅方向Ｈに延びるネジ穴１８ｃが一対形成されている。
【００４１】
またスポーク１９は、各凸リブ１８ａのタイヤ幅方向Ｈに沿う外端部（本実施形態ではタイヤ幅方向Ｈの一方側の端部）からタイヤ径方向の内側に向けて延びているとともに、外リング部１８と装着リング部１７とを連結している。図２に示される例では、スポーク１９のタイヤ周方向に沿う幅が、外リング部１８からタイヤ径方向の内側に向かうに従い漸次広くなっている。また図３及び図４に示されるように、スポーク１９においてタイヤ幅方向Ｈの外側（図３及び図４における右側）を向く端面は、外リング部１８においてタイヤ幅方向Ｈの外側を向く端面よりもタイヤ幅方向Ｈの外側に突出している。
【００４２】
図３、図４及び図６において、他方の分割体２６の外リング部１８の内周面には、タイヤ周方向に間隔をあけて複数の板部１８ｄが形成されている。これら板部１８ｄは、外リング部１８の内周面からタイヤ径方向の内側に向けて突出するとともにタイヤ周方向に沿って延びており、その板厚方向がタイヤ幅方向Ｈに一致している。本実施形態では、板部１８ｄのタイヤ幅方向Ｈに直交する断面（タイヤ周方向に沿う断面）がタイヤ周方向に長い矩形状とされている。図３及び図４に示される断面視で、分割体２６の外リング部１８の内周面はタイヤ幅方向Ｈ（軸線Ｏ）に平行に延びているとともに、該外リング部１８の内径はタイヤ幅方向Ｈに沿って一定とされている。
【００４３】
他方の分割体２６の外リング部１８においてタイヤ幅方向Ｈの内側（タイヤ幅方向Ｈの一方側）を向く端面は、一方の分割体２５の外リング部１８に当接される分割面１８ｅとされており、該分割面１８ｅのうち板部１８ｄに対応する部位には、この分割面１８ｅからタイヤ幅方向Ｈの内側（タイヤ幅方向Ｈの一方側）に向けて突出する取り付け凸部２８が形成されている。図示の例では、取り付け凸部２８はタイヤ幅方向Ｈに直交する断面（タイヤ周方向に沿う断面）がタイヤ周方向に長い矩形状とされている。また、分割面１８ｅの板部１８ｄに対応する部位のうち、取り付け凸部２８のタイヤ周方向の両側には、該板部１８ｄをタイヤ幅方向Ｈに貫通するボルト挿通孔１８ｆが一対形成されている。
【００４４】
図４及び図７に示されるように、他方の分割体２６の分割面１８ｅに形成された各取り付け凸部２８は、一方の分割体２５の分割面１８ｂに形成された各取り付け凹部２７にそれぞれ係止されており、具体的には取り付け凹部２７内に取り付け凸部２８が嵌合されていて、これにより一対の分割体２５、２６同士のタイヤ周方向及びタイヤ径方向への相対移動が規制されている。また図７において、取り付け凹部２７と取り付け凸部２８とが互いに係止された状態で、締結部材であるボルト２９が、ボルト挿通孔１８ｆ（図６参照）内にタイヤ幅方向Ｈの外側から内側へ向けて挿通されるとともに、ネジ穴１８ｃ（図５参照）に螺着しており、該ボルト２９によって一対の分割体２５、２６同士のタイヤ幅方向Ｈへの相対移動も規制されていて、これら分割体２５、２６同士は互いに固定されている。
【００４５】
尚、本実施形態では、一方の分割体２５に取り付け凹部２７が形成され、他方の分割体２６に取り付け凸部２８が形成されているが、これとは逆に、又はこれとともに、一方の分割体２５に取り付け凸部２８が形成され、他方の分割体２６に取り付け凹部２７が形成された構成を備えていてもよい。具体的には、一対の分割体２５、２６の各分割面１８ｂ、１８ｅのうち、いずれか一方に取り付け凹部２７が形成されるとともに、他方に前記取り付け凹部２７に係止される取り付け凸部２８が形成されている。また本実施形態では、取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８がそれぞれ、分割面１８ｂ、１８ｅにタイヤ周方向に間隔をあけて複数形成されているが、これら取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８は、分割面１８ｂ、１８ｅに各１つのみ形成されていてもよい。尚、取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８が分割面１８ｂ、１８ｅに複数形成される場合には、これら取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８は、分割面１８ｂ、１８ｅにタイヤ周方向に均等間隔をあけて各３つ以上形成されることが好ましい。
【００４６】
