(57)【要約】【課題】ＴＬＲ４活性化作用又は免疫調節作用を有し、感染防御、抗原の免疫原性の増強等に有用な化合物、医薬等を提供する【解決手段】下記一般式（１）2015091785.tif 000044で表される化合物、又はその医薬上許容される塩。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）
【化１】
2015091785.tif 000036
（上記式中、Xは、CH2、CH(OH)又は酸素原子を表し、
nは、０又は１の整数を表し、
R1は、水素原子、又は炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキルを表し、
R2は、水素原子、-CH2CH2OH、又は酸性基を有する炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基を表し、
R3は、下記式（２）
【化２】
2015091785.tif 000037
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）又は下記式（３）
【化３】
2015091785.tif 000038
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）で表される構造の基を表し、
R4、R5、R6、及びR7は、同一又は異なって、水酸基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基、若しくは−Ｏ−ベンジル基を表すか、又はR4及びR5、R5及びR6、若しくはR6及びR7が一緒になって環状アセタール基を形成していてもよい）で表される化合物（但し、一般式（１）において、nが０であり、R1がメチル基であり、R2が水素原子であり、R3が下記式（３−１）
【化４】
2015091785.tif 000039
で表わされる基であり、R4、R5、R6、及びR7が水酸基である化合物を除く）、又はその医薬上許容される塩。
【請求項２】
一般式（１）で表される化合物が、下記式（Ｉ）
【化５】
2015091785.tif 000040
、又は下記式（ＩＩ）
【化６】
2015091785.tif 000041
、又は下記式（ＩＩＩ）
【化７】
2015091785.tif 000042
、又は下記式（ＩＶ）
【化８】
2015091785.tif 000043
で表される化合物である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
請求項２に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を含有することを特徴とする医薬組成物。
【請求項４】
請求項２に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とするトール様受容体４活性化剤。
【請求項５】
請求項２に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とする免疫賦活剤。
【請求項６】
請求項２に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とするトール様受容体４が関連する疾患の予防又は治療剤。
【請求項７】
請求項２に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とする感染防御予防又は治療剤。
【請求項８】
抗原の免疫原性を増強するための組成物である請求項３に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トール様受容体４活性化作用を有するフニクロシン誘導体、その製造方法及び該誘導体の用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
トール様受容体（ＴＬＲ）は、自然免疫に関係し、病原微生物を認識する受容体であることが報告されている。その中で、トール様受容体４（ＴＬＲ４）は、感染防御やワクチン等における抗原の免疫原性の増強に重要な役割を担う自然免疫系を活性化する代表的な受容体の１つである。ＴＬＲ４のリガンド認識にはＭＤ−２及びＣＤ１４が必須であり、グラム陰性菌の外膜の主要構成成分であるリポ多糖がＴＬＲ４／ＭＤ−２複合体に結合すると、ＮＦ−κＢ等で構成されるシグナル伝達カスケードを活性化し、炎症性サイトカインが産生される。炎症性サイトカインの産生によって、免疫反応が引き起こされる。
【０００３】
このようにＴＬＲ４の活性化は免疫反応を引き起こすことから、ＴＬＲ４を活性化させる作用を有する化合物等は、免疫賦活剤、免疫不全症の治療薬、癌細胞の増殖を抑制する医薬等となり得る。例えば、特許文献１には、ＴＬＲ４アゴニストを含む免疫原性組成物が開示されており、ＴＬＲ４アゴニストとしてＬＰＳ、ＬＰＳ断片等が記載されている。また、ＴＬＲ４活性化作用を有する物質として、パクリタキセルが報告されている（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１３−５２５４５０号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Kawasaki et al. (2000) J. Biol. Chem. 275(4): 2251-2254
