(57)【要約】【課題】ピットの開口縁部に、その開口縁部に沿って縦列する複数のピット枠が配設され、その各ピット枠の、ピット開口とは反対側の側面に、ピット枠の長手方向に延びる係止溝が形成され、相隣なるピット枠の隣接端部間が、その間に跨がるように前記係止溝に装着可能なジョイント部材を介して結合されるピット枠間のジョイント結合構造において、ジョイント部材の構造を簡素化すると共に取扱いも頗る簡便化して、ジョイント部材によるピット枠間の結合作業の能率を向上させる。【解決手段】ジョイント部材Ｊは、ピット枠Ｆの係止溝Ｃｇに遊隙を存して嵌合可能なジョイント本体Ｊｍと、そのジョイント本体に基部Ｓｂが連結される弾性部材Ｓとを備えており、その弾性部材Ｓは、これの自由端部Ｓａを係止溝Ｃｇに摺動可能に係合させ且つ弾性部材Ｓを弾性変形させることで生じた弾発力により、係止溝Ｃｇの内面にジョイント本体Ｊｍを圧接させる。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピット（Ｐ）の開口縁部に、その開口縁部に沿って縦列する複数のピット枠（Ｆ）が配設され、その各ピット枠（Ｆ）の、ピット開口（Ｏ）とは反対側の側面には、ピット枠（Ｆ）の長手方向に延びる係止溝（Ｃｇ）が形成され、相隣なるピット枠（Ｆ）間が、その間に跨がるように前記係止溝（Ｃｇ）に装着可能なジョイント部材（Ｊ，Ｊ′）を介して結合される、ピット枠間のジョイント構造において、
前記ジョイント部材（Ｊ，Ｊ′）は、前記係止溝（Ｃｇ）に遊隙を存して嵌合可能なジョイント本体（Ｊｍ）と、そのジョイント本体（Ｊｍ）に基部（Ｓｂ）が連結される弾性部材（Ｓ）とを備えており、
その弾性部材（Ｓ）は、これの自由端部（Ｓａ）を前記係止溝（Ｃｇ）に摺動可能に係合させ且つ該弾性部材（Ｓ）を弾性変形させることで生じる弾発力により、その係止溝（Ｃｇ）の内面に前記ジョイント本体（Ｊｍ）を圧接させることを特徴とする、ピット枠間のジョイント構造。
【請求項２】
板ばねより成る前記弾性部材（Ｓ）は、それの基部（Ｓｂ）が自由端部（Ｓａ）よりも前記ジョイント本体（Ｊｍ）の端部寄りに位置すると共に、その基部（Ｓｂ）と自由端部（Ｓａ）との間が、その基部（Ｓｂ）から自由端部（Ｓａ）に向かって徐々に立ち上がる隆起部（Ｓｍ）を介して接続されることを特徴とする、請求項１に記載のピット枠間のジョイント構造。
【請求項３】
前記ピット枠（Ｆ）は、上壁部（Ｃｕ）及び下壁部（Ｃｌ）の一端相互を鉛直壁（Ｃｖ）で一体に結合して横断面コ字状に形成されたチャンネル枠部（Ｃ）を一体に備えていて、それら上壁部（Ｃｕ）及び下壁部（Ｃｌ）並びに鉛直壁（Ｃｖ）で前記係止溝（Ｃｇ）が形成され、前記上壁部（Ｃｕ）及び下壁部（Ｃｌ）の各内端には、前記係止溝（Ｃｇ）の開口部を狭めるように互いに接近する側に延びる一対の係止爪部（Ｃｕｆ，Ｃｌｆ）がそれぞれ一体に連設され、前記ジョイント本体（Ｊｍ）及び前記弾性部材（Ｓ）の何れか一方が前記鉛直壁（Ｃｖ）に、またその何れか他方が前記一対の係止爪部（Ｃｕｆ，Ｃｌｆ）にそれぞれ圧接することを特徴とする、請求項１又は２に記載のピット枠間のジョイント構造。
【請求項４】
