(57)【要約】【課題】観察しやすい医用画像を安定して表示することができる医用画像表示装置及び医用画像表示プログラムを提供すること。【解決手段】実施形態に係る医用画像処理装置は、再構築部と、表示制御部とを備える。再構築部は、ボリュームデータに対して所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行い、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される視差画像群を生成する。表示制御部は、視差画像群を立体視画像として立体表示モニタに表示させる。再構築部は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて視差画像群を生成する際の各々の視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する。【選択図】図８
2015006327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボリュームデータに対して所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行い、前記視点位置が異なる複数の視差画像から構成される視差画像群を生成する生成部と、
前記視差画像群を立体視画像として立体表示モニタに表示させる表示制御部と、
を備え、
前記生成部は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて前記視差画像群を生成する際の各々の前記視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する、医用画像処理装置。
【請求項２】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて前記視差画像群を生成する際の各々の前記視差角を、前記立体表示モニタに表示される際の飛び出し量が揃うように調整し、調整後の各々の視差角に応じて前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する、請求項１記載の医用画像処理装置。
【請求項３】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて、前記立体表示モニタに表示される際の画面方向に対する方向の分解能に応じて前記視差画像群を生成する際の各々の前記視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する、請求項１記載の医用画像処理装置。
【請求項４】
前記表示制御部は、前記生成部によって生成された複数の視差画像群をフュージョンさせたフュージョン画像を前記立体表示モニタに表示させる、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の医用画像処理装置。
【請求項５】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータを仮想空間における第１の位置及び第２の位置に配置して、それぞれの位置情報を保持した状態でボリュームレンダリング処理を行い、各ボリュームデータに基づく複数の視差画像群を生成し、
前記表示制御部は、前記生成部によって生成された複数の視差画像群を前記立体表示モニタに表示させることで、前記立体表示モニタの奥行き方向において前記第１の位置及び第２の位置に対応する位置にそれぞれフュージョン画像が配置された立体視画像を表示させる、請求項４記載の医用画像処理装置。
【請求項６】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータのうち、特定のボリュームデータを選択し、選択したボリュームデータに対応する視差角を個別に設定する、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の医用画像処理装置。
【請求項７】
前記生成部は、前記立体表示モニタの最大飛び出し量に基づいて前記視差角を調整する、請求項１乃至６のいずれか一項に記載の医用画像処理装置。
【請求項８】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータのうち、特定のボリュームデータを選択し、
前記表示制御部は、前記特定のボリュームデータの飛び出し位置を変更する、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の医用画像処理装置。
【請求項９】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得された各ボリュームデータの分解能のうち、最も高い分解能に合せて前記視差画像群を生成する際の各々の前記視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する、請求項１記載の医用画像処理装置。
【請求項１０】
ボリュームデータに対して所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行い、前記視点位置が異なる複数の視差画像から構成される視差画像群を生成する生成部と、
前記ボリュームデータの医用画像診断装置の種類に基づいて前記視差角を設定する設定部と、
前記視差画像群を立体視画像として立体表示モニタに表示させる表示制御部と、
を備え、
前記生成部は、設定された前記視差角に応じて前記ボリュームデータに基づいて視差画像群を生成する、医用画像処理装置。
【請求項１１】
前記設定部は、前記ボリュームデータのモダリティ種および撮像部位に基づいて前記視差角を設定する、請求項１０記載の医用画像処理装置。
【請求項１２】
前記表示制御部は、前記立体表示モニタに対して前記視差画像群の手前側又は奥側に当該視差画像群に対応するモデル画像を表示させる、請求項１又は１０記載の医用画像処理装置。
【請求項１３】
前記生成部は、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得された各ボリュームデータの分解能及び前記立体表示モニタの画面分解能に応じて、前記視差画像群を生成する、請求項１又は１０記載の医用画像処理装置。
【請求項１４】
前記表示制御部は、前記立体視画像を前記立体表示モニタにて実寸大で表示させる、請求項１又は１０記載の医用画像処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、医用画像処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、立体視用メガネ等の専用機器を用いて、２つの視点から撮影された２視差画像を立体視可能なモニタが実用化されている。また、近年、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いて、複数の視点から撮影された多視差画像（例えば、９視差画像）を裸眼にて立体視可能なモニタが実用化されている。なお、立体視可能なモニタにて表示される２視差画像や９視差画像は、１視点から撮影された画像の奥行き情報を推定し、推定した情報を用いた画像処理により生成される場合もある。
【０００３】
一方、Ｘ線ＣＴ（Computed  Tomography）装置やＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置、超音波診断装置等の医用画像診断装置では、３次元の医用画像データ（以下、ボリュームデータ）を生成可能な装置が実用化されている。従来、かかる医用画像診断装置により生成されたボリュームデータは、種々の画像処理により２次元画像とされ、汎用モニタ上にて２次元表示される。例えば、医用画像診断装置により生成されたボリュームデータは、ボリュームレンダリング処理により３次元の情報を反映した２次元画像とされ、汎用モニタ上にて２次元表示される。しかしながら、従来技術では、観察しやすい医用画像を安定して表示することが困難となる場合があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−８６４１４号公報
【特許文献２】特開２０１２−２１７６３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、観察しやすい医用画像を安定して表示することができる医用画像処理装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態の医用画像処理装置は、生成部と、表示制御部とを備える。生成部は、ボリュームデータに対して所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行い、前記視点位置が異なる複数の視差画像から構成される視差画像群を生成する。表示制御部は、前記視差画像群を立体視画像として立体表示モニタに表示させる。前記生成部は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて前記視差画像群を生成する際の各々の前記視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて、前記複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１の実施形態に係る画像表示システムの構成例を説明するための図である。
【図２Ａ】図２Ａは、２視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、２視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。
【図３】図３は、９視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。
【図４】図４は、第１の実施形態に係るワークステーションの構成例を説明するための図である。
【図５】図５は、図４に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。
【図６】図６は、第１の実施形態に係るボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。
【図７】図７は、従来技術に係る課題の一例を説明するための図である。
【図８】図８は、第１の実施形態に係る制御部の構成例を説明するための図である。
【図９】図９は、第１の実施形態に係るワークステーションによる処理の一例を説明するための図である。
【図１０】図１０は、第１の実施形態に係る立体視画像空間を説明するための図である。
【図１１】図１１は、第１の実施形態に係る立体視画像のフュージョンの一例を説明するための図である。
【図１２】図１２は、第１の実施形態に係る再構築部による飛び出し位置の変更処理の一例を説明するための図である。
【図１３】図１３は、第１の実施形態に係るワークステーションによる制御の一例を説明するための図である。
【図１４】図１４は、第１の実施形態に係る立体視画像の一例を示す図である。
【図１５】図１５は、第１の実施形態に係るワークステーションによる処理の手順を示すフローチャートである。
【図１６】図１６は、第２の実施形態に係るワークステーションによる処理の一例を説明するための図である。
【図１７】図１７は、第２の実施形態に係るワークステーションによる処理の手順を示すフローチャートである。
【図１８】図１８は、第３の実施形態に係る再構築部によって参照される奥行き方向の調整情報の一例を示す図である。
【図１９】図１９は、第３の実施形態に係るワークステーションによる処理の手順を示すフローチャートである。
【図２０Ａ】図２０Ａは、第４の実施形態に係る記憶部によって記憶される情報の一例を示す図である。
【図２０Ｂ】図２０Ｂは、第４の実施形態に係る記憶部によって記憶される情報の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、添付図面を参照して、医用画像処理装置の実施形態を詳細に説明する。なお、以下では、医用画像処理装置としての機能を有するワークステーションを含む画像表示システムを実施形態として説明するが、医用画像診断装置が医用画像処理装置として機能する場合であってもよく、或いは、端末装置が医用画像処理装置として機能する場合であってもよい。
【０００９】
ここで、以下の実施形態で用いる用語について説明すると、「視差画像群」とは、ボリュームデータに対して、所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行なうことで生成された画像群のことである。すなわち、「視差画像群」は、「視点位置」が異なる複数の「視差画像」から構成される。また、「視差角」とは、「視差画像群」を生成するために設定された各視点位置のうち隣接する視点位置とボリュームデータによって表される空間内の所定位置（例えば、空間の中心）とにより定まる角度のことである。また、「視差数」とは、立体表示モニタにて立体視されるために必要となる「視差画像」の数のことである。また、以下で記載する「９視差画像」とは、９つの「視差画像」から構成される「視差画像群」のことである。また、以下で記載する「２視差画像」とは、２つの「視差画像」から構成される「視差画像群」のことである。
【００１０】
（第１の実施形態）
まず、第１の実施形態に係る画像表示システムの構成例について説明する。図１は、第１の実施形態に係る画像表示システムの構成例を説明するための図である。
【００１１】
図１に示すように、第１の実施形態に係る画像表示システム１は、医用画像診断装置１１０と、画像保管装置１２０と、ワークステーション１３０と、端末装置１４０とを有する。図１に例示する各装置は、例えば、病院内に設置された院内ＬＡＮ（Local  Area  Network）２により、直接的、又は間接的に相互に通信可能な状態となっている。例えば、画像表示システム１にＰＡＣＳ（Picture  Archiving  and  Communication  System）が導入されている場合、各装置は、ＤＩＣＯＭ（Digital  Imaging  and  Communications  in  Medicine）規格に則って、医用画像等を相互に送受信する。
