(57)【要約】【課題】レンダリング画像を生成する画像処理負荷を低減することができる医用情報処理装置、医用画像処理装置及び医用画像表示装置を提供する。【解決手段】実施形態に係る医用情報処理装置１は、医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによってレンダリング画像を生成する画像生成部１６ａと、レンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報及び画素情報を取得する情報取得部１６ｂと、その情報取得部１６ｂにより取得された奥行情報及び画素情報を用いて、画像生成部１６ａにより生成されたレンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部２４とを備える。【選択図】図１
2015022461.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによってレンダリング画像を生成する画像生成部と、
前記レンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報及び画素情報を取得する情報取得部と、
前記情報取得部により取得された前記奥行情報及び前記画素情報を用いて、前記画像生成部により生成された前記レンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部と、
を備えることを特徴とする医用情報処理装置。
【請求項２】
前記画像生成部は、視差方向が異なる２視差のレンダリング画像を生成し、
前記補間画像生成部は、前記２視差のレンダリング画像と異なる視差方向であって、それぞれ視差方向が異なる複数のレンダリング画像を生成することを特徴とする請求項１に記載の医用情報処理装置。
【請求項３】
前記情報取得部により取得された前記レンダリング画像及び前記補間画像生成部により生成された前記レンダリング画像である複数の視差画像を表示する表示部を備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の医用情報処理装置。
【請求項４】
医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによって生成されたレンダリング画像及びそのレンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報を受信する受信部と、
前記受信部により受信された前記奥行情報を用いて、前記受信部により受信された前記レンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部と、
を備えることを特徴とする医用画像処理装置。
【請求項５】
前記受信部は、視差方向が異なる２視差のレンダリング画像を受信し、
前記補間画像生成部は、前記２視差のレンダリング画像と異なる視差方向であって、それぞれ視差方向が異なる複数のレンダリング画像を生成することを特徴とする請求項４に記載の医用画像処理装置。
【請求項６】
医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによって生成されたレンダリング画像及びそのレンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報を受信する受信部と、
前記受信部により受信された前記奥行情報を用いて、前記受信部により受信された前記レンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部と、
前記受信部により受信された前記レンダリング画像及び前記補間画像生成部により生成された前記レンダリング画像である複数の視差画像を表示する表示部と、
を備えることを特徴とする医用画像表示装置。
【請求項７】
前記受信部は、視差方向が異なる２視差のレンダリング画像を受信し、
前記補間画像生成部は、前記２視差のレンダリング画像と異なる視差方向であって、それぞれ視差方向が異なる複数のレンダリング画像を生成することを特徴とする請求項６に記載の医用画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、医用情報処理装置、医用画像処理装置及び医用画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、３Ｄ（三次元）テレビと呼ばれる３Ｄ画像表示装置においては、液晶シャッター式眼鏡や偏光眼鏡などを用いて２Ｄ（二次元）画像を立体視可能とする。一方、眼鏡を用いずに裸眼で２Ｄ画像を立体視可能とする裸眼３Ｄ画像表示装置においては、装置に付属するカメラでユーザの目の位置を算定して画像の表示位置を調整するヘッドトラッキング方式や２視差画像（２つの視差画像）から多視差画像（例えば、９つの視差画像）を生成する２Ｄ／３Ｄ変換方式などを用いて、２Ｄ画像を立体視表示する。なお、２Ｄ／３Ｄ変換方式では、被写体の大きさや位置あるいは前後のフレームにおける移動距離から距離推定を行って２視差画像から複数の視差画像を生成する。