前記ジョイント本体（Ｊｍ）は、帯状の板材より構成されていて、そのジョイント本体（Ｊｍ）を縦通する浅い凹溝（３）を一側面に有すると共に、その他側面には前記凹溝（３）に対応した凸条部（４）を有しており、前記凹溝（３）に前記弾性部材（Ｓ）の前記基部（Ｓｂ）が相対回動不能に嵌合した状態で該基部（Ｓｂ）と前記ジョイント本体（Ｊｍ）間が結合されることを特徴とする、請求項１〜３の何れか１項に記載のピット枠間のジョイント構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピットの開口縁部を縁取るようにその開口縁部に配設されるピット枠の相互間を結合する、ピット枠間のジョイント構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記ピット枠の、ピット開口とは反対側の側面に、ピット枠の長手方向に延びる係止溝が形成され、相隣なるピット枠の隣接端部間が、その間に跨がるように係止溝に差込み可能なジョイント部材を介して結合される、ピット枠間の結合構造は従来公知である（下記特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−８６９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが上記従来構造では、ピット枠の製造工場又は建築現場において、隣り合うピット枠の端部間に跨がるよう係止溝に差し込んだジョイント部材を、係止溝内面に裏板を当てがった状態でボルトにより係止溝に締結、固定するようにしていたので、その作業前にジョイント部材にボルトを予め螺挿しておく必要があり、そのねじ加工やボルトを取付けたり締め込んだりする作業や、係止溝内面に裏板をセットする作業等が面倒で、作業能率が悪い等の問題がある。
【０００５】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、従来構造の前記問題を簡単な構造で解決できるようにした、ピット枠間のジョイント構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明は、ピットの開口縁部に、その開口縁部に沿って縦列する複数のピット枠が配設され、その各ピット枠の、ピット開口とは反対側の側面には、ピット枠の長手方向に延びる係止溝が形成され、相隣なるピット枠の隣接端部間が、その間に跨がるように前記係止溝に装着可能なジョイント部材を介して結合される、ピット枠間のジョイント結合構造において、前記ジョイント部材は、前記係止溝に遊隙を存して嵌合可能なジョイント本体と、そのジョイント本体に基部が連結される弾性部材とを備えており、その弾性部材は、これの自由端部を前記係止溝に摺動可能に係合させ且つ該弾性部材を弾性変形させることで生じる弾発力により、その係止溝の内面に前記ジョイント本体を圧接させることを第１の特徴とする。
【０００７】
また本発明は、第１の特徴に加えて、板ばねより成る前記弾性部材は、それの基部が自由端部よりも前記ジョイント本体の端部寄りに位置すると共に、その基部と自由端部との間が、その基部から自由端部に向かって徐々に立ち上がる隆起部を介して接続されることを第２の特徴とする。
【０００８】
また本発明は、第１又は第２の特徴に加えて、前記ピット枠は、上壁部及び下壁部の一端相互を鉛直壁で一体に結合して横断面コ字状に形成されたチャンネル枠部を一体に備えていて、それら上壁部及び下壁部並びに鉛直壁で前記係止溝が形成され、前記上壁部及び下壁部の各内端には、前記係止溝の開口部を狭めるように互いに接近する側に延びる一対の係止爪部がそれぞれ一体に連設され、前記ジョイント本体及び前記弾性部材の何れか一方が前記鉛直壁に、またその何れか他方が前記一対の係止爪部にそれぞれ圧接することを第３の特徴とする。
【０００９】