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、マウス等の齧歯類動物又はヒトのＴＬＲ４活性化作用又は免疫調節作用を有し、感染防御、抗原の免疫原性の増強等に有用な化合物、医薬等を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を行った結果、フニクロシン誘導体、例えば下記式（Ｉ）で表される化合物及び下記式（ＩＩ）で表される化合物がマウスＴＬＲ４活性化作用を、下記式（Ｉ）、下記式（ＩＩＩ）で表される化合物及び下記式（ＩＶ）で表される化合物がヒトＴＬＲ４活性化作用を示し、免疫調節作用を有することを見出した。ＴＬＲ４活性化作用を有する化合物は、ＴＬＲ４が関与する疾患（例えば、ＴＬＲ４の減少又は不活性化が原因となる疾患）の予防又は治療に有用である。また、下記式（Ｉ）で表される化合物、下記式（ＩＩ）で表される化合物、下記式（ＩＩＩ）で表される化合物及び下記式（ＩＶ）等のＴＬＲ４活性化作用を有する化合物は、例えば、免疫賦活剤、感染防御予防又は治療剤、ワクチン等における抗原の免疫原性増強剤等の有効成分として有用なものである。本発明者らは、上記知見に基づきさらに研究を重ね、本発明を完成させた。即ち、本発明は以下の通りである。
【０００８】
〔１〕下記一般式（１）
【０００９】
【化１】
2015091785.tif 000002
【００１０】
（上記式中、Xは、CH2、CH(OH)又は酸素原子を表し、
nは、０又は１の整数を表し、
R1は、水素原子、又は炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキルを表し、
R2は、水素原子、-CH2CH2OH、又は酸性基を有する炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基を表し、
R3は、下記式（２）
【００１１】
【化２】
2015091785.tif 000003
【００１２】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）又は下記式（３）
【００１３】
【化３】
2015091785.tif 000004
【００１４】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）で表される構造の基を表し、
R4、R5、R6、及びR7は、同一又は異なって、水酸基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基、若しくは−Ｏ−ベンジル基を表すか、又はR4及びR5、R5及びR6、若しくはR6及びR7が一緒になって環状アセタール基を形成していてもよい）で表される化合物、又はその医薬上許容される塩。
〔２〕一般式（１）で表される化合物が、下記式（Ｉ）
【００１５】
【化４】
2015091785.tif 000005
【００１６】
、又は下記式（ＩＩ）
【００１７】
【化５】
2015091785.tif 000006
【００１８】
、又は下記式（ＩＩＩ）
【化６】
2015091785.tif 000007
【００１９】
、又は下記式（ＩＶ）
【化７】
2015091785.tif 000008
【００２０】
で表される化合物である前記〔１〕に記載の化合物。
〔３〕前記〔２〕に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を含有することを特徴とする医薬組成物。
〔４〕前記〔２〕に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とするトール様受容体４活性化剤。
〔５〕前記〔２〕に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とする免疫賦活剤。
〔６）前記〔２〕に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とするトール様受容体４が関連する疾患の予防又は治療剤。
〔７〕前記〔２〕に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を有効成分とすることを特徴とする感染防御予防又は治療剤。
〔８〕抗原の免疫原性を増強するための組成物である前記〔３〕に記載の医薬組成物。
【発明の効果】
【００２１】