【００１２】
かかる画像表示システム１は、医用画像診断装置１１０により生成された３次元の医用画像データであるボリュームデータから視差画像群を生成し、この視差画像群を立体視可能なモニタに表示することで、病院内に勤務する医師や検査技師に立体視可能な医用画像を提供する。具体的には、第１の実施形態においては、ワークステーション１３０が、ボリュームデータに対して種々の画像処理を行ない、視差画像群を生成する。また、ワークステーション１３０及び端末装置１４０が、立体視可能なモニタを有し、ワークステーション１３０にて生成された視差画像群をこのモニタに表示する。また、画像保管装置１２０は、医用画像診断装置１１０にて生成されたボリュームデータや、ワークステーション１３０にて生成された視差画像群を保管する。すなわち、ワークステーション１３０や端末装置１４０は、この画像保管装置１２０からボリュームデータや視差画像群を取得し、これを処理したり、モニタに表示したりする。以下、各装置を順に説明する。
【００１３】
医用画像診断装置１１０は、Ｘ線診断装置、Ｘ線ＣＴ（Computed  Tomography）装置、ＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置、超音波診断装置、ＳＰＥＣＴ（Single  Photon  Emission  Computed  Tomography）装置、ＰＥＴ（Positron  Emission  computed  Tomography）装置、ＳＰＥＣＴ装置とＸ線ＣＴ装置とが一体化されたＳＰＥＣＴ−ＣＴ装置、ＰＥＴ装置とＸ線ＣＴ装置とが一体化されたＰＥＴ−ＣＴ装置、又はこれらの装置群等である。また、第１の実施形態に係る医用画像診断装置１１０は、３次元の医用画像データ（ボリュームデータ）を生成可能である。
【００１４】
具体的には、第１の実施形態に係る医用画像診断装置１１０は、被検体を撮影することによりボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置１１０は、被検体を撮影することにより投影データやＭＲ信号等のデータを収集し、収集したデータから、被検体の体軸方向に沿った複数のアキシャル面の医用画像データを再構成することで、ボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置１１０は、５００枚のアキシャル面の医用画像データを再構成する。この５００枚のアキシャル面の医用画像データ群が、ボリュームデータである。なお、医用画像診断装置１１０により撮影された被検体の投影データやＭＲ信号等自体をボリュームデータとしても良い。
【００１５】
また、第１の実施形態に係る医用画像診断装置１１０は、生成したボリュームデータを画像保管装置１２０に送信する。なお、医用画像診断装置１１０は、ボリュームデータを画像保管装置１２０に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者を識別する患者ＩＤ、検査を識別する検査ＩＤ、医用画像診断装置１１０を識別する装置ＩＤ、医用画像診断装置１１０による１回の撮影を識別するシリーズＩＤ等を送信する。
【００１６】
画像保管装置１２０は、医用画像を保管するデータベースである。具体的には、第１の実施形態に係る画像保管装置１２０は、医用画像診断装置１１０から送信されたボリュームデータを記憶部に格納し、これを保管する。また、第１の実施形態においては、ワークステーション１３０が、ボリュームデータから視差画像群を生成し、生成した視差画像群を画像保管装置１２０に送信する。このため、画像保管装置１２０は、ワークステーション１３０から送信された視差画像群を記憶部に格納し、これを保管する。なお、本実施形態は、大容量の画像を保管可能なワークステーション１３０を用いることで、図１に例示するワークステーション１３０と画像保管装置１２０とが統合される場合であっても良い。すなわち、本実施形態は、ワークステーション１３０そのものにボリュームデータもしくは視差画像群を記憶させる場合であっても良い。
【００１７】
なお、第１の実施形態において、画像保管装置１２０に保管されたボリュームデータや視差画像群は、患者ＩＤ、検査ＩＤ、装置ＩＤ、シリーズＩＤ等と対応付けて保管される。このため、ワークステーション１３０や端末装置１４０は、患者ＩＤ、検査ＩＤ、装置ＩＤ、シリーズＩＤ等を用いた検索を行なうことで、必要なボリュームデータや視差画像群を画像保管装置１２０から取得する。
【００１８】
ワークステーション１３０は、医用画像に対して画像処理を行なう画像処理装置である。具体的には、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、画像保管装置１２０から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。視差画像群とは、複数の視点から撮影された複数の視差画像のことであり、例えば、９視差画像を裸眼にて立体視可能なモニタにて表示される視差画像群とは、視点位置が異なる９つの視差画像のことである。
【００１９】
また、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、表示部として、立体視可能なモニタ（以下、立体表示モニタ）を有する。ワークステーション１３０は、視差画像群を生成し、生成した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、ワークステーション１３０の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な医用画像を確認しながら、視差画像群生成のための操作を行なうことができる。
【００２０】
また、ワークステーション１３０は、生成した視差画像群を画像保管装置１２０に送信する。なお、ワークステーション１３０は、視差画像群を画像保管装置１２０に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者ＩＤ、検査ＩＤ、装置ＩＤ、シリーズＩＤ等を送信する。また、視差画像群を画像保管装置１２０に送信する際に送信される付帯情報としては、視差画像群に関する付帯情報も挙げられる。視差画像群に関する付帯情報としては、視差画像の枚数（例えば、「９」）や、視差画像の解像度（例えば、「４６６×３５０画素」）等がある。
【００２１】
端末装置１４０は、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させるための装置である。例えば、端末装置１４０は、病院内に勤務する医師や検査技師により操作されるＰＣ（Personal  Computer）やタブレット式ＰＣ、ＰＤＡ（Personal  Digital  Assistant）、携帯電話等である。具体的には、第１の実施形態に係る端末装置１４０は、表示部として立体表示モニタを有する。また、端末装置１４０は、画像保管装置１２０から視差画像群を取得し、取得した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、観察者である医師や検査技師は、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。
【００２２】
ここで、ワークステーション１３０や端末装置１４０が有する立体表示モニタについて説明する。現在最も普及している一般的な汎用モニタは、２次元画像を２次元で表示するものであり、２次元画像を立体表示することができない。仮に、観察者が汎用モニタにて立体視を要望する場合、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、平行法や交差法により観察者が立体視可能な２視差画像を並列表示させる必要がある。又は、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、例えば、左目用の部分に赤色のセロハンが取り付けられ、右目用の部分に青色のセロハンが取り付けられたメガネを用いて余色法により観察者が立体視可能な画像を表示する必要がある。
【００２３】
一方、立体表示モニタとしては、立体視用メガネ等の専用機器を用いることで、２視差画像（両眼視差画像とも称する）を立体視可能とするものがある。
【００２４】
図２Ａ及び図２Ｂは、２視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。図２Ａ及び図２Ｂに示す一例は、シャッター方式により立体表示を行なう立体表示モニタであり、モニタを観察する観察者が装着する立体視用メガネとしてシャッターメガネが用いられる。かかる立体表示モニタは、モニタにて２視差画像を交互に出射する。例えば、図２Ａに示すモニタは、左目用の画像と右目用の画像を、１２０Ｈｚにて交互に出射する。ここで、モニタには、図２Ａに示すように、赤外線出射部が設置され、赤外線出射部は、画像が切り替わるタイミングに合わせて赤外線の出射を制御する。
【００２５】
また、赤外線出射部から出射された赤外線は、図２Ａに示すシャッターメガネの赤外線受光部により受光される。シャッターメガネの左右それぞれの枠には、シャッターが取り付けられており、シャッターメガネは、赤外線受光部が赤外線を受光したタイミングに合わせて左右のシャッターそれぞれの透過状態及び遮光状態を交互に切り替える。以下、シャッターにおける透過状態及び遮光状態の切り替え処理について説明する。
【００２６】
各シャッターは、図２Ｂに示すように、入射側の偏光板と出射側の偏光板とを有し、更に、入射側の偏光板と出射側の偏光板との間に液晶層を有する。また、入射側の偏光板と出射側の偏光板とは、図２Ｂに示すように、互いに直交している。ここで、図２Ｂに示すように、電圧が印加されていない「ＯＦＦ」の状態では、入射側の偏光板を通った光は、液晶層の作用により９０度回転し、出射側の偏光板を透過する。すなわち、電圧が印加されていないシャッターは、透過状態となる。
【００２７】
一方、図２Ｂに示すように、電圧が印加された「ＯＮ」の状態では、液晶層の液晶分子による偏光回転作用が消失するため、入射側の偏光板を通った光は、出射側の偏光板で遮られてしまう。すなわち、電圧が印加されたシャッターは、遮光状態となる。
【００２８】
そこで、例えば、赤外線出射部は、モニタ上に左目用の画像が表示されている期間、赤外線を出射する。そして、赤外線受光部は、赤外線を受光している期間、左目のシャッターに電圧を印加せず、右目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、図２Ａに示すように、右目のシャッターが遮光状態となり、左目のシャッターが透過状態となるため、観察者の左目に左目用の画像が入射する。一方、赤外線出射部は、モニタ上に右目用の画像が表示されている期間、赤外線の出射を停止する。そして、赤外線受光部は、赤外線が受光されない期間、右目のシャッターに電圧を印加せず、左目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、左目のシャッターが遮光状態となり、右目のシャッターが透過状態であるため、観察者の右目に右目用の画像が入射する。このように、図２Ａ及び図２Ｂに示す立体表示モニタは、モニタに表示される画像とシャッターの状態を連動させて切り替えることで、観察者が立体視可能な画像を表示させる。なお、２視差画像を立体視可能な立体表示モニタとしては、上記のシャッター方式以外にも、偏光メガネ方式を採用したモニタも知られている。
【００２９】
更に、近年実用化された立体表示モニタとしては、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いることで、例えば、９視差画像等の多視差画像を観察者が裸眼にて立体視可能とするものがある。かかる立体表示モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、観察者の視点移動に合わせて観察される映像も変化する運動視差による立体視も可能とする。
【００３０】
図３は、９視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。図３に示す立体表示モニタには、液晶パネル等の平面状の表示面２００の前面に、光線制御子が配置される。例えば、図３に示す立体表示モニタには、光線制御子として、光学開口が垂直方向に延びる垂直レンチキュラーシート２０１が表示面２００の前面に貼り付けられている。
【００３１】
表示面２００には、図３に示すように、縦横比が３：１であり、縦方向にサブ画素である赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の３つが配置された画素２０２がマトリクス状に配置される。図３に示す立体表示モニタは、９つの画像により構成される９視差画像を、所定フォーマット（例えば格子状）に配置した中間画像に変換したうえで、表示面２００に出力する。すなわち、図３に示す立体表示モニタは、９視差画像にて同一位置にある９つの画素それぞれを、９列の画素２０２に割り振って出力させる。９列の画素２０２は、視点位置の異なる９つの画像を同時に表示する単位画素群２０３となる。
【００３２】
表示面２００において単位画素群２０３として同時に出力された９視差画像は、例えば、ＬＥＤ（Light  Emitting  Diode）バックライトにより平行光として放射され、更に、垂直レンチキュラーシート２０１により、多方向に放射される。９視差画像の各画素の光が多方向に放射されることにより、観察者の右目及び左目に入射する光は、観察者の位置（視点の位置）に連動して変化する。すなわち、観察者の見る角度により、右目に入射する視差画像と左目に入射する視差画像とは、視差角が異なる。これにより、観察者は、例えば、図３に示す９つの位置それぞれにおいて、撮影対象を立体的に視認できる。また、観察者は、例えば、図３に示す「５」の位置において、撮影対象に対して正対した状態で立体的に視認できるとともに、図３に示す「５」以外のそれぞれの位置において、撮影対象の向きを変化させた状態で立体的に視認できる。なお、図３に示す立体表示モニタは、あくまでも一例である。９視差画像を表示する立体表示モニタは、図３に示すように、「ＲＲＲ・・・、ＧＧＧ・・・、ＢＢＢ・・・」の横ストライプ液晶である場合であっても良いし、「ＲＧＢＲＧＢ・・・」の縦ストライプ液晶である場合であっても良い。また、図３に示す立体表示モニタは、図３に示すように、レンチキュラーシートが垂直となる縦レンズ方式である場合であっても良いし、レンチキュラーシートが斜めとなる斜めレンズ方式である場合であっても良い。