また本発明は、第１〜第３の何れかの特徴に加えて、前記ジョイント本体が、帯状の板材より構成されていて、そのジョイント本体を縦通する浅い凹溝を一側面に有すると共に、その他側面には前記凹溝に対応した凸条部を有しており、前記凹溝に前記弾性部材の前記基部が相対回動不能に嵌合した状態で該基部と前記ジョイント本体間が結合されることを第４の特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の第１の特徴によれば、ジョイント部材は、これに基部を連結した弾性部材の自由端部を係止溝に係合させて弾性部材を弾性変形させながら、ジョイント本体を、相隣なるピット枠の隣接端部間に跨がるよう係止溝に単に差し込むだけでよく、これにより、弾性部材の弾発力でジョイント本体を係止溝の内面に圧接させることができて、ジョイント本体を相隣なる両ピット枠（係止溝内面）に各々摩擦連結可能となり、両ピット枠間がジョイント部材を介して結合される。従って、ジョイント部材はその構造が簡素化されてコスト節減が図られるだけでなく、裏板も不要となって取扱いが頗る簡便となり、ジョイント部材によるピット枠間の結合作業の能率向上に大いに寄与することができる。
【００１１】
また特に第２の特徴によれば、前記弾性部材は、これを板ばねより構成したことで、製造容易となりコスト節減が図られる。しかもこの弾性部材は、それの基部が自由端部よりもジョイント本体の端部寄りに位置すると共に、その基部と自由端部との間が、その基部から自由端部に向かって徐々に立ち上がる隆起部を介して接続されるので、ジョイント本体を係止溝に差し込む際に、板ばねよりなる弾性部材の自由端部及び隆起部が係止溝の軸方向開口端に引っ掛かりにくくなり、作業性が頗る良好となる。
【００１２】
また特に第３の特徴によれば、ピット枠に設けたチャンネル枠部の鉛直壁とこれに対向する一対の係止爪部とに、ジョイント本体と弾性部材とを容易且つ的確に係合可能となるから、ジョイント部材によるピット枠間結合作業の作業性を更に向上させることができる。
【００１３】
また特に第４の特徴によれば、ジョイント本体が、帯状の板材より構成されていて、そのジョイント本体を縦通する浅い凹溝を一側面に有すると共に、その他側面には前記凹溝に対応した凸条部を有しており、その凹溝に弾性部材の基部が相対回動不能に嵌合されるので、帯状板材よりなるジョイント本体が、前記凹溝及び凸条部に対応した一対の段部を有することで、その剛性強度を高めることができ、しかもその凹溝が弾性部材に対する回り止め手段に兼用されることで、弾性部材基部とジョイント本体間の結合構造の簡素化に寄与することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態を示すピットの斜視図
【図２】図１の２−２線拡大断面図
【図３】コンクリート打設前において相隣なるピット枠間のジョイント結合状態を示す、図２の３−３線より見た断面図
【図４】図３の４−４線断面図
【図５】ピット直線部分における相隣なるピット枠とジョイント部材との関係を示す分解斜視図
【図６】ピットコーナ部分における相隣なるピット枠間のジョイント結合状態を示す図４対応断面図
【図７】ピットコーナ部分における相隣なるピット枠とジョイント部材との関係を示す分解斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の実施の形態を、添付図面により以下に具体的に説明する。
【００１６】
図１に示すように、建物内又は建物外において、基礎Ｂ上にはコンクリートＣＲの打設により水平な歩行面ｆが形成されており、その歩行面ｆには溝状のピットＰが凹設される。このピットＰは、必要に応じて種々の用途、例えば配線用、排水用、物品収納用等の用途に用いられるものであり、そのピットＰの開口縁部には、その開口縁部を体裁よく縁取るように開口縁部に沿って縦列する複数条のピット枠Ｆ…が配設される。
【００１７】