本発明により、マウス又はヒトのＴＬＲ４活性化作用を有するフニクロシン誘導体が提供される。また、本発明は、免疫調節作用を有するフニクロシン誘導体を提供する。本発明の化合物は、例えば、免疫賦活剤、感染防御予防又は治療剤、抗原の免疫原性の増強剤等の有効成分として有用である。また、本発明の化合物、例えば上記式（Ｉ）で表される化合物、上記式（ＩＩ）で表される化合物、上記式（ＩＩＩ）で表される化合物及び上記式（ＩＶ）で表される化合物は、毒性が低いため副作用が少なく安全性が高いものである。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、ＧＦＰを発現したＢａ／Ｆ３細胞の頻度を、フローサイトメトリーにより解析した結果（ＦＡＣＳヒストグラム）を示す図である。図１Ａ〜図１ＤはマウスＴＬＲ４発現細胞、図１Ｅ〜図１ＨはヒトＴＬＲ４発現細胞を用いた解析結果である。図１Ａは、化合物（Ｉ）を終濃度１０μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｂは、化合物（ＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｃは、化合物（ＩＩ）を終濃度１００μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｄは、陽性対照（リピッドＡ）を添加したＢａ／Ｆ３細胞である。図１Ｅは、化合物（Ｉ）を終濃度５０μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｆは、化合物（ＩＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｇは、化合物（ＩＶ）を終濃度５０μｇ／ｍＬで添加したＢａ／Ｆ３細胞、図１Ｈは、陽性対照（リピッドＡ）を添加したＢａ／Ｆ３細胞である。図１Ａ〜図１Ｈ中の左のピーク（白）がＤＭＳＯ（コントロール）のピークである。
【図２】図２は、Ｂａ／Ｆ３細胞に対する化合物の毒性試験の結果を示す図であり、図２Ａ〜図２ＥはマウスＴＬＲ４発現細胞、図２Ｆ〜図２ＩはヒトＴＬＲ４発現細胞を用いた解析結果である。図２Ａは、化合物（Ｉ）を終濃度１０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｂは、化合物（ＩＩ）を終濃度１００μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｃは、実施例２の工程２で得た化合物３を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｄは、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｅはコントロール（ＤＭＳＯを加えた場合）である。図２Ｆは、化合物（Ｉ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｇは、化合物（ＩＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｈは、化合物（ＩＶ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図、図２Ｉは、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明は、上記一般式（１）で表される化合物（以下、本発明の化合物（１）ともいう）、及びその医薬上許容される塩に関する。本発明の化合物（１）には、好ましくは、フニクロシン（一般式（１）において、nが０であり、R1がメチル基であり、R2が水素原子であり、R3が下記式（３−１）
【００２４】
【化８】
2015091785.tif 000009
【００２５】
で表わされる基であり、R4、R5、R6、及びR7が水酸基である化合物）は含まれない。
本発明の化合物（１）は、水和物及び／又は溶媒和物の形で存在することもあるので、これらの水和物及び／又は溶媒和物もまた本発明の化合物に包含される。
【００２６】
上記一般式（１）中、Xは、CH2、CH(OH)又は酸素原子（Ｏ）を表す。Xは、好ましくは、CH(OH)又は酸素原子（Ｏ）である。
nは、０又は１の整数を表す。nは、好ましくは０である。
【００２７】
R1は、水素原子、又は炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキルを表す。炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキルは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、２−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、４−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−メチルペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、１，１−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、１−エチルブチル基又は２−エチルブチル基等であり、好ましくは炭素数１〜４の直鎖状又は分岐状アルキル基である。中でも、メチル基、エチル基、又はイソプロピル基が好ましく、メチル基又はエチル基がより好ましく、メチル基がさらに好ましい。
【００２８】
