(57)【要約】【課題】一体で製造することができ、性能劣化を低減することが可能なアンテナを提供する。  【解決手段】  それぞれが、信号が伝搬する線状の中心導体、中心導体を覆う絶縁体、絶縁体を覆い、中心導体の軸方向に沿って一定のピッチで複数のスロットが配列された外部導体を有し、互いに並行して延伸する複数の漏洩同軸ケーブル１と、複数の漏洩同軸ケーブル１それぞれの外周を覆い、隣り合う漏洩同軸ケーブル１を連結するシース９とを備える。信号の周波数が１．９ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲であり、隣り合う漏洩同軸ケーブル１の中心間の距離が、λを前記信号の波長として、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲である。【選択図】図１
2015080010.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが、信号が伝搬する線状の中心導体、前記中心導体を覆う絶縁体、前記絶縁体を覆い、前記中心導体の軸方向に沿って一定のピッチで複数のスロットが配列された外部導体を有し、互いに並行して延伸する複数の漏洩同軸ケーブルと、
前記複数の漏洩同軸ケーブルそれぞれの外周を覆い、隣り合う漏洩同軸ケーブルを連結するシース
とを備え、
前記信号の周波数が１．９ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲であり、前記隣り合う漏洩同軸ケーブルの中心間の距離が、λを前記信号の波長として、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲であることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記複数の漏洩同軸ケーブルのそれぞれは、前記複数のスロットの長手方向が前記軸方向に対して垂直な角度で配列されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記複数の漏洩同軸ケーブルのそれぞれは、前記複数のスロットの長手方向が前記軸方向に対して傾斜した角度で配列されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記複数の漏洩同軸ケーブルの一つは、前記複数のスロットの長手方向が前記軸方向に対して垂直な角度で配列され、
前記複数の漏洩同軸ケーブルの他の一つは、前記複数のスロットの長手方向が前記軸方向に対して傾斜し、隣接するスロットの前記傾斜した角度が互いに補角をなす角度で配列されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項５】
それぞれが、信号が伝搬する線状の中心導体、前記中心導体を覆う絶縁体、前記絶縁体を覆い、前記中心導体の軸方向に沿って一定のピッチで複数のスロットが配列された外部導体を有し、互いに並行して延伸する複数の漏洩同軸ケーブルと、
前記複数の漏洩同軸ケーブルそれぞれの外周を覆い、隣り合う漏洩同軸ケーブルを連結するシース
とを備え、
前記信号の周波数が０．７５ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲であり、前記隣り合う漏洩同軸ケーブルの中心間の距離が、λを前記信号の波長として、λ／１０以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲であることを特徴とするアンテナ。
【請求項６】
前記複数の漏洩同軸ケーブルのそれぞれは、前記複数のスロットの長手方向が前記軸方向に対して傾斜し、隣接するスロットの前記傾斜した角度が互いに補角をなす角度で配列されることを特徴とする請求項５に記載のアンテナ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のアンテナを備えることを特徴とするダイバーシチ通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、漏洩同軸ケーブルを用いたアンテナ及びダイバーシチ通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
