(57)【要約】【課題】小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第３レンズ群Ｇ３が、物体側から順に、第３ａレンズ群Ｇ３ａと、第３ｂレンズ群Ｇ３ｂとを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動し、第３ｂレンズ群Ｇ３ｂがシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
１．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
−１．６０＜βｒ×（１−βｓ）＜−０．８５
ただし、
βｓ：前記シフトレンズ群の横倍率
βｒ：前記シフトレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの横倍率
【請求項３】
前記第３ａレンズ群が正レンズと負レンズとから構成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の光学系。
【請求項４】
前記第３ｂレンズ群が、物体側から順に、正レンズと負レンズとの接合レンズと、負レンズとから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項５】
前記第３ａレンズ群の物体側又は像側に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項６】
前記第３レンズ群が、物体側から順に、前記第３ａレンズ群と、前記第３ｂレンズ群と、第３ｃレンズ群とから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
−０．４５＜ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ＜０．４０
ただし、
ｆ３ａ：前記第３ａレンズ群の焦点距離
ｆ３ｂｃ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｃレンズ群の合成焦点距離
【請求項７】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ａレンズ群が最も像側に負レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の光学系。
１．４０＜ｆ１ａ／ｆ１ｂ＜２．０５
ただし、
ｆ１ａ：前記第１ａレンズ群の焦点距離
ｆ１ｂ：前記第１ｂレンズ群の焦点距離
【請求項９】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ａレンズ群が、物体側から順に、保護ガラスと、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ｂレンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと正レンズとの接合レンズで構成されていることを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１１】
前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、
前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、
前記第１ａレンズ群が以下の条件式を満足する少なくとも１枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の光学系。
９０＜νｄｐ
ただし、
νｄｐ：前記第１ａレンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【請求項１２】
前記第２レンズ群が複数の負レンズを有し、
前記複数の負レンズのうちで最も像側に配置された負レンズが以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の光学系。
ｎｄｎ＜１．６５
ただし、
ｎｄｎ：前記第２レンズ群中の前記複数の負レンズのうちで最も像側に配置された前記負レンズの硝材のｄ線に対する屈折率
【請求項１３】
前記第２レンズ群が複数の負レンズを有し、
前記複数の負レンズのうちで最も物体側に配置された負レンズが以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の光学系。
４９．７＜νｄｎ
ただし、
νｄｎ：前記第２レンズ群中の前記複数の負レンズのうちで最も物体側に配置された前記負レンズの硝材のｄ線に対するアッベ数
【請求項１４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１３のいずれか一項に記載の光学系。
−３．００＜ｆ１／ｆ２＜−２．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項１５】
前記第２レンズ群が、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、正レンズと負レンズとの接合レンズとから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項１４のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項１５のいずれか一項に記載の光学系。
０．１０＜ｆ／ｆ１２＜０．８５
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
【請求項１７】
前記第３レンズ群が、物体側から順に、前記第３ａレンズ群と、前記第３ｂレンズ群と、第３ｃレンズ群とから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１８】
請求項１から請求項１７のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学装置。
【請求項１９】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、
前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、
前記光学系が以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする光学系の製造方法。
１．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラや電子スチルカメラ等には、画角が小さくＦナンバーが比較的小さい光学系として、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有するインナーフォーカス式の光学系が多く用いられている（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−８１０６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来の光学系は、小型化と高性能化が十分に図られていないという問題があった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有し、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
１．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【０００７】
また本発明は、
前記光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。
【０００８】
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、
前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、
前記光学系が以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
１．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系、光学装置及び光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図４】図４は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図５】図５（ａ）、及び図５（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図６】図６は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図７】図７は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図９】図９は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図１０】図１０は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図１１】図１１（ａ）、及び図１１（ｂ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１２】図１２は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図１３】図１３は、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図１４】図１４（ａ）、及び図１４（ｂ）はそれぞれ、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１５】図１５は、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図１６】図１６は、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図１７】図１７（ａ）、及び図１７（ｂ）はそれぞれ、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１８】図１８は、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図１９】図１９は、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２０】図２０（ａ）、及び図２０（ｂ）はそれぞれ、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２１】図２１は、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図２２】図２２は、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２３】図２３（ａ）、及び図２３（ｂ）はそれぞれ、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４は、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図２５】図２５は、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
【図２６】図２６（ａ）、及び図２６（ｂ）はそれぞれ、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２７】図２７は、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。
【図２８】図２８は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図２９】図２９は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本願の光学系、光学装置及び光学系の製造方法について説明する。
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１）  １．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【００１２】
上記のように本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動する。この構成により、本願の光学系は小型軽量化と優れた結像性能を達成することができる。
【００１３】
また、上記のように本願の光学系は、前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動、即ちレンズシフトする。この構成により、手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振を行うことができる。
【００１４】
条件式（１）は、第１レンズ群から第３ａレンズ群までの合成焦点距離と、第３ｂレンズ群と第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。なお、第３ｂレンズ群よりも像側にレンズが存在しない場合には、「ｆＦ：第３ｂレンズ群の焦点距離」として条件式（１）の対応値を計算するものとする。本願の光学系は、条件式（１）を満足することにより、小型化を図りながら、球面収差とコマ収差を良好に補正でき、優れた結像性能を得ることができる。
