(57)【要約】【課題】低仰角方向の受信利得が高いループアンテナを実現する。【解決手段】ループアンテナ１が備える無給電素子１２は、内周１２１ａが放射素子１１の外周１１ｃに沿うように配置された第１の帯状導体１２１と、第１の帯状導体１１の端点以外の点を始点１２１ｃとし、内周１２２ａが第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂに沿うように配置された第２の帯状導体１２２とを有する無給電素子１２と、を有している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
両端が互いに近接した帯状の放射素子と、
少なくとも１つのスリットが形成された第１の帯状導体であって、該スリットが形成された領域を除く内周全体が上記放射素子の外周に接することなく上記放射素子の外周の少なくとも一部に沿うように配置された第１の帯状導体と、上記第１の帯状導体の端点以外の点を始点とする第２の帯状導体であって、該始点を除く内周全体が上記第１の帯状導体の外周に接することなく上記第１の帯状導体の外周の少なくとも一部に沿うように配置された第２の帯状導体とを有する無給電素子と、を備えている、
ことを特徴とするループアンテナ。
【請求項２】
上記第１の帯状導体は、少なくとも１つの直線部を有し、
上記スリットは、上記直線部の一方の端部に形成されており、上記第２の帯状導体の始点は、上記直線部の他方の端部に形成されている、
ことを特徴とする請求項１に記載のループアンテナ。
【請求項３】
上記第２の帯状導体の終点は、上記スリットに近接している、
ことを特徴とする請求項２に記載のループアンテナ。
【請求項４】
上記放射素子の一端から上記放射素子に取り囲まれた領域の中心に向かう第１の給電路であって、当該中心に近い方の端部に第１の給電点が設けられる第１の給電路と、
上記放射素子の他端から上記放射素子に取り囲まれた領域の中心に向かう第２の給電路であって、当該中心に近い方の端部に第２の給電点が設けられる第２の給電路と、を更に備えている、
ことを特徴とする請求項１から３までの何れか１項に記載のループアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、円偏波を受信するループアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
各種通信に利用される電磁波は、電界の方向が回転しない直線偏波と、電界の方向が回転する円偏波とに分類される。円偏波は、更に、電界の回転の向きによって右旋円偏波と左旋円偏波とに分類される。ＧＰＳ（Global Positioning System）やＥＴＣ（Electronic Toll Collection System）では、右旋円偏波が利用されており、衛星ラジオでは、左旋円偏波も利用されている。
【０００３】
円偏波を受信するためには、従来、クロスダイポールアンテナを用いることが一般的であった。クロスダイポールアンテナは、（１）互いに直交する２つのダイポールアンテナと、（２）第１のダイポールアンテナにより得られた第１の信号の位相を９０°シフトすると共に、位相が９０°シフトされた第１の信号を第２のダイポールアンテナにより得られた第２の信号に合成する移相合成回路とにより構成される。
【０００４】
しかしながら、クロスダイポールアンテナは、２つのダイポールアンテナにより得られた信号を合成するために移相合成回路を要するので、低コスト化が困難であるという問題を抱えていた。また、クロスダイポールアンテナは、２つのダイポールアンテナ（全長λ／２）を配置するために対角線の長さがλ／２となる正方形状の領域（面積λ２／８）を要するので、小型化が困難であるという問題を抱えていた。
【０００５】