図２〜図７を併せて参照して、各ピット枠Ｆの、ピット開口Ｏとは反対側（即ちピット周壁と対向する側）の側面には、ピット枠Ｆの長手方向に延びる係止溝Ｃｇが形成される。そして、相隣なるピット枠Ｆの隣接端部間が、その間に跨がるように係止溝Ｃｇに装着されるジョイント部材Ｊ，Ｊ′を介して着脱可能に結合される。尚、前記ジョイント部材には、ピットＰの直線部分に対応するジョイント部材Ｊと、ピットＰのコーナ部分に対応するジョイント部材Ｊ′とが含まれる。
【００１８】
各ピット枠Ｆは、上壁部Ｃｕ及び下壁部Ｃｌの一端相互を鉛直壁Ｃｖで一体に結合して横断面コ字状に形成されたチャンネル枠部Ｃと、そのチャンネル枠部Ｃの鉛直壁Ｃｖ外面に一体に連設されて水平に延びる、ゴムシート１付きの蓋載せ枠部Ｄとを少なくとも一体に備える。そして、その上壁部Ｃｕ及び下壁部Ｃｌの内端には、互いに接近する側に（即ち後述する係止溝Ｃｇの開放面を狭めるように）延びる上下一対の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆがそれぞれ一体に連設される。
【００１９】
また蓋載せ枠部Ｄの上面には、ピットＰの上端開口を塞ぐピット蓋Ｔが、前記ゴムシート１を介して載置、支持され、その支持状態でピット蓋Ｔの上面は、前記歩行面ｆと面一に連続して歩行面の一部を構成する。
【００２０】
而してチャンネル枠部Ｃの内側面、即ちピット開口Ｏと反対側の側面には、チャンネル枠部Ｃの前記した上壁部Ｃｕ及び下壁部Ｃｌ、上下一対の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆ並びに鉛直壁Ｃｖにより係止溝Ｃｇが形成される。尚、このような係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆを設ける代わりに、係止溝Ｃｇ自体を、溝幅が開放面に向かって徐々に狭くなる所謂アリ溝状に形成することも可能である。
【００２１】
ピットＰの直線部分において相隣なるピット枠Ｆの隣接端部間を結合するためのジョイント部材Ｊは、係止溝Ｃｇに遊隙を存して嵌合可能な帯板状の金属製ジョイント本体Ｊｍと、そのジョイント本体Ｊｍに基部Ｓｂが連結されると共に係止溝Ｃｇの内面（図示例では内底面、即ち前記鉛直壁部Ｃｖの内面）に先部即ち自由端部Ｓａが摺動可能に係合し得る一対の弾性部材Ｓとを備えている。そして、弾性部材Ｓは、これの自由端部Ｓａを係止溝Ｃｇに係合させ且つ弾性部材Ｓを弾性変形させることで生じる弾発力で、ジョイント本体Ｊｍを係止溝Ｃｇの内面（図示例では係止溝Ｃｇの開放端縁、即ち上下の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆの内面）に圧接させることにより、ジョイント本体Ｊｍが相隣なるピット枠Ｆの各々に摩擦連結される。尚、弾性部材Ｓの基部Ｓｂをジョイント本体Ｊｍに連結する連結手段は、図示例のリベット２に限定されず、種々の連結手段（例えばボルト、溶接手段、カシメ手段、接着手段等）から任意に選択可能である。
【００２２】
前記弾性部材Ｓは、図示例では中間部を屈曲させた帯板状の金属（例えばバネ鋼）製の板ばねより構成される。即ち、この弾性部材Ｓは、それの基部Ｓｂが自由端部Ｓａよりもジョイント本体Ｊｍの端部寄りに位置すると共に、その基部Ｓｂと自由端部Ｓａとの間が、基部Ｓｂから自由端部Ｓａに向かって徐々に立ち上がる（即ちジョイント本体Ｊｍから徐々に離間するようジョイント本体Ｊｍに対し斜めに起立する）隆起部Ｓｍを介して接続される。
【００２３】