【００３３】
ここまで、第１の実施形態に係る画像表示システム１の構成例について簡単に説明した。なお、上記した画像表示システム１は、ＰＡＣＳが導入されている場合にその適用が限られるものではない。例えば、画像表示システム１は、医用画像が添付された電子カルテを管理する電子カルテシステムが導入されている場合にも、同様に適用される。この場合、画像保管装置１２０は、電子カルテを保管するデータベースである。また、例えば、画像表示システム１は、ＨＩＳ（Hospital  Information  System）、ＲＩＳ（Radiology  Information  System）が導入されている場合にも、同様に適用される。また、画像表示システム１は、上記した構成例に限られるものではない。各装置が有する機能やその分担は、運用の形態に応じて適宜変更されてよい。
【００３４】
次に、第１の実施形態に係るワークステーション１３０の構成例について図４を用いて説明する。図４は、第１の実施形態に係るワークステーションの構成例を説明するための図である。なお、以下において、「視差画像群」とは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なうことで生成された立体視用の画像群のことである。また、「視差画像」とは、「視差画像群」を構成する個々の画像のことである。すなわち、「視差画像群」は、視点位置が異なる複数の「視差画像」から構成される。
【００３５】
第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、画像処理等に適した高性能なコンピュータであり、図４に示すように、入力部１３１と、表示部１３２と、通信部１３３と、記憶部１３４と、制御部１３５と、レンダリング処理部１３６とを有する。なお、以下では、ワークステーション１３０が画像処理等に適した高性能なコンピュータである場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、任意の情報処理装置であって良い。例えば、任意のパーソナルコンピュータであっても良い。
【００３６】
入力部１３１は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、ワークステーション１３０に対する各種操作の入力を操作者から受け付ける。具体的には、第１の実施形態に係る入力部１３１は、レンダリング処理の対象となるボリュームデータを画像保管装置１２０から取得するための情報の入力を受け付ける。例えば、入力部１３１は、患者ＩＤ、検査ＩＤ、装置ＩＤ、シリーズＩＤ等の入力を受け付ける。また、第１の実施形態に係る入力部１３１は、レンダリング処理に関する条件（以下、レンダリング条件）の入力を受け付ける。
【００３７】
表示部１３２は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第１の実施形態に係る表示部１３２は、操作者から各種操作を受け付けるためのＧＵＩ（Graphical  User  Interface）や、視差画像群等を表示する。通信部１３３は、ＮＩＣ（Network  Interface  Card）等であり、他の装置との間で通信を行う。
【００３８】
記憶部１３４は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、第１の実施形態に係る記憶部１３４は、通信部１３３を介して画像保管装置１２０から取得したボリュームデータを記憶する。また、第１の実施形態に係る記憶部１３４は、レンダリング処理中のボリュームデータや、レンダリング処理により生成された視差画像群、及び、２次元表示用の画像等を記憶する。
【００３９】
制御部１３５は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）やＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）等の電子回路、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）やＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等の集積回路であり、ワークステーション１３０の全体制御を行なう。
【００４０】
例えば、第１の実施形態に係る制御部１３５は、表示部１３２に対するＧＵＩの表示や視差画像群の表示を制御する。また、例えば、制御部１３５は、画像保管装置１２０との間で通信部１３３を介して行なわれるボリュームデータや視差画像群の送受信を制御する。また、例えば、制御部１３５は、レンダリング処理部１３６によるレンダリング処理を制御する。また、例えば、制御部１３５は、ボリュームデータの記憶部１３４からの読み込みや、視差画像群の記憶部１３４への格納を制御する。
【００４１】
レンダリング処理部１３６は、制御部１３５による制御の下、画像保管装置１２０から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。具体的には、第１の実施形態に係るレンダリング処理部１３６は、記憶部１３４からボリュームデータを読み込み、このボリュームデータに対して、まず前処理を行なう。次に、レンダリング処理部１３６は、前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。続いて、レンダリング処理部１３６は、各種情報（目盛り、患者名、検査項目等）が描出された２次元画像を生成し、これを視差画像群それぞれに対して重畳することで、出力用の２次元画像を生成する。そして、レンダリング処理部１３６は、生成した視差画像群や出力用の２次元画像を記憶部１３４に格納する。なお、第１の実施形態において、レンダリング処理とは、ボリュームデータに対して行なう画像処理全体のことであり、ボリュームレンダリング処理とは、レンダリング処理の内、３次元の情報を反映した２次元画像を生成する処理のことである。レンダリング処理により生成される医用画像とは、例えば、視差画像が該当する。
【００４２】
図５は、図４に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。図５に示すように、レンダリング処理部１３６は、前処理部１３６１と、３次元画像処理部１３６２と、２次元画像処理部１３６３とを有する。前処理部１３６１が、ボリュームデータに対する前処理を行い、３次元画像処理部１３６２が、前処理後のボリュームデータから視差画像群を生成し、２次元画像処理部１３６３が、視差画像群に各種情報が重畳された出力用の２次元画像を生成する。以下、各部を順に説明する。
【００４３】
前処理部１３６１は、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行なう際に、種々の前処理を行なう処理部であり、画像補正処理部１３６１ａと、３次元物体フュージョン部１３６１ｅと、３次元物体表示領域設定部１３６１ｆとを有する。
【００４４】
画像補正処理部１３６１ａは、２種類のボリュームデータを１つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう処理部であり、図５に示すように、歪み補正処理部１３６１ｂ、体動補正処理部１３６１ｃ及び画像間位置合わせ処理部１３６１ｄを有する。例えば、画像補正処理部１３６１ａは、ＰＥＴ−ＣＴ装置により生成されたＰＥＴ画像のボリュームデータとＸ線ＣＴ画像のボリュームデータとを１つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう。或いは、画像補正処理部１３６１ａは、ＭＲＩ装置により生成されたＴ１強調画像のボリュームデータとＴ２強調画像のボリュームデータとを１つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう。
【００４５】
また、歪み補正処理部１３６１ｂは、個々のボリュームデータにおいて、医用画像診断装置１１０によるデータ収集時の収集条件に起因するデータの歪みを補正する。また、体動補正処理部１３６１ｃは、個々のボリュームデータを生成するために用いられたデータの収集時期における被検体の体動に起因する移動を補正する。また、画像間位置合わせ処理部１３６１ｄは、歪み補正処理部１３６１ｂ及び体動補正処理部１３６１ｃによる補正処理が行なわれた２つのボリュームデータ間で、例えば、相互相関法等を用いた位置合わせ（Registration）を行なう。
【００４６】
３次元物体フュージョン部１３６１ｅは、画像間位置合わせ処理部１３６１ｄにより位置合わせが行なわれた複数のボリュームデータをフュージョンさせる。なお、画像補正処理部１３６１ａ及び３次元物体フュージョン部１３６１ｅの処理は、単一のボリュームデータに対してレンダリング処理を行なう場合、省略される。
【００４７】
３次元物体表示領域設定部１３６１ｆは、操作者により指定された表示対象臓器に対応する表示領域を設定する処理部であり、セグメンテーション処理部１３６１ｇを有する。セグメンテーション処理部１３６１ｇは、操作者により指定された心臓、肺、血管等の臓器を、例えば、ボリュームデータの画素値（ボクセル値）に基づく領域拡張法により抽出する処理部である。
【００４８】
なお、セグメンテーション処理部１３６１ｇは、操作者により表示対象臓器が指定されなかった場合、セグメンテーション処理を行なわない。また、セグメンテーション処理部１３６１ｇは、操作者により表示対象臓器が複数指定された場合、該当する複数の臓器を抽出する。また、セグメンテーション処理部１３６１ｇの処理は、レンダリング画像を参照した操作者の微調整要求により再度実行される場合もある。
【００４９】
３次元画像処理部１３６２は、前処理部１３６１が処理を行なった前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なう。ボリュームレンダリング処理を行なう処理部として、３次元画像処理部１３６２は、投影方法設定部１３６２ａと、３次元幾何変換処理部１３６２ｂと、３次元物体アピアランス処理部１３６２ｆと、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋとを有する。
【００５０】
投影方法設定部１３６２ａは、視差画像群を生成するための投影方法を決定する。例えば、投影方法設定部１３６２ａは、ボリュームレンダリング処理を平行投影法により実行するか、透視投影法により実行するかを決定する。
【００５１】
３次元幾何変換処理部１３６２ｂは、ボリュームレンダリング処理が実行されるボリュームデータを３次元幾何学的に変換するための情報を決定する処理部であり、平行移動処理部１３６２ｃ、回転処理部１３６２ｄ及び拡大縮小処理部１３６２ｅを有する。平行移動処理部１３６２ｃは、ボリュームレンダリング処理を行なう際の視点位置が平行移動された場合に、ボリュームデータを平行移動させる移動量を決定する処理部であり、回転処理部１３６２ｄは、ボリュームレンダリング処理を行なう際の視点位置が回転移動された場合に、ボリュームデータを回転移動させる移動量を決定する処理部である。また、拡大縮小処理部１３６２ｅは、視差画像群の拡大や縮小が要求された場合に、ボリュームデータの拡大率や縮小率を決定する処理部である。
【００５２】
３次元物体アピアランス処理部１３６２ｆは、３次元物体色彩度処理部１３６２ｇ、３次元物体不透明度処理部１３６２ｈ、３次元物体材質処理部１３６２ｉ及び３次元仮想空間光源処理部１３６２ｊを有する。３次元物体アピアランス処理部１３６２ｆは、これらの処理部により、例えば、操作者の要求に応じて、表示される視差画像群の表示状態を決定する処理を行なう。
【００５３】
３次元物体色彩度処理部１３６２ｇは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域に対して着色される色彩を決定する処理部である。３次元物体不透明度処理部１３６２ｈは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域を構成する各ボクセルの不透過度（Opacity）を決定する処理部である。なお、ボリュームデータにおいて不透過度が「１００％」とされた領域の後方の領域は、視差画像群において描出されないこととなる。また、ボリュームデータにおいて不透過度が「０％」とされた領域は、視差画像群において描出されないこととなる。
【００５４】
３次元物体材質処理部１３６２ｉは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域の材質を決定することで、この領域が描出される際の質感を調整する処理部である。３次元仮想空間光源処理部１３６２ｊは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なう際に、３次元仮想空間に設置する仮想光源の位置や、仮想光源の種類を決定する処理部である。仮想光源の種類としては、無限遠から平行な光線を照射する光源や、視点から放射状の光線を照射する光源等が挙げられる。
【００５５】
３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。また、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、ボリュームレンダリング処理を行なう際、必要に応じて、投影方法設定部１３６２ａ、３次元幾何変換処理部１３６２ｂ、３次元物体アピアランス処理部１３６２ｆにより決定された各種情報を用いる。
【００５６】