R2は、水素原子、-CH2CH2OH、又は酸性基を有する炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基を表す。炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基は、上述したものと同じであり、好ましくはメチル基又はエチル基である。酸性基として、例えば、-S(O)OH2基、-OPO(OH)2基、-OP(O)(OBn)2基（Bnは、ベンジル基を表す）、-COOH等が挙げられる。酸性基を有する炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基として、-CH2CH2OPO(OH)2、-CH2COOH等が好ましい。R2は、好ましくは、水素原子、-CH2COOH又は-CH2CH2OP(O)(OH)2である。酸性基は、イオンになっていてもよい。
【００２９】
R3は、下記式（２）
【００３０】
【化９】
2015091785.tif 000010
【００３１】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）又は下記式（３）
【００３２】
【化１０】
2015091785.tif 000011
【００３３】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）で表される構造の基を表す。
上記式（２）で表される構造の基は、好ましくは、下記式（２−１）
【００３４】
【化１１】
2015091785.tif 000012
【００３５】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）で表される基である。
【００３６】
上記式（３）で表される構造の基は、好ましくは、下記式（３−１）
【００３７】
【化１２】
2015091785.tif 000013
【００３８】
（上記式中、波線は、ピリドン環の２位への結合を示す）で表される基である。
【００３９】
R4、R5、R6、及びR7は、同一又は異なって、水酸基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基、若しくは−Ｏ−ベンジル基を表すか、又はR4及びR5、R5及びR6、若しくはR6及びR7が一緒になって環状アセタール基を形成していてもよい。
【００４０】
炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基として、例えば、−Ｏ−アセチル基、−Ｏ−プロピオニル基、−Ｏ−ブチニル基、−Ｏ−バレリル基、−Ｏ−カプロイル基等が挙げられる。好ましくは、−Ｏ−アセチル基である。
【００４１】
炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基は、式：−Ｏ−（炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基）であり、アルキル基は、上述した炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基と同じもの等が挙げられる。炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基として、例えば、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロピルオキシ、ｎ−ブトキシ、イソブチルオキシ、ｓｅｃ−ブチルオキシ、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ（ｔｅｒｔ−ブトキシ）、ペンチルオキシ、ｔｅｒｔ−ペンチルオキシ、ヘキシルオキシ等が挙げられる。好ましくは、炭素数１〜４アルコキシ基、すなわち式：−Ｏ−（炭素数１〜４の直鎖状又は分岐状アルキル基）で表わされるアルコキシ基であり、より好ましくは、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ又はイソプロピルオキシである。
【００４２】
置換基を有していてもよい炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基における置換基は、例えば、水酸基、ベンジル基等が挙げられる。
置換基は、好ましくは、水酸基等である。炭素数１〜６の−Ｏ−アシル基及び炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基は、同一又は異なる２以上の置換基を有してもよい。
【００４３】
例えば、置換基を有していてもよい炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルコキシ基は、好ましくは、式：−Ｏ−（ヒドロキシ炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基）で表される基である。