漏洩同軸ケーブル（ＬＣＸ）は、通常の同軸ケーブルの外部導体に複数のスロットが設けられたものである。このようなスロットを通じて、ケーブル内部の電磁波信号を外部に放射したり、ケーブル外部の電磁波信号をケーブル内部に取り込むことができる。即ち、ＬＣＸはケーブル型アンテナであり、特殊な細長い送受信アンテナと言える。
【０００３】
ＬＣＸは、通信領域が細長い環境におけるアンテナとして有効である。特に、曲がりくねったトンネル内や金属体が多数存在する場所では、電磁波の不感地帯が生じやすい。このような場所では、一般のアンテナを用いると、多数のアンテナを設置しなければならない。しかし、ＬＣＸではそれぞれのスロットがアンテナとして働くので、ＬＣＸに沿って多数のアンテナが配置されることになる。したがって、１本のＬＣＸを布設するだけで、細長い通信領域でも電磁波不感地帯の発生がし難くなる。布設工事も、一般のアンテナを個別に取り付けて電気配線する必要がなく、ＬＣＸを延線するだけでよく非常に簡単に実施できる。
【０００４】
無線通信において、送信点から受信点に向かう電磁波の経路は様々であり、いわゆるマルチパスが存在する。したがって、受信レベルは、受信点の位置による各受信波の位相変化や各受信波の偏波状態変化でフェージング現象が発生する。このようなフェージング現象を改善する通信技術としてダイバーシチ方式がある（非特許文献１参照）。
【０００５】
空間ダイバーシチにおいては、位置の異なる複数のアンテナがそれぞれ受信器に接続され、受信強度の高いアンテナが選択される。偏波ダイバーシチにおいては、偏波特性の異なる複数のアンテナがそれぞれ受信器に接続され、受信強度の高いアンテナが選択される。
【０００６】
非特許文献１においては、ダイバーシチ通信の機能について、送信側に１台のアンテナ、受信側に２台のアンテナを具備する受信ダイバーシチにより説明されている。逆に、送信側に２台のアンテナ、受信側に１台のアンテナを具備する送信ダイバーシチにおいても同様の機能を有している。
【０００７】
ＬＣＸも、ダイバーシチ通信用のアンテナに用いることができる。しかし、ＬＣＸは、近接した金属体などにより電気的に影響を受けることが知られている（非特許文献２参照）。したがって、複数のＬＣＸ間の距離の設定は、ダイバーシチ通信のアンテナとしての性能にとって重要な課題である。
【０００８】
特許文献１においては、ＬＣＸをダイバーシチ通信用アンテナとして使用する方法が提案されている。提案された方法では、受信レベルが落ち込むＬＣＸの接続点に平行に副アンテナとしてのＬＣＸを配置してダイバーシチ通信システムを構成している。しかしながら、特許文献１には、ＬＣＸの間隔は記載されていない。ＬＣＸが不用意に近接して配置された場合、互いのＬＣＸの放射特性を劣化させ、本来のＬＣＸの有するアンテナ性能が得られない危険性がある。
【０００９】
また、複数のアンテナを使用するＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ ａｎｄ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ）において、アンテナとしてＬＣＸを使用する結束漏洩伝送路が提案されている（特許文献２参照）。提案された結束漏洩伝送路において、λを信号の波長として、ＬＣＸを互いにλ／２以上離して一体化して設置することが記載されている。現行の無線ＬＡＮで一般に使用されている信号の周波数は２．４ＧＨｚであり、波長λは１２５ｍｍとなる。したがって、特許文献２の手法を採用するならばＬＣＸ間の距離は６２．５ｍｍ以上としなければならない。そのため、複数のＬＣＸを個別に布設する場合は可能であるが、工事費の削減や取り扱い性の向上のために複数のＬＣＸを一体化する場合に問題が発生する。具体的には、ＬＣＸ製造時のシース押出成形工程では、シース径が５０ｍｍ以上となるように丸型に押出成形するのは困難であり、特許文献２によって示唆されているとおり６２．５ｍｍ以上とすることは非常に困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特許平１−２０８１３号公報