【０００３】
このような裸眼３Ｄ画像表示装置は、Ｘ線ＣＴ（Ｃｏｍｐｕｔｅｄ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置やＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）装置、Ｘ線装置、超音波診断装置、ＰＥＴ（Ｐｏｓｉｔｒｏｎ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置など、被検体の医用画像ボリュームデータ（３Ｄボリューム画像）を収集するモダリティ装置と接続されて用いられる。この裸眼３Ｄ画像表示装置の利用形態としては、１名が占有して用いるパーソナルユースや、２から３名で画像生成作業や画像共有を行うワークステーションユース、さらに、大勢で画像を共有し議論を行うカンファレンスユースなどが挙げられる。このような利用形態に応じて必要な視差数や解像度は異なることになる。
【０００４】
ここで、前述のいずれの利用形態であっても、より自然な画像観察のためには視差数が多い方が望ましいが、視差数が増加する程、ボリュームレンダリングによってレンダリング画像を生成する画像処理負荷が大きくなってしまう。また、視差数は利用形態以外にも裸眼３Ｄ画像表示装置毎の仕様などに応じて異なるため、視差数が増加する場合には、やはり前述の画像処理負荷が大きくなる。さらに、視差数が増えるとレンダリングやデータ伝送のために高い処理性能が裸眼３Ｄ画像表示装置に要求される。この処理性能が不十分である場合には、観察対象に対する回転やクリップなどの処理に対して応答性能が低下するが、この応答性能を維持するためには、コストが増加してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−８６４１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、レンダリング画像を生成する画像処理負荷を低減することができる医用情報処理装置、医用画像処理装置及び医用画像表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態に係る医用情報処理装置は、医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによってレンダリング画像を生成する画像生成部と、レンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報及び画素情報を取得する情報取得部と、情報取得部により取得された奥行情報及び画素情報を用いて、画像生成部により生成されたレンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部とを備える。
【０００８】
実施形態に係る医用画像処理装置は、医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによって生成されたレンダリング画像及びそのレンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報を受信する受信部と、受信部により受信された奥行情報を用いて、受信部により受信されたレンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部とを備える。
【０００９】
実施形態に係る医用画像表示装置は、医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによって生成されたレンダリング画像及びそのレンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報を受信する受信部と、受信部により受信された奥行情報を用いて、受信部により受信されたレンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する補間画像生成部と、受信部により受信されたレンダリング画像及び補間画像生成部により生成されたレンダリング画像である複数の視差画像を表示する表示部とを備える。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１の実施形態に係る医用情報処理装置の概略構成を示すブロック図である。
【図２】第１の実施形態に係る奥行情報を説明するための説明図である。
【図３】第１の実施形態に係る視差数を説明するための説明図である。
【図４】第１の実施形態に係る２視差画像の画像構成の一例であるフレーム構造を説明するための説明図である。
【図５】図４に示すフレーム構造に係る１ピクセルの構造を説明するための説明図である。
【図６】第１の実施形態に係る２視差画像の画像構成の一例に対する比較例を説明するための説明図である。
【図７】第１の実施形態に係る２視差画像の画像構成の他の一例であるフレーム構造を説明するための説明図である。
【図８】図７に示すフレーム構造に係る１ピクセルの構造を説明するための説明図である。
【図９】第１の実施形態に係る１視差画像の画像構成の一例であるフレーム構造を説明するための説明図である。