「ヒドロキシ炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基」とは、上記の「炭素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基」にヒドロキシ基がモノ又はジ置換、好ましくはモノ置換したヒドロキシＣ１−Ｃ６アルキル基であり、例えば、ヒドロキシメチル、２−ヒドロキシエチル、１−ヒドロキシ−１−メチルエチル、１，２−ジヒドロキシエチル、３−ヒドロキシプロピル、４−ヒドロキシブチル、５−ヒドロキシペンチル、６−ヒドロキシヘキシル等である。好ましくは、ヒドロキシＣ１−Ｃ４アルキル基であり、より好ましくは、ヒドロキシメチルである。
【００４４】
R4及びR5、R5及びR6、又はR6及びR7が一緒になって形成する環状アセタールは、置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば、炭素素数１〜６の直鎖状又は分岐状アルキル基、ベンジル基等が挙げられる。
環状アセタールとして、例えば、イソプロピリデン、ベンジリデン、ｐ−メトキシベンジリデン等が挙げられる。好ましくは、イソプロピリデンである。本発明の化合物において、R4及びR5、R5及びR6、又はR6及びR7が一緒になって環状アセタールを形成している場合、好ましくは、R4及びR5が一緒になって、かつR6及びR7が一緒になって、それぞれ環状アセタール（好ましくは、イソプロピリデン）を形成している。
【００４５】
R4、R5、R6、及びR7は、好ましくは、水酸基である。また別の好ましい態様においては、R4、R5、R6、及びR7は、R4及びR5が一緒になって、かつR6及びR7が一緒になって、それぞれ環状アセタール（好ましくは、イソプロピリデン）を形成している。
【００４６】
本発明の化合物（１）として、例えば、下記式（Ｉ）
【００４７】
【化１３】
2015091785.tif 000014
【００４８】
で表される化合物、下記式（ＩＩ）
【００４９】
【化１４】
2015091785.tif 000015
【００５０】
で表される化合物、下記式（ＩＩＩ）
【００５１】
【化１５】
2015091785.tif 000016
【００５２】
で表される化合物、下記式（ＩＶ）
【００５３】
【化１６】
2015091785.tif 000017
【００５４】
で表される化合物等が好ましい。上記式（ＩＩ）においては、R4及びR5が一緒になって、かつR6及びR7が一緒になって、それぞれ環状アセタール（イソプロピリデン）を形成している。
本明細書中、上記式（Ｉ）で表される化合物を、化合物（Ｉ）ともいう。上記式（ＩＩ）で表される化合物を、化合物（ＩＩ）ともいう。上記式（ＩＩＩ）で表される化合物を、化合物（ＩＩＩ）ともいう。上記式（ＩＶ）で表される化合物を、化合物（ＩＶ）ともいう。
【００５５】
医薬上許容される塩として、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩、リン酸塩等の無機酸塩；ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、クエン酸塩、フマル酸塩、グルコン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、リンゴ酸塩、シュウ酸塩、メタンスルホン酸塩、酒石酸塩等の有機酸塩等の酸付加塩；ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；マグネシウム塩、カルシウム塩等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム塩、亜鉛塩等の金属塩；アンモニウム、テトラメチルアンモニウム等のアンモニウム塩；モルホリン付加塩、ピペリジン付加塩等の有機アミン付加塩；グリシン付加塩、フェニルアラニン付加塩、リジン付加塩、アスパラギン酸付加塩、グルタミン酸付加塩等のアミノ酸付加塩等が挙げられる。
【００５６】
本発明の化合物（１）、好ましくは前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ）及びそれらの医薬上許容される塩は、トール様受容体４（ＴＬＲ４）活性化作用を有するものである。また、本発明の化合物（１）、例えば前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ）及びそれらの医薬上許容される塩は、免疫調節作用を有する。
【００５７】
本発明の化合物（１）、好ましくは前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ）及びそれらの医薬上許容される塩は、トール様受容体４活性化剤、免疫賦活剤等の有効成分として好適に用いられる。また、本発明の化合物は、トール様受容体４活性化作用を有することから、トール様受容体４が関連する疾患（例えば、ＴＬＲ４の減少又は不活性化が原因となる疾患）を予防又は治療するために好適に用いられる。トール様受容体４が関連する疾患は特に限定されないが、例えば、感染等により生体の免疫が低下している状態等が挙げられる。また、本発明の化合物（好ましくは前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ））及びそれらの医薬上許容される塩は、微生物による感染を防御するため、又は微生物による感染症を治療するための、感染防御予防又は治療剤の有効成分として用いることができる。さらに、本発明の化合物（１）、好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）及びそれらの医薬上許容される塩は、ワクチン等において抗原の免疫原性を増強するために、即ちアジュバントとして好適に用いられる。本発明の化合物（１）、好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）及びそれらの医薬上許容される塩は、抗アレルギー剤の有効成分としても使用し得る。