また図３〜図７に示されるように、他方の分割体２６の外リング部１８においてタイヤ幅方向Ｈの外側（タイヤ幅方向Ｈの他方側、図３及び図４における左側）を向く端面には、該端面のうちタイヤ周方向に沿う板部１８ｄに対応する位置にそれぞれ、タイヤ幅方向Ｈの外側に向けて突出する突起１８ｇが形成されている。
【００４７】
図４に示される例では、各分割体２５、２６における外リング部１８のタイヤ幅方向Ｈの長さが、各分割リング部材２３、２４における内筒体１２のタイヤ幅方向Ｈの長さと一致している。また、各分割体２５、２６の外リング部１８それぞれのタイヤ幅方向Ｈの中央部と、各分割リング部材２３、２４の内筒体１２それぞれのタイヤ幅方向Ｈの中央部と、のタイヤ幅方向Ｈの位置が互いに一致している。
【００４８】
そして図３及び図４に示されるタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視（タイヤ径方向に沿う断面視でもあり、タイヤ周方向に垂直な断面視でもある）において、取り付け体１１の外周部は、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、この断面視でＶ字状をなしている。具体的に、取り付け体１１の前記外周部は、内筒体１２の内周部が係止される断面凹Ｖ字状テーパ部３０となっている。
本実施形態では図３及び図４に示される断面視において、断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側に向けて一定の傾斜角で傾斜している。また断面凹Ｖ字状テーパ部３０は、取り付け体１１の外周面におけるタイヤ幅方向Ｈの全域にわたって形成されており、タイヤ幅方向Ｈの両外側からタイヤ幅方向Ｈの内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の内側へ向けた深さが深くなっている。このように取り付け体１１の外周面は、タイヤ幅方向Ｈの全域にわたって前記外周部とされているとともに、タイヤ幅方向Ｈの両外端からタイヤ幅方向Ｈの内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側へ向けて傾斜している。
【００４９】
尚、本実施形態のように断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜している代わりに、又はこれとともに、内筒体１２の内周部が、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜している構成も、本発明に含まれる（図８〜図１４に示される本実施形態の変形例を参照。変形例については後述する）。すなわち本発明は、図３及び図４の断面視において、互いに係止される内筒体１２の内周部及び断面凹Ｖ字状テーパ部（取り付け体１１の外周部）３０のうち、少なくともいずれか一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、このタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状をなしている。尚、図８〜図１３に示されるタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視で、内筒体１２の内周部に上記傾斜が付与された場合は、この断面視で、前記内周部は断面凸Ｖ字状テーパ部３８とされる。
【００５０】
本実施形態では、一対の分割体２５、２６の外リング部１８の外周面に、図３及び図４に示されるタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視（タイヤ径方向に沿う断面視でもあり、タイヤ周方向に直交する断面視でもある）において、タイヤ幅方向Ｈの外側から内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ面３３、３４がそれぞれ形成されており、これらテーパ面３３、３４は、分割体２５、２６の外リング部１８の外周面にタイヤ周方向の全周にわたってそれぞれ形成されている。またこの断面視で、テーパ面３３、３４同士の軸線Ｏに対する傾斜の向きは互いに反対（逆向き）であり、軸線Ｏに対する傾斜角の大きさ（絶対値）は互いに同等となっている。そして、これらテーパ面３３、３４によって取り付け体１１の外周部に、タイヤ幅方向Ｈの中央部が最深部とされた断面凹Ｖ字状テーパ部３０が形成されている。