【００１５】
本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群から第３ａレンズ群までの合成屈折力が相対的に小さくなる。これにより、第１レンズ群から第３ａレンズ群で発生する球面収差とコマ収差が補正不足になるため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を４．７５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を４．２５とすることがより好ましい。
【００１６】
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群から第３ａレンズ群までの合成屈折力が相対的に大きくなる。これにより、第１レンズ群から第３ａレンズ群でコマ収差が多大に発生してしまいため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７１とすることがより好ましい。
以上の構成により、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系を実現することができる。
【００１７】
また、本願の光学系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  −１．６０＜βｒ×（１−βｓ）＜−０．８５
ただし、
βｓ：前記シフトレンズ群の横倍率
βｒ：前記シフトレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの横倍率
【００１８】
条件式（２）は、シフトレンズ群の光軸と直交する方向への移動量に対する像の光軸と直交する方向への移動量である、所謂ブレ係数の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（２）を満足することにより、球面収差、コマ収差及び像面湾曲を良好に補正でき、レンズシフト時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００１９】
本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、シフトレンズ群の移動量に対する像の移動量が相対的に小さくなる。これにより、球面収差とコマ収差が補正不足になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．９５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を−１．００とすることがより好ましい。
【００２０】
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、シフトレンズ群の移動量に対する像の移動量が大きくなり過ぎる。これにより、コマ収差と像面湾曲が悪化してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を−１．５５とすることがより好ましい。
【００２１】
また、本願の光学系は、前記第３ａレンズ群が正レンズと負レンズとから構成されていることが望ましい。この構成により、第３ａレンズ群において球面収差とコマ収差を良好に補正でき、本願の光学系のさらなる高性能化を図ることができる。特に、前記第３ａレンズ群が正の屈折力を有する構成とすることがより望ましい。
【００２２】
また、本願の光学系は、前記第３ｂレンズ群が、物体側から順に、正レンズと負レンズとの接合レンズと、負レンズとから構成されていることが望ましい。この構成により、第３ｂレンズ群において球面収差を良好に補正することができ、第３レンズ群全体において球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、レンズシフト時の光学性能の劣化をより良好に抑えることができる。
【００２３】
また、本願の光学系は、前記第３ａレンズ群の物体側又は像側に開口絞りを有することが望ましい。この構成により、本願の光学系の屈折力配置を、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、開口絞り、正の屈折力を有する第３レンズ群という対称型に近付けて、像面湾曲と歪曲収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系はさらなる高性能化を図ることができる。
【００２４】
また、本願の光学系は、前記第３レンズ群が、物体側から順に、前記第３ａレンズ群と、前記第３ｂレンズ群と、第３ｃレンズ群とから構成され、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  −０．４５＜ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ＜０．４０
ただし、
ｆ３ａ：前記第３ａレンズ群の焦点距離
ｆ３ｂｃ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｃレンズ群の合成焦点距離
【００２５】
条件式（３）は、第３ａレンズ群の焦点距離と、第３ｂレンズ群と第３ｃレンズ群の合成焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（３）を満足することにより、球面収差とコマ収差、及びレンズシフト時のコマ収差の変動を良好に補正できる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、レンズシフト時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００２６】
本願の光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第３ａレンズ群の屈折力が相対的に小さくなり、第３ａレンズ群単体で発生する球面収差とコマ収差が補正不足になってしまう。また、第３ｂレンズ群と第３ｃレンズ群の屈折力が相対的に大きくなる。このため、レンズシフト時にコマ収差の変動を抑えることができなくなり、高い光学性能を得ることができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．３５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．３０とすることがより好ましい。
【００２７】
一方、本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第３ａレンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、第３ａレンズ群単体で球面収差とコマ収差が多大に発生してしまう。また、第３ｂレンズ群と第３ｃレンズ群の屈折力が相対的に小さくなる。このため、レンズシフト時にコマ収差が補正不足になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．４０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を−０．３５とすることがより好ましい。
【００２８】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ａレンズ群が最も像側に負レンズを有することが望ましい。この構成により、第１レンズ群単体で球面収差が発生することを抑え、第１レンズ群全体において球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、合焦時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００２９】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  １．４０＜ｆ１ａ／ｆ１ｂ＜２．０５
ただし、
ｆ１ａ：前記第１ａレンズ群の焦点距離
ｆ１ｂ：前記第１ｂレンズ群の焦点距離
【００３０】
条件式（４）は、第１ａレンズ群と第１ｂレンズ群の焦点距離比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（４）を満足することにより、第１ａレンズ群単体で発生する球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、合焦時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００３１】
本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第１ａレンズ群の屈折力が相対的に小さくなり、第１ａレンズ群単体で発生する球面収差とコマ収差が補正不足になってしまう。また、第１ｂレンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、合焦時に球面収差の変動を抑えることができなくなるため、高い光学性能を得ることができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を２．００とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１．９５とすることがより好ましい。
【００３２】
一方、本願の光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、第１ａレンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、第１ａレンズ群単体で球面収差とコマ収差が多大に発生してしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．４５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．５０とすることがより好ましい。
【００３３】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ａレンズ群が、物体側から順に、保護ガラスと、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成されていることが望ましい。この構成により、第１ａレンズ群において球面収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、合焦時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００３４】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ｂレンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと正レンズとの接合レンズで構成されていることが望ましい。この構成により、第１ｂレンズ群において球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、合焦時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００３５】
また、本願の光学系は、前記第１レンズ群が、物体側から順に、第１ａレンズ群と、第１ｂレンズ群とから構成され、前記第１ａレンズ群と前記第１ｂレンズ群との空気間隔が、前記第１レンズ群中の空気間隔のうちで最大であり、前記第１ａレンズ群が以下の条件式（５）を満足する少なくとも１枚の正レンズを有することが望ましい。
（５）  ９０＜νｄｐ
ただし、
νｄｐ：前記第１ａレンズ群中の前記正レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００３６】
条件式（５）は、第１ａレンズ群中の正レンズの硝材のアッベ数を規定するものである。本願の光学系は、条件式（５）を満足することにより、第１レンズ群単体で軸上色収差と倍率色収差が発生することを抑えることができる。
【００３７】
本願の光学系の条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群単体で軸上色収差と倍率色収差が多大に発生し、本願の光学系の光学性能が悪化してしまうため好ましくない。
【００３８】
また、本願の光学系は、前記第２レンズ群が複数の負レンズを有し、前記複数の負レンズのうちで最も像側に配置された負レンズが以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  ｎｄｎ＜１．６５
ただし、
ｎｄｎ：前記第２レンズ群中の前記複数の負レンズのうちで最も像側に配置された前記負レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
【００３９】
条件式（６）は、第２レンズ群中の複数の負レンズのうちで最も像側に配置された負レンズの硝材の屈折率を規定するものである。本願の光学系は、条件式（６）を満足することにより、第２レンズ群単体で倍率色収差が発生することを抑えることができる。
