(57)【要約】【課題】ヒートショックプロテイン産生促進成分を皮膚に十分浸透させ、物理的皮膚の損傷を改善し、肌状態を改善する皮膚外用剤を提供することを課題とする。【解決手段】下記成分Ａ、Ｂ及びＣを含有する皮膚外用剤。Ａ）ヒートショックプロテイン産生促進成分、Ｂ）二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル、Ｃ）グリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又は２種以上。前記二価カルボン酸が炭素数６〜２２の直鎖、分岐鎖、若しくは環状構造を含む二価カルボン酸であることを特徴とする。また、二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステルの含有量が皮膚外用剤全量に対して０．０１〜４．０質量％であることが好ましい。更に実質的に油剤を含有しないことが好ましく、化粧料として使用することが出来る。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記成分Ａ、Ｂ及びＣを含有する皮膚外用剤。
Ａ）ヒートショックプロテイン産生促進成分
Ｂ）二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル
Ｃ）グリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又は２種以上
【請求項２】
二価カルボン酸が炭素数６〜２２の直鎖、分岐鎖、若しくは環状構造を含む二価カルボン酸であることを特徴とする請求項１記載の皮膚外用剤
【請求項３】
二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステルの含有量が皮膚外用剤全量に対して０．０１〜４．０質量％であることを特徴とする請求項１または２記載の皮膚外用剤
【請求項４】
実質的に油剤を含有しないことを特徴とする請求項１〜３記載の皮膚外用剤
【請求項５】
化粧料であることを特徴とする請求項１〜４記載の皮膚外用剤
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はヒートショックプロテイン産生成分の皮膚への浸透を促し、肌状態を改善する効果を有する皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒートショックプロテインは、細胞が熱や紫外線等のストレスにさらされた時に発現し、細胞を保護するタンパク質の一群であり、その分子量によりそれぞれの分子に名前がつけられており、例えばＨＳＰ６０、７０、９０はそれぞれ分子量６０、７０、９０kDaのタンパク質を指す。ヒートショックプロテインに関しては、ヒートショックプロテインおよびヒートショックプロテイン因子を産生させる酵母抽出液を含む皮膚外用剤により、紫外線、熱などの外的刺激から皮膚を保護し、損傷を受けた皮膚を修復し、改善することが報告されている（例えば、特許文献１参照）。
また、紫外線や乾燥、熱、低温などの外的環境ストレスに対して、皮膚細胞の修復や保護効果を有することにより、皮膚のバリヤー機能を向上させ、肌老化や肌あれを改善、予防する効果を有する抗皮膚ストレス用化粧料としては、海洋プランクトン、アルテミア（Ａｒｔｅｍｉａ
Ｓａｌｉｎａ 和名：ホウネンエビ）の孵化直前の耐久卵から水抽出した活性エキス成分を配合した化粧料（例えば、特許文献２参照）、紅藻の含水アルコール抽出物により、ストレス蛋白質の合成を誘発できる技術が知られている（例えば、特許文献３参照）。
【０００３】
しかしながら、外的環境ストレスに対応するためのヒートショックプロテイン又はヒートショックプロテイン因子を産生する成分を含有した皮膚外用剤が開発されているが、これらの成分が皮膚に十分浸透せず、十分な効果を発揮しない場合が存し、ヒートショックプロテイン又はヒートショックプロテイン因子を産生する成分の効果が発揮できるよう十分浸透させる技術が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−３３１６０２号公報
【特許文献２】特開２００４−２３８２９７号公報
【特許文献３】特表２００５−５０８９９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、このような状況下なされたものであり、ヒートショックプロテイン産生促進成分を皮膚に十分浸透させ、物理的皮膚の損傷を改善し、肌状態を改善する皮膚外用剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、肌状態を改善可能な皮膚外用剤を提供すべく研究を進め、意外にも、ヒートショックプロテイン産生促進成分と、二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル、及びグリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又２種以上とを含む皮膚外用剤がヒートショックプロテイン産生促進成分の皮膚への浸透を促進し、肌状態を改善することを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は以下に示すとおりである。
＜１＞  下記成分Ａ、Ｂ及びＣを含有する皮膚外用剤。
Ａ）ヒートショックプロテイン産生促進成分
Ｂ）二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル
Ｃ）グリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又は２種以上