また帯状の平板材より成る前記ジョイント本体Ｊｍは、これを縦通する浅い凹溝３を一側面に有すると共に、その他側面には該凹溝３に対応した扁平な凸条部４を有している。そして、その凹溝３に弾性部材Ｓの基部Ｓｂが相対回動不能に嵌合した状態で、該基部Ｓｂとジョイント本体Ｊｍ間が結合される。かくして、帯状板材よりなるジョイント本体Ｊｍは、凹溝３及び凸条部４に対応した一対の段部を有することで、その剛性強度が効果的に高められ、しかもその凹溝３が弾性部材Ｓに対する回り止め手段に兼用されるため、弾性部材Ｓの基部Ｓｂとジョイント本体Ｊｍ間の結合構造の簡素化が図られる。
【００２４】
そして、前記したジョイント部材Ｊを係止溝Ｃｇ内にセットした状態で、ジョイント本体Ｊｍと、弾性変形状態に置かれる弾性部材Ｓの自由端部Ｓａとは、その何れか一方（図示例では後者Ｓａ）がチャンネル枠部Ｃの鉛直壁Ｃｖの内面に、またその何れか他方（図示例では前者Ｊｍ）が、上下の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆの内面にそれぞれ圧接される。これにより、相隣なるピット枠Ｆ間が、その両ピット枠Ｆの各々に摩擦連結されたジョイント部材Ｊを介して結合される。尚、図４，６の二点鎖線は、自由状態の弾性部材Ｓを示している。
【００２５】
尚、図示例とは反対に、弾性部材Ｓの自由端部Ｓａを係止溝Ｃｇの開放端縁即ち上下の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆの内面に圧接させ、またジョイント本体Ｊｍをチャンネル枠部Ｃの鉛直壁Ｃｖの内底面に圧接させることも可能であり、この場合には、弾性部材Ｓの自由端部Ｓａの幅を上下の係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆ間の間隔（即ち係止溝Ｃｇの開放面の幅）よりも十分広く設定する必要がある。
【００２６】
更にジョイント本体Ｊｍの上側面には、ジョイント部材Ｊの、一方のピット枠Ｆの係止溝Ｃｇへの適正差込位置を表示する目印ｍが付設されており、この目印ｍを該一方のピット枠Ｆの端面に合せることで、ジョイント部材Ｊの係止溝Ｃｇへの差込量を容易に適正化することができる。
【００２７】
また、ピットＰのコーナ部分において相隣なるピット枠Ｆの隣接端部間を結合するための前記ジョイント部材Ｊ′は、係止溝Ｃｇに遊隙を存して嵌合可能な帯板状の金属製ジョイント本体ＪｍがピットＰのコーナ部分に対応してＬ字状に屈曲形成される点を除いて、直線用ジョイント部材Ｊと基本構造が同一である。従って、このジョイント部材Ｊ′については、その構成要素に直線用ジョイント部材Ｊの対応する構成要素の参照符号を付すに留め、具体的な構造説明は省略する。また、ピットＰのコーナ部分において相隣なるピット枠Ｆの隣接端面は、ピットＰのコーナ形状に対応すべくピット枠Ｆの長手方向に対し斜め４５度に切断加工される。
【００２８】
次に本実施形態の作用を説明する。
【００２９】
ピットＰの構築に当たっては、ピットＰの完成形態に合せて複数条のピット枠Ｆを互いに結合してピット枠組立体を予め組立てる。この場合、ピットＰの直線部分においては、縦列するピット枠Ｆの相互間が直線部分用のジョイント部材Ｊを介して結合され、またピットＰのコーナ部分においては、直交するピット枠Ｆの相互間がコーナ用のジョイント部材Ｊ′を介して結合される。
【００３０】
次いで、上記のようにして組立てられたピット枠組立体を、図示しない治具を用いて基礎Ｂから所望のレベルに位置決め保持し、次いで、そのレベル調整と位置決めがなされたピット枠組立体を、図示しないアンカ部材及び支柱を介して基礎Ｂ上に固定する。しかる後に、コンクリートの打設、固化により、ピットＰ付きの歩行面ｆを成形し、その成形と共にピット枠ＦがピットＰの開口縁部に一体に沿設されるようにする。
【００３１】