【００４０】
本願の光学系の条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群単体で倍率色収差が多大に発生し、本願の光学系の光学性能が悪化してしまうため好ましくない。
【００４１】
また、本願の光学系は、前記第２レンズ群が複数の負レンズを有し、前記複数の負レンズのうちで最も物体側に配置された負レンズが以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
（７）  ４９．７＜νｄｎ
ただし、
νｄｎ：前記第２レンズ群中の前記複数の負レンズのうちで最も物体側に配置された前記負レンズの硝材のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００４２】
条件式（７）は、第２レンズ群中の複数の負レンズのうちで最も物体側に配置された負レンズの硝材のアッベ数を規定するものである。本願の光学系は、条件式（７）を満足することにより、第２レンズ群単体で軸上色収差が発生することを抑えることができる。
【００４３】
本願の光学系の条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群単体で軸上色収差が多大に発生し、本願の光学系の光学性能が悪化してしまうため好ましくない。
【００４４】
また、本願の光学系は、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
（８）  −３．００＜ｆ１／ｆ２＜−２．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【００４５】
条件式（８）は、第１レンズ群と第２レンズ群の焦点距離比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（８）を満足することにより、合焦時にコマ収差の変動を抑え、また第１レンズ群単体で球面収差が発生することを抑えることができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図ることができる。
【００４６】
本願の光学系の条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が相対的に小さくなる。このため、第１レンズ群がテレ比、即ち本願の光学系の全長を焦点距離で割った値を小さくすることに寄与できなくなり、本願の光学系の全長が大きくなってしまう。また、第２レンズ群の屈折力が相対的に大きくなるため、合焦時にコマ収差の変動を抑えることができなくなり、高い光学性能を得ることができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を−２．１５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値を−２．３０とすることがより好ましい。
【００４７】
一方、本願の光学系の条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、第１レンズ群単体で球面収差が多大に発生してしまう。また、第２レンズ群の屈折力が相対的に小さくなり、合焦時の第２レンズ群の移動量が多大になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を−２．８５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を−２．７０とすることがより好ましい。
【００４８】
また、本願の光学系は、前記第２レンズ群が、物体側から順に、像側に凹面を向けた負レンズと、正レンズと負レンズとの接合レンズとから構成されていることが望ましい。この構成により、第２レンズ群においてコマ収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図りながら、合焦時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００４９】
また、本願の光学系は、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
（９）  ０．１０＜ｆ／ｆ１２＜０．８５
ただし、
ｆ：前記光学系の焦点距離
ｆ１２：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の合成焦点距離
【００５０】
条件式（９）は、本願の光学系の焦点距離と第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離との比の適切な範囲を規定するものである。本願の光学系は、条件式（９）を満足することにより、第１レンズ群及び第２レンズ群で発生するコマ収差と倍率色収差を良好に補正することができる。これにより、本願の光学系は、さらなる高性能化を図ることができる。
【００５１】
本願の光学系の条件式（９）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、第１レンズ群及び第２レンズ群でコマ収差が多大に発生してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（９）の上限値を０．５５とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（９）の上限値を０．５３とすることがより好ましい。
【００５２】
一方、本願の光学系の条件式（９）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力が相対的に小さくなり、第１レンズ群及び第２レンズ群で発生する倍率色収差が補正不足になるため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を０．２０とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を０．３０とすることがより好ましい。
【００５３】
また、本願の光学系は、前記第３レンズ群が、物体側から順に、前記第３ａレンズ群と、前記第３ｂレンズ群と、第３ｃレンズ群とから構成されていることが望ましい。この構成により、第３ａレンズ群で球面収差とコマ収差を補正することができ、第３ｃレンズ群で球面収差を補正することができる。したがって、第３レンズ群全体において球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。また、第３ｂレンズ群の少なくとも一部をシフトレンズ群としたことで、レンズシフト時の光学性能の劣化を抑えることができる。
【００５４】
本願の光学装置は、上述した構成の光学系を有することを特徴とする。これにより、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学装置を実現することができる。
【００５５】
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有するようにし、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにし、前記第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、前記光学系が以下の条件式（１）を満足するようにすることを特徴とする。これにより、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系を製造することができる。
（１）  １．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の前記第１レンズ群から前記第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の前記第３ｂレンズ群と前記第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【００５６】
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００５７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００５８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００５９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００６０】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群（防振レンズ群）として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
なお、像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等で構成された不図示の撮像素子が配置される。これは後述する各実施例においても同様である。
【００６１】
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス（フィルタＦＬと像面Ｉとの光軸上の距離）を示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えた光学面の順番、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第n面（nは整数）と第n+1面との間隔）、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りＳは開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示している。また、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
【００６２】
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位は「°」）、Ｙは像高、ＴＬは本実施例に係る光学系の全長（第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）、dnは第n面と第n+1面との可変の間隔をそれぞれ示す。なお、βは撮影倍率、ｄ0は物体から第１面までの距離を示す。
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
［条件式対応値］には、本実施例に係る光学系の各条件式の対応値を示す。
【００６３】
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ及びその他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００６４】
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         208.5821   17.50   1.43385   95.25
4       -1176.6338   45.00
5         180.4147   18.00   1.43385   95.25
6        -380.1711    3.00
7        -348.9527    6.00   1.61266   44.46
8         384.9936   90.00
9          67.5463    4.00   1.79500   45.31
10          46.6351   15.00   1.49782   82.57
11        1089.9704    可変
12       -1616.0869    2.50   1.77250   49.62
13         118.0496    3.35
14        -285.3999    3.50   1.84666   23.80
15         -87.3702    2.40   1.51823   58.82
16          63.6357    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18          84.6009    8.00   1.48749   70.31
19         -63.3175    0.60
20         -66.2548    1.90   1.84666   23.80
21        -116.1778    5.00
22         433.7902    3.50   1.84666   23.80
23        -123.0826    1.90   1.59319   67.90  
24          51.3275    3.60
25        -293.4310    1.90   1.75500   52.34
26         110.9976    4.00
27         130.2260    3.50   1.77250   49.62
28        -326.0207    0.10