これらの問題の解決に資するアンテナとしては、特許文献１に記載のループアンテナが知られている。特許文献１に記載のループアンテナは、移相合成回路を用いることなく円偏波を受信することができるので、低コスト化が容易である。また、特許文献１に記載のループアンテナのアンテナ導体（全長λ）は、１辺がλ／４となる正方形状の領域（面積λ２／１６）に配置することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１１８２６８号公報（２００９年５月２８日公開）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載のループアンテナは、円偏波に対する受信能力を高めるために、無給電素子と環状導体とを要する。この無給電素子は、交差偏波識別度を高めるための構成であり、鈍角的に交わる２つの直線部からなるＶ字状の線状導体からなる。また、環状導体は、円偏波に対する受信利得を高めるための構成であり、アンテナ導体及び無給電素子を取り囲む環状の線状導体からなる。このため、アンテナ導体、無給電素子、及び環状導体を含むアンテナ全体の配置に要する領域の面積は、アンテナ導体の配置に要する領域の面積よりも著しく大きくなる。
【０００８】
例えば、環状導体の全長をアンテナ導体の全長の３倍（すなわち３λ）とし、環状導体の形状を隣り合う２辺の比が１：２となる長方形とした場合、アンテナ全体の配置に要する面積は、λ×λ／２＝λ２／２となり、クロスダイポールアンテナの配置に要する面積（λ２／８）よりも大きくなる。このようなループアンテナを自動車のフロントガラスに貼付した場合、視界を阻害したり美観を損ねたりすることは明らかである。
【０００９】
本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナであって、特許文献１に記載のループアンテナよりも配置に要する領域の面積が小さいループアンテナを実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係るループアンテナは、上記の課題を解決するために、両端が互いに近接した帯状の放射素子と、少なくとも１つのスリットが形成された第１の帯状導体であって、該スリットが形成された領域を除く内周全体が上記放射素子の外周に接することなく上記放射素子の外周の少なくとも一部に沿うように配置された第１の帯状導体と、上記第１の帯状導体の端点以外の点を始点とする第２の帯状導体であって、該始点を除く内周全体が上記第１の帯状導体の外周に接することなく上記第１の帯状導体の外周の少なくとも一部に沿うように配置された第２の帯状導体とを有する無給電素子と、を備えている、ことを特徴とする。
【００１１】
上記の構成によれば、放射素子及び無給電素子を取り込む環状導体を用いることなく、円偏波に対する受信能力が高い（交差偏波識別度が高く、かつ、円偏波に対する受信利得が高い）ループアンテナを実現することができる。
【００１２】
しかも、受信能力が高いループアンテナを実現するために必要となる無給電素子は、その内周全体が放射素子の外周に沿う第１の帯状導体と、内周全体が第１の帯状導体の外周に沿う第２の帯状導体とにより構成されている。このため、上記の構成によれば、アンテナ全体の配置に要する領域の面積が、特許文献１に記載のループアンテナの配置に要する領域の面積よりも小さくなる。
【００１３】
すなわち、上記の構成によれば、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナであって、特許文献１に記載のループアンテナよりも配置に要する領域の面積が小さいループアンテナを実現することができる。
【００１４】
なお、（１）上記第１の帯状導体は、少なくとも１つの直線部を有し、（２）上記スリットは、上記直線部の一方の端部に形成されており、（３）上記第２の帯状導体の始点は、上記直線部の他方の端部に形成されており、（４）上記第２の帯状導体の終点は、上記スリットに近接している構成を採用した場合、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナが実現されることが実験により確かめられている。ただし、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナを実現し得る構成は、これに限定されるものではない。