ところで前述のようなピット枠Ｆ間の結合作業に際しては、ジョイント部材Ｊ，Ｊ′は、これに基部Ｓｂを固定した一対の板ばねよりなる弾性部材Ｓの自由端部Ｓａを両ピット枠Ｆの係止溝Ｃｇの内面（図示例では溝底面、即ち前記鉛直壁Ｃｖの内面）に各々係合させて弾性部材Ｓを弾性変形させながら、ジョイント本体Ｊｍを、相隣なるピット枠Ｆの隣接端部間に跨がるよう係止溝Ｃｇに単にスライドさせて差し込むだけでよい。この差込みの際に、弾性部材Ｓから弾発力を受けるジョイント本体Ｊｍは、係止溝Ｃｇの内面（図示例では係止溝Ｃｇの開放端縁即ち係止爪部Ｃｕｆ，Ｃｌｆの内面）を圧接状態でスライドする。
【００３２】
かくして、弾性部材Ｓの弾発力により、ジョイント本体Ｊｍを係止溝Ｃｇの内面に圧接させることができるから、ジョイント本体Ｊｍを相隣なる両ピット枠Ｆの係止溝Ｃｇの内面に各々摩擦連結可能となって、両ピット枠Ｆ間がジョイント部材Ｊ，Ｊ′を介して結合可能となる。従って、ジョイント部材Ｊ，Ｊ′は、従来のジョイント部材と比べて、その構造が簡素化されてコスト節減が図られ、その上、係止溝Ｃｇに裏板をセットする作業も不要となって取扱いが頗る簡便となり、ジョイント部材Ｊ，Ｊ′によるピット枠Ｆ間の結合作業の能率向上が図られる。
【００３３】
また特に弾性部材Ｓは、これを図示例のように板ばねより構成したことで、製造容易となりコスト節減が達成される。しかもこの弾性部材Ｓは、それの基部Ｓｂが自由端部Ｓａよりもジョイント本体Ｊｍの端部寄りに位置すると共に、その基部Ｓｂと自由端部Ｓａとの間が、基部Ｓｂから自由端部Ｓａに向かって斜めに傾斜するよう立ち上がる隆起部Ｓｍを介して接続されるので、ジョイント本体Ｊｍを係止溝Ｃｇに差し込む際に、板ばねよりなる弾性部材Ｓの自由端部Ｓａ及び隆起部Ｓｍが係止溝Ｃｇの軸方向開口端に引っ掛かりにくくなり、作業性が更に良好となる。
【００３４】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明はその実施形態に限定されることなく、本発明の範囲内で種々の実施の形態が可能である。
【００３５】
たとえば、ピット枠Ｆは、その断面形状が実施形態のものに限定されず、少なくともピット開口と反対側の側面に、ジョイント部材Ｊ，Ｊ′を装着可能な係止溝Ｃｇを有した種々の断面形状の型枠を使用可能である。
【００３６】
また前記実施形態では、ピットＰをコンクリートの打設により成形するものを示したが、本発明では、溝状凹部を有するダクト（ピット形成部材）を基礎上に設置することでピットを構築するものにも実施可能である。
【００３７】
また前記実施形態では、ピット枠Ｆの係止溝Ｃｇ付きチャンネル枠部Ｃの所定部位に蓋載せ段部Ｄを一体に連設したものを示したが、本発明では、蓋載せ段部を省略してもよく或いは蓋載せ段部の位置を適宜変更してもよい。
【符号の説明】
【００３８】
Ｃ・・・・・チャンネル枠部
Ｃｇ・・・・係止溝
Ｃｌ・・・・下壁部
Ｃｕ・・・・上壁部
Ｃｕｆ，Ｃｌｆ・・一対の係止爪部
Ｃｖ・・・・鉛直壁
Ｆ・・・・・ピット枠
Ｊ・・・・・ピット枠直線部分に対応したジョイント部材
Ｊ′・・・・ピット枠コーナ部分に対応したジョイント部材
Ｊｍ・・・・ジョイント本体
Ｏ・・・・・ピット開口
Ｐ・・・・・ピット
Ｓ・・・・・弾性部材としての板ばね
Ｓａ・・・・自由端部としての先部
Ｓｂ・・・・基部
Ｓｍ・・・・隆起部
３・・・・・凹溝
４・・・・・凸条部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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