【００５８】
本発明は、本発明の化合物（１）（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））、又はその医薬上許容される塩を含有する医薬組成物も包含する。本発明の医薬組成物は、本発明の化合物及びそれらの医薬上許容される塩の２種以上を含んでもよい。
【００５９】
本発明の医薬組成物は、有効成分（活性成分）である本発明の化合物（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））、又はその医薬上許容される塩を、１種又は２種以上の医薬上許容される担体等と適宜混合等し、製剤学の技術分野においてよく知られている任意の方法により製造される。該医薬組成物中の本発明の化合物（１）及びその医薬上許容される塩の含量は、剤形、投与量等により異なるが、例えば、組成物全体の約０．１〜１００重量％である。医薬組成物が本発明の化合物（１）及びそれらの医薬上許容される塩の２種以上を含む場合には、これらの合計が上記割合となるようにする。
【００６０】
本発明の医薬組成物は、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、トローチ剤、シロップ剤、乳剤、懸濁剤等の経口剤；外用剤、坐剤、注射剤、点眼剤、経鼻剤、経肺剤等の非経口剤等の剤形とすることができる。
【００６１】
医薬上許容される担体としては、製剤の製造において使用される慣用の各種有機又は無機担体物質を使用することができる。例えば、固形製剤であれば、賦形剤、崩壊剤、結合剤、流動化剤、滑沢剤等が挙げられ、液状製剤であれば、溶剤、溶解補助剤、懸濁化剤、等張化剤、緩衝剤、無痛化剤等が挙げられる。更に必要に応じて、保存剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤等の添加物を用いることができる。
【００６２】
賦形剤としては、例えば、ラクトース、マンニトール、グルコース、微結晶セルロース、デンプン等が挙げられる。
崩壊剤として、例えば、カルメロース、カルメロースカルシウム、カルメロースナトリウム、カルボキシメチルスターチナトリウム、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、結晶セルロース等が挙げられる。
結合剤として、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、デンプン等が挙げられる。
【００６３】
流動化剤として、例えば、軽質無水ケイ酸、ステアリン酸マグネシウム等が挙げられる。
滑沢剤として、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、タルク、コロイドシリカ等が挙げられる。
【００６４】
溶剤として、例えば、精製水、エタノール、プロピレングリコール、マクロゴール、ゴマ油、トウモロコシ油、オリーブ油等が挙げられる。
溶解補助剤としては、例えば、プロピレングリコール、Ｄ−マンニトール、安息香酸ベンジル、エタノール、トリエタノールアミン、炭酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム等が挙げられる。
懸濁化剤として、例えば、塩化ベンザルコニウム、カルメロース、ヒドロキシプロピルセルロース、プロピレングリコール、ポビドン、メチルセルロース、モノステアリン酸グリセリン等が挙げられる。
【００６５】
等張化剤として、例えば、ブドウ糖、Ｄ−ソルビトール、塩化ナトリウム、Ｄ−マンニトール等が挙げられる。
緩衝剤として、例えば、リン酸水素ナトリウム、酢酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム等が挙げられる。
無痛化剤として、例えば、ベンジルアルコール等が挙げられる。
保存剤として、例えば、パラオキシ安息香酸エチル、クロロブタノール、ベンジルアルコール、デヒドロ酢酸ナトリウム、ソルビン酸等が挙げられる。
【００６６】
抗酸化剤として、例えば、亜硫酸ナトリウム、アスコルビン酸等が挙げられる。
着色剤として、例えば、食用色素（食用赤色２号又は３号、食用黄色４号又は５号等）、β−カロテン等が挙げられる。
甘味剤として、例えば、サッカリンナトリウム、グリチルリチン酸二カリウム、アスパルテーム等が挙げられる。
【００６７】
本発明の医薬組成物は、トール様受容体４活性化剤、免疫賦活剤、抗アレルギー剤、トール様受容体４が関連する疾患の予防又は治療剤、感染防御予防又は治療剤等として好適に用いられる。また、本発明の医薬組成物は、抗原の免疫原性を増強させるために好適に用いられるため、例えば、ワクチン等における抗原の免疫原性増強剤としても好適に用いられる。