＜２＞二価カルボン酸が炭素数６〜２２の直鎖、分岐鎖、若しくは環状構造を含む二価カルボン酸であることを特徴とする＜１＞記載の皮膚外用剤
＜３＞二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステルの含有量が皮膚外用剤全量に対して０．０１〜４．０質量％であることを特徴とする＜１＞または＜２＞記載の皮膚外用剤
＜４＞実質的に油剤を含有しないことを特徴とする＜１＞〜＜３＞記載の皮膚外用剤
＜５＞化粧料であることを特徴とする＜１＞〜＜４＞のいずれか１項に記載の皮膚外用剤
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、本発明の皮膚外用剤について説明する。
【０００８】
（１）本発明の皮膚外用剤の必須成分であるヒートショックプロテイン産生促進成分
本発明の皮膚外用剤は、その必須成分としてヒートショックプロテイン産生促進成分を含有する。このようなヒートショックプロテイン産生促進成分としては、ヒートショックプロテイン産生促進成分として皮膚外用剤に使用できるものであれば特段限定されないが、具体的にはウコン、芍薬、セイヨウシロヤナギ、甘草、モモの抽出物等の植物抽出物が例示でき、これらの抽出物として用いる植物の根、茎、枝、葉、種、全草の単独の部位を用いてもよいし、２部位以上を用いてもよい。そのまま粉砕、又は乾燥したものを用いてもよい。抽出溶媒としては、極性溶媒を用いた抽出物が好ましく例示できる。前記抽出溶媒としては、水、エタノ−ル、イソプロピルアルコ−ル、ブタノ−ルなどのアルコ−ル類、１，３−ブタンジオ−ル、ポリプロピレングリコ−ルなどの多価アルコ−ル類、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジエチルエ−テル、テトラヒドロフランなどのエ−テル類から選択される１種乃至は２種以上の極性溶媒で抽出した抽出液、抽出液を乾燥し粉末にしたものを用いることができる。これらの粉砕物、抽出物、乾燥物等をカラムや溶液間の分配により精製し、有効成分を高めたもの等を用いることもできる。
【０００９】
ウコンとしては、ショウガ科のCurcuma domestica Val.の根茎部の抽出物、芍薬としては、ボタン科のPaeoniaの根部の抽出物、セイヨウシロヤナギとしては、ヤナギ科ヤナギ属のSalix Albaの葉の抽出物、甘草としては、マメ科カンゾウ属のGlycyrrhizaの根の抽出物、モモとしては、バラ科モモ属のPrunus Persica Batschの葉の抽出物が特に好ましく例示できる。このうち、芍薬、セイヨウシロヤナギは、有効成分を指標に濃縮し効果を高めることが出来るため特に好ましい。
【００１０】
本発明の皮膚外用剤全量に対し、ヒートショックプロテイン産生促進成分は、０．０００１質量％〜１０質量％、より好ましくは、０．００１質量％〜５質量％、さらに好ましくは、０．０１５質量％〜３質量％含有することが好ましい。これは、下限未満では本発明の皮膚外用剤が有する肌状態の改善効果が発揮されず、上限を超えると効果が頭打ちになり、色や臭い等の問題が生じ、皮膚外用剤として使用する場合、自由度を損なう場合が存するためである。
【００１１】
（２）本発明の皮膚外用剤の必須成分であるオリゴマーエステル
本発明の皮膚外用剤はその必須成分として、二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル（以下、オリゴマーエステル）を含有する。二価のカルボン酸としては、特に限定されないが、オリゴマーエステルを含有する皮膚外用剤が使用感に優れることから、炭素数６〜２２の直鎖、分岐鎖、若しくは環状構造を含む二価カルボン酸であることが好ましい。これらの二価カルボン酸としては、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、２，４−ジエチルペンタン二酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ペンタデカン二酸、ヘキサデカン二酸、オクタデカン二酸、８−エチルオクタデカン二酸、エイコサン二酸、ジメチルエイコサン二酸、シクロヘキサンジカルボン酸等を例示することができる。本発明のオリゴマーエステルは単独の二価カルボン酸でも２種以上の混合された二価カルボン酸から形成されていても良い。
【００１２】
本発明の皮膚外用剤の必須成分であるオリゴマーエステルは、例えば、特開２００７−１３７８４７号公報記載の方法により調製することが可能であるが、市販品も存在するので、かかる市販品を入手して使用することもできる。このような市販品としては、具体的には、「Neosolue-AquaS」（日本精化株式会社製）が好適に例示される。
【００１３】
本発明の皮膚外用剤におけるオリゴマーエステルの含有量は、皮膚外用剤全量に対して、０．０１〜４．０質量％であることが好ましく、０．０５〜３．０質量％であることがより好ましい。下限値以下では、ヒートショックプロテイン産生促進成分が十分皮膚に浸透せず効果を発揮しない場合があり、上限値以上では皮膚外用剤の使用感が低下したり、長期保存によりオリゴマーエステルが析出する等の場合があり好ましくない。
【００１４】
（３）本発明の皮膚外用剤の必須成分であるグリセリン及びポリグリセリン
本発明の皮膚外用剤はその必須成分として、グリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又二種以上を含有する。それらの内でも、オリゴマーエステルの水への溶解性を向上させる点から、グリセリン、ジグリセリンが好ましい。
【００１５】