【００５１】
テーパ面３３は、一方の分割体２５の外リング部１８の外周面に形成されており、タイヤ幅方向Ｈの外側（タイヤ幅方向Ｈの一方側）から内側（タイヤ幅方向Ｈの他方側）へ向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側へ向かって傾斜している。
テーパ面３４は、他方の分割体２６の外リング部１８の外周面に形成されており、タイヤ幅方向Ｈの外側（タイヤ幅方向Ｈの他方側）から内側（タイヤ幅方向の一方側）へ向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側へ向かって傾斜している。
【００５２】
また、一対の分割体２５、２６の外リング部１８の外周面（断面凹Ｖ字状テーパ部３０）のうち、タイヤ幅方向Ｈの両外側の端部（両外端部）における外径は、内筒体１２の内径に対して同等、又はそれより大きくされている。また、これら分割体２５、２６の外リング部１８の外周面のうち、タイヤ幅方向Ｈの両外端部以外の部位における外径は、内筒体１２の内径よりも小さくされている。これにより本実施形態では、図３及び図４において、一対の分割体２５、２６同士がタイヤ幅方向Ｈに接近させられていき互いの分割面１８ｂ、１８ｅ同士が当接されたときに、断面凹Ｖ字状テーパ部３０とされた外リング部１８の外周部のうちタイヤ幅方向Ｈの両外端部が、内筒体１２の内周部のうちタイヤ幅方向Ｈの両外端部に対して締まり嵌めにより係止されるようになっている。
【００５３】
一対の分割体２５、２６の各外リング部１８の外周面のうち、タイヤ幅方向Ｈの内側の端部（内端部）には、該内端部以外の部位よりもタイヤ径方向の内側に向けて窪むとともにタイヤ周方向に沿って延びる環状の段部３５、３６がそれぞれ形成されている。図４に示されるように、分割体２５、２６同士がタイヤ幅方向Ｈに連結された際、これら段部３５、３６同士はタイヤ幅方向Ｈに隣接配置されて、断面凹Ｖ字状テーパ部３０のタイヤ幅方向Ｈの中央部にこれら段部３５、３６からなる溝３７が形成される。溝３７は、断面凹Ｖ字状テーパ部３０のタイヤ幅方向Ｈに沿う最深部（図示の例では中央部）に配置されるとともに、該最深部においてタイヤ周方向の全周にわたって延びている。断面凹Ｖ字状テーパ部３０のタイヤ幅方向Ｈの中央部、及び該中央部に形成された溝３７内には、分割リング部材２３、２４の各内筒体１２同士を溶着した際に生じるバリが収容可能とされている。
【００５４】
図１、図５及び図６において、各分割体２５、２６の外リング部１８それぞれの外周面には、タイヤ径方向の内側に向けて窪み、かつタイヤ幅方向Ｈに延びるキー溝部１８ｈがタイヤ周方向に間隔をあけて複数形成されている。キー溝部１８ｈは、各外リング部１８の外周面において、タイヤ幅方向Ｈの両端のうちの内側にのみ開口し、外側は閉じている。これらのキー溝部１８ｈに、リング部材１４における内筒体１２の突条部１２ａが各別に嵌合している。図示の例では、これらキー溝部１８ｈは、外リング部１８の外周面のうち、分割体２５のタイヤ周方向に沿う凸リブ１８ａ及びスポーク１９に対応する位置、並びに、分割体２６のタイヤ周方向に沿う板部１８ｄに対応する位置に、それぞれ配置されている。
尚、キー溝部１８ｈを画成する壁面のうち、タイヤ周方向で互いに対向する一対の側壁面と底壁面とは直角をなしている。また、突条部１２ａの外表面のうち、内筒体１２の内周面から立ち上がる一対の側壁面と、タイヤ径方向の内側を向く頂壁面と、は直角をなしている。突条部１２ａ及びキー溝部１８ｈのタイヤ周方向の大きさは互いに同等になっている。
【００５５】
そして、リング部材１４は、内筒体１２が取り付け体１１に外嵌され、かつ突条部１２ａがキー溝部１８ｈに嵌合された状態で、つまり取り付け体１１の分割体２５、２６同士を内筒体１２の内周側でタイヤ幅方向Ｈに連結した状態で、ボルト挿通孔１８ｆを通してボルト２９をネジ穴１８ｃにねじ込むことにより、取り付け体１１に固定されている。この状態において、突条部１２ａは、キー溝部１８ｈを画成する壁面のうち、タイヤ幅方向Ｈの両外側に位置して内側を向く両外端壁面により、タイヤ幅方向Ｈに挟み込まれている。
つまり本実施形態では、上述したように内筒体１２の内周部と取り付け体１１の断面凹Ｖ字状テーパ部（取り付け体１１の外周部）３０とを係止することで、これら内筒体１２と取り付け体１１とのタイヤ幅方向Ｈへの相対移動（スライド移動）を規制し、かつ、内筒体１２の突条部１２ａが取り付け体１１のキー溝部１８ｈにタイヤ幅方向Ｈから挟み込まれることによっても、内筒体１２と取り付け体１１とのタイヤ幅方向Ｈへの相対移動を規制するようにしている。