ここで、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋによるボリュームレンダリング処理は、レンダリング条件に従って行なわれることになる。例えば、レンダリング条件は、「平行投影法」又は「透視投影法」である。また、例えば、レンダリング条件は、「基準の視点位置及び視差角」である。また、例えば、レンダリング条件は、「視点位置の平行移動」、「視点位置の回転移動」、「視差画像群の拡大」、「視差画像群の縮小」である。また、例えば、レンダリング条件は、「着色される色彩」、「透過度」、「質感」、「仮想光源の位置」、「仮想光源の種類」である。このようなレンダリング条件は、入力部１３１を介して操作者から受け付ける場合や、初期設定される場合が考えられる。いずれの場合も、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、制御部１３５からレンダリング条件を受け付け、このレンダリング条件に従って、ボリュームデータに対するボリュームレンダリング処理を行なう。また、このとき、上記した投影方法設定部１３６２ａ、３次元幾何変換処理部１３６２ｂ、３次元物体アピアランス処理部１３６２ｆが、このレンダリング条件に従って必要な各種情報を決定するので、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、決定されたこれらの各種情報を用いて視差画像群を生成する。
【００５７】
図６は、第１の実施形態に係るボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。例えば、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋが、図６の「９視差画像生成方式（１）」に示すように、レンダリング条件として、平行投影法を受け付け、更に、基準の視点位置（５）と視差角「１度」とを受け付けたとする。かかる場合、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、視差角が「１度」おきとなるように、視点の位置を（１）〜（９）に平行移動して、平行投影法により視差角（視線方向間の角度）が１度ずつ異なる９つの視差画像を生成する。なお、平行投影法を行なう場合、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定する。
【００５８】
或いは、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋが、図６の「９視差画像生成方式（２）」に示すように、レンダリング条件として、透視投影法を受け付け、更に、基準の視点位置（５）と視差角「１度」とを受け付けたとする。かかる場合、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、ボリュームデータの中心（重心）を中心に視差角が「１度」おきとなるように、視点の位置を（１）〜（９）に回転移動して、透視投影法により視差角が１度ずつ異なる９つの視差画像を生成する。なお、透視投影法を行なう場合、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、視線方向を中心に光を３次元的に放射状に照射する点光源や面光源を各視点にて設定する。また、透視投影法を行なう場合、レンダリング条件によっては、視点（１）〜（９）は、平行移動される場合であってもよい。
【００５９】
なお、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、表示されるボリュームレンダリング画像の縦方向に対しては、視線方向を中心に光を２次元的に放射状に照射し、表示されるボリュームレンダリング画像の横方向に対しては、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定することで、平行投影法と透視投影法とを併用したボリュームレンダリング処理を行なってもよい。
【００６０】
このようにして生成された９つの視差画像が、視差画像群である。第１の実施形態において、９つの視差画像は、例えば制御部１３５により所定フォーマット（例えば格子状）に配置した中間画像に変換され、立体表示モニタとしての表示部１３２に出力される。すると、ワークステーション１３０の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な医用画像を確認しながら、視差画像群生成のための操作を行なうことができる。
【００６１】
なお、図６の例では、レンダリング条件として、投影方法、基準の視点位置及び視差角を受け付けた場合を説明したが、レンダリング条件として、他の条件を受け付けた場合も同様に、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、それぞれのレンダリング条件を反映しつつ、視差画像群を生成する。
【００６２】
また、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、ボリュームレンダリングだけでなく、任意の平面（例えば、アキシャル面、サジタル面、コロナル面など）の平面画像を再構成する。例えば、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、断面再構成法（ＭＰＲ：Multi  Planer  Reconstruction）を行なってボリュームデータからＭＰＲ画像を再構成する。なお、３次元仮想空間レンダリング部１３６２ｋは、「Curved  MPR」を行なう機能や、「Intensity  Projection」を行なう機能も有する。
【００６３】
続いて、３次元画像処理部１３６２がボリュームデータから生成した視差画像群は、アンダーレイ（Underlay）とされる。そして、各種情報（目盛り、患者名、検査項目等）が描出されたオーバーレイ（Overlay）がアンダーレイに対して重畳されることで、出力用の２次元画像とされる。２次元画像処理部１３６３は、オーバーレイ及びアンダーレイに対して画像処理を行なうことで、出力用の２次元画像を生成する処理部であり、図５に示すように、２次元物体描画部１３６３ａ、２次元幾何変換処理部１３６３ｂ及び輝度調整部１３６３ｃを有する。例えば、２次元画像処理部１３６３は、出力用の２次元画像の生成処理に要する負荷を軽減するために、９枚の視差画像（アンダーレイ）のそれぞれに対して１枚のオーバーレイを重畳することで、出力用の２次元画像を９枚、生成する。
【００６４】
２次元物体描画部１３６３ａは、オーバーレイに描出される各種情報を描画する処理部であり、２次元幾何変換処理部１３６３ｂは、オーバーレイに描出される各種情報の位置を平行移動処理又は回転移動処理したり、オーバーレイに描出される各種情報の拡大処理又は縮小処理したりする処理部である。
【００６５】
また、輝度調整部１３６３ｃは、輝度変換処理を行なう処理部であり、例えば、出力先の立体表示モニタの諧調や、ウィンドウ幅（ＷＷ：Window  Width）、ウィンドウレベル（ＷＬ：Window  Level）等の画像処理用のパラメータに応じて、オーバーレイ及びアンダーレイの輝度を調整する処理部である。
【００６６】
このようにして生成された出力用の２次元画像は、例えば制御部１３５により一旦記憶部１３４に格納され、その後、通信部１３３を介して画像保管装置１２０に送信される。例えば、端末装置１４０が、画像保管装置１２０からこの出力用の２次元画像を取得し、所定フォーマット（例えば格子状）に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示すると、観察者である医師や検査技師は、各種情報（目盛り、患者名、検査項目等）が描出された状態で、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。
【００６７】
以上、第１の実施形態に係る画像表示システム１及びワークステーション１３０の構成について説明した。かかる構成のもと、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、以下、詳細に説明する制御部１３５の処理により、観察しやすい医用画像を安定して表示することが可能となるように構成されている。ここで、まず、従来技術において、観察しやすい医用画像を安定して表示することが困難となる場合について説明する。なお、以下では、立体視可能な３次元の画像を立体視画像と記す場合がある。
【００６８】
従来、種々の医用画像診断装置によって収集されるボリュームデータにおいては、例えば、画素や、スライス厚、ピクセル数、拡大率など、解像度のサイズがそれぞれ異なるため、収集されたボリュームデータをそのまま用いて立体視画像を生成した場合、各医用画像において、表示サイズがばらついたり、立体感が異なったり（例えば、飛び出し量の過不足など）する。
【００６９】
図７は、従来技術に係る課題の一例を説明するための図である。図７においては、医用画像診断装置として、Ｘ線ＣＴ装置、ＭＲＩ装置、超音波診断装置及びＰＥＴ装置によってそれぞれ収集されたボリュームデータをそのまま用いて立体視画像を生成して立体視可能なモニタである３Ｄモニタに表示させた場合の例を示す。例えば、図７に示すように、Ｘ線ＣＴ装置によって収集されるボリュームデータにおいては、「Ｐｉｘｅｌ：５１２×５１２」、「ＦＯＶ（Field  of  View）：３２０ｍｍ」、「スライス厚：０．５ｍｍ」でボリュームデータが構築される。すなわち、図７に示すように、関心部位２０を含むボリュームデータの解像度（分解能）は、Ｘ軸及びＹ軸方向が「０．６２５（＝３２０／５１２）ｍｍ」（図中、ＸＹ＝０．６２５と示す）となり、Ｚ軸方向が「０．５ｍｍ」（図中、Ｚ＝０．５と示す）となる。
【００７０】
これに対して、例えば、ＭＲＩ装置によって収集されるボリュームデータにおいては、「Ｐｉｘｅｌ：２５６×２５６」、「ＦＯＶ：４００ｍｍ」、「スライス厚：２ｍｍ」でボリュームデータが構築される。すなわち、図７に示すように、関心部位２０を含むボリュームデータの解像度（分解能）は、Ｘ軸及びＹ軸方向が「１．５６（＝４００／２５６）ｍｍ」（図中、ＸＹ＝１．５６と示す）となり、Ｚ軸方向が「２ｍｍ」（図中、Ｚ＝２と示す）となる。
【００７１】
従って、これらのボリュームデータをそのまま用い立体視画像（視差画像群）を生成し、同一の３Ｄモニタに表示させた場合、ボクセルのサイズが異なっているため、図７に示すように、ＭＲ画像と比較して、ＣＴ画像のほうが、サイズが大きく、さらに、飛び出し量が少なくなってしまう。同様に、超音波診断装置によって収集されるボリュームデータにおいては、例えば、図７に示すように、「Ｐｉｘｅｌ：３２０×３２０×１００」、「Ｂモード（解像度：０．５ｍｍ）」、で構築され、「ＸＹ＝０．５、Ｚ＝０．５」となる。また、ＰＥＴ装置によって収集されるボリュームデータにおいては、例えば、図７に示すように、「Ｐｉｘｅｌ：１２８×１２８」、「ＦＯＶ：５００ｍｍ」、「（解像度：３．９ｍｍ）」、「スライス厚：３．９ｍｍ」でボリュームデータが構築され、「ＸＹ＝３．９、Ｚ＝３．９」となる。これらについても、そのままのボリュームデータを用いて立体視画像を生成し、３Ｄモニタに表示させた場合、図７に示すように、その他の立体視画像と比較して、サイズが異なったり、飛び出し量に違いがあったりする。
【００７２】
このように、従来技術においては、各医用画像診断装置によって収集されたボリュームデータをそのまま利用して立体視画像を生成して表示させると、観察しやすい医用画像を安定して表示することが困難となる。そこで、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、各ボリュームデータの解像度に基づいて、ボリュームデータを再構築した後に、立体視画像を生成して表示させることで、観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【００７３】
図８は、第１の実施形態に係る制御部１３５の構成例を説明するための図である。図８に示すように、制御部１３５は、画像情報取得部１３５１と、再構築部１３５２と、表示制御部１３５３とを有する。画像情報取得部１３５１は、立体視可能な表示部にて立体視画像を表示させる医用画像データの画像情報を取得する。具体的には、画像情報取得部１３５１は、立体視画像を生成して表示するボリュームデータを医用画像診断装置１１０や、画像保管装置１２０から取得する際に、当該ボリュームデータのＦＯＶや、解像度（分解能）に関する情報を取得する。例えば、画像情報取得部１３５１は、記憶部１３４にて記憶されているボリュームデータにおいて、画素、スライス厚、ピクセル数、拡大率などの解像度のサイズを取得する。画像情報取得部１３５１は、例えば、画素、スライス厚、ピクセル数などについて、ＤＩＣＯＭのタグから取得する。また、画像情報取得部１３５１は、操作者によって指定された拡大率の情報を取得する。なお、拡大再構成が実行されている場合（例えば、撮影時のＦＯＶが４００であるのに対して、再構成時のＦＯＶが２００である場合など）の倍率などの情報について、画像情報取得部１３５１は、ＤＩＣＯＭのタグから取得することが可能である。
【００７４】
再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データの画像情報に基づいて、医用画像データの解像度を所定の解像度に再構築する。具体的には、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報に含まれる解像度のうち、最も高い値を所定の解像度として用いてボリュームデータの解像度を再構築する。
【００７５】
例えば、再構築部１３５２は、Ｘ線ＣＴ装置や、ＭＲＩ装置などの各医用画像診断装置１１０によって収集された各ボリュームデータにおける解像度や、スライス厚、或いは、再構成間隔において、解像度が最も高い値を抽出する。そして、再構築部１３５２は、各医用画像診断装置１１０によって収集された各ボリュームデータを、抽出した解像度で再構築する。
【００７６】
そして、再構築部１３５２は、ボリュームデータに対して所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行い、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。ここで、再構築部１３５２は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて視差画像群を生成する際の各々の視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。すなわち、再構築部１３５２は、各ボリュームデータから視差画像群を生成する際の視差角をボリュームデータごとに調整するようにレンダリング処理部１３６を制御する。なお、再構築部１３５２は、生成部とも呼ぶ。