29          67.6197    4.50   1.64000   60.20
30        -391.1361    1.90   1.84666   23.80
31         276.0025    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            396.95
Ｂｆ             71.551
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.003            -0.173
ｄ0                 ∞            2201.931
ｄ11              19.530            34.930
ｄ16              36.219            20.820
Ｂｆ              71.551            71.575
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        179.9884
2        12        -67.9431
3        18        163.6612
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 322.0136
ｆＲ ＝ -760.8459
ｆ ＝392.0028
ｆ１ ＝179.9884
ｆ１ａ ＝355.6752
ｆ１ｂ ＝194.3600
ｆ２ ＝-67.9431
ｆ１２ ＝1030.4247
ｆ３ａ ＝125.9727
ｆ３ｂｃ ＝ -760.8459
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.51823
νｄｎ ＝58.82
βｓ ＝-4.8884
βｒ ＝-0.2490
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.3628
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.4664
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1656
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.8300
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.51823
（７）  νｄｎ ＝ 58.82
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.6491
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.3804
【００６５】
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図３は、本願の第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図３におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．４０ｍｍである。
【００６６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。ｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長４３５．８ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各像高Ｙにおけるコマ収差を示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００６７】
（第２実施例）
図４は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００６９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００７０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００７１】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７２】
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         205.7091   17.50   1.43385   95.25
4       -1134.8251   45.00
5         173.6014   18.00   1.43385   95.25
6        -417.4854    3.07
7        -374.6983    6.00   1.61266   44.46
8         347.6771   90.00
9          66.1559    4.00   1.79500   45.31
10          45.7808   15.00   1.49782   82.57
11         874.9561    可変
12       -2545.8867    2.50   1.77250   49.62
13         114.9779    3.35
14        -271.4306    3.50   1.84666   23.80
15         -87.3926    2.40   1.51823   58.82
16          63.5469    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18          87.7161    7.60   1.48749   70.31
19         -64.5076    1.20
20         -66.7841    1.90   1.84666   23.80
21        -116.0392    5.00
22         325.4187    3.50   1.84666   23.80
23        -134.7294    1.90   1.59319   67.90
24          52.9625    3.60
25        -331.8219    1.90   1.75500   52.34
26          98.9972    4.00
27         117.6253    3.50   1.77250   49.62
28        -402.3365    0.10
29          67.6197    4.50   1.64000   60.20
30        -391.1361    1.90   1.84666   23.80
31         264.8450    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              391.99
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.29
Ｙ               21.63
ＴＬ            397.00
Ｂｆ             71.300
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         391.991            -0.174
ｄ0                 ∞            2203.000
ｄ11              18.344            33.670
ｄ16              37.438            22.112
Ｂｆ              71.300            71.300
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        179.8867
2        12        -67.1696
3        18        160.1914
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 331.5552
ｆＲ ＝ -976.6517
ｆ ＝391.9914
ｆ１ ＝179.8867
ｆ１ａ ＝354.4332
ｆ１ｂ ＝193.1145
ｆ２ ＝-67.1696
ｆ１２ ＝1088.5976
ｆ３ａ ＝129.0469
ｆ３ｂｃ ＝ -976.6517
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.51823
νｄｎ ＝58.82
βｓ ＝-4.6800
βｒ ＝-0.2526
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.9457
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.4349
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1321
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.8354
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.51823
（７）  νｄｎ ＝ 58.82
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.6781
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.3601
【００７３】
図５（ａ）、及び図５（ｂ）はそれぞれ、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図６は、本願の第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図６におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．４０ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７４】
（第３実施例）
図７は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００７５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００７６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００７７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００７８】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表３に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７９】
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         207.0795   17.50   1.43384   95.26
4       -1127.5309   44.90
5         175.9698   18.00   1.43384   95.26
6        -397.2708    3.07
7        -360.2396    6.00   1.61266   44.46
8         353.1837   90.00
9          66.4844    4.00   1.79500   45.32
10          45.9182   15.00   1.49782   82.54
11        1114.1067    可変
12        2992.5492    2.50   1.75500   52.34
13         118.0399    3.35
14        -241.6942    3.50   1.84668   23.83
15         -86.4136    2.40   1.53996   59.52
16          64.2643    可変
17(絞りＳ)    ∞       1.50
18          90.0336    7.60   1.48749   70.43
19         -63.8039    1.20
20         -65.9768    1.90   1.84668   23.83
21        -114.8763    5.00
22         300.3587    3.50   1.84668   23.83
23        -128.0558    1.90   1.59319   67.94
24          53.9004    3.10