【００５６】
尚、外リング部１８において、タイヤ周方向で隣り合うキー溝部１８ｈ同士の間に位置する部分には、タイヤ径方向に貫通する図示しない肉抜き孔がタイヤ周方向に間隔をあけて複数形成されていてもよい。またスポーク１９においても、タイヤ幅方向Ｈに貫通する図示しない肉抜き孔が形成されていてもよい。
【００５７】
以上説明した本実施形態の非空気入りタイヤ１によれば、内筒体１２の内周部、及び取り付け体１１の外周部のうち少なくとも一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ状に形成されており、タイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状をなしていて、これら内筒体１２の内周部と取り付け体１１の外周部とが係止されることで、内筒体１２と取り付け体１１とがタイヤ幅方向Ｈに相対移動しようとしたときの抵抗力を増大させることができる。
【００５８】
具体的に、本実施形態では図４に示されるように、取り付け体１１の外周部に断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側（図示の例では分割面１８ｂ、１８ｅ上に位置する非空気入りタイヤ１のタイヤ幅方向Ｈの中央部）に向かうに従い漸次タイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ状に形成されており、該断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、タイヤ幅方向Ｈに沿って一定の内径とされた内筒体１２の内周部のうち、タイヤ幅方向Ｈの両外端部に係止されている。
【００５９】
また図８〜図１１に示される本実施形態の変形例では、断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ状に形成され、かつ、内筒体１２の内周部が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜するテーパ状に形成されていて、該内筒体１２の内周部は、図８〜図１１に示されるタイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状をなす断面凸Ｖ字状テーパ部３８となっている。また、断面凸Ｖ字状テーパ部３８は、内筒体１２の内周面におけるタイヤ幅方向Ｈの全域にわたって形成されており、タイヤ幅方向Ｈの両外側からタイヤ幅方向Ｈの内側に向かうに従い漸次タイヤ径方向の内側へ向けた突出量が大きくなっている。このように内筒体１２の内周面は、タイヤ幅方向Ｈの全域にわたって前記内周部とされているとともに、タイヤ幅方向Ｈの両外端からタイヤ幅方向Ｈの内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側へ向けて傾斜している。
そして、図８〜図１１に示される断面視において、断面凹Ｖ字状テーパ部３０の各テーパ面（テーパ面３３、３４）の軸線Ｏに対する各傾斜角と、前記各テーパ面に対応する（タイヤ径方向に対向配置される）断面凸Ｖ字状テーパ部３８の各テーパ面における軸線Ｏに対する各傾斜角とが、互いに同等とされている。これにより、断面凹Ｖ字状テーパ部３０と、断面凸Ｖ字状テーパ部３８とが、タイヤ幅方向Ｈの全域にわたり面接触するようにして、互いに係止されている。
【００６０】
また図１２に示される本実施形態の変形例では、一対の分割体２５、２６の各外リング部１８におけるタイヤ幅方向Ｈの内側部分（タイヤ幅方向Ｈの中央部）に、該外リング部１８の外周面からタイヤ径方向の内側に向けて窪む凹部３９が形成されており、図示の例では凹部３９は、外リング部１８をタイヤ径方向に貫通して形成されている。また、内筒体１２の内周部は断面凸Ｖ字状テーパ部３８とされており、該断面凸Ｖ字状テーパ部３８のうち、タイヤ幅方向Ｈの内側部分（中央部）が、取り付け体１１の外周部の凹部３９内に係止されている。
【００６１】