【００７７】
表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって所定の解像度に再構築された医用画像データを用いて生成された立体視画像を表示部１３２にて表示させる。具体的には、表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって再構築されたボリュームデータを用いて、レンダリング処理部１３６が生成した視差画像群を表示部１３２にて表示させる。
【００７８】
図９は、第１の実施形態に係るワークステーション１３０による処理の一例を説明するための図である。図９においては、同一の関心部位について、Ｘ線ＣＴ装置によって収集されたＣＴ画像と、ＭＲＩ装置によって収集されたＭＲ画像と、超音波診断装置によって収集された超音波画像と、ＰＥＴ装置によって収集されたＰＥＴ画像とを立体視画像で表示する場合の処理について示す。なお、図９に示す例はあくまでも一例であり、実施形態はこれに限定されるものではない。
【００７９】
例えば、第１の実施形態に係るワークステーション１３０においては、図９に示すように、画像情報取得部１３５１が、ＣＴ画像、ＭＲ画像、超音波画像及びＰＥＴ画像について、ボリュームデータの画像情報をそれぞれ取得する。例えば、画像情報取得部１３５１は、ＣＴ画像における画像情報として、「Ｐｉｘｅｌ：５１２×５１２」、「ＦＯＶ：３２０ｍｍ」、「解像度：０．６２５ｍｍ」、「スライス厚：０．５ｍｍ」、「再構成間隔：０．５ｍｍ」、「１０００枚」、「拡大率：１．０」を取得する。すなわち、画像情報取得部１３５１は、ＣＴ画像の解像度の情報として、図９に示すように、「ＸＹ＝０．６２５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．５ｍｍ」を取得する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【００８０】
また、画像情報取得部１３５１は、ＭＲ画像における画像情報として、「Ｐｉｘｅｌ：２５６×２５６」、「ＦＯＶ：４００ｍｍ」、「解像度：１．５６ｍｍ」、「スライス厚：２ｍｍ」、「２００枚」、「拡大率：１．０」を取得する。すなわち、画像情報取得部１３５１は、ＭＲ画像の解像度の情報として、図９に示すように、「ＸＹ＝１．５６ｍｍ」及び「Ｚ＝２ｍｍ」を取得する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【００８１】
また、画像情報取得部１３５１は、超音波画像における画像情報として、「Ｐｉｘｅｌ：３２０×３２０×１００」、「Ｂモード  解像度：０．５ｍｍ」、「拡大率：１．０」を取得する。すなわち、画像情報取得部１３５１は、超音波画像の解像度の情報として、図９に示すように、「ＸＹ＝０．５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．５ｍｍ」を取得する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【００８２】
また、画像情報取得部１３５１は、ＰＥＴ画像における画像情報として、「Ｐｉｘｅｌ：１２８×１２８」、「ＦＯＶ：５００ｍｍ」、「解像度：３．９ｍｍ」、「スライス厚：３．９ｍｍ」、「１００枚」、「拡大率：１．０」を取得する。すなわち、画像情報取得部１３５１は、超音波画像の解像度の情報として、図９に示すように、「ＸＹ＝３．９ｍｍ」及び「Ｚ＝３．９ｍｍ」を取得する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【００８３】
そして、再構築部１３５２は、各医用画像のボリュームデータを、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報における所定の解像度に再構築する。ここで、再構築部１３５２は、例えば、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報に含まれる解像度で、最も高い値の解像度に再構築する。
【００８４】
例えば、再構築部１３５２は、図９に示す各医用画像のボリュームデータの画像情報において、最も解像度の高い値（数値が最も小さい値）を抽出する。すなわち、再構築部１３５２は、各ボリュームデータの「ＸＹ」の値と、「Ｚ」の値とにおいて、ＣＴ画像の「Ｚ」方向、或いは、超音波画像の「ＸＹ」、「Ｚ」方向の解像度である「０．５ｍｍ」を抽出する。
【００８５】
そして、再構築部１３５２は、各ボリュームデータを抽出した解像度に再構築する。例えば、再構築部１３５２は、図９に示すように、各ボリュームデータの解像度を抽出した「０．５ｍｍ」に再構築する。すなわち、再構築部１３５２は、例えば、ＣＴ画像のボリュームデータについて、「Ｐｉｘｅｌ：６４０×６４０（＝３２０／０．５）」、「ＦＯＶ：３２０ｍｍ」、「解像度：０．５ｍｍ」、「スライス厚：０．５ｍｍ」、「再構成間隔：０．５ｍｍ」、「１０００枚」、「拡大率：１．０」に再構築する。すなわち、再構築部１３５２は、ＣＴ画像のボリュームデータを、図９に示すように、「ＸＹ＝０．５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．５ｍｍ」とする。
【００８６】
また、再構築部１３５２は、例えば、ＭＲ画像のボリュームデータについて、「Ｐｉｘｅｌ：８００×８００（＝４００／０．５）」、「ＦＯＶ：４００ｍｍ」、「解像度：０．５ｍｍ」、「スライス厚：０．６４ｍｍ（＝２／８００／２５６）」、「６２５枚（＝２×２００／０．６４）」、「拡大率：１．０」に再構築する。すなわち、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータを、図９に示すように、「ＸＹ＝０．５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．６４ｍｍ」とする。
【００８７】
また、再構築部１３５２は、例えば、超音波画像のボリュームデータについては、「ＸＹ＝０．５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．５ｍｍ」であるため、再構築は行わずそのままのデータとする。
【００８８】
また、再構築部１３５２は、例えば、ＰＥＴ画像のボリュームデータについて、「Ｐｉｘｅｌ：１０００×１０００（＝５００／０．５）」、「ＦＯＶ：５００ｍｍ」、「解像度：０．５ｍｍ」、「スライス厚：０．５ｍｍ（＝３．９／１００／１２８）」、「７８０枚（＝１×３９０／０．５）」、「拡大率：１．０」に再構築する。すなわち、再構築部１３５２は、ＰＥＴ画像のボリュームデータを、図９に示すように、「ＸＹ＝０．５ｍｍ」及び「Ｚ＝０．５ｍｍ」とする。
【００８９】
上述したように、再構築部１３５２は、各医用画像のボリュームデータを再構築する。そして、再構築部１３５２は、再構築したボリュームデータごとに、視差画像群を生成する際の視差角を調整したボリュームレンダリング処理を実行するようにレンダリング処理部１３６を制御する。例えば、再構築部１３５３は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて視差画像群を生成する際の各々の視差角を、立体表示モニタとしての表示部１３２に表示される際の飛び出し量が揃うように調整し、調整後の各々の視差角に応じて複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成する。
【００９０】
ここで、飛び出し量について、図１０を用いて説明する。図１０は、第１の実施形態に係る立体視画像空間を説明するための図である。立体表示モニタに表示された視差画像群を参照した観察者は、図１０に示すように、立体視画像Ａを立体視画像空間において立体的に視認する。ここで、観察者が体感する立体感は、図１０に示すように、手前側の立体感（飛び出し感とも呼ばれる）と奥側の立体感（奥行き感とも呼ばれる）とに大別される。手前側の立体感は、立体表示モニタの表示面から観察者の視点（観察者視点Ｅ）に近づく方向にて、立体視画像が飛び出しているように観察者が感じる感覚である。また、奥側の立体感は、立体表示モニタの表示面から観察者の視点（観察者視点Ｅ）より遠ざかる方向にて、立体視画像が奥まっているように観察者が感じる感覚である。 
【００９１】
このように、立体表示モニタによる立体視画像の観察では、立体表示モニタの表示面に対して垂直方向（Ｚ方向）に、手前側の立体感と奥側の立体感とが感じられる。上述した飛び出し量は、図１０に示すように、手前側の立体感に対応する長さと奥側の立体感に対応する長さとを合わせた長さを示す。なお、飛び出し量は、システム（立体表示モニタ）ごとに最大値が決まっている。
【００９２】
再構築部１３５２は、各医用画像が立体視された際の飛び出し量が医用画像間で揃うように視差画像群を生成する際の視差角を調整する。例えば、飛び出し量を上げる場合には、再構成部１３５３は、視差角を大きくして視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。一方、飛び出し量を下げる場合には、再構築部１３５２は、視差角を小さくして視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。飛び出し量については、立体表示モニタの最大の飛び出し量がプリセットされている場合であってもよく、或いは、操作者が任意に設定する場合であってもよい。一例を挙げると、再構築部１３５２は、図９に示す各医用画像のボリュームデータからそれぞれ視差画像群を生成する際に、飛び出し量が「４ｃｍ」となるように視差角を調整し、調整した視差角でボリュームレンダリング処理を実行するようにレンダリング処理部１３６を制御する。
【００９３】
表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって再構築された各ボリュームデータについて、飛び出し量が揃うように視差角が調整され、レンダリング処理部１３６によって生成された視差画像群を表示部１３２に表示させる。このとき、レンダリング処理部１３６に処理される各ボリュームデータにおいてＸＹ方向の解像度が同一であることから、表示部１３２にて表示される関心部位の大きさが統一されたものとなる。また、飛び出し量が揃うように調整された視差角で視差画像群が生成されていることから、Ｚ方向についても大きさ（立体感）が統一されたものとなる。従って、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、観察しやすい医用画像を安定して表示することができる。
【００９４】
なお、図９に示す例はあくまでも一例であり、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、対象となるボリュームデータとしてＸ線診断装置によって収集されたＸ線画像が用いられる場合であってもよい。また、上述した例では、超音波画像を除く各ボリュームデータにおけるＺ方向の解像度として、スライス厚を用いる場合について説明したが、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、図９のＣＴ画像の画像情報に示すように、再構成間隔が用いられる場合であってもよい。一例を挙げると、再構成間隔の値がスライス厚の値よりも小さい場合に、Ｚ方向の解像度として再構成間隔が用いられてもよい。
【００９５】
さらに、表示画像のサイズを実寸大のサイズに合わせた画像を表示する場合であってもよい。例えば、頭部サイズが２０ｃｍであれば、解像度に関係なく、２０ｃｍの大きさとして画面に表示する場合であってもよい。かかる場合には、例えば、表示制御部１３５３は、立体視画像を表示部１３２にて実寸大で表示させる。一例を挙げると、表示制御部１３５３は、表示部１３２（モニタ）のサイズを取得して、取得したモニタのサイズからモニタの１画素あたりのサイズを算出する。そして、表示制御部１３５３は、算出したサイズに基づいて、実寸大のサイズに合わせた立体視画像を表示する。すなわち、表示制御部１３５３は、種々の医用画像診断装置（モダリティ）の画像について、実寸大のサイズで表示部１３２に表示させる。なお、部位ごとの実寸大のサイズの情報は予め記憶部１３４に記憶され、表示制御部１３５３は、立体視画像として表示する部位に相当する部位の実寸大のサイズを記憶部１３４から取得する。或いは、例えば、レンダリング処理部１３６が、モニタのサイズに基づいて、立体視画像が実寸大で表示されるように、レンダリング処理を実行する場合であってもよい。上述したように、解像度を合わせておくことで、様々なモダリティのデータを同時に重ねて表示（フュージョン）することも容易に可能である。
【００９６】
以下、複数のモダリティの医用画像をフュージョンする例について説明する。かかる場合には、例えば、再構築部１３５２は、上述したように各医用画像についてボリュームデータを再構築し、再構築したボリュームデータから立体視画像として表示させる範囲を設定する。すなわち、再構築部１３５２は、各医用画像のボリュームデータからそれぞれ生成された視差画像群を３次元的にフュージョンするために、データサイズをそろえるように範囲を設定する。そして、再構築部１３５２は、設定した範囲のボリュームデータからそれぞれ視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。ここで、再構築部１３５２は、各医用画像の飛び出し量が同一となるように視差角を調整して、レンダリング処理を実行させる。
【００９７】