25        -347.5421    1.90   1.75500   52.33
26          94.5337    4.19
27         118.3533    3.50   1.77250   49.68
28        -384.3825    0.10
29          67.4622    4.50   1.64000   60.14
30        -340.4206    1.90   1.84668   23.83
31         246.6417    6.50
32            ∞       1.50   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.89
２ω              6.28
Ｙ               21.63
ＴＬ            396.91
Ｂｆ             74.220
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.000            -0.173
ｄ0                 ∞            2203.010
ｄ11              18.503            33.773
ｄ16              38.179            22.909
Ｂｆ              74.220            73.906
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        179.1160
2        12        -67.4099
3        18        162.8784
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 332.9301
ｆＲ ＝ -963.3744
ｆ ＝392.0000
ｆ１ ＝179.1160
ｆ１ａ ＝358.2095
ｆ１ｂ ＝190.5264
ｆ２ ＝-67.4099
ｆ１２ ＝1061.9447
ｆ３ａ ＝131.3711
ｆ３ｂｃ ＝ -963.3744
νｄｐ ＝95.26(L11), 95.26(L12)
ｎｄｎ ＝1.53996
νｄｎ ＝59.52
βｓ ＝-4.9878
βｒ ＝-0.2361
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.8936
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.4135
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1364
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.8801
（５）  νｄｐ ＝ 95.26(L11), 95.26(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.53996
（７）  νｄｎ ＝ 59.52
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.6571
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.3691
【００８０】
図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図９は、本願の第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．４３ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８１】
（第４実施例）
図１０は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００８３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００８４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００８５】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表４に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８６】
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         210.9074   17.50   1.43384   95.26
4       -1135.2477   44.90
5         173.4175   18.00   1.43384   95.26
6        -413.8140    3.07
7        -375.4223    6.00   1.61266   44.46
8         358.4435   90.00
9          66.9574    4.00   1.79500   45.32
10          46.1708   15.00   1.49782   82.54
11        1030.2823    可変
12       10236.2589    2.50   1.77250   49.68
13         110.7581    3.35
14        -289.4383    3.50   1.84668   23.83
15         -96.1712    2.40   1.51680   63.88
16          65.0724    可変
17(絞りＳ)    ∞       1.50
18          86.8540    7.60   1.48749   70.43
19         -62.9408    1.20
20         -65.5511    1.90   1.84668   23.83
21        -118.4244    5.00
22         300.3217    3.50   1.84668   23.83
23        -128.4546    1.90   1.59319   67.94
24          53.9974    3.10
25        -348.7023    1.90   1.75500   52.33
26          93.3844    4.19
27         119.2828    3.50   1.77250   49.68
28        -375.3153    0.10
29          68.1234    4.50   1.64000   60.14
30        -426.6037    1.90   1.84668   23.83
31         243.3294    6.50
32            ∞       1.50   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.89
２ω              6.28
Ｙ               21.63
ＴＬ            396.91
Ｂｆ             74.220
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.000            -0.174
ｄ0                 ∞            2203.010
ｄ11              18.503            33.773
ｄ16              38.179            22.909
Ｂｆ              74.220            74.374
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        179.5793
2        12        -68.1638
3        18        164.8495
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 330.4625
ｆＲ ＝ -882.8393
ｆ ＝392.0002
ｆ１ ＝179.5793
ｆ１ａ ＝354.4299
ｆ１ｂ ＝193.6583
ｆ２ ＝-68.1638
ｆ１２ ＝1047.8286
ｆ３ａ ＝131.2421
ｆ３ｂｃ ＝ -882.8393
νｄｐ ＝95.26(L11), 95.26(L12)
ｎｄｎ ＝1.51680
νｄｎ ＝63.88
βｓ ＝-5.0707
βｒ ＝-0.2339
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.6715
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.4202
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1487
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.8302
（５）  νｄｐ ＝ 95.26(L11), 95.26(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.51680
（７）  νｄｎ ＝ 63.88
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.6345
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.3741
【００８７】
図１１（ａ）、及び図１１（ｂ）はそれぞれ、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図１２は、本願の第４実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図１２におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．４３ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８８】
（第５実施例）
図１３は、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００９２】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表５に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９３】
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         237.4785   15.50   1.43385   95.25
4       -1507.8850   45.00
5         198.3323   19.00   1.43385   95.25
6        -342.1796    3.00
7        -327.8324    6.00   1.61266   44.46
8         772.9939   93.00
9          70.7391    5.40   1.79952   42.09
10          47.9832   16.00   1.49782   82.57
11        1681.9346    可変
12       -2709.1390    3.00   1.77250   49.62
13         136.3998    3.50
14        -487.1729    4.00   1.84666   23.80
15        -108.0510    2.50   1.51742   52.20
16          59.4298    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18         228.1074    5.25   1.59319   67.90
19         -85.4981    0.60
20        -124.4314    1.90   2.00069   25.46
21        -295.5719    3.85
22         294.4912    3.30   1.84666   23.80
23        -171.7558    1.90   1.59319   67.90
24          54.4393    4.05
25        -281.8305    1.90   1.69680   55.52
26         152.6451    2.94
27         104.2002    3.00   1.77250   49.62
28       -1538.2155    0.10