また図１３に示される本実施形態の変形例では、内筒体１２の内周部に断面凸Ｖ字状テーパ部３８が形成され、取り付け体１１の外周部に断面凹Ｖ字状テーパ部３０が形成されていて、この点については上述した図８〜図１１の変形例と同様であるが、この変形例では図１３に示される断面視で、断面凹Ｖ字状テーパ部３０におけるタイヤ幅方向Ｈに沿う単位長さ当たりのタイヤ径方向への変位量（つまりこの断面視での断面凹Ｖ字状テーパ部３０における各テーパ面（テーパ面３３、３４）の軸線Ｏに対する各傾斜角）に対して、断面凸Ｖ字状テーパ部３８におけるタイヤ幅方向Ｈに沿う単位長さ当たりのタイヤ径方向への変位量（つまりこの断面視での断面凸Ｖ字状テーパ部３８における各テーパ面の軸線Ｏに対する各傾斜角）が小さくなっている。これにより断面凹Ｖ字状テーパ部３０は、断面凸Ｖ字状テーパ部３８のうち、タイヤ幅方向Ｈの両外端部に係止されている。尚、図１３に示される例では、取り付け体１１の外周部（断面凹Ｖ字状テーパ部３０）のタイヤ幅方向Ｈの中央部に、該取り付け体１１をタイヤ径方向に貫通する凹部３９が形成されている。
【００６２】
このように、互いに係止される内筒体１２の内周部（断面凸Ｖ字状テーパ部３８）及び取り付け体１１の外周部（断面凹Ｖ字状テーパ部３０又は凹部３９）のうち、少なくともいずれか一方が、タイヤ周方向の全周にわたって、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜しているとともに、タイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状をなしている構成により、内筒体１２と取り付け体１１とのタイヤ幅方向Ｈへ向けた相対移動が規制され、内筒体１２と取り付け体１１とのタイヤ幅方向Ｈへの位置ずれを確実に防止することができる。また、内筒体１２と取り付け体１１との固定強度を向上できる。
さらに、取り付け体１１の外周部が断面凹Ｖ字状テーパ部３０に形成されている場合は、この外周部の凹み量に応じて取り付け体１１の容積を低減することが可能になり、例えばこの取り付け体１１が金属材料からなり、内筒体１２が合成樹脂材料からなる場合に、非空気入りタイヤ１の全体重量を軽量化できる。
尚、本実施形態でいう前記「タイヤ幅方向Ｈに沿う断面視でＶ字状」とは、タイヤ幅方向Ｈに沿う断面視で、例えば２つの直線同士がなすＶ字状のみならず、複数の直線により形成されるＶ字状や、曲線同士がなすＶ字状、段差を有するＶ字状等を含んでいる。具体的には、内筒体１２が取り付け体１１に外嵌されたときに、これら１１、１２のタイヤ幅方向Ｈへ向けた相対移動を規制可能な上記「Ｖ字状」とされていればよい。
【００６３】
また本実施形態では、取り付け体１１が、タイヤ幅方向Ｈに分割された一対の分割体２５、２６を備えているので、下記の効果を奏する。
すなわち、本発明においては上述したように内筒体１２の内周部、及び取り付け体１１の外周部の少なくとも一方がテーパ状に形成されているので、本実施形態で説明したように、取り付け体１１がタイヤ幅方向Ｈに分割された一対の分割体２５、２６を備えていることにより、これら分割体２５、２６同士をタイヤ幅方向Ｈに接近移動させつつ、容易に内筒体１２内に嵌合させることができ、内筒体１２と取り付け体１１との組立容易性が向上する。つまり上記構成によれば、テーパによる締まり嵌めが行えることから、大規模な設備を用いることなく簡単に内筒体１２内に取り付け体１１を挿入でき、かつ、内筒体１２と取り付け体１１とを確実に嵌合して固定できる。
【００６４】
具体的に従来においては、内筒体の内周部、及び取り付け体の外周部は、タイヤ幅方向Ｈの全域にわたりそれぞれ一定の直径とされており、内筒体と取り付け体とを嵌合させることが困難な場合があった。すなわち、内筒体内に取り付け体を挿入できないことや、取り付け体が内筒体内でガタついて固定しにくくなる可能性があり、これらを確実に嵌合させるには、両者の嵌め合い寸法精度を十分に高める必要があり製造が複雑になっていた。
一方、本実施形態の上記構成によれば、内筒体１２と取り付け体１１とが締まり嵌めされることで、容易にかつガタつきなく確実に嵌合されることから、従来のような高い寸法精度を必要とせず、製造が容易である。
【００６５】
また、一対の分割体２５、２６の各分割面１８ｂ、１８ｅのうち、いずれか一方に取り付け凹部２７が形成されるとともに、他方に取り付け凹部２７に係止される取り付け凸部２８が形成されているので、下記の効果を奏する。