【００１５】
本発明に係るループアンテナは、上記放射素子の一端から上記放射素子に取り囲まれた領域の中心に向かう第１の給電路であって、当該中心に近い方の端部に第１の給電点が設けられる第１の給電路と、上記放射素子の他端から上記放射素子に取り囲まれた領域の中心に向かう第２の給電路であって、当該中心に近い方の端部に第２の給電点が設けられる第２の給電路と、を更に備えている、ことが好ましい。
【００１６】
上記の構成によれば、上記放射素子に取り囲まれた領域の中心付近から同軸ケーブルをアンテナ形成面と直交する方向に引き出すことができる。同軸ケーブルを高俯角方向に引き出した場合、高仰角方向の受信利得を上昇させるという効果を奏する。逆に、同軸ケーブルを高仰角方向に引き出した場合、高俯角方向の受信利得を上昇させるという効果を奏する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナであって、特許文献１に記載のループアンテナよりも配置に要する領域の面積が小さいループアンテナを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係るループアンテナの構成を示す上面図である。
【図２】図１に示すループアンテナ（実施例）に関する利得の方向依存性を示すグラフである。
【図３】図１に示すループアンテナからスリットを省略したもの（比較例）に関する利得の方向依存性を示すグラフである。
【図４】図１に示すループアンテナの変形例を示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明に係るループアンテナの一実施形態について、図面に基づいて説明すれば以下のとおりである。なお、本実施形態に係るループアンテナは、ＧＰＳ（Global Positioning System：全地球測位システム）波を受信する車載用アンテナである。ただし、本発明は、円偏波（右旋円偏波であっても左旋円偏波であってもよい）を受信するループアンテナ一般に適用することが可能であり、その用途も車載用に限定されない。
【００２０】
〔ループアンテナの構成〕
本実施形態に係るループアンテナ１の構成について、図１を参照して説明する。図１は、本実施形態に係るループアンテナ１の上面図である。
【００２１】
ループアンテナ１は、図１に示すように、放射素子１１と、無給電素子１２と、給電路対１３とを備えている。放射素子１１、無給電素子１２、及び給電路対１３は、同一の平面（以下、「アンテナ形成面」とも記載する）、例えば、誘電体基板の表面上に形成される。
【００２２】
放射素子１１は、一方の端部１１ａと他方の端部１１ｂとが互いに近接した帯状導体、すなわち、ループを形成する帯状導体である。
【００２３】
本実施形態においては、図１に示すように、長方形のループを形成する帯状導体を放射素子１１として用いている。より具体的に言うと、（１）端部１１ａを始点とし、第１の方向（図１におけるｘ軸負方向）に延伸する第１の直線部１１ｐ１と、（２）第１の直線部１１ｐ１の終点を始点とし、第１の方向に直交する方向（図１におけるｙ軸正方向）に延伸する第２の直線部１１ｐ２と、（３）第２の直線部１１ｐ２の終点を始点とし、第１の方向と反対方向（図１におけるｘ軸正方向）に延伸する第３の直線部１１ｐ３と、（４）第３の直線部１１ｐ３の終点を始点とし、第２の方向と反対方向（図１におけるｙ軸負方向）に延伸する第４の直線部１１ｐ４と、（５）第４の直線部１１ｐ４の終点を始点とし、第１の方向（図１におけるｘ軸負方向）に延伸し、端部１１ｂを終点とする第５の直線部１１ｐ５とにより構成された帯状導体を放射素子１１として用いている。
【００２４】
なお、本実施形態においては、長方形のループを形成する帯状導体を放射素子１１として用いているが、本発明はこれに限定されない。すなわち、放射素子１１が形成するループの形状は任意である。例えば、楕円形（円形を含む）のループを形成する帯状導体を放射素子１１として用いることも可能である。