図１１は、第１の実施形態に係る立体視画像のフュージョンの一例を説明するための図である。例えば、再構築部１３５２は、図１１の（Ａ）に示すように、神経線維トラクトグラフィによって神経線維が撮像されたＭＲ画像、単純撮像によって骨が撮像されたＣＴ画像、ＣＴＡ（CT−Angio）によって血管が撮像されたＣＴ画像、及び、ＦＤＧ（フルオロデオキシグルコース）を用いて腫瘍が撮像されたＰＥＴ画像について、各ボリュームデータを再構築し、再構築したボリュームデータに対してサイズ「３２０ｍｍ×３２０ｍｍ×３２０ｍｍ」を設定する。すなわち、再構築部１３５２は、サイズ「３２０ｍｍ×３２０ｍｍ×３２０ｍｍ」のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を実行させて視差画像群を生成させる。このとき、再構築部１３５２は、図１１の（Ｂ）に示すように、４つのデータが同一の飛び出し量となるように視差角を調整して、ボリュームレンダリング処理を実行させる。なお、飛び出し量はプリセットされている場合でもよく、操作者によって設定される場合であってもよい。
【００９８】
表示制御部１３５３は、再構築部１３５２の制御によって生成された複数の視差画像群をフュージョンさせたフュージョン画像を立体表示モニタとしての表示部１３２に表示させる。これにより、複数のモダリティの医用画像について、３次元的にフュージョンされた立体視画像を観察することが可能となる。ここで、上述したようにフュージョン画像を表示させることができるが、各モダリティで収集された医用画像はそれぞれ分解能が異なる。従って、例えば、一番分解能が高い医用画像に合せて飛び出し量を揃えると、分解能が低い医用画像の画質が低下する場合がある（例えば、飛び出した手前側や奥側に端部が滲んでしまう場合がある）。
【００９９】
そこで、第１の実施形態に係るワークステーション１３０では、医用画像の分解能に応じて、視差角を調整する。具体的には、再構築部１３５２は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータについて、立体表示モニタとしての表示部１３２に表示させる際の画面方向に対する方向の分解能に応じて視差画像群を生成する際の各々の視差角を調整し、調整後の各々の視差角に応じて複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータに基づいて各々の視差画像群を生成するようにレンダリング処理部１３６を制御する。例えば、再構築部１３５２は、収集された医用画像のうち、分解能が最も低い医用画像に適した飛び出し量に合わせて、視差角を調整する。これにより、全ての医用画像について画質が低下していないフュージョン画像を観察することが可能となる。
【０１００】
また、第１の実施形態に係るワークステーション１３０では、立体視画像の飛び出し位置を変更することも可能である。上述したように立体視画像は、立体表示モニタの表示面から観察者の視点に近づく方向と、立体表示モニタの表示面から観察者の視点より遠ざかる方向に立体感を有する。すなわち、立体視画像は、立体表示モニタの表示面を基準面として手前側と奥側に立体感がある。ワークステーション１３０では、立体表示モニタの表示面を基準面とするだけでなく、立体表示モニタの表示面よりも手前側、或いは、奥側に基準面を設定した立体視画像を表示させることができる。換言すると、ワークステーション１３０は、立体視画像の位置を立体表示モニタの表示面に対して垂直方向（Ｚ方向）に変更させることができる。
【０１０１】
図１２は、第１の実施形態に係る再構築部１３５２による飛び出し位置の変更処理の一例を説明するための図である。ここで、図１２においては、図１１に示した４つのデータの飛び出し位置を変更する場合について示す。例えば、再構築部１３５２は、図１２の（Ａ）に示すように、範囲を設定した４つのボリュームデータを仮想空間に配置した仮想ボリュームデータを構築する。ここで、再構築部１３５２は、立体視画像の基準面を表示面の手前側に設定する場合には、４つのデータを仮想空間のＺ方向において手前側に配置する。一方、立体視画像の基準面を表示面の奥側に設定する場合には、再構築部１３５２は、４つのデータを仮想空間のＺ方向において奥側に配置する。例えば、図１２の（Ａ）に示すように、４つのデータを仮想空間の手前側に配置した状態で視差画像群が生成されると、表示部１３２は、図１２の（Ｂ）に示すように、表示面よりも手前側に４つのデータが示されるフュージョン画像を表示することとなる。
【０１０２】
ここで、再構築部１３５２は、４つのボリュームデータを配置した仮想ボリュームデータから視差画像群を生成する際の視差角を調整することで、４つのデータの飛び出し量を調整する。なお、図１２に示す例では４つのデータの飛び出し位置を変更する場合について説明したが、４つ以外のデータ数でも同様に飛び出し位置を変更することができる。
【０１０３】
上述した例では、複数の医用画像で飛び出し量を揃えたフュージョン画像を表示させる場合について説明したが、実施形態はこれに限定されるものではなく、各医用画像について、それぞれ設定することもできる。例えば、ワークステーション１３０は、重点的に観察したい医用画像について、その他の医用画像とは異なる飛び出し量及び飛び出し位置に設定することができる。
【０１０４】
図１３は、第１の実施形態に係るワークステーション１３０による制御の一例を説明するための図である。ここで、図１３においては、図１１に示す４つのデータにおける１つのデータに対して制御する場合について示す。例えば、ワークステーション１３０は、図１３の（Ａ）に示す４つのデータのうち、特定のデータについて設定を変更することで、図１３の（Ｂ）に示すような１つのデータが他の３つのデータと異なるように表示されたフュージョン画像を生成して表示する。以下、神経線維が撮像されたＭＲ画像、骨が撮像されたＣＴ画像、血管が撮像されたＣＴ画像、及び、腫瘍が撮像されたＰＥＴ画像にうち、分解能が低いＭＲ画像について個別に設定して観察し易いフュージョン画像を表示する例を挙げて説明する。
【０１０５】
かかる場合、例えば、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータに設定した範囲を変更せずに、視差角を小さくすることで飛び出し量を小さくさせることで、ＭＲ画像について観察しやすい視差画像群を生成させる。ここで、再構築部１３５２は、飛び出し量を小さくさせることで変化した関心領域の位置を、飛び出し位置を変更することで補正する。一例を挙げると、再構築部１３５２は、飛び出し量を小さくすることで変化する関心領域の変化量を算出する。そして、再構築部１３５２は、仮想空間にＭＲ画像のボリュームデータを配置する際に、算出した変化量に対応する分だけ移動させて配置する。そして、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータを配置した仮想ボリュームデータを小さくした視差角でボリュームレンダリング処理させてＭＲ画像の視差画像群を生成させる。
【０１０６】
また、例えば、再構築部１３５２は、飛び出し量を変更せずに、ＭＲ画像のボリュームデータに設定する範囲を変更することで、ＭＲ画像について観察しやすい視差画像群を生成させる。すなわち、再構築部１３５２は、ＭＲ画像における関心領域のみを含むように範囲を変更することで、ＭＲ画像における関心領域以外が描出されていない、より観察し易い視差画像群を生成するように制御する。かかる場合には、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータにおいて関心領域を含む領域を範囲として設定する。ここで、再構築部１３５２は、他のボリュームデータの範囲のサイズと同一サイズの仮想空間において、関心領域が元々存在していた位置に関心領域のボリュームデータを配置する。そして、再構築部１３５２は、他の医用画像と同一の飛び出し量となる視差角で、関心領域のボリュームデータを配置した仮想ボリュームデータをボリュームレンダリング処理させることでＭＲ画像の視差画像群を生成させる。
【０１０７】
上述したように、ワークステーション１３０は、所定の医用画像における関心領域がより観察し易いフュージョン画像を生成して表示することできる。ここで、ワークステーション１３０は、関心領域をより観察し易くする方法として、上述した範囲を変更する方法以外の方法も実行することができる。具体的には、ワークステーション１３０は、所定の医用画像における関心領域以外の領域をマスク画像によって削除することにより関心領域をより観察し易くする。
【０１０８】
かかる場合には、例えば、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータを他の医用画像と同様の範囲で設定する。ここで、再構築部１３５２は、ＭＲ画像のボリュームデータにおいて関心領域以外の領域に関する情報を取得して、ボリュームデータから取得した情報に対応する領域を差分することで、関心領域以外が少ないボリュームデータを生成する。そして、再構築部１３５２は、生成したボリュームデータを用いて、飛び出し量が同一となる視差角で視差画像群を生成させる。なお、ＭＲ画像のボリュームデータにおいて関心領域以外の領域に関する情報は、例えば、入力部１３１を介して操作者によって入力される。
【０１０９】
このように、ワークステーション１３０では、複数の医用画像のうちの任意の医用画像について、種々の設定を変更することができる。ここで、これらの変更は、フュージョン画像を観察している操作者がＧＵＩなどにより自由に行うことができる。すなわち、操作者は、フュージョン画像を観察しながら、任意の医用画像を選択して、選択した医用画像について、種々の設定を変更することができる。例えば、操作者は、フュージョン画像を観察しながらマウスやトラックボールなどを操作して、フュージョン画像に含まれる任意の医用画像を選択して飛び出し量を変化させたり、関心領域以外の領域を設定して、設定した関心領域以外の領域を削除させたりすることができる。
【０１１０】
また、例えば、操作者がフュージョン画像を動かしながら観察して範囲の最端に達した場合に、その先の領域を範囲として再設定して、フュージョン画像を生成しなおして表示させることも可能である。例えば、全体で５００ｍｍ×５００ｍｍ×５００ｍｍのボリュームデータから範囲として３２０ｍｍ×３２０ｍｍ×３２０ｍｍが設定された場合に、３２０ｍｍを超えた位置について範囲を再設定して、フュージョン画像を生成しなおして表示させることも可能である。
【０１１１】
また、４つのデータのフュージョン画像を表示させたまま、注目したいデータを新たに表示させることも可能である。かかる場合には、再構築部１３５２は、複数種類の医用画像診断装置各々で取得されたボリュームデータを仮想空間における第１の位置及び第２の位置に配置して、それぞれの位置情報を保持した状態でボリュームレンダリング処理を行い、各ボリュームデータに基づく複数の視差画像群を生成する。そして、表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって生成された複数の視差画像群を立体表示モニタとしての表示部１３２に表示させることで、立体表示モニタの奥行き方向において第１の位置及び第２の位置に対応する位置にそれぞれフュージョン画像が配置された立体視画像を表示させる。
【０１１２】
一例を挙げると、再構築部１３５２は、これまで観察されていた４つのデータのボリュームデータを仮想空間の奥側に配置し、操作者によって設定されたより注目したい領域のボリュームデータを同一仮想空間の手前側に配置する。そして、再構築部１３５２は、各ボリュームデータについて、仮想空間に配置した仮想ボリュームデータから視差画像群をそれぞれ生成させる。ここで、再構築部１３５２は、視差画像群を生成させる際の視差角をそれぞれ調整することで、４つのデータのフュージョン画像の飛び出し量と注目したい領域の飛び出し量とをそれぞれ調整することができる。そして、表示制御部１３５３が、生成された視差画像群をそれぞれ異なるレイヤーで表示させることで、立体表示モニタの奥側にこれまで観察されていた４つのデータのフュージョン画像が表示され、手前側に注目したい領域の立体視画像が表示される。
【０１１３】
なお、上述した例はあくまでも一例であり、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、これまで観察されていた４つのデータのフュージョン画像と、さらに異なる４つのデータのフュージョン画像とを立体表示モニタの奥行き方向に表示させることも可能である。なお、このように、立体表示モニタの奥行き方向に複数の立体視画像を表示させる場合には、手前側の立体視画像について不透過度が調整される。また、立体表示モニタの奥行き方向に表示される画像は、医用画像診断装置によって収集された画像に限られず、その他の画像データが用いられる場合であってもよい。具体的には、表示制御部１３５３は、立体表示モニタに対して視差画像群の手前側又は奥側に当該視差画像群に対応するモデル画像を表示させる。図１４は、第１の実施形態に係る立体視画像の一例を示す図である。
【０１１４】
例えば、ワークステーション１３０は、図１４に示すように、４つのデータのフュージョン画像の奥側に教科書の解剖データを表示させることも可能である。かかる場合には、例えば、再構築部１３５２は、上述したように、仮想空間の奥側に教科書の解剖データを配置し、手前側に４つのデータのボリュームデータを配置する。そして、再構築部１３５２は、各ボリュームデータを配置した仮想ボリュームデータからそれぞれ設定された視差角で視差画像群を生成させる。表示制御部１３５３は、生成された視差画像群を異なるレイヤーで表示させることで、図１４の（Ｂ）に示すように、教科書の解剖データを表示面の奥側に表示させ、４つのデータのフュージョン画像を表示面の手前側に表示させる。
【０１１５】
上述したように、ワークステーション１３０は、操作者から種々の操作を受け付けて、表示部１３２に表示する立体視画像を変更させることができる。ここで、ワークステーション１３０は、上述したようなマルチモダリティの医用画像を表示させる場合に、飛び出し量や飛び出し位置などがプリセットされた条件で表示される自動モードと、操作者によって自由に変更することができる編集モードとを設けることができる。例えば、ワークステーション１３０は、マルティモダリティのアプリケーションが起動された際に、自動モード或いは編集モードを選択する画面を表示して、操作者に選択させる。
【０１１６】