すなわち、内筒体１２内に取り付け体１１を嵌合させる際、一対の分割体２５、２６同士をタイヤ幅方向Ｈに接近移動させて分割面１８ｂ、１８ｅ同士を当接させたときに、これら分割面１８ｂ、１８ｅの取り付け凹部２７と取り付け凸部２８とが係止されることで、分割体２５、２６同士のタイヤ周方向又は／及びタイヤ径方向への相対移動が規制されるので、この非空気入りタイヤ１を安定して使用できる。
【００６６】
具体的に本実施形態では、図３〜図７に示されるように、取り付け凹部２７がタイヤ周方向を向く一対の内側壁を有し、取り付け凸部２８がタイヤ周方向を向く一対の外側壁を有していて、これら内側壁と外側壁とがタイヤ周方向に係止されることで、分割体２５、２６同士のタイヤ周方向への相対移動が規制されている。また、取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８が、分割面１８ｂ、１８ｅにおいてタイヤ周方向に間隔をあけて複数形成されていることで、分割体２５、２６同士のタイヤ径方向への相対移動も規制されている。詳しくは、取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８が、分割面１８ｂ、１８ｅにおいてタイヤ周方向に均等間隔をあけて３つ以上配置されている場合に、分割体２５、２６同士のタイヤ径方向への相対移動を規制する効果がより確実に得られやすくなる。
【００６７】
また本実施形態では、取り付け体１１の外周面が、タイヤ幅方向Ｈの全域にわたって前記外周部とされているとともに、断面凹Ｖ字状テーパ部３０とされていて、タイヤ幅方向Ｈの両外端からタイヤ幅方向Ｈの内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側へ向けて傾斜しているので、下記の効果を奏する。
すなわち、取り付け体１１の外周面がタイヤ幅方向Ｈの全域にわたりテーパ状をなす外周部（断面凹Ｖ字状テーパ部３０）とされていることから、上述した作用効果をより安定的に得ることができる。また取り付け体１１の外周部と、内筒体１２の内周部との係止位置を、本実施形態で説明したようにタイヤ幅方向Ｈの両外側部分（両外端部）に配置することができ、この場合、取り付け体１１に対する内筒体１２の装着安定性がより向上する。
【００６８】
また一対の分割体２５、２６同士が、ボルト（締結部材）２９により互いに固定されているので、取り付け体１１をタイヤ幅方向Ｈに分割して上述した作用効果が得られつつも、組み立てられた取り付け体１１が分解することを防止でき、この非空気入りタイヤ１を安定して使用できる。
【００６９】
また本実施形態では、内筒体１２の突条部１２ａが、取り付け体１１のキー溝部１８ｈにおける両外端壁面によってタイヤ幅方向Ｈから挟み込まれており、上述した内筒体１２の内周部と取り付け体１１の外周部との係止による作用効果と相俟って、内筒体１２と取り付け体１１とのタイヤ幅方向Ｈへの相対移動がより確実に規制されるようになっている。
【００７０】
尚、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００７１】
例えば前述の実施形態では、取り付け体１１がタイヤ幅方向Ｈに分割された一対の分割体２５、２６を有しており、これら分割体２５、２６をタイヤ幅方向Ｈに連結して形成されているとしたが、これに限定されるものではない。すなわち、取り付け体１１が分割されることなく一体に形成されていてもよく、この場合、取り付け体１１と内筒体１２とは、例えばインサート成形や圧入等により嵌合されていてもよい。
【００７２】
また前述の実施形態では、取り付け体１１の一対の分割体２５、２６のうち、一方の分割体２５の外リング部１８に装着リング部１７及びスポーク１９が設けられ、他方の分割体２６の外リング部１８には装着リング部１７及びスポーク１９が設けられていない、と説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、一方の分割体２５の外リング部１８に装着リング部１７及びスポーク１９を設ける代わりに、又はこれとともに、他方の分割体２６の外リング部１８に、装着リング部１７及びスポーク１９が設けられていてもよい。両分割体２５、２６の外リング部１８に、装着リング部１７及びスポーク１９がそれぞれ設けられる場合、例えば２輪車等に容易に対応可能である。
【００７３】
また前述の実施形態では、一対の分割体２５、２６同士を締結し固定する締結部材として、ボルト２９を用いた例について説明したが、締結部材はこれに限定されるものではない。すなわち、分割体２５、２６同士を固定する締結部材として、ボルト２９以外の例えばナットや板材等を用いてもよい。