【００６８】
「治療」とは、症状又は疾病及び／又はその付随する症候を緩和し、又は治癒すること、及び緩和することを意味するものとする。「予防」とは、症状又は疾病及びその付随する症候の発症を遅延し、又は防止すること、対象が、症状若しくは疾病を獲得しないようにすること、又は、対象が症状若しくは疾病を獲得するリスクを低減することを意味する。
【００６９】
トール様受容体４が関連する疾患として、例えば、免疫不全症、微生物等の感染等により生体の免疫が低下している状態等が挙げられる。例えば感染等により生体の免疫が低下しているときには、本発明の医薬組成物を投与することにより、免疫を賦活して生体の恒常性を保つことができる。
【００７０】
本発明の医薬組成物は、例えば、微生物の感染防御に有用である。微生物の種類は特に限定されないが、通常、細菌、真菌、寄生虫又は原虫、ウイルス、マイコプラズマ、リケッチア、クラミジア等が挙げられる。中でも、細菌、真菌、寄生虫又は原虫の感染防御に好適に用いられる。
本発明の化合物及びその医薬上許容される塩、又はこれを含有する医薬組成物が有効な疾患として、前記微生物による感染症を挙げることができ、感染症に対する免疫賦活剤又は感染防御予防又は治療剤として優れた効果を示す。また、悪性腫瘍、血液疾患、肝疾患、膠原病、腎代謝性疾患、術前及び／又は術後の感染症の予防又は治療にも有用である。さらに、前記微生物による感染症の予防等に用いられるワクチンにおける抗原の免疫原性増強のために好適に用いられ、これによって感染症を効果的に予防することもできる。
【００７１】
本発明の医薬組成物は、哺乳動物に対して、経口的又は非経口的（例：局所投与、静脈投与、吸入等）に投与することができる。好ましくは、非経口投与する。中でも、静脈投与等が好ましい。
哺乳動物は、ヒト及びヒト以外の哺乳動物（例えば、齧歯類（マウス、ラット、ハムスター、モルモットなど）、ウサギ、ネコ、イヌ、ブタ、サル、ヒツジ、ウシ、ウマ等）であり、好ましくはヒトである。
【００７２】
本発明の医薬組成物の投与量は、投与対象、疾患、症状、剤形、投与ルート等により異なるが、例えば、成人の患者（体重：約６０ｋｇ）に投与する場合の投与量は、有効成分（本発明の化合物（１））の量として、１日あたり、通常約０．０００１ｍｇ〜２０００ｍｇの範囲とすることが好ましく、約０．００１〜１０００ｍｇとすることがより好ましい。この量を１回〜数回に分けて投与することができる。
【００７３】
本発明の化合物（１）（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、又は化合物（ＩＶ））及びそれらの医薬上許容される塩、又はこれを含有する医薬組成物等の好適な投与対象としては、上記トール様受容体４が関連する疾患の患者が好ましい。本発明の化合物（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、又は化合物（ＩＶ））は、例えば、免疫力が低下している患者、アレルギー患者、上記の微生物の感染後、又は微生物による感染症の発症中の患者に治療のために好適に投与される。また、微生物による感染が成立していない場合には、予防剤として投与することができる。
【００７４】
本発明の化合物（１）（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））及びそれらの医薬上許容される塩、又はこれを含有する医薬組成物が、ワクチン等における抗原の免疫原性の増強のために使用される場合、抗原の種類は特に限定されない。また、本発明の化合物又はその医薬上許容される塩の使用量は、抗原の種類等に応じて適宜設定すればよい。
【００７５】
前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）、又はその医薬上許容される塩を有効成分とするトール様受容体４活性化剤、免疫賦活剤、抗アレルギー剤、トール様受容体４が関連する疾患の予防又は治療剤、感染防御予防又は治療剤も、本発明に包含される。前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）、又はその医薬上許容される塩を有効成分とする抗原の免疫原性増強剤も、本発明に包含される。本発明の剤は、有効成分である前記化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）、又はその医薬上許容される塩のみからなるものであってもよく、上述した医薬上許容される担体を含んでもよい。本発明の剤及びその好ましい態様等は、上述した医薬組成物と同じである。
【００７６】
本発明の化合物（１）（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））又はその医薬上許容される塩を、医薬分野で行われている一般的な方法で、１剤又は複数の他の薬剤（以下、併用薬剤ともいう）と組み合わせて使用（以下、併用ともいう）することができる。
【００７７】