ここで、編集モードが選択された場合には、ワークステーション１３０は、上述したように種々の変更を受け付けて、受け付けた変更に応じた立体視画像を表示する。一方、自動モードが選択された場合に、ワークステーション１３０は、プリセットされた条件で立体視画像を表示する。かかる場合には、例えば、記憶部１３４が、フュージョン画像として表示される画像や部位などに条件を対応づけて記憶する。再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された画像情報に対応する条件を読み出し、読み出した条件でフュージョン画像を生成させる。
【０１１７】
なお、条件として、例えば、医用画像ごとの飛び出し量や飛び出し位置、ボリュームデータの範囲などが対応付けられるが、これらの条件は、操作者によって任意に設定することができ、操作者ごとにそれぞれ独自の条件を設定することも可能である。また、ワークステーション１３０は、設定された条件を学習して記憶部１３４に記憶する情報を更新することも可能である。ここで、対応付けられる条件としては、飛び出し量や飛び出し位置だけでなく、所定の医用画像のみを編集モードで表示させるように設定することも可能である。すなわち、４つのデータのフュージョン画像が表示された場合に、４つのうち所定の医用画像のみが編集モードで表示される。
【０１１８】
次に、図１５を用いて、第１の実施形態に係るワークステーション１３０の処理について説明する。図１５は、第１の実施形態に係るワークステーション１３０による処理の手順を示すフローチャートである。図１５に示すように、第１の実施形態に係るワークステーション１３０においては、例えば、入力部１３１が操作者による立体視画像の表示操作を受け付けると、画像情報取得部１３５１は、立体視画像を生成するボリュームデータの画像情報を取得する（ステップＳ１０１）。
【０１１９】
そして、再構築部１３５２は、全てのボリュームデータの中で、ＸＹ方向と、Ｚ方向の分解能を比較して、最も高い解像度の値を抽出する（ステップＳ１０２）。そして、再構築部１３５２は、抽出した解像度の値に合わせて、ボリュームデータを再構築する（ステップＳ１０３）。
【０１２０】
続いて、再構築部１３５２が視差角を調整して、レンダリング処理部１３６が、再構築部１３５２によって再構築されたボリュームデータを用いて、調整された視差角の立体視画像（視差画像群）を生成する（ステップＳ１０４）。そして、表示制御部１３５３は、レンダリング処理部１３６が生成した立体視画像を表示部１３２にて表示させる（ステップＳ１０５）。
【０１２１】
上記したように、第１の実施形態によれば、画像情報取得部１３５１は、立体視可能な表示部１３２にて立体視画像を表示させるボリュームデータの画像情報を取得する。そして、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報に基づいて、ボリュームデータの解像度を所定の解像度に再構築する。表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって所定の解像度に再構築されたボリュームデータを用いて生成された立体視画像を表示部１３２にて表示させる。従って、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、所定の解像度に揃えられたボリュームデータによって立体視画像を生成することができ、観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【０１２２】
また、第１の実施形態によれば、再構築部１３５２は、所定の解像度として、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報に含まれる解像度のうち、最も高い値を用いる。従って、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、一番良い解像度に合わせて立体視画像を生成することができ、より観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【０１２３】
また、第１の実施形態によれば、表示制御部１３５３は、立体視画像を表示部１３２にて実寸大で表示させる。従って、第１の実施形態に係るワークステーション１３０は、種々のモダリティの画像を実寸大に合わせた立体視画像を表示させることができ、より観察しやすい医用画像を表示することを可能にする。
【０１２４】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では、ボリュームデータの解像度により医用画像のサイズを揃えて表示する場合について説明した。第２の実施形態では、表示される表示部のサイズに応じて、ボリュームデータを再構築する場合について説明する。なお、第２の実施形態においては、第１の実施形態と比較して、再構築部１３５２の処理のみが異なる。以下、これを中心に説明する。
【０１２５】
第２の実施形態に係る再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データの画像情報に加えて、表示部の画面解像度に応じて、医用画像データの解像度を所定の解像度に再構築する。具体的には、再構築部１３５２は、表示部１３２において、立体視画像を有効に表示させることができる範囲（有効立体表示範囲）に合わせて、ボリュームデータを再構築する。
【０１２６】
図１６は、第２の実施形態に係るワークステーション１３０による処理の一例を説明するための図である。図１６においては、表示部１３２が４Ｋ２Ｋ（例えば、４０９６×２１６０、或いは、３８４０×２１６０）の解像度を備え、有効立体表示範囲が「１２８０×８００」である場合について示す。なお、４Ｋ２Ｋに示す例はあくまでも一例であり、実施形態はこれに限定されるものではない。ここで、表示部１３２の解像度や、有効立体表示範囲などの情報は、予め記憶部１３４に記憶される。また、図１６においては、図９に示す解像度によるボリュームデータの再構築を実行した後の処理について示す。
【０１２７】
例えば、再構築部１３５２は、立体視画像を表示させる表示部１３２における有効立体表示範囲の情報を記憶部１３４から取得して、取得した有効立体表示範囲に合わせてボリュームデータを再構築する。一例を挙げると、再構築部１３５２は、まず、表示部１３２の有効立体表示範囲「１２８０×８００」を取得する。そして、再構築部１３５２は、例えば、立体視画像を表示させる医用画像がＣＴ画像である場合、ＣＴ画像のボリュームデータにおけるＸ方向とＹ方向の大きさが同じ（正方形）であることから、有効立体表示範囲「１２８０×８００」のうち、値が小さい「８００」を基準として決定する。すなわち、値が大きい「１２８０」を基準とすると、Ｘ方向は有効立体表示範囲に含まれるが、Ｙ方向が有効立体表示範囲からはみ出してしまうため、再構築部１３５２は、上述したはみ出しを抑止する。
【０１２８】
そして、再構築部１３５２は、ＣＴ画像のボリュームデータを、「Ｐｉｘｅｌ：６４０×６４０」から決定した「８００×８００」に再構築する。すなわち、再構築部１３５２は、図１１に示すように、ＣＴ画像のボリュームデータを「Ｐｉｘｅｌ：８００×８００」に拡大させて、「ＦＯＶ：３２０ｍｍ」、「解像度：０．４（＝０．５／８００／６４０）」、「スライス厚：０．４ｍｍ」、「再構成間隔：０．５ｍｍ」、「１２５０枚（＝１０００×８００／６４０）」、「拡大率：１．０」、「ＸＹ＝０．４」及び「Ｚ＝０．４ｍｍ」に再構築する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【０１２９】
また、再構築部１３５２は、例えば、ＭＲ画像のボリュームデータについては、「Ｐｉｘｅｌ：８００×８００」であるため、再構築は行わず、そのままのデータとする。
【０１３０】
また、再構築部１３５２は、例えば、超音波画像のボリュームデータについて、「Ｐｉｘｅｌ：８００×８００×２５０（＝１００×８００／３２０）」に拡大させて、「Ｂモード  解像度：０．５」、「拡大率：１．０」、「ＸＹ＝０．５」、「Ｚ＝０．５ｍｍ」に再構成する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【０１３１】
また、再構築部１３５２は、例えば、ＰＥＴ画像のボリュームデータについて、「Ｐｉｘｅｌ：８００×８００」に縮小させて、「ＦＯＶ：５００ｍｍ」、「解像度：０．６２５（＝０．５／８００／１０００）」、「スライス厚：０．６２５ｍｍ」、「６２４枚（＝７８０×８００／１０００）」、「拡大率：１．０」、「ＸＹ＝０．６２５」及び「Ｚ＝０．６２５ｍｍ」に再構築する。なお、上述した拡大率は、操作者によって指定された値が取得される。
【０１３２】
上述したように、再構築部１３５２が表示部１３２の有効立体表示範囲に合わせてボリュームデータを再構築することで、表示制御部１３５３の制御によって表示される立体視画像は、図１６に示すように、表示部１３２の有効立体表示領域１３２１に合わせられた画像となる。従って、第２の実施形態に係るワークステーション１３０は、観察しやすい医用画像を安定して表示することができる。
【０１３３】
次に、図１７を用いて、第２の実施形態に係るワークステーション１３０の処理について説明する。図１７は、第２の実施形態に係るワークステーション１３０による処理の手順を示すフローチャートである。図１７に示すように、第２の実施形態に係るワークステーション１３０においては、例えば、入力部１３１が操作者による立体視画像の表示操作を受け付けると、再構築部１３５２が、表示部１３２の有効立体表示範囲の情報を取得する（ステップＳ２０１）。そして、画像情報取得部１３５１は、立体視画像を生成するボリュームデータの画像情報を取得する（ステップＳ２０２）。
【０１３４】
そして、再構築部１３５２は、全てのボリュームデータの中で、ＸＹ方向と、Ｚ方向の分解能を比較して、最も高い解像度の値を抽出する（ステップＳ２０３）。そして、再構築部１３５２は、抽出した解像度の値に合わせて、ボリュームデータを再構築する（ステップＳ２０４）。さらに、再構築部１３５２は、取得した有効立体表示範囲に応じて、ボリュームデータをさらに拡大又は縮小させる（ステップＳ２０５）。
【０１３５】
続いて、再構築部１３５２が視差角を調整して、レンダリング処理部１３６が、再構築部１３５２によって再構築されたボリュームデータを用いて、調整された視差角の立体視画像（視差画像群）を生成する（ステップＳ２０６）。そして、表示制御部１３５３は、レンダリング処理部１３６が生成した立体視画像を表示部１３２にて表示させる（ステップＳ２０７）。
【０１３６】
上記したように、第２の実施形態によれば、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの画像情報に加えて、表示部１３２の有効立体表示範囲に応じて、ボリュームデータの解像度を所定の解像度に再構築する。従って、第２の実施形態に係るワークステーション１３０は、より観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【０１３７】
（第３の実施形態）
本願に係るワークステーション１３０は、Ｚ方向の拡大又は縮小によって奥行き感を調整することも可能である。第３の実施形態では、ボリュームデータの「ＸＹ」及び「Ｚ」に応じて、生成させる立体視画像の奥行き感を調整する場合について説明する。第３の実施形態においては、再構築部１３５２の処理のみが異なる。以下、これを中心に説明する。
【０１３８】
第３の実施形態に係る再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データのサイズに応じて、当該医用画像データから生成される立体視画像を拡大又は縮小させる。例えば、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データにおける奥行き方向のサイズに応じて、立体視画像の奥行き方向を拡大又は縮小させる。一例を挙げると、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得されたボリュームデータの「ＸＹ」及び「Ｚ」の値において、「ＸＹ」＜「Ｚ」となった場合に、立体視画像の奥行き方向を縮小させる。
【０１３９】
ここで、再構築部１３５２は、例えば、予め設定された縮小率に基づいて、立体視画像の奥行き方向を縮小させる。図１８は、第３の実施形態に係る再構築部１３５２によって参照される奥行き方向の調整情報の一例を示す図である。ここで、図１８における「サイズ」とは、「ＸＹ」のサイズと「Ｚ」のサイズとの比の情報を示す。また、図１３における「奥行き感」とは、立体視画像において、Ｘ軸方向及びＹ軸方向に対するＺ軸方向の拡大率（縮小率）を示す。なお、図１８に示す情報は、予め設定され記憶部１３４に記憶される。
【０１４０】
例えば、図１８に示すように、「サイズ：ＸＹ＜１．２Ｚ」に「奥行き感：１：１：０．８」が対応付けられた奥行き情報の調整情報が記憶部１３４に記憶される。上述した情報は、ボリュームデータにおける「Ｚ」のサイズが「ＸＹ」のサイズの「１．２」倍を超えている場合に、立体視画像の奥行き感を「０．８倍」にすることを意味する。同様に、サイズに応じて種々の調整情報が記憶される。
【０１４１】
例えば、再構築部１３５２は、ボリュームデータの「ＸＹ」の値と、「Ｚ」の値と、奥行き方向の調整情報を参照して、レンダリング処理部１３６によって生成される立体視画像の奥行き感を調整させる。一例を挙げると、再構築部１３５２は、図１６に示すＭＲ画像の「ＸＹ＝０．５」と、「Ｚ＝０．６４」とから「ＸＹ＜Ｚ」であると判定し、「Ｚ」の値が「ＸＹ」の値の「１．２８倍＝（０．６４／０．５）」であると算出する。そして、再構築部１３５２は、奥行き方向の調整情報を参照して、算出した「１．２８倍」に対応する「サイズ：ＸＹ＜１．２Ｚ、奥行き感：１：１：０．８」を抽出する。そして、再構築部１３５２は、抽出した調整情報に応じた立体視画像をレンダリング処理部１３６に生成させる。すなわち、奥行き感を「０．８倍」にした立体視画像を生成させる。
【０１４２】