29          71.9218    4.80   1.57957   53.74
30        -155.3605    1.90   1.84666   23.80
31        1092.5548   11.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              391.99
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            399.38
Ｂｆ             70.081
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         391.990            -0.172
ｄ0                 ∞            2203.007
ｄ11              16.500            31.900
ｄ16              40.401            25.001
Ｂｆ              70.081            70.033
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        177.7760
2        12        -73.1720
3        18        187.9179
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 393.5513
ｆＲ ＝ 1215.0131
ｆ ＝391.9899
ｆ１ ＝177.7760
ｆ１ａ ＝340.8186
ｆ１ｂ ＝201.6693
ｆ２ ＝-73.1720
ｆ１２ ＝774.8291
ｆ３ａ ＝204.7509
ｆ３ｂｃ ＝ 1215.0131
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.51742
νｄｎ ＝52.20
βｓ ＝-5.2108
βｒ ＝-0.1912
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 3.0873
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.1872
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ 0.1685
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.6900
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.51742
（７）  νｄｎ ＝ 52.20
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.4296
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.5059
【００９４】
図１４（ａ）、及び図１４（ｂ）はそれぞれ、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図１５は、本願の第５実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図１５におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．６８ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９５】
（第６実施例）
図１６は、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【００９６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【００９７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【００９８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【００９９】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表６に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１００】
（表６）第６実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.50
3         217.9147   15.50   1.43385   95.25
4       -2272.2650   45.00
5         191.4672   18.50   1.43385   95.25
6        -388.7337    3.24
7        -366.9736    6.00   1.61266   44.46
8         692.0557   90.02
9          65.4296    5.20   1.80610   40.97
10          45.0727   15.00   1.49782   82.57
11         760.0090    可変
12        2386.5723    2.50   1.81600   46.59
13          64.7944    6.50
14        -159.3202    4.50   1.80809   22.74
15         -67.3666    2.00   1.61772   49.81
16       -4529.1486    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18         128.3829    8.00   1.59319   67.90
19         -58.5025    0.60
20         -58.7397    1.90   1.79504   28.69
21        -122.7539    5.79
22        -216.6393    3.30   1.84666   23.80
23         -61.9303    1.90   1.59319   67.90
24          59.0225    3.00
25         728.9238    1.90   1.81600   46.59
26          93.0674    4.00
27         141.2086    3.00   1.77250   49.62
28       -1505.6719    0.15
29          69.4894    4.80   1.74320   49.26
30        -136.7089    1.90   1.84666   23.80
31         672.4408    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            400.00
Ｂｆ             71.300
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.000            -0.173
ｄ0                 ∞            2200.000
ｄ11              17.463            31.763
ｄ16              37.536            23.236
Ｂｆ              71.300            71.260
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        172.5113
2        12        -69.4949
3        18        175.8293
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 315.0175
ｆＲ ＝ -754.0300
ｆ ＝391.9996
ｆ１ ＝172.5113
ｆ１ａ ＝329.5860
ｆ１ｂ ＝194.9749
ｆ２ ＝-69.4949
ｆ１２ ＝859.4613
ｆ３ａ ＝130.1736
ｆ３ｂｃ ＝ -754.0300
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.61772
νｄｎ ＝49.81
βｓ ＝-4.6014
βｒ ＝-0.2704
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.3936
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.5148
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1726
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.6904
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.61772
（７）  νｄｎ ＝ 49.81
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.4824
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.4561
【０１０１】
図１７（ａ）、及び図１７（ｂ）はそれぞれ、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図１８は、本願の第６実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図１８におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．３５ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０２】
（第７実施例）
図１９は、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【０１０４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１０５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【０１０６】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表７に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０７】
（表７）第７実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.00
3         205.8380   17.50   1.43385   95.25
4       -3344.1817   45.00
5         195.7037   18.50   1.43385   95.25
6        -339.8777    3.00
7        -326.8303    6.00   1.61266   44.46
8         717.5240   90.00
9          66.8199    5.00   1.79952   42.09
10          45.8756   14.00   1.49782   82.57
11         533.8513    可変
12       -1418.6433    2.50   1.80100   34.92
13          69.1598    5.00
14        -669.4067    4.50   1.84666   23.80
15         -70.8153    2.00   1.69680   55.52
16         269.4654    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18         111.8330    8.00   1.59319   67.90
19         -67.7933    0.60
20         -69.4674    1.90   1.79504   28.69
21        -144.5287    7.60
22        -307.1811    3.30   1.84666   23.80
23         -70.7922    1.90   1.59319   67.90
24          58.1065    3.00
25        2403.0294    1.90   1.75500   52.34
26          93.8065    4.00