【００２５】
無給電素子１２は、２つの帯状導体１２１〜１２２により構成されている。
【００２６】
第１の帯状導体１２１は、その内周１２１ａが放射素子１１の外周１１ｃに沿うように配置された帯状導体である。ここで、「第１の帯状導体１２１の内周１２１ａが放射素子１１の外周１１ｃに沿う」とは、第１の帯状導体１２１の内周１２１ａと放射素子１１の外周１１ｃとの間隔が、角の部分を除いて一定に保たれていることを指す。なお、第１の帯状導体１２１は放射素子１１から孤立しており、第１の放射素子１２１の内周１２１ａが放射素子１１の外周１１ｃに接することはない。
【００２７】
本実施形態においては、図１に示すように、その内周１２１ａ全体（ただし、スリット１２１ｄが形成された領域は除く）が放射素子１１の外周１１ｃ全体に沿うように配置された帯状導体を第１の帯状導体１２１として用いている。より具体的に言うと、（１）その内周が放射素子１１の第１の直線部１１ｐ１及び第５の１１ｐ５の外周に沿うように配置された第１の直線部１２１ｐ１と、（２）その内周が放射素子１１の第２の直線部１１ｐ２の外周に沿うように配置された第２の直線部１２１ｐ２と、（３）その内周が放射素子１１の第３の直線部１１ｐ３の外周に沿うように配置された第３の直線部１２１ｐ３（請求項における「少なくとも１つの直線部」に対応）と、（４）その内周が放射素子１１の第４の直線部１１ｐ４の外周に沿うように配置された第４の直線部１２１ｐ４と、により構成された帯状導体を第１の帯状導体１２１として用いている。
【００２８】
ここで、第１の直線部１２１ｐ１は、第４の直線部１２１ｐ４の終点を始点とし、第２の直線部１２１ｐ２は、第１の直線部１２１ｐ１の終点を始点とし、第４の直線部１２１ｐ４は、第３の直線部１２１ｐ３の終点を始点とする。一方、第３の直線部１２１ｐ３は、その始点が第２の直線部１２１ｐ２の終点から離隔している。すなわち、第２の直線部１２１ｐ２の終点と第３の直線部１２１ｐ３の始点との間（第３の直線部１２１ｐ３の一方の端部）には、第１の帯状導体１２１を横断するスリット１２１ｄが形成されている。このようなスリット１２１ｄを設けることによって、ループアンテナ１の交差偏波識別度を高めることができる。なお、スリット１２１ｄの個数は任意である。ただし、スリット１２１ｄの個数を奇数個とした方が放射特性に優位である。
【００２９】
なお、本実施形態においては、その内周１２１ａ全体が放射素子１１の外周１１ｃ全体に沿うように配置された帯状導体を第１の帯状導体１２１として用いているが、本発明はこれに限定されない。すなわち、その内周１２１ａ全体が放射素子１１の外周１１ｃの少なくとも一部に沿うように配置された帯状導体であれば、第１の帯状導体１２１として用いることができる。例えば、後述する実施例においては、その内周１２１ａ全体が放射素子１１の外周１１ｃの一部（第２の直線部１１ｐ２、第３の直線部１１ｐ３、及び第４の直線部１１ｐ４の外周）に沿うように配置された帯状導体を第１の帯状導体１２１として用いている。
【００３０】
第２の帯状導体１２２は、第１の帯状導体１２１上の点１２１ｃを始点とし、その内周１２２ａ全体（ただし、始点となる点１２１ｃは除く）が第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂに沿うように配置された帯状導体である。ここで、「第２の帯状導体１２２の内周１２２ａが第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂに沿う」とは、第２の帯状導体１２２の内周１２２ａと第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂとの間隔が、角の部分を除いて一定に保たれていることを指す。なお、第２の帯状導体１２２は第１の帯状導体１２１から孤立しており、第２の帯状導体１２２の内周１２２ａが第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂに接することはない。
【００３１】