【図１０】第２の実施形態に係る医用情報処理装置の概略構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（第１の実施形態）
第１の実施形態について図１ないし図９を参照して説明する。
【００１２】
図１に示すように、第１の実施形態に係る医用情報処理装置１は、医用画像を処理する医用画像処理装置２と、医用画像を表示する医用画像表示装置３により構成されている。これらの医用画像処理装置２及び医用画像表示装置３は有線又は無線により通信可能に接続されており、医用情報処理装置１は医用画像表示システムとして機能する。
【００１３】
医用画像処理装置２は、システム全体を制御するシステム制御部１１と、演算処理を行うＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１２と、記憶部として機能するメモリ１３及びＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｃ  Ｄｒｉｖｅ）１４と、操作者により入力操作される入力デバイス１５と、画像を処理する画像処理部１６と、外部装置に各種情報を送信する送信部１７とを備えている。
【００１４】
ＨＤＤ１４は、Ｘ線ＣＴ装置やＭＲＩ装置、Ｘ線装置、超音波診断装置、ＰＥＴ装置などのモダリティ装置（医用画像診断装置）により得られた医用画像ボリュームデータ（被検体の３Ｄボリューム画像）などを記憶している。なお、医用画像ボリュームデータには、例えば、患者を識別するための患者ＩＤや検査を識別するための検査ＩＤ、使用モダリティ装置を識別するための装置ＩＤなどの付帯情報が付与されている。この付帯情報を用いたデータ特定により医用画像ボリュームデータは必要に応じて読み込まれて用いられる。
【００１５】
入力デバイス１５は、医師や技師などのユーザである操作者により入力操作される操作部であり、例えば、レンダリング処理の対象となる医用画像ボリュームデータの選択や各種設定など、様々な入力操作を受け付ける。この入力デバイス１５としては、例えば、ボタンやキーボード、トラックボールなどのデバイスを用いることが可能である。
【００１６】
画像処理部１６は、レンダリング画像を生成する画像生成部１６ａと、そのレンダリング画像の画素値（輝度又は色の少なくとも１つに係る情報であり、例えば、レンダリング画像のＲＧＢの情報である）及びレンダリング画像生成時に求められるＺバッファ（Ｂｕｆｆｅｒ）値を取得する情報取得部１６ｂとを備えている。画像生成部１６ａは、医用画像ボリュームデータに対し、例えばＳＶＲ（表面ボリュームレンダリング）やＰＶＲ（透視ボリュームレンダリング）などのボリュームレンダリング処理を行ってレンダリング画像を生成する。
【００１７】
前述のＺバッファ値は、図２に示すように、ＳＶＲ画像やＰＶＲ画像などのレンダリング画像を生成する際に用いられる奥行情報Ｌ１であり、所定位置（例えば、視点Ａ１や表示画面など）から、レンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータＤ１中の表示対象物Ｄ１ａまでの距離情報である。このＺバッファ値は、レンダリング画像生成時に算出及び保存されて利用される。例えば、Ｚバッファ値は、フレーム・バイ・フレーム（１コマずつ）でＺバッファ（例えば、メモリ１３又はＨＤＤ１４内のバッファ領域）に保持される。なお、所定位置が表示画面（表示部２５のパネル位置）である場合には、各Ｚバッファ値はそのパネル位置からの相対距離となる。
【００１８】
ここで、例えば、レイ・トレーシングに代表されるレンダリングアルゴリズムにおいては、Ｚバッファ値を大きくしながらボリュームをサンプルし、ボリュームがレンダリング画像に寄与する場合には、不透明度と色づけテーブルを参照してレンダリング画像を生成する。このとき、レンダリング画像の画素（ピクセル）毎のＺバッファ値が保持されおり、表示対象物（物体）の奥行情報が得られる。
【００１９】
なお、Ｚバッファ法は、３次元グラフィックスにおける隠面消去（視線の手前にある物体で隠される物体や面を検出して描画しないようにする処理）の方法の一つである。画面を構成する各画素に色情報の他に奥行きに関する奥行情報を持たせ（例えば、各画素について視点からの距離情報を全て記録し）、画面に描画する際には同じ座標の画素の奥行情報を比較し、最も手前にあるものだけを画面に書き込む手法である。この方法で用いる奥行情報のためのメモリ領域がＺバッファと呼ばれる。
【００２０】
図１に戻り、送信部１７は、画像生成部１６ａにより生成されたレンダリング画像、情報取得部１６ｂにより得られた表示対象物の画素情報（画素毎の画素値）及び奥行情報（画素毎のＺバッファ値）を医用画像表示装置３に送信する。これらのレンダリング画像、画素情報及び奥行情報が医用画像表示装置３により用いられ、多視差画像が生成されて表示される。
【００２１】
医用画像表示装置３は、各種情報を受信する受信部２１と、フロー制御を行うデータフロー制御部２２と、記憶部として機能するメモリ２３と、補間用の視差画像としてレンダリング画像を生成する補間画像生成部２４と、立体視表示可能な３Ｄパネルなどの表示部２５とを備えている。