27         118.1336    3.00   1.77250   49.62
28        -440.5940    0.10
29          66.8592    4.80   1.77250   49.62
30        -269.8337    1.90   1.84666   23.80
31         146.9087    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.93
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            400.89
Ｂｆ             71.811
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         391.998            -0.174
ｄ0                 ∞            2203.000
ｄ11              17.408            32.808
ｄ16              37.666            22.266
Ｂｆ              71.811            71.696
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        179.2995
2        12        -71.1930
3        18        172.8661
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 309.4988
ｆＲ ＝ -531.9883
ｆ ＝391.9977
ｆ１ ＝179.2995
ｆ１ａ ＝ 329.8985
ｆ１ｂ ＝210.3126
ｆ２ ＝-71.1930
ｆ１２ ＝993.1645
ｆ３ａ ＝123.9352
ｆ３ｂｃ ＝ -531.9883
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.69680
νｄｎ ＝55.52
βｓ ＝-5.1022
βｒ ＝-0.2482
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 1.7189
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.5148
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.2330
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.5686
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.69680
（７）  νｄｎ ＝ 55.52
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.5185
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.3947
【０１０８】
図２０（ａ）、及び図２０（ｂ）はそれぞれ、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図２１は、本願の第７実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図２１におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．３５ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０９】
（第８実施例）
図２２は、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【０１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【０１１１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１１２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と両凹形状の負レンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【０１１３】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表８に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１４】
（表８）第８実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.50
3         232.9803   15.50   1.43385   95.25
4       -1439.6122   45.00
5         181.4353   18.50   1.43385   95.25
6        -403.8411    3.27
7        -381.3927    6.00   1.61266   44.46
8         616.0014   91.44
9          68.9182    5.40   1.80610   40.97
10          47.0662   15.50   1.49782   82.57
11         783.4341    可変
12       -1054.8550    2.50   1.80100   34.92
13          73.2883    5.00
14       -1414.1001    4.50   1.84666   23.80
15         -76.6008    2.00   1.69100   54.93
16         209.5153    可変
17(絞りＳ)    ∞       2.00
18         158.0460    8.00   1.59319   67.90
19         -62.8829    0.60
20         -64.4824    1.90   1.79504   28.69
21        -131.7441    7.60
22        -544.1422    3.30   1.84666   23.80
23         -78.4731    1.90   1.59319   67.90
24          60.2986    4.15
25       -1406.4760    1.90   1.75500   52.34
26          91.4315    4.00
27          97.5172    3.00   1.77250   49.62
28        -457.9700    0.50
29          73.3485    4.80   1.74400   44.81
30        -160.3113    1.90   1.84666   23.80
31         190.4630    9.00
32            ∞       2.00   1.51680   63.88
33            ∞       Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.28
Ｙ               21.63
ＴＬ            400.00
Ｂｆ             71.30
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.000            -0.173
ｄ0                 ∞            2200.000
ｄ11              15.740            31.040
ｄ16              35.300            20.000
Ｂｆ              71.300            71.300
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        177.9658
2        12        -72.7082
3        18        181.1444
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 332.3433
ｆＲ ＝ -1237.2508
ｆ ＝392.0000
ｆ１ ＝177.9658
ｆ１ａ ＝326.9111
ｆ１ｂ ＝208.4317
ｆ２ ＝-72.7082
ｆ１２ ＝870.7966
ｆ３ａ ＝145.4495
ｆ３ｂｃ ＝ -1237.2508
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.69100
νｄｎ ＝54.93
βｓ ＝-3.8225
βｒ ＝-0.3086
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 3.7228
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.4881
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1176
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.5684
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.69100
（７）  νｄｎ ＝ 54.93
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.4477
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.4502
【０１１５】
図２３（ａ）、及び図２３（ｂ）はそれぞれ、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図２４は、本願の第８実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図２４におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．３５ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１６】
（第９実施例）
図２５は、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時のレンズ配置を示す断面図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが備えられており、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間にはフィルタＦＬが備えられている。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１ａレンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂとから構成されている。
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、保護フィルタガラスＦＬＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３とからなる。なお、保護フィルタガラスＦＬＧは、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状をしており、実質的に屈折力を有していない。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズからなる。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合負レンズとからなる。
【０１１９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第３ａレンズ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂレンズ群Ｇ３ｂと、正の屈折力を有する第３ｃレンズ群Ｇ３ｃとから構成されている。
第３ａレンズ群Ｇ３ａは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とからなる。
第３ｂレンズ群Ｇ３ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第３ｃレンズ群Ｇ３ｃは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８との接合レンズとからなる。
【０１２０】