【特許文献２】特開平２０１１−１９９７６０号公報
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】「アンテナ工学ハンドブック」初版、電子情報通信学会、オーム社、平成２０年７月２５日出版
【非特許文献２】岸本俊彦、佐々木伸著「ＬＣＸ通信システム」初版、電子通信学会、コロナ社出版、昭和５７年８月２０日出版
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
上述のように、通信品質の安定化を目的としているダイバーシチ方式において、複数のＬＣＸをアンテナとして使用することは特許文献１及び２に提案されている。しかし、特許文献１においては、設置するＬＣＸ間の距離についての記載がない。また、特許文献２においては、現行の無線ＬＡＮの周波数帯に適用する場合、必要となるＬＣＸ間の距離は、通常使用されるＬＣＸを一体化する製造技術では困難である。
【００１３】
上記問題点を鑑み、本発明の目的は、複数のＬＣＸを一体で製造することができ、ＬＣＸの性能劣化を低減することが可能なアンテナ及びダイバーシチ通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の第１の態様によれば、それぞれが、信号が伝搬する線状の中心導体、中心導体を覆う絶縁体、絶縁体を覆い、中心導体の軸方向に沿って一定のピッチで複数のスロットが配列された外部導体を有し、互いに並行して延伸する複数の漏洩同軸ケーブルと、複数の漏洩同軸ケーブルそれぞれの外周を覆い、隣り合う漏洩同軸ケーブルを連結するシースとを備え、信号の周波数が１．９ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲であり、隣り合う漏洩同軸ケーブルの中心間の間隔が、λを信号の波長として、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲であるアンテナが提供される。
【００１５】
本発明の第１の態様において、漏洩同軸ケーブルの複数のスロットの長手方向が、軸方向に対して垂直な角度で配列されてもよく、あるいは、軸方向に対して傾斜した角度で配列されてもよい。また、一つの漏洩同軸ケーブルの複数のスロットの長手方向が軸方向に対して垂直な角度で配列され、他の漏洩同軸ケーブルの複数のスロットの長手方向が軸方向に対して傾斜し、隣接するスロットの傾斜した角度が互いに補角をなす角度で配列されてもよい。
【００１６】
本発明の第２の態様によれば、それぞれが、信号が伝搬する線状の中心導体、中心導体を覆う絶縁体、絶縁体を覆い、中心導体の軸方向に沿って一定のピッチで複数のスロットが配列された外部導体を有し、互いに並行して延伸する複数の漏洩同軸ケーブルと、複数の漏洩同軸ケーブルそれぞれの外周を覆い、隣り合う漏洩同軸ケーブルを連結するシースとを備え、信号の周波数が０．７５ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲であり、隣り合う漏洩同軸ケーブルの中心間の距離が、λを信号の波長として、λ／１０以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲であるアンテナが提供される。
【００１７】
本発明の第２の態様において、漏洩同軸ケーブルの複数のスロットの長手方向が軸方向に対して傾斜し、隣接するスロットの傾斜した角度が互いに補角をなす角度で配列されてもよい。
【００１８】
本発明の第３の態様によれば、本発明の第１又は第２の態様に記載のアンテナを備えたダイバーシチ通信システムが提供される。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、複数のＬＣＸを一体で製造することができ、ＬＣＸの性能劣化を低減することが可能なアンテナ及びダイバーシチ通信システムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第一実施形態に係るアンテナの一例を示す概略図である。