本実施形態においては、図１に示すように、第１の帯状導体１２１の第３の直線部１２１ｐ３の終点近傍の点１２１ｃ（第３の直線部１２１ｐ３の他方の端部）を始点とし、その内周全体が第１の帯状導体１２１の第３の直線部１２１ｐ３の外周に沿うように配置された帯状導体を第２の帯状導体１２２として用いている。したがって、第２の帯状導体１２２の始点（根本）１２２ｂは、第１の帯状導体１２１の第３の直線部１２１ｐ３の終点近傍に位置し、第２の帯状導体１２２の終点（先端）１２２ｃは、第１の帯状導体１２１の第３の直線部１２１ｐ３の始点近傍に位置する（換言すれば、スリット１２１ｄに近接している）。
【００３２】
なお、本実施形態においては、その内周全体が第１の帯状導体１２１の第３の直線部１２１ｐ３の外周に沿う帯状導体を第２の帯状導体１２２として用いているが、本発明はこれに限定されない。すなわち、その内周全体が第１の帯状導体１２１の別の部分又は全体の外周に沿うように配置された帯状導体であっても、第２の帯状導体１２として用いることが可能である。
【００３３】
給電路対１３は、２つの給電路１３１〜１３２により構成される。
【００３４】
第１の給電路１３１は、放射素子１１の一方の端部１１ａから、放射素子１１により取り囲まれた領域の中心Ｏに向かって延伸する帯状導体により構成される。第１の給電路１３１の当該中心Ｏに近い方の端部１３１ａには、同軸ケーブルの外側導体が接続される第１の給電点Ｐが設けられる。
【００３５】
第２の給電路１３２は、放射素子１１の他方の端部１１ｂから、放射素子１１により取り囲まれた領域の中心Ｏに向かって延伸する帯状導体により構成される。第２の給電路１３２の当該中心Ｏに近い方の端部１３２ａには、同軸ケーブルの内側導体が接続される第２の給電点Ｑが設けられる。
【００３６】
このような給電路１３を設けることによって、放射素子１１により取り囲まれた領域の内部から、同軸ケーブルをアンテナ形成面と直交する方向に引き出す構成を採用することが可能になる。
【００３７】
放射素子１１により取り囲まれた領域の内部から、同軸ケーブルをｚ軸負方向に引き出す構成を採用した場合、高仰角方向（ｚ軸正方向との成す角をθとしたときにθ≒０となる方向）に位置する波源から放射された円偏波（右旋円偏波及び左旋円偏波）に対する受信利得が高くなる。一方、放射素子１１により取り囲まれた領域の内部から、同軸ケーブルをｚ軸正方向に引き出す構成を採用した場合、高俯角方向（ｚ軸正方向との成す角をθとしたときにθ≒±１８０°となる方向）に位置する波源から放射された円偏波（右旋円偏波及び左旋円偏波）に対する受信利得が高くなる。本実施形態に係るループアンテナ１は、−９０°≦θ≦＋９０°の方向に位置する波源から放射される右旋円偏波を受信するためのものなので、放射素子１１により取り囲まれた領域の内部から、同軸ケーブルをｚ軸負方向に引き出す構成を採用することが好ましい。
【００３８】
以上のように構成された、本実施形態に係るループアンテナ１は、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナ、すなわち、交差偏波識別度が高く、かつ、円偏波に対する受信利得が高いループアンテナとなる。このことを示す実験結果については、実施例として後述する。
【００３９】
特許文献１に記載のループアンテナにおいては、交差偏波識別度を高めるために、鈍角的に交わる２つの直線部からなるＶ字状の無給電素子を用いている。また、特許文献１に記載のループアンテナにおいては、円偏波に対する受信利得を高めるために、アンテナ導体及び無給電素子を取り囲む環状導体を用いている。このため、特許文献１に記載のループアンテナにおいては、アンテナ全体の配置に要する領域の面積が、アンテナ導体の配置に要する領域の面積と比べて著しく大きくなるという問題を生じる。
【００４０】