【００２２】
受信部２１は、送信部１７から送信されたレンダリング画像や表示対象物の画素情報、奥行情報などの各種情報を受信する。これらのレンダリング画像や画素情報、奥行情報などはデータフロー制御部２２に送られる。
【００２３】
データフロー制御部２２は、表示部２５に多視差画像を表示する表示処理を制御する。例えば、データフロー制御部２２は、受信部２１から入力された２視差分のレンダリング画像とともに、補間画像生成部２４により生成された補間用の７視差分のレンダリング画像を表示し、合計９視差分のレンダリング画像を立体視表示する制御を行う。
【００２４】
補間画像生成部２４は、図３に示すように、２視差（２つ）の視差画像（レンダリング画像）から７視差（７つ）の視差画像を補間用のレンダリング画像として生成し、その７視差分の視差画像をデータフロー制御部２２に出力する。この補間画像生成部２４は、前述の画素情報である画素毎の画素値や奥行情報である画素毎のＺバッファ値を用いて、２つの視差画像と視差方向がそれぞれ異なる７つの視差画像を生成する。このとき、補間画像生成部２４は、元となる視差画像に隣接する位置からの視差画像を補間用の視差画像として演算処理により求める。
【００２５】
例えば、補間画像生成部２４は、基準点（一例として、空間の中心）からの視差画像の視点Ａ１と補間用の視差画像の視点Ａ１との角度差分だけ元画像を回転させ、画像毎のＺバッファ値を用いて補間用の視差画像を生成する。この補間用の視差画像を生成する補間処理としては、各種の処理を用いることが可能であるが、補間処理は、ボリュームレンダリングによりレンダリング画像を生成する処理（レンダリング処理）に比べて負荷が小さい処理である。
【００２６】
図１に戻り、表示部２５は、複数の視差画像（例えば、９視差画像）を立体視表示する表示パネルであり、ユーザである観察者の両眼視差による立体視を可能とし、観察者の視点移動に合わせて観察対象の映像が変化する運動視差による立体視も可能とする。この表示部２５は、レンチキュラーレンズなどの光線制御子を用いて、観察者が裸眼にて医用画像を立体視することを可能とする。
【００２７】
例えば、表示部２５としては、表示画面の前面に光線制御子としてレンチキュラーシートを貼り付けた表示部を用いることが可能であり、この表示部２５は、一例として、９視差画像において同一位置にある９つの画素のそれぞれを、９列の画素に割り振って出力する。このため、９列の画素は視点位置の異なる９つの画像を同時に表示する単位画素群となる。
【００２８】
このような構成の医用情報処理装置１において、医用画像処理装置２の画像生成部１６ａは、レンダリング処理により全ての視差に対応する画像を生成するのではなく、キーとなる位置の画像（例えば、２視差画像や１視差画像など）のみを生成する。また、医用画像処理装置２の情報取得部１６ｂは、レンダリング処理中、表示対象物の奥行情報（画素毎のＺバッファ値）を保存する。医用画像表示装置３の補間画像生成部２４は、キー画像をベースに、Ｚバッファ値と視差の回転角を用いて補正処理を行い、キー画像以外の視差画像を生成する。
【００２９】
例えば、２視差画像が画像生成部１６ａによるレンダリング処理によって生成され、その２視差画像及び奥行情報（画素毎のＺバッファ値）が補間画像生成部２４により用いられ、視差画像が２視差から９視差に増やされる（２視差から９視差への変換）。その後、９視差画像が表示部２５により表示される。これにより、観察者は、表示部２５に表示された立体視可能な医用画像を確認することが可能となる。なお、医用画像表示装置３には、医用画像処理装置２から２視差画像や奥行情報、画像フォーマット情報などが必要に応じて送られる。
【００３０】
ここで、前述のキー画像は、ＲＧＢＺ（赤、緑、青、Ｚバッファ値）の形式で保存しても、あるいは、サイド・バイ・サイドの形式で保存しても良い。また、Ｚバッファ値は固定小数点方式でも浮動小数点方式でも構わない。さらに、医用画像処理装置２ではなく医用画像表示装置３に画像生成部１６ａや情報取得部１６ｂを実装するようにしても良い。この場合には、サイド・バイ・サイド方式がキー画像の保存形式として有効である。
【００３１】
次に、医用画像処理装置２の第１ないし第３の画像構成例について説明する。これらの画像構成例は、医用画像処理装置２から医用画像表示装置３にレンダリング画像及び奥行情報を伝送するときの画像構成例である。
【００３２】
第１の画像構成例では、図４に示すように、フレーム構造がＬ画像（左目の画像）及びＲ画像（右目の画像）とＬ画像に関するＺバッファ値及びＲ画像に関するＺバッファ値とのフレーム構造である。このフレーム構造は、Ｌ画像とＲ画像の２視差画像の他に、その２視差画像に係るＺバッファ値を保持している。なお、図５に示すように、レンダリング画像（Ｌ画像及びＲ画像）部分の１ピクセルの構造はＲＧＢ（赤、緑、青）形式であり、Ｚバッファ値部分の１ピクセルの構造はＺバッファ値のみの形式である。
【００３３】