【００７４】
また前述の実施形態では、取り付け体１１の外周部とされた断面凹Ｖ字状テーパ部３０が、取り付け体１１の外周面におけるタイヤ幅方向Ｈの全域にわたって形成されているとしたが、該取り付け体１１の外周面のうち内筒体１２の内周部に係止されない部位については、断面凹Ｖ字状テーパ部３０を形成しなくてもよい。つまり取り付け体１１の外周面のうち前記外周部以外の部位（内筒体１２の内周部に係止されない部位）については、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜している必要はなく、その形状は限定されない。
また前述の実施形態の変形例では、内筒体１２の内周部とされた断面凸Ｖ字状テーパ部３８が、内筒体１２の内周面におけるタイヤ幅方向Ｈの全域にわたって形成されているとしたが、該内筒体１２の内周面のうち取り付け体１１の外周部に係止されない部位については、断面凸Ｖ字状テーパ部３８を形成しなくてもよい。つまり内筒体１２の内周面のうち前記内周部以外の部位（取り付け体１１の外周部に係止されない部位）については、タイヤ幅方向Ｈの両外側から内側に向かうに従いタイヤ径方向の外側から内側に向けて傾斜している必要はなく、その形状は限定されない。
【００７５】
また前述の実施形態では、一対の分割体２５、２６の各分割面１８ｂ、１８ｅに、取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８が形成されているとしたが、図８及び図９に示されるように、これら分割面１８ｂ、１８ｅに取り付け凹部２７及び取り付け凸部２８が形成されていなくてもよい。尚この場合、図９に示される断面視のように、一対の分割面１８ｂ、１８ｅのうちいずれか一方が、タイヤ径方向の外側から内側へ向かうに従い漸次タイヤ幅方向Ｈの一方側から他方側（又は他方側から一方側）へ向かって傾斜してテーパ状とされ、前記一方とは異なる他方も、該一方の分割面の傾斜に対応してタイヤ径方向の外側から内側へ向かうに従い漸次タイヤ幅方向Ｈの一方側から他方側（又は他方側から一方側）へ向かって傾斜してテーパ状とされることにより、分割体２５、２６同士のタイヤ径方向への相対移動が規制される。
【００７６】
また前述の実施形態では、取り付け凹部２７においてタイヤ周方向を向く一対の内側壁と、取り付け凸部２８においてタイヤ周方向を向く一対の外側壁とが、タイヤ周方向に互いに係止される例について説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、図１０及び図１１に示される断面視のように、取り付け凹部２７と取り付け凸部２８とが、タイヤ径方向に互いに係止されていてもよく、この場合、分割体２５、２６同士のタイヤ径方向への相対移動が規制される。
【００７７】
また前述の実施形態では、分割体２５、２６の分割面１８ｂ、１８ｅ同士が互いに当接されていることとしたが、図１２〜図１４に示される断面視のように、これら分割面１８ｂ、１８ｅ同士は、互いに一部（複数の部分を含む）又は全部が当接されていなくてもよい。尚、図１２〜図１４に示されるように、取り付け体１１に凹部３９を形成した場合には、この非空気入りタイヤ１の全体重量を軽量化できる。
【００７８】
また、分割リング部材２３、２４同士の溶着時に内筒体１２の内周面にバリが生じない場合や、断面凹Ｖ字状テーパ部３０によってバリを収容可能な場合には、取り付け体１１に溝３７が設けられていなくてもよい。
【００７９】
その他、本発明の前述の実施形態及び変形例（尚書き等）で説明した構成要素を適宜組み合わせても構わない。また本発明の趣旨を逸脱しない範囲において前述の構成要素を周知の構成要素に置き換えることも可能である。
【符号の説明】
【００８０】
１…非空気入りタイヤ  １１…取り付け体  １２…内筒体  １３…外筒体  １５…連結部材  １８ｂ、１８ｅ…分割面  ２５、２６…分割体  ２７…取り付け凹部  ２８…取り付け凸部  ２９…ボルト（締結部材）  ３０…断面凹Ｖ字状テーパ部（取り付け体の外周部）  ３８…断面凸Ｖ字状テーパ部（内筒体の内周部）  Ｈ…タイヤ幅方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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