一方、本実施形態に係るループアンテナ１においては、無給電素子１２を用いることによって、放射素子１１及び無給電素子１２を取り込む環状導体を用いることなく、交差偏波識別度を高めると共に、円偏波に対する受信利得を高めることに成功している。ここで、無給電素子１２は、その内周１２１ａ全体が放射素子１１の外周１１ｃに沿う第１の帯状導体１２１と、その内周１２２ａ全体が第１の帯状導体１２１の外周１２１ｂに沿う第２の帯状導体１２２とにより構成されている。このため、本実施形態に係るループアンテナ１においては、アンテナ全体の配置に要する領域の面積が、放射素子１１の配置に要する領域の面積と比べて著しく大きくなるという問題を生じない。
【００４１】
以上のように、本実施形態に係るループアンテナ１は、円偏波に対する受信能力が高いループアンテナであって、特許文献１に記載のループアンテナよりも配置に要する領域の面積が小さいループアンテナとなる。
【００４２】
〔実施例〕
本実施形態に係るループアンテナ１の一実施例について、図２〜図３を参照して説明する。なお、本実施例に係るループアンテナ１は、ＧＰＳアンテナであり、１５７５．４５ＭＨｚ又は１５８０ＭＨｚの右旋円偏波の受信に好適なものである。
【００４３】
本実施例においては、第１の直線部１１ｐ１及び第５の直線部１１ｐ５の長さを１９ｍｍとし、第２の直線部１１ｐ２及び第４の直線部１１ｐ４の長さを３６ｍｍとし、第３の直線部１１ｐ３の長さを３９ｍｍとした。また、本実施例においては、第１の直線部１１ｐ１、第２の直線部１１ｐ３、第３の直線部１１ｐ３、第４の直線部１１ｐ４、及び第５の直線部１１ｐ５の幅を１．５ｍｍとした。
【００４４】
また、本実施例においては、第１の帯状導体１２１として、幅１．５ｍｍの帯状導体を用いた。第１の直線部１２１ｐ１の長さは４４．７ｍｍとし、第２の直線部１２１ｐ２の長さは４３ｍｍとし、第３の直線部１２１ｐ３の長さは４２．７ｍｍとし、第４の直線部１２１ｐ４の長さは４２ｍｍとした。このとき、スリット１２１ｄの幅は、０．５ｍｍとなる。
【００４５】
また、本実施例においては、第２の帯状導体１２２として、幅１．５ｍｍの帯状導体を用いた。第２の帯状導体１２２の長さは４１．８ｍｍとした。
【００４６】
また、本実施例においては、第１の給電路１３１の幅（端部１３１ａを除く）を１ｍｍとし、第２の給電路１３２の幅（端部１３２ａを除く）を１ｍｍとした。なお、第１の給電点Ｐ及び第２の給電点Ｑに接続された同軸ケーブルは、放射素子１１により取り囲まれた領域の内部からｚ軸負方向に引き出した。
【００４７】
図２は、右旋円偏波（ＲＨＣＰ）及び左旋円偏波（ＬＨＣＰ）に対する利得の方向依存性を示すグラフである。
【００４８】
図２に示すように、本実施例に係るループアンテナ１においては、左旋円偏波の利得が右旋円偏波の利得と比べて著しく小さくなっている。すなわち、交差偏波識別度（右旋円偏波の利得−左旋円偏波の利得）が十分に高くなっている。例えば、ｚ軸正方向における交差偏波識別度は、２０ｄＢｉを超えている。
【００４９】
また、図２に示すように、本実施例に係るループアンテナ１においては、右旋円偏波の利得自体も十分に高くなっている。例えば、ｚ軸正方向における右旋円偏波の利得は、０ｄＢｉを超えている。
【００５０】
以上のことから、本実施例に係るループアンテナ１は、交差偏波識別度が高く、かつ、右旋円偏波に対する受信利得が高いループアンテナであると言える。すなわち、右旋円偏波に対する受信能力が高いループアンテナであると言える。
【００５１】
なお、本実施例に係るループアンテナ１からスリット１２１ｄを省略した場合、交差偏波識別度が著しく低下する。実際、本実施例に係るループアンテナ１からスリット１２１ｄを省略すると、右旋円偏波（ＲＨＣＰ）及び左旋円偏波（ＬＨＣＰ）に対する利得の方向依存性は図３に示したものとなる。このことから、無給電素子１２を構成する第１の帯状導体１２１に形成されたスリット１２１ｄの技術的意義が明らかになる。すなわち、無給電素子１２を構成する第１の帯状導体１２１に形成されたスリット１２１ｄは、交差偏波識別度を高めるという技術的意義を有している。
【００５２】
〔変形例〕
本実施形態に係るループアンテナ１の一変形例について、図４を参照して説明する。なお、本変形例に係るループアンテナ１は、ＧＰＳアンテナであり、１５７５．４５ＭＨｚ又は１５８０ＭＨｚの右旋円偏波の受信に好適なものである。