以上の構成の下、本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、合焦時、開口絞りＳの位置は像面Ｉに対して固定である。また、本実施例に係る光学系の近距離物体合焦時の撮影距離は２．６ｍである。
本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３における第３ｂレンズ群Ｇ３ｂをシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むようにシフトさせることにより防振を行う。
以下の表９に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１２１】
（表９）第９実施例
[面データ]
面番号          ｒ        ｄ     ｎｄ     νｄ
物面           ∞        ∞
1        1200.3704    5.00   1.51680   63.88
2        1199.7897    1.50
3         223.9540   15.50   1.43385   95.25
4       -5879.6456   45.00
5         188.6739   18.50   1.43385   95.25
6        -344.9762    3.24
7        -334.2849    6.00   1.61266   44.46
8        1087.7540   90.02
9          66.7379    5.20   1.80610   40.97
10          45.7359   15.00   1.49782   82.57
11         678.5295    可変
12       -1447.2643    2.50   1.80100   34.92
13          63.6827    5.00
14        -302.0700    4.50   1.84666   23.80
15         -62.4763    2.00   1.69100   54.93
16         764.0825    可変
17(絞りＳ)    ∞   2.00
18         125.7848    8.00   1.59319   67.90
19         -59.6174    0.60
20         -60.3570    1.90   1.79504   28.69
21        -122.9210    5.79
22        -208.0839    3.30   1.84666   23.80
23         -61.6159    1.90   1.59319   67.90
24          57.2685    3.00
25         880.2836    1.90   1.81600   46.59
26         100.1330    4.00
27         123.7087    3.00   1.77250   49.62
28        1021.0401    0.15
29          75.9029    4.80   1.74320   49.26
30        -107.4055    1.90   1.84666   23.80
31       -5070.3090    9.00
32           ∞        2.00  1.51680  63.88
33           ∞        Ｂｆ
像面            ∞
［各種データ］
ｆ              392.00
ＦＮＯ            2.88
２ω              6.27
Ｙ               21.60
ＴＬ            400.00
Ｂｆ             71.300
無限遠物体合焦時   近距離物体合焦時
ｆ又はβ         392.000            -0.173
ｄ0                 ∞            2200.000
ｄ11              17.726            32.026
ｄ16              38.772            24.472
Ｂｆ              71.300            71.381
［レンズ群データ］
群      始面         ｆ
1         1        172.5113
2        12        -69.4949
3        18        175.8293
［条件式対応値］
ｆＦ ＝ 308.6113
ｆＲ ＝ -645.0699
ｆ ＝391.9996
ｆ１ ＝172.5113
ｆ１ａ ＝318.0791
ｆ１ｂ ＝203.8595
ｆ２ ＝-69.4949
ｆ１２ ＝859.4613
ｆ３ａ ＝126.0854
ｆ３ｂｃ ＝ -645.0699
νｄｐ ＝95.25(L11), 95.25(L12)
ｎｄｎ ＝1.69100
νｄｎ ＝54.93
βｓ ＝-5.1901
βｒ ＝-0.2447
（１）  ｜ｆＲ／ｆＦ｜ ＝ 2.0902
（２）  βｒ×（１−βｓ） ＝ -1.5150
（３）  ｆ３ａ／ｆ３ｂｃ ＝ -0.1955
（４）  ｆ１ａ／ｆ１ｂ ＝ 1.5603
（５）  νｄｐ ＝ 95.25(L11), 95.25(L12)
（６）  ｎｄｎ ＝ 1.69100
（７）  νｄｎ ＝ 54.93
（８）  ｆ１／ｆ２ ＝ -2.4824
（９）  ｆ／ｆ１２ ＝ 0.4561
【０１２２】
図２６（ａ）、及び図２６（ｂ）はそれぞれ、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時、及び近距離物体合焦時の諸収差図である。
また、図２７は、本願の第９実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時にレンズシフトした際のコマ収差図である。なお、図２７におけるシフトレンズ群の光軸と直交する方向へのシフト量は１．３５ｍｍである。
各収差図より、本実施例に係る光学系は諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらにレンズシフト時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２３】
上記各実施例によれば、小型軽量で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系を実現することができる。特に、上記各実施例に係る光学系は、４〜９度の画角を有し、レンズシフト時の光学性能の劣化を抑えることもできる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１２４】
本願の光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群や５群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、上記各実施例に係る光学系は、第１レンズ群中の最も物体側に保護フィルタガラスを備えているが、これを備えない構成としてもよい。
【０１２５】
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１２６】
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、防振を行う構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１２７】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１２８】
また、本願の光学系において開口絞りは第３レンズ群の物体側の近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１２９】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【０１３０】
次に、本願の光学系を備えたカメラを図２８に基づいて説明する。
図２８は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたレンズ交換式のデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、被写体である不図示の物体からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１３１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１３２】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る光学系は、上述のように小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有している。即ち本カメラ１は、小型化と高性能化を実現することができる。なお、上記第２〜第９実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０１３３】
最後に、本願の光学系の製造方法の概略を図２９に基づいて説明する。
図２９は、本願の光学系の製造方法の概略を示す図である。
図２９に示す本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【０１３４】
ステップＳ１：第１〜第３レンズ群を準備し、第３レンズ群が、物体側から順に、第３ａレンズ群と、第３ｂレンズ群とを有するようにする。そして、各レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。
【０１３５】
ステップＳ２：公知の移動機構を設けることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、第２レンズ群が光軸に沿って移動するようにする。
【０１３６】
ステップＳ３：公知の移動機構を設けることにより、第３ｂレンズ群がシフトレンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
【０１３７】
ステップＳ４：光学系が以下の条件式（１）を満足するようにする。
（１）  １．７０＜｜ｆＲ／ｆＦ｜＜５．００
ただし、
ｆＲ：無限遠物体合焦時の第１レンズ群から第３ａレンズ群までの合成焦点距離
ｆＦ：無限遠物体合焦時の第３ｂレンズ群と第３ｂレンズ群よりも像側に位置する全てのレンズの合成焦点距離
【０１３８】
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、小型で、諸収差を良好に補正し優れた光学性能を有する光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０１３９】
Ｇ１        第１レンズ群
Ｇ１ａ      第１ａレンズ群
Ｇ１ｂ      第１ｂレンズ群
Ｇ２        第２レンズ群
Ｇ３        第３レンズ群
Ｇ３ａ      第３ａレンズ群
Ｇ３ｂ      第３ｂレンズ群
Ｇ３ｃ      第３ｃレンズ群
ＦＬＧ      保護フィルタガラス
Ｓ          開口絞り
Ｉ          像面
【図１】
2015125263.tif 000003
【図２】
2015125263.tif 000004
【図３】
2015125263.tif 000005
【図４】
2015125263.tif 000006
【図５】
2015125263.tif 000007
【図６】
2015125263.tif 000008
【図７】
2015125263.tif 000009
【図８】
2015125263.tif 000010
【図９】
2015125263.tif 000011
【図１０】
2015125263.tif 000012
【図１１】
2015125263.tif 000013
【図１２】
2015125263.tif 000014
【図１３】
2015125263.tif 000015
【図１４】
2015125263.tif 000016
【図１５】
2015125263.tif 000017
【図１６】
2015125263.tif 000018
【図１７】
2015125263.tif 000019
【図１８】
2015125263.tif 000020
【図１９】
2015125263.tif 000021
【図２０】
2015125263.tif 000022
【図２１】
2015125263.tif 000023
【図２２】
2015125263.tif 000024
【図２３】
2015125263.tif 000025
【図２４】
2015125263.tif 000026
【図２５】
2015125263.tif 000027
【図２６】
2015125263.tif 000028
【図２７】
2015125263.tif 000029
【図２８】
2015125263.tif 000030
【図２９】
2015125263.tif 000031