【図２】本発明の第一実施形態に係るアンテナに用いるＬＣＸの一例を示す概略図である。
【図３】ＬＣＸ間の距離の放射に対する影響を測定する測定系の一例を示す側面概略図である。
【図４】ＬＣＸ間の距離の放射に対する影響を測定する測定系の一例を示す背面概略図である。
【図５】図２に示したＬＣＸの結合損失の測定結果の一例を示す図である。
【図６】第二実施形態に係るアンテナに用いるＬＣＸの一例を示す概略図である。
【図７】図６に示したＬＣＸの結合損失の測定結果の一例を示す図である。
【図８】図６に示したＬＣＸの結合損失の測定結果の他の例を示す図である。
【図９】第三実施形態に係るアンテナに用いるＬＣＸの一例を示す概略図である。
【図１０】図９に示したＬＣＸの結合損失の測定結果の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
（第一実施形態）
以下図面を参照して、本発明の第一実施形態について説明する。以下の図面の記載において、同一または類似の部分には同一または類似の符号が付してある。但し、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。また図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。
【００２２】
又、以下に示す本発明の第一実施形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。本発明の技術的思想は、特許請求の範囲に記載された技術的範囲内において、種々の変更を加えることができる。
【００２３】
本発明の第一実施形態に係るアンテナは、ダイバーシチ通信システムに用いることが可能で、図１に示すように、複数の漏洩同軸ケーブル（以下、ＬＣＸと称する）１と、各々のＬＣＸ１の外周を覆い、隣り合うＬＣＸ１を連結するシースを備える。隣り合うＬＣＸ１同士は、中心間の距離ａで連結される。
【００２４】
ＬＣＸ１は、図２に示すように、中心導体３、絶縁体５、及び外部導体７を有する。中心導体３は、高周波信号を供給する給電側から終端側に向かう軸方向（ｚ軸方向）に延伸する。絶縁体５は、中心導体３を覆うように設けられる。外部導体７は、絶縁体５を覆うように設けられる。外部導体７には、ＬＣＸの軸方向に沿って複数のスロット１０が一定のピッチＰで設けられる。スロット１０は角丸長方形状であり、その長手方向をｚ軸方向に対する角度γが９０度で配列した垂直スロットである。シース９は、ＬＣＸ１の外部導体７の外周を覆うように設けられる。
【００２５】
例えば、ＬＣＸ１には、直径２ｍｍの銅線製の中心導体３、比誘電率εrが１．５で外径５ｍｍの発泡ポリエチレン製の絶縁体５、及び厚さ０．０１ｍｍの銅箔製の外部導体７が用いられる。ＬＣＸ１の特性インピーダンスは、例えば５０Ωである。スロット１０は、長さ５ｍｍ、幅２ｍｍ、ピッチＰは８０ｍｍで、ｚ軸方向に対する角度γは９０度である。また、シース９の外径は、７ｍｍである。
【００２６】
以下においては、図３及び図４に示すように、アンテナとして２本のＬＣＸ１、１ａを使用して説明する。また、２本のＬＣＸ１、１ａは連結せずに、互いに並行に直線状に配置している。なお、ＬＣＸ１ａは、図２に示したＬＣＸ１と同じである。
【００２７】
図３及び図４に示すように、長さが約３ｍの２本ＬＣＸ１、１ａを、電波吸収体３０上に中心間の距離ａで離間して配置する。ＬＣＸ１、１ａの終端部には、反射防止のためにＬＣＸ１の特性インピーダンスに等しい、例えば５０Ωの終端器１２が接続される。座標系として、電波吸収体３０表面に垂直な方向をｘ軸、電波吸収体３０表面でＬＣＸ１、１ａの軸方向に直交する方向をｙ軸、ＬＣＸ１、１ａの軸方向をｚ軸とする。ｚ軸の原点は、ＬＣＸ１の給電端から終端部から離れる方向に１ｍの位置とする。つまり、ＬＣＸ１は、ｚ＝１ｍ〜４ｍの位置に配置される。ｘ軸及びｙ軸の原点は、それぞれＬＣＸ１、１ａの中心位置、及びＬＣＸ１、１ａ間の中央位置とする。
【００２８】