ここで、比較例では、図６に示すように、フレーム構造が９視差画像のフレーム構造である。通常の医用画像処理装置は、９視差分の画像、すなわち視差方向が異なる９つのレンダリング画像を生成する。このとき、一般的なオペレーションソフト（ＯＳ）では、その画像サイズがデスクトップサイズとなる。１枚の視差画像の大きさが１０２４×１０２４（１Ｍピクセル＝１Ｋ×１Ｋ）とした場合には、９視差画像は９Ｍピクセルとなる。画像はＲＧＢを各８ビットとした場合、２７ＭＢと非常に大きなサイズとなる。回転などの操作をスムーズに行うためには、最低でも１０回／秒の画像更新が必要となるため、高い画像レンダリング処理とデータ伝送能力が必要になる。
【００３４】
ところが、第１の画像構成例では、フレーム構造が２視差画像及びその２視差画像に関するＺバッファ値のフレーム構造であるため、画像サイズ（デスクトップサイズ）は比較例と比べて４／９となり、データ伝送量は１／２以下となる。また、医用画像処理装置２のレンダリング性能を比較例と比べて２／９とすることが可能となるため、レンダリング処理負荷を大きく低減することができる。
【００３５】
ここで、Ｚバッファ値は、例えば、３２ビットの幅で、画像投影面からの距離を浮動小数点（例えば、単精度浮動小数点）で示した絶対値、あるいは、画像投影面からの距離をその画像投影面と平行な面であってボリューム中心にある仮想平面からの距離に変換し、その変換した距離を固定小数点で示した相対値である。
【００３６】
第２の画像構成例では、図７に示すように、フレーム構造がＬ画像とＲ画像の２視差画像のみのフレーム構造であり、さらに、図８に示すように、レンダリング画像（Ｌ画像及びＲ画像）部分の１ピクセルの構造はＲＧＢＺの形式（各８ビット）である。このため、前述と同様、レンダリング処理負荷及びデータ伝送量を低減することが可能となる。なお、前述の２視差画像は１フレーム内で分割配置（例えば、サイド・バイ・サイド）される。
【００３７】
ここで、Ｚバッファ値は、例えば、画像投影面からの距離をその画像投影面と平行な面であってボリューム中心にある仮想平面からの距離に変換し、その変換した距離を固定小数点で示した相対値である。
【００３８】
第３の画像構成例では、図９に示すように、フレーム構造は１つの視差画像及びその視差画像に係るＺバッファ値のフレーム構造である。このため、Ｚバッファ値を正確に保持することが可能となり、距離推定を行うような場合に比べ、高精度に画像を生成することができる。なお、レンダリング画像部分の１ピクセルの構造は第１の画像構成例と同様であり（図５参照）、Ｚバッファ値も前述のような絶対値又は相対値である。
【００３９】
このような画像構成例に基づいて２視差画像（あるいは１視差画像）及び奥行情報が医用画像処理装置２から医用画像表示装置３に伝送される。その後、医用画像表示装置３により視差画像が２視差から９視差に増やされ、その９視差画像が表示される。この多視差画像の表示（裸眼３Ｄ画像表示）によって、医師や技師などの観察者は立体画像を広い視域で観察することが可能となる。また、同時に複数人が画像を観察することができ、さらに、視点を移動することで対象の構造をより立体的に把握することができる。
【００４０】
以上のように、医用画像処理装置２では、医用画像表示装置３により表示する視差数よりも少ない視差画像（例えば、２視差画像）を生成した場合でも、この画像生成時に求められる表示対象物の奥行情報（画素毎のＺバッファ値）を視差画像に付帯させることによって、後の処理で医用画像表示装置３により視差画像を補間して増やすことが可能となる。このため、医用画像処理装置２において、レンダリング画像を生成する画像処理負荷を低減することが可能となり、さらに、データ伝送量を削減することができる。なお、医用画像表示装置３は、裸眼３Ｄ画像表示に際し、奥行情報を用いて、元となる２視差画像からその２視差画像を含める９視差画像を演算処理によって求め、最終的な画像表示を行う。
【００４１】
また、医用画像処理装置２によるレンダリング画像の生成数は医用画像表示装置３の仕様に依存せず、医用画像処理装置２は既定数の視差画像（例えば、２視差画像）を生成して医用画像表示装置３に伝送することになる。このように規定のデータ演算量やデータ伝送量を実現することが可能となり、ハードウエアのコストを低減しながら表示性能の維持及び向上を達成することができる。すなわち、医用画像表示装置３の仕様に依存せず、安価なハードウエアで高画質かつ高フレームレートの自然な裸眼立体視を実現することが可能となるため、低コストで応答性が高く高画質な裸眼３Ｄ画像を提供することができる。
【００４２】
以上説明したように、第１の実施形態によれば、医用画像ボリュームデータに対するボリュームレンダリングによってレンダリング画像を生成し、レンダリング画像に寄与する医用画像ボリュームデータ中の表示対象物の奥行情報を取得し、その後、取得した奥行情報を用いて前述のレンダリング画像と異なる視差方向のレンダリング画像を生成する。これにより、奥行情報を用いた補間処理によって、異なる視差方向のレンダリング画像が得られるため、ボリュームレンダリングにより多数視差分のレンダリング画像を生成する必要が無くなる。このため、ボリュームレンダリングにより多数視差分のレンダリング画像を生成して伝送する場合に比べ、レンダリング画像を生成する画像処理負荷を低減することができ、さらに、データ伝送量を削減することができる。