本発明の皮膚外用剤におけるグリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又二種以上の含有量は０．０１〜５０．０質量％であり、０．１〜４０．０質量％であることが好ましい。下限値以下では、ヒートショックプロテイン産生促進成分が十分浸透せず効果が減弱したり、長期の保存でオリゴマーエステルの溶解性が低下する等の場合があり好ましくない。一方、上限値以上では、塗布時の使用感が低下する場合があり好ましくない。
【００１６】
（４）本発明の皮膚外用剤
本発明の皮膚外用剤は、その必須成分として、ヒートショックプロテイン産生促進成分、二価カルボン酸１種又は２種以上と水酸基価から算出した平均重合度が２〜１５のポリグリセリンとのオリゴマーエステル、及びグリセリン、平均重合度２〜４のポリグリセリンからなる群から選択される一種又二種以上を含有することを特徴とする。
【００１７】
本発明の皮膚外用剤は、通常、皮膚外用剤に用いられる油剤を実質的に含有しないことを特徴とするが、本発明においては、実質的に含有しないとは、油剤を含有していても、その含有量が、皮膚外用剤全量に対して０．５質量％以下であることを意味する。
【００１８】
また、本発明における油剤とは、具体的には、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリーブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワー油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パーム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウ等のオイル、ワックス類、流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類、セチルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、オクチルドデカノール、ミリスチルアルコール、セトステアリルアルコール等の高級アルコール、ラウリン酸、ミリスチン酸、ステアリン酸、ベヘニン酸等の高級脂肪酸、イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコール、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類、脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミンエーテル等のアニオン界面活性剤類、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類、イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類、ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレート、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコール脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコール等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエート、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレート等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコールモノオレート、ＰＯＥジステアレート等）、ＰＯＥアルキルエーテル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル類（ＰＯＥノニルフェニルエーテル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類、ジメチコン、フェニルジメチコン、ポリエーテル変性シリコーン、ポリグリセリン変性シリコーン、アミノ変性シリコーン等のシリコーン類、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル、ｔ−ブチルメトキシベンゾイルメタン、パラメトキシ桂皮酸2−エチルヘキシル、ジメチコジエチルベンザルマロネート、サリチル酸ホモメンチル、等のＵＶ吸収剤、油溶性ビタミン等が例示される。
【００１９】
さらに、本発明の皮膚外用剤にはその効果を損なわない範囲において、通常皮膚外用剤で用いられる、油剤以外の任意成分を含有することができる。かかる任意成分としては、例えば、平均分子量２０００未満のポリエチレングリコール、平均分子量５０００を超えるポリエチレングリコールの多価アルコール類、ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム等の保湿成分類、グアガム、クインスシード、カラギーナン、ガラクタン、アラビアガム、ペクチン、マンナン、デンプン、キサンタンガム、カードラン、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、グリコーゲン、ヘパラン硫酸、ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、トラガントガム、ケラタン硫酸、コンドロイチン、ムコイチン硫酸、ヒドロキシエチルグアガム、カルボキシメチルグアガム、デキストラン、ケラト硫酸，ローカストビーンガム，サクシノグルカン，カロニン酸，キチン，キトサン、カルボキシメチルキチン、寒天、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチレングリコール、ベントナイト等の増粘剤、表面処理されていても良い、マイカ、タルク、カオリン、合成雲母、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、無水ケイ酸（シリカ）、酸化アルミニウム、硫酸バリウム等の粉体類、表面処理されていても良い、酸化コバルト、群青、紺青、酸化亜鉛の無機顔料類、表面処理されていても良い、酸化鉄二酸化チタン焼結体等の複合顔料、表面処理されていても良い、平均一次粒径が１００μｍ以下の微粒子二酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理されていても良い、雲母チタン、魚燐箔、オキシ塩化ビスマス等のパール剤類、レーキ化されていても良い赤色２０２号、赤色２２８号、赤色２２６号、黄色４号、青色４０４号、黄色５号、赤色５０５号、赤色２３０号、赤色２２３号、橙色２０１号、赤色２１３号、黄色２０４号、黄色２０３号、青色１号、緑色２０１号、紫色２０１号、赤色２０４号等の有機色素類、ポリエチレン末、ポリメタクリル酸メチル、ナイロン粉末、オルガノポリシロキサンエラストマー等の有機粉体類、エタノール、イソプロパノール等の低級アルコール類、多価アルコール及び／水で抽出された植物エキス等が例示される。
【００２０】
本発明の皮膚外用剤は、上記必須成分と任意成分を定法により処理することにより調製することができる。
以下に実施例を挙げて本発明について詳細に説明を加えるが、本発明はかかる実施例にのみ限定されないことは言うまでもない。
【実施例】
【００２１】
表１に示す処方にしたがって本発明の皮膚外用剤を調製した。
表１の成分（イ）を攪拌しながら６０℃に加熱した。これに成分（ロ）を常温にて攪拌混合したものを添加し、次に（ハ）を加え攪拌し続け均一溶液とした。次に、成分（ホ）を加え攪拌混合し、均一となるまで攪拌を続け皮膚外用剤を得た。なお表中成分（イ）〜（ホ）における数字は質量％を表す。
【００２２】
【表１】
2015124180.tif 000002
*１）特開２００７−１３７８４７号公報記載の方法により調製
【００２３】
表２に示す処方にしたがって、実施例と同様に比較例の皮膚外用剤を調製した。なお表中成分（イ）〜（ホ）における数字は質量％を表す。
【００２４】
【表２】
2015124180.tif 000003
*１）特開２００７−１３７８４７号公報記載の方法により調製
【００２５】
＜試験例１＞
（経皮吸収試験）
フランツ型セルを用いて、ヒートショックプロテイン産生促進成分である芍薬エキスの経皮吸収性を調べた。即ち、隔壁として豚皮を用い、レシーバーにリン酸緩衝生理食塩水（ｐＨ７）を充填し、豚皮上に実施例、比較例０．１ｇを乗せ、３７℃で６時間保持し、レシーバー液を採取し、芍薬エキスに含まれるペオニフロリン量を調べた。ペオニフロリン量は日本薬局方のペオニフロリン定量法に従い、232nmにおけるペオニフロリンのピークをODSカラムを用いたHPLC法により測定した。実施例、比較例中のペオニフロリン量、及び経皮吸収試験によりレシーバー液中に移行したペオニフロリン濃度測定し、実施例、比較例中の初期のペオニフロリンの量を各々１００とした時のレシーバー中のペオニフロリン量を相対比（％）として算出し表３に示した。
【００２６】
【表３】
2015124180.tif 000004
【００２７】
表３の結果より、実施例ではヒートショックプロテイン産生促進成分である芍薬エキスの吸収量が比較例に比べ高く、ヒートショックプロテイン産生促進成分の透過量が増加していることが明らかとなった。
同様にセイヨウシロヤナギエキスでも同様の結果が確認された。
【００２８】
＜試験例２＞
（皮膚損傷予防作用試験）
ヒートショックプロテインの皮膚に対する有用性の一つとして、紫外線照射による障害を低減する作用が知られている。そこで紫外線により損傷を生じた皮膚で観察される日焼け細胞（サンバーンセル：ｓｕｎｂｕｒｎ
ｃｅｌｌ）の出現数を指標として、皮膚損傷予防作用を調べた。
ヒト新鮮皮膚組織（BIOPREDIC International社製）を用意し、皮膚表面に実施例１〜４及び比較例１〜２をそれぞれ皮膚組織表面に１ｃｍ&sup2;あたり10μｌを塗布した。その後、皮膚表面に紫外線（ＵＶＢ）を１００ｍＪ／ｃｍ&sup2;となるように照射した。組織を１０％ホルマリンで固定後、組織切片標本を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色した。組織切片標本の１mm長当りのサンバーンセル数を数え、無塗布部位でのサンバーンセル数を100として実施例及び比較例塗布部位のサンバーンセル出現率（％）を算出し表４に示した。
【００２９】
【表４】
2015124180.tif 000005
【００３０】
表４の結果より、実施例ではサンバーンセルの出現量が比較例に比べて顕著に低く、ヒートショックプロテイン産生促進成分である芍薬エキスにより紫外線照射による皮膚へのダメージを低減する作用が確認された。従って、実施例ではヒートショックプロテイン産生促進成分が皮膚組織中に浸透し、皮膚中のヒートショックプロテインを増やし、サンバーンセルの出現量を低減したことが明らかとなった。同様にセイヨウシロヤナギエキスでも同様のサンバーンセル出現率の低下が確認され、本願実施例が皮膚損傷予防作用を高めることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００３１】
本発明によれば、肌状態を改善する皮膚外用剤を提供することができる。