発信機１６からＬＣＸ１の給電端にアプローチケーブル１８を介して、入力電力Ｐin、周波数が２．４ＧＨｚの信号が供給される。供給された信号は、ＬＣＸ１から放射される。ＬＣＸ１から放射された放射波は、ｘ軸の原点からｘ軸方向に高さｈで離間して配置された半波長標準ダイポールアンテナなどの受信アンテナ２０で受信される。受信アンテナ２０は、汎用同軸ケーブルなどのアプローチケーブル２４を介して、放射波の受信電力Ｐoutを検出する受信機２２に接続される。ＬＣＸ１からの放射波は、ＬＣＸ１の軸方向に平行なＥｚ偏波である。したがって、ＬＣＸ１からの放射波を受信するために、受信アンテナ２０のアンテナ素子をｚ軸方向に向ける。受信アンテナ２０は、高さｈが約１．５ｍの位置で、ｚ軸方向に０ｍ〜４ｍの範囲で移動させている。ｚ軸の各位置において受信した電力の平均値を、受信電力Ｐoutとする。放射波の強度を表す結合損失Ｌｃは、次式で計算される。結合損失Ｌcが小さいほど放射波の強度は強くなる。
【００２９】
Ｌｃ  ＝  −１０ｌｏｇ（Ｐout／Ｐin）  （ｄＢ）  ・・・（１）
図５に、ＬＣＸ１、１ａの中心間の距離ａが、信号の波長をλとして、λ／２（６２．５ｍｍ）、λ／４（３１．３ｍｍ）、及びλ／１０（１２．５ｍｍ）の場合について、結合損失の測定結果を示す。図５に示すように、距離ａがλ／２と広い場合は、結合損失の平均値は約７０ｄＢで、変動は５ｄＢ以内である。距離ａがλ／４と狭くなると、結合損失の平均値は約７４ｄＢで、変動は７ｄＢ程度となる。このように、距離ａがλ／４の場合、放射がやや弱まり、変動が悪化するものの、アンテナとしては機能している。距離ａがλ／１０と更に狭くなると、結合損失の平均値は８５ｄＢ程度で、変動は２０ｄＢ程度となる。このように、距離ａがλ／１０の場合、放射が極端に弱くなり、変動も悪化が大きく、もはやアンテナとしては機能しない。
【００３０】
したがって、本発明の第一実施形態では、複数のＬＣＸ１を連結して一体化する場合、隣り合うＬＣＸ１の中心間の距離ａとしては、λ／４以上が望ましい。また、ＬＣＸ１のシースの押出成形工程においては、製造装置や製造条件の制約から、距離ａは４０ｍｍが上限であることがケーブル製造の技術分野において広く知られている。このように、信号周波数が２．４ＧＨｚでは、望ましい距離ａの範囲は、λ／４、即ち３１ｍｍ以上、且つ４０ｍｍ以下となる。
【００３１】
図５に示された実験結果から、望ましい距離ａの範囲は、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下であることが見出された。ここで、λ／４＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝１６０ｍｍとなり、周波数に換算すると１．８７ＧＨｚとなる。また、特許文献２においては距離ａをλ／２とすることが示されている。λ／２＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝８０ｍｍとなり、周波数に換算すると約３．７５ＧＨｚとなる。したがって、信号周波数が１．９ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲においては、距離ａとして、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲を適用することができる。
【００３２】
このように、複数のＬＣＸ１の中心間距離ａをλ／４以上、且つ４０ｍｍ以下の範囲とすることにより、複数のＬＣＸを一体で製造することができ、ＬＣＸの性能劣化を低減することができる。その結果、ダイバーシチ通信システムにおいて、高性能のアンテナとして使用することが可能となる。
【００３３】
なお、上述の実験は、アンテナからの放射波強度の測定結果に基づいて望ましい距離ａを見出したものであるが、アンテナが信号を受信する場合においても有効である。
【００３４】
（第二実施形態）
本発明の第二の実施形態に係るアンテナに用いるＬＣＸ１は、図６に示すように、長手方向がｚ軸方向に対して同じ角度γで傾斜して配列された複数の角丸長方形状のスロット１０を有する。スロット１０の長さは１２ｍｍ、幅は２ｍｍ、角度γは３０度である。第二実施形態に係るＬＣＸ１からは、ＬＣＸ１の中心軸（ｚ軸）に平行なＥｚ偏波とｚ軸に垂直なＥｙ偏波との放射波が放射される。第二実施形態では、スロット１０が同一の角度γを有する傾斜スロットで、Ｅｚ偏波及びＥｙ偏波が放射される点が第一実施形態と異なる。他の構成は、第一実施形態と同様であるので、重複する記載は省略する。
【００３５】
第二実施形態に係るＬＣＸ１について、図３及び図４に示した測定系を用いて結合損失を測定した結果を図７及び図８に示す。測定に用いた偏波は、それぞれＥz偏波及びＥｙ偏波である。
【００３６】
Ｅｚ偏波について、図７に示すように、距離ａがλ／２と広い場合は、結合損失の平均値は約６５ｄＢで、変動は５ｄＢ以内であり、ＬＣＸ１ａを配置しない場合と同様の特性である。距離ａがλ／４と狭くなると、結合損失の平均値は約６９ｄＢでやや放射が弱まり、変動は７ｄＢ程度と悪化する。しかし、アンテナとしては機能している。距離ａがλ／１０と更に狭くなると、結合損失の平均値は８５ｄＢ程度で放射が極端に弱くなり、変動は２０ｄＢ程度と悪化する。そのため、距離ａがλ／１０の場合、もはやアンテナとしては機能しない。
【００３７】
Ｅｙ偏波について、図８に示すように、距離ａがλ／２と広い場合は、結合損失の平均値は約７１ｄＢで、変動は５ｄＢ以内であり、ＬＣＸ１ａを配置しない場合と同様の特性である。距離ａがλ／４と狭くなっても、結合損失の平均値は約７１ｄＢであり、変動も５ｄＢ以内と問題ない。距離ａがλ／１０と更に狭くなっても、結合損失の平均値は７４ｄＢ程度でやや放射が弱まり、変動は８ｄＢ程度と悪化するが、アンテナとしては機能している。しかし、距離ａを７ｍｍ、即ちＬＣＸ１、１ａのシース９を接触させた場合は、結合損失の平均値は７５ｄＢと放射が弱まり、変動は１３ｄＢと悪化し、アンテナとしての性能が大きく劣化する。
【００３８】
したがって、第二実施形態では、複数のＬＣＸ１を連結して一体化する場合、隣り合うＬＣＸ１の中心間の距離ａとしては、λ／４以上が望ましい。また、ＬＣＸ１のシースの押出成形工程における制限から、距離ａは４０ｍｍ以下が望ましい。このように、信号周波数が２．４ＧＨｚでは、望ましい距離ａの範囲は、λ／４、即ち３１ｍｍ以上、且つ４０ｍｍ以下となる。
【００３９】
図７および図８に示された実験結果から、望ましい距離ａの範囲は、λ／４以上、且つ４０ｍｍ以下であることが見出された。ここで、λ／４＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝１６０ｍｍとなり、周波数に換算すると１．８７ＧＨｚとなる。また、特許文献２においては距離ａをλ／２とすることが示されている。λ／２＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝８０ｍｍとなり、周波数に換算すると約３．７５ＧＨｚとなる。したがって、第一実施形態と同様に、信号周波数が１．９ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲においては、距離ａとして、λ／４以上、４０ｍｍ以下の範囲を適用することができる。このように、複数のＬＣＸ１お中心間距離ａをλ／４以上、４０ｍｍ以下の範囲とすることにより、複数のＬＣＸを一体で製造することができ、ＬＣＸの性能劣化を低減することができる。その結果、ダイバーシチ通信システムにおいて、高性能のアンテナとして使用することが可能となる。
【００４０】
なお、Ｅｙ偏波を用いる場合は、距離ａを、λ／１０以上、４０ｍｍ以下の範囲としてもよい。信号周波数も、０．７５ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲となる。
【００４１】
（第三実施形態）
本発明の第三実施形態に係るアンテナに用いるＬＣＸ１は、図９に示すように、ｚ軸に沿って複数の角丸長方形状のスロット１０ａ、１０ｂが一定のピッチＰでジグザグ状に設けられる。スロット１０ａは、長手方向がｚ軸方向に対して鋭角の角度αで傾けて配置される。スロット１０ａに隣接するスロット１０ｂは、長手方向がｚ軸方向に対して鈍角の角度βで傾けて設けられる。角度α、βは互いに補角をなす。スロット１０ａ、１０ｂは、長さが１２ｍｍ、幅が２ｍｍで、角度α、βはそれぞれ２０度及び１６０度である。第三実施形態に係るＬＣＸ１からは、ｚ軸に垂直なＥｙ偏波の放射波が放射される。第三実施形態では、スロット１０ａ、１０ｂがそれぞれ角度α、βを有する傾斜スロットであり、Ｅｙ偏波が放射される点が第一実施形態および第二実施形態と異なる。他の構成は、第一実施形態および第二実施形態と同様であるので、重複する記載は省略する。