本発明の化合物（１）（好ましくは化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））又はその医薬上許容される塩、及び併用薬剤の投与時期は限定されず、これらを投与対象に対し、配合剤として投与してもよいし、両製剤を同時に又は一定の間隔をおいて投与してもよい。また、本発明の医薬組成物及び併用薬剤とからなるキットである医薬として用いてもよい。併用薬剤の投与量は、臨床上用いられている投与量に準ずればよく、投与対象、疾患、症状、剤形、投与ルート、投与時間、組み合わせ等により適宜選択することができる。併用薬剤の投与形態は、特に限定されず、本発明の化合物（１）又はその医薬上許容される塩と併用薬剤とが組み合わされていればよい。
【００７８】
併用薬剤は特に限定されないが、例えば、本発明の化合物（１）若しくはその医薬上許容される塩、又はこれを含有する医薬組成物が抗原の免疫原性増強のために使用される場合には、上記の抗原を含むワクチン等が好ましい。
【００７９】
次に、本発明の化合物（１）の製造方法の一例を説明する。しかしながら本発明はこれらの製造方法に限定されるものではなく、本発明化合物は、下記製造方法を適宜変更して製造することができることは勿論である。本発明の化合物を製造するに際し、反応の順序は適宜変更することができ、合理的と思われる工程又は置換部位から反応を行えばよい。
【００８０】
また、例えば、各工程間に適宜置換基変換（置換基の変換又は更なる置換基の修飾、例えば置換基の酸化又は還元）工程が挿入されていてもよい。反応性官能基がある場合は、適宜保護、脱保護を行えばよい。また、反応の進行を促進するために、例示した試薬以外の試薬を適宜用いることができ、必要に応じて、無水条件下反応（例えば、窒素雰囲気下での反応）を行うことができる。
【００８１】
例えば化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）及び化合物（ＩＶ）等の化合物は、例えば、フニクロシンから製造することができる。例えば、フニクロシンを水素還元する方法、フニクロシンを種々の方法により誘導体化する方法、フニクロシンを水素化還元し、骨格部分を得た後、種々の方法により誘導体化する方法、フニクロシンを種々の誘導体化の後に水素還元し骨格部分を得た後、さらに誘導体化する方法等により製造することができる。
フニクロシンは、下記式で表される構造を有する。フニクロシンは、一般式（１）において、nが０であり、R1がメチル基であり、R2が水素原子であり、R3が上記式（３−１）で表される基であり、R4、R5、R6、及びR7が水酸基である化合物である。
【００８２】
【化１７】
2015091785.tif 000018
【００８３】
フニクロシンは、公知の方法（例えば、Ando et al.(1969) J. Antibiot. (Tokyo). 22(5):189-94 に記載の方法）によって合成することができる。実施例で使用したフニクロシンは、ノバルティス社から入手した。
【００８４】
誘導体化として、例えば、アセチル化、エステル化、アルキル化、アセタール化等が挙げられる。誘導体化の方法及び条件等は、公知の方法及び条件で行うことができる。
【００８５】
例えば、本発明の化合物（Ｉ）は、例えば、以下に示す製造方法によって得ることができる。
【００８６】
【化１８】
2015091785.tif 000019
【００８７】
上記反応においては、通常、フニクロシンを、溶媒中又は無溶媒で、水素雰囲気下、水素化触媒の存在下で還元する。
【００８８】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、酢酸、水等を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。中でも、ＴＨＦ、酢酸、水等が好ましい。
【００８９】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、フニクロシンの質量に対して約１０〜１００質量倍とすることが好ましい。
【００９０】
水素化触媒は、特に限定されないが、鉄、コバルト、ニッケル、ルテニウム、パラジウム、イリジウム、白金、銅などの水素化能を有する金属であればよく、その形態に関わらず使用することができる。中でも、パラジウムが好ましく、より好ましくは水酸化パラジウムである。水素化触媒の使用量は、好ましくは、フニクロシンの質量に対して約０．０１〜５０質量倍、より好ましくは約０．１〜５質量倍である。
【００９１】
反応は、室温から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約３０〜１００℃で行う。反応時間は、通常約１〜１５０時間で行われる。なお、本明細書中、室温とは約１〜４０℃を意味する。
【００９２】
本発明の化合物（ＩＩ）は、例えば、以下に示す製造方法によって得ることができる。
【００９３】
【化１９】
2015091785.tif 000020
【００９４】
工程１
上記反応においては、通常、フニクロシン（上記式１で表される）を、溶媒中又は無溶媒で、アセタール化試薬および酸触媒の存在下で反応させる。この反応により、上記式２で表される化合物（以下、化合物２ともいう）が得られる。
【００９５】