【００５３】
図４は、本変形例に係るループアンテナ１の上面図である。本変形例に係るループアンテナ１は、放射素子１１と、無給電素子１２（第１の帯状導体１２１及び第２の帯状導体１２２）と、給電路１３（第１の給電路１３１及び第２の給電路１３２）とを備えている。
【００５４】
放射素子１１は、第３の直線部１１ｐ３を拡幅した点を除き、図１に示したものと同様の構成とした。第１の直線部１１ｐ１及び第５の直線部１１ｐ５の長さは、１９ｍｍとし、第２の直線部１１ｐ２及び第４の直線部１１ｐ４の長さは、３６ｍｍとし、第３の直線部１１ｐ３の長さは、３９ｍｍとした。また、第１の直線部１１ｐ１、第２の直線部１１ｐ３、第４の直線部１１ｐ４、及び第５の直線部１１ｐ５の幅は、１．５ｍｍとし、第３の直線部１１ｐ３の幅は、１．５ｍｍとした。
【００５５】
第１の帯状導体１２１としては、その内周が放射素子１１の第２の直線部１１ｐ２の外周に沿うように配置された第２の直線部１２１ｐ２と、その内周が放射素子１１の第３の直線部１１ｐ３の外周に沿うように配置された第３の直線部１２１ｐ３と、その内周が放射素子１１の第４の直線部１１ｐ４の外周に沿うように配置された第４の直線部１２１ｐ４とにより構成された幅１．５ｍｍの帯状導体を用いた（ただし、第２の直線部１２１ｐ２及び第４の直線部１２１ｐ４のｙ軸負方向側の端部については、その幅を２ｍｍに拡げた）。第２の直線部１２１ｐ２の長さは、４３ｍｍとし、第４の直線部１２１ｐ４の長さは、４２ｍｍとし、第３の直線部１２１ｐ３の長さは、４２．７ｍｍとした。
【００５６】
第２の帯状導体１２２は、その幅を拡幅した点を除き、図１に示したものと同様の構成とした。第２の帯状導体１２２の幅は、１．５ｍｍとし、第２の帯状導体１２２の長さは、４１．８ｍｍとした。
【００５７】
第１の給電路１３１及び第２の給電路１３２は、図１に示したものと同様の構成とした。第１の給電路１３１の幅は、端部１３１ａを除き、１ｍｍとし、第２の給電路１３２の幅は、端部１３２ａを除き、１ｍｍとした。第１の給電点Ｐ及び第２の給電点Ｑに接続された同軸ケーブルは、放射素子１１により取り囲まれた領域の内部からｚ軸負方向に引き出した。
【００５８】
なお、本変形例に係るループアンテナ１には、図４に示すように、バランス無給電素子１４を付加した。このバランス無給電素子１４を付加することによって、ループアンテナ１の入力インピーダンスと同軸ケーブルの出力インピーダンスとの整合を高めることができる。
【００５９】
本変形例に係るループアンテナ１も、図１に示すループアンテナ１と同様、交差偏波識別度が高く、かつ、右旋円偏波に対する受信利得が高いループアンテナとなる。
【００６０】
〔付記事項〕
本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、円偏波を受信するループアンテナに広く適用することができる。例えば、ＧＰＳ波を受信するループアンテナに好適である。
【符号の説明】
【００６２】
１              ループアンテナ
１１              放射素子
１１ａ，１１ｂ      一方の端部，他方の端部（両端）
１１ｃ              外周
１２              無給電素子
１２１              第１の帯状導体
１２１ａ              内周
１２１ｂ              外周
１２１ｃ              端点以外の点
１２１ｄ              スリット
１２２              第２の帯状導体
１２２ａ              内周
１２２ｂ              始点
１２２ｃ              終点
【図１】
2015023405.tif 000003
【図２】
2015023405.tif 000004
【図３】
2015023405.tif 000005
【図４】
2015023405.tif 000006