【００４２】
第三実施形態に係るＬＣＸ１について、図３及び図４に示した測定系を用いて結合損失を測定した結果を図１０に示す。測定に用いた偏波は、Ｅｙ偏波である。図１０に示すように、距離ａがλ／２と広い場合は、結合損失の平均値は約６９ｄＢで、変動は５ｄＢ以内であり、ＬＣＸ１ａを配置しない場合と同様の特性である。距離ａがλ／４と狭くなっても、結合損失の平均値は約７０ｄＢであり、変動も５ｄＢ以内と問題ない。距離ａがλ／１０と更に狭くなると、結合損失の平均値は７３ｄＢ程度でやや放射が弱まり、変動は７ｄＢ程度と悪化するが、アンテナとしては機能している。しかし、距離ａを７ｍｍ、即ちＬＣＸ１、１ａのシース９を接触させた場合は、結合損失の平均値は７４ｄＢと放射が弱まり、変動は１２ｄＢと悪化し、アンテナとしての性能が劣化する。
【００４３】
したがって、第三実施形態では、複数のＬＣＸ１を連結して一体化する場合、隣り合うＬＣＸ１の中心間の距離ａとしては、λ／１０以上が望ましい。また、ＬＣＸ１のシースの押出成形工程における制限から、距離ａは４０ｍｍ以下が望ましい。このように、信号周波数が２．４ＧＨｚでは、望ましい距離ａの範囲は、λ／１０、即ち１２．５ｍｍ以上、且つ４０ｍｍ以下となる。
【００４４】
図１０に示された実験結果から、望ましい距離ａの範囲は、λ／１０以上、且つ４０ｍｍ以下であることが見出された。ここで、λ／１０＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝４００ｍｍとなり、周波数に換算すると０．７５ＧＨｚとなる。また、特許文献２においては距離ａをλ／２とすることが示されている。λ／２＝４０ｍｍの場合を考えると、λ＝８０ｍｍとなり、周波数に換算すると約３．７５ＧＨｚとなる。したがって信号周波数が０．７５ＧＨｚ〜３．７ＧＨｚの範囲においては、距離ａとして、λ／１０以上、４０ｍｍ以下の範囲を適用することができる。このように、複数のＬＣＸ１お中心間距離ａをλ／１０以上、４０ｍｍ以下の範囲とすることにより、複数のＬＣＸを一体で製造することができ、ＬＣＸの性能劣化を低減することができる。その結果、ダイバーシチ通信システムにおいて、高性能のアンテナとして使用することが可能となる。
【００４５】
なお、上述の説明では、複数のＬＣＸ１は、すべて同一形状のスロットを有する。しかし、スロット形状の異なるＬＣＸを複数用いてもよい。例えば、Ｅｚ偏波を主とする図２に示した垂直スロットのＬＣＸと、Ｅｙ偏波を主とする図９に示したジグザグ状スロットを有するＬＣＸとを用いてもよい。この場合、空間ダイバーシチ通信システムだけでなく、偏波ダイバーシチ通信システムにも適用することが可能となる。
【００４６】
（その他の実施形態）
上記のように、第一実施形態から第三実施形態まで記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者にはさまざまな代替の実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係わる発明特定事項によってのみ定められるものである。
【符号の説明】
【００４７】
１…漏洩同軸ケーブル（ＬＣＸ）
３…中心導体
５…絶縁体
７…外部導体
９…シース
１０、１０ａ、１０ｂ…スロット
１２…終端器
【図１】
2015080010.tif 000003
【図２】
2015080010.tif 000004
【図３】
2015080010.tif 000005
【図４】
2015080010.tif 000006
【図５】
2015080010.tif 000007
【図６】
2015080010.tif 000008
【図７】
2015080010.tif 000009
【図８】
2015080010.tif 000010
【図９】
2015080010.tif 000011
【図１０】
2015080010.tif 000012