なお、上述した例では、奥行き方向を縮小させる場合について説明したが、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、「ＸＹ＞Ｚ」の場合に奥行き方向を拡大させてもよい。また、奥行き方向における拡大及び縮小だけではなく、縦方向及び横方向の拡大や縮小を実行する場合であってもよい。また、図１８に示す調整情報はあくまでも一例であり、これに限定されるものではない。すなわち、奥行き方向を縮小させる情報のみではなく、生成させる立体視画像の調整に応じて、それぞれの調整情報が記憶部１３４に記憶される。
【０１４３】
次に、図１９を用いて、第３の実施形態に係るワークステーション１３０の処理について説明する。図１９は、第３の実施形態に係るワークステーション１３０による処理の手順を示すフローチャートである。図１９に示すように、第３の実施形態に係るワークステーション１３０においては、例えば、入力部１３１が操作者による立体視画像の表示操作を受け付けると、再構築部１３５２が、表示部１３２の有効立体表示範囲の情報を取得する（ステップＳ３０１）。そして、画像情報取得部１３５１は、立体視画像を生成するボリュームデータの画像情報を取得する（ステップＳ３０２）。
【０１４４】
そして、再構築部１３５２は、全てのボリュームデータの中で、ＸＹ方向と、Ｚ方向の分解能を比較して、最も高い解像度の値を抽出する（ステップＳ３０３）。そして、再構築部１３５２は、抽出した解像度の値に合わせて、ボリュームデータを再構築する（ステップＳ３０４）。さらに、再構築部１３５２は、取得した有効立体表示範囲に応じて、ボリュームデータをさらに拡大又は縮小させる（ステップＳ３０５）。
【０１４５】
その後、再構築部１３５２は、ボリュームデータが「ＸＹ≧Ｚ」であるか否かを判定する（ステップＳ３０６）。ここで、ボリュームデータが「ＸＹ≧Ｚ」である場合には（ステップＳ３０６肯定）、再構築部１３５２は、レンダリング処理部１３６に再構築したボリュームデータのレンダリング処理をそのまま実行させる。
【０１４６】
すなわち、再構築部１３５２が視差角を調整して、レンダリング処理部１３６が、再構築部１３５２によって再構築されたボリュームデータを用いて、調整された視差角の立体視画像（視差画像群）を生成（ステップＳ３０７）して、表示制御部１３５３が、レンダリング処理部１３６が生成した立体視画像を表示部１３２にて表示させる（ステップＳ３０８）。
【０１４７】
一方、ステップＳ３０６において、ボリュームデータが「ＸＹ＜Ｚ」である場合には（ステップＳ３０６否定）、再構築部１３５２は、レンダリング処理部１３６に再構築したボリュームデータの奥行き感を調整したレンダリング処理を実行させる。すなわち、レンダリング処理部１３６は、再構築部１３５２によって再構築されたボリュームデータを用いて奥行き感を調整した立体視画像（視差画像群）を生成（ステップＳ３０９）して、表示制御部１３５３が、レンダリング処理部１３６が生成した立体視画像を表示部１３２にて表示させる（ステップＳ３０８）。
【０１４８】
上記したように、第３の実施形態によれば、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データのサイズに応じて、当該医用画像データから生成される立体視画像を拡大又は縮小させる。従って、第３の実施形態に係るワークステーション１３０は、見え方を調整した立体視画像を表示させることを可能にする。
【０１４９】
また、第３の実施形態によれば、再構築部１３５２は、画像情報取得部１３５１によって取得された医用画像データにおける奥行き方向のサイズに応じて、立体視画像の奥行き方向を拡大又は縮小させる。従って、第３の実施形態に係るワークステーション１３０は、立体視画像の飛び出し量を合わせることができ、さらに観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【０１５０】
（第４の実施形態）
上述した第１〜第３の実施形態では、マルチモダリティを対象として、複数種類の医用画像の立体視画像を表示する場合について説明した。第４の実施形態では、単一のモダリティを対象として、１種類の医用画像の立体視画像を表示する場合について説明する。上述したように、各モダリティによって収集される医用画像は分解能が異なっており、各医用画像から視差画像を生成する条件にはそれぞれ適した条件がある。そこで、第４の実施形態に係るワークステーション１３０は、医用画像診断装置の種類に基づいて、条件を設定することで、観察し易い医用画像を安定して表示する。ここで、第４の実施形態に係るワークステーション１３０においては、第１〜第３の実施形態と比較して、記憶部１３４によって記憶される情報と、再構築部１３５２による処理内容とが異なる。以下、これらを中心に説明する。
【０１５１】
記憶部１３４は、医用画像診断装置の種類ごとに視差画像群を生成する際の条件を記憶する。図２０Ａ及び図２０Ｂは、第４の実施形態に係る記憶部１３４によって記憶される情報の一例を示す図である。例えば、記憶部１３４は、図２０Ａに示すように、モダリティと、種別と、範囲と、飛び出し量とを対応付けたモダリティ情報を記憶する。ここで、図２０Ａに示す「モダリティ」とは、医用画像を収集した医用画像診断装置の種類を示す。また、図２０Ａに示す「種別」とは、医用画像を収集した部位及び検査種を示す。また、図２０Ａに示す「範囲」とは、ボリュームデータに設定した範囲を収める割合を示す。ここで、「範囲」に対応付けられた「ＡＰ（Anterior-Posterior）」は被検体の正面を基準とした前後を示し、「ＲＬ（Right-Left）」は左右を示す。また、図２０Ａに示す「飛び出し量」とは、最大飛び出し量に対する割合を示す。
【０１５２】
一例を挙げると、記憶部１３４は、図２０Ａに示すように、「モダリティ：ＣＴ」に対応付けて「種別：頭部  ＣＴＡ、範囲  ＡＰ：１００％、範囲  ＲＬ：１００％、飛び出し量：１００％」を記憶する。かかる情報は、Ｘ線ＣＴ装置によって頭部のＣＴＡで撮像されたＣＴ画像は、前後方向の範囲を最大飛び出し量の１００％に収め、左右方向の範囲を最大飛び出し量の１００％に収め、飛び出し量を最大飛び出し量の１００％とするように生成されること示す。一例を挙げると、立体表示モニタの最大飛び出し量が「４ｃｍ」であった場合に、ボリュームデータにおける前後方向を「４ｃｍ」に収め、左右方向を「「４ｃｍ」に収め、飛び出し量を「４ｃｍ」とすることを意味する。
【０１５３】
例えば、頭部のＣＴＡの場合、分解能が高く、前後方向及び左右方向で対象部位のサイズに大きな違いがない。そこで、飛び出し量を最大飛び出し量の「４ｃｍ」としても画質が劣化する恐れがない。また、前後方向及び左右方向で対象部位のサイズに大きな違いがないので、前後方向及び左右方向をそれぞれ「４ｃｍ」に収めても、画像が不適切な伸長や収縮が生じることがない。従って、例えば、頭部のＣＴＡの場合、上述した条件が設定される。一方、「モダリティ：ＣＴ、種別：胸部  単純」の場合、左右方向と比較して前後方向の対象部位のサイズが小さいため、不適切な伸長が生じないようにするために、「範囲  ＡＰ：５０％」と設定される。同様に、記憶部１３４は、ＭＲＩや、核（ＰＥＴ、ＳＰＥＣＴ）について、種別、範囲、飛び出し量をそれぞれ対応付けて記憶する。
【０１５４】
また、記憶部１３４は、図２０Ｂに示すように、ピクセルごとに飛び出し量と視差角とを対応付けた対応情報を記憶する。例えば、記憶部１３４は、ピクセル「５１２×５１２」に対応付けて「飛び出し量：１００％、視差角：０．４度」を記憶する。かかる情報は、ピクセル「５１２×５１２」で収集された医用画像は、飛び出し量を「１００％」にする場合、視差角を「０．４度」にすることを意味する。例えば、一例を挙げると、立体表示モニタの最大飛び出し量が「４ｃｍ」であった場合に、ピクセル「５１２×５１２」で収集された医用画像の飛び出し量を「４ｃｍ」にするためには、視差角を「０．４度」にすることを意味する。
【０１５５】
再構築部１３５２は、視差画像群を生成する医用画像の画像情報を画像情報取得部１３５１から受け付け、受け付けた画像情報をもとに、図２０Ａに示すモダリティ情報と図２０Ｂに示す対応情報とを参照して、視差画像群を生成する条件を設定する。例えば、最大飛び出し量が「４ｃｍ」で、ピクセル「５１２×５１２」で収集された頭部ＣＴＡのボリュームデータの場合、再構築部１３５２は、図２０Ａのモダリティ情報を参照して、ボリュームデータの範囲を「４ｃｍ」に収め、飛び出し量を「４ｃｍ」にすると決定する。そして、再構築部１３５２は、図２０Ｂの対応情報を参照して、ピクセル「５１２×５１２」で収集された医用画像の飛び出し量を「４ｃｍ（１００％）」とするために、視差角を「０．４度」とすることを決定する。
【０１５６】
再構築部１３５２は、上述したようにモダリティの種別ごとに条件を設定して、レンダリング処理部１３６にボリュームレンダリング処理を実行させる。表示制御部１３５３は、再構築部１３５２によって設定された条件で生成された視差画像群を立体表示モニタとしての表示部１３２に表示させる。
【０１５７】
（第５の実施形態）
さて、これまで第１〜第４の実施形態について説明したが、上記した第１〜第４の実施形態以外にも、種々の異なる形態にて実施されてよいものである。
【０１５８】
上述した実施形態においては、ワークステーション１３０が立体視画像を表示する場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、医用画像診断装置１１０や、端末装置１４０にて表示される場合であってもよい。かかる場合には、図８に示す各機能部を医用画像診断装置１１０や、端末装置１４０が有する。
【０１５９】
また、上述した実施形態では、立体視画像を表示させるボリュームデータの画像情報に基づいて再構築させる解像度などを決定する場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、再構築させる解像度などを予めプリセットしておき、適宜マニュアルで調整する場合であってもよい。かかる場合には、各医用画像診断装置１１０においてボリュームデータが予め所定の解像度で出力されるようにプリセットしておいてもよく、或いは、立体視画像を表示する医用画像表示装置１１０においてプリセットする場合であってもよい。
【０１６０】
また、上述した実施形態では、複数種類の医用画像診断装置によって収集されたボリュームデータを再構築する場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、同一の医用画像診断装置において、異なる解像度で収集されたボリュームデータを再構築する場合であってもよい。
【０１６１】
また、上記実施形態においては、端末装置１４０は、画像保管装置１２０から取得した医用画像等を表示等するものとして説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、端末装置１４０は、医用画像診断装置１１０又はワークステーション１３０に直接接続される場合であってもよい。
【０１６２】
また、上述した第１〜第３の実施形態における医用画像表示装置としてのワークステーション１３０の構成はあくまでも一例であり、各部の統合及び分離は適宜行うことができる。例えば、画像情報取得部１３５１と再構築部１３５２とを統合したり、再構築部１３５２を、ボリュームデータを再構築するボリュームデータ再構築部とレンダリング処理部を制御するレンダリング制御部に分離したりすることが可能である。
【０１６３】
また、第１の実施形態から第３の実施形態において説明した画像情報取得部１３５１、再構築部１３５２及び表示制御部１３５３の機能は、ソフトウェアによって実現することもできる。例えば、画像情報取得部１３５１、再構築部１３５２及び表示制御部１３５３の機能は、上記の実施形態において画像情報取得部１３５１、再構築部１３５２及び表示制御部１３５３が行うものとして説明した処理の手順を規定した医用画像表示プログラムをコンピュータに実行させることで、実現される。この医用画像表示プログラムは、例えば、ハードディスクや半導体メモリ素子等に記憶され、ＣＰＵやＭＰＵ等のプロセッサによって読み出されて実行される。また、この医用画像表示プログラムは、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact  Disc  −  Read  Only  Memory）やＭＯ（Magnetic  Optical  disk）、ＤＶＤ（Digital  Versatile  Disc）などのコンピュータ読取り可能な記録媒体に記録されて、配布され得る。
【０１６４】
以上説明したとおり、実施形態によれば、本実施形態の医用画像処理装置は、観察しやすい医用画像を安定して表示することを可能にする。
【０１６５】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０１６６】
１１０  医用画像診断装置
１２０  画像保管装置
１３０  ワークステーション
１３２  表示部
１３５  制御部
１３５１  画像情報取得部
１３５２  再構築部
１３５３  表示制御部
【図１】
2015006327.tif 000003
【図２Ａ】
2015006327.tif 000004
【図２Ｂ】
2015006327.tif 000005
【図３】
2015006327.tif 000006
【図４】
2015006327.tif 000007
【図５】
2015006327.tif 000008
【図６】
2015006327.tif 000009
【図７】
2015006327.tif 000010
【図８】
2015006327.tif 000011
【図９】
2015006327.tif 000012
【図１０】
2015006327.tif 000013
【図１１】
2015006327.tif 000014
【図１２】
2015006327.tif 000015
【図１５】
2015006327.tif 000016
【図１６】
2015006327.tif 000017
【図１７】
2015006327.tif 000018
【図１８】
2015006327.tif 000019
【図１９】
2015006327.tif 000020
【図２０Ａ】
2015006327.tif 000021
【図２０Ｂ】
2015006327.tif 000022
【図１３】
2015006327.tif 000023
【図１４】
2015006327.tif 000024