【００４３】
なお、前述のように主に２視差を９視差に増やすことを例にして説明しているが、自然な裸眼立体視を実現するためには、より多数の視差画像を表示することが望ましい。表示部２５などのディスプレイ装置の画素数が増大した場合には、１６視差や３２視差など視差数を増やすことが可能である。このように医用画像表示装置３の仕様や性能などに応じて視差数を変更することができ、これは利便性の向上に大きく寄与することになる。
【００４４】
また、利用目的や利用シーンなどの利用形態によって視差数を変更することも可能である。例えば、１人で手術シミュレーションをしている場合には（パーソナルユース）、視差数を９視差とし、複数名で術前カンファレンスを行う場合には（カンファレンスユース）、視差数を１６視差にするように、利用形態に応じて視差数を変更することも可能となる。このように１名で装置を利用している場合には、複数名で装置を使用している場合に比べ、視差数を減らして画像更新レートを向上させることができる。また、視差画像を保存する場合には、視差数毎に視差画像を保存するのではなく、視差数を減らして視差画像を保存し、保存データ量を削減することもできる。
【００４５】
（第２の実施形態）
第２の実施形態について図１０を参照して説明する。
【００４６】
第２の実施形態は基本的に第１の実施形態と同様である。第２の実施形態では、第１の実施形態との相違点について説明し、第１の実施形態で説明した部分は同一符号で示し、その説明も省略する。
【００４７】
図１０に示すように、第２の実施形態に係る医用情報処理装置１は、医用画像処理装置２ａ及び医用画像表示装置３ａに加え、サーバ部４を備えている。このサーバ部４は、通信網として機能するネットワーク５を介して医用画像処理装置２ａに通信可能に接続されている。
【００４８】
サーバ部４は、第１の実施形態に係る医用画像処理装置２とほぼ同じ構成であるが、入力デバイス１５を備えていない。また、医用画像処理装置２ａは、第１の実施形態に係る医用画像処理装置２とほぼ同じ構成であるが、各種情報を受け取る受信部１８を備えており、画像処理部１６が補間画像生成部２４のみを有している。また、医用画像表示装置３ａは、第１の実施形態に係る医用画像表示装置３とほぼ同じ構成であるが、補間画像生成部２４を備えていない。
【００４９】
この医用情報処理装置１では、レンダリング画像を生成する画像生成処理及び奥行情報を得る情報取得処理はサーバ部４の画像処理部１６により行われる。サーバ部４の画像処理部１６により生成された２視差画像（２つの視差画像）はネットワーク５を介して医用画像処理装置２ａに伝送される。この２視差画像は、医用画像処理装置２ａが有する画像処理部１６の補間画像生成部２４により、第１の実施形態と同様、９視差画像（９つの視差画像）に変換されて医用画像表示装置３ａに伝送される。医用画像表示装置３ａは、医用画像処理装置２ａから送られた９視差画像を受け取って表示する。
【００５０】
以上説明したように、第２の実施形態によれば、前述の第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。具体的には、医用画像処理装置２ａにより視差画像を補間して増やすことが可能となるため、医用画像処理装置２ａにおいて、ボリュームレンダリングによりレンダリング画像を生成する画像処理が不要となることから、ボリュームレンダリングにより多数視差分のレンダリング画像を生成して伝送する場合に比べ、レンダリング画像を生成する画像処理負荷を低減することができ、さらに、データ伝送量を削減することができる。
【００５１】
なお、前述の第１又は第２の実施形態では、装置に付属するカメラで目の位置を算定して画像の表示位置を調整するヘッドトラッキング方式を採用していないが、これに限るものではなく、ヘッドトラッキング方式を採用し、ヘッドトラッキングによる観察者位置を画像生成部１６ａにより算出し、最適な２視差位置を生成するようにしても良い。
【００５２】
以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００５３】
１      医用情報処理装置
２      医用画像処理装置
２ａ    医用画像処理装置
３      医用画像表示装置
３ａ    医用画像表示装置
１６ａ  画像生成部
１６ｂ  情報取得部
１８    受信部
２１    受信部
２４    補間画像生成部
２５    表示部
Ｄ１    医用画像ボリュームデータ
Ｄ１ａ  表示対象物
【図１】
2015022461.tif 000003
【図２】
2015022461.tif 000004
【図３】
2015022461.tif 000005
【図４】
2015022461.tif 000006
【図５】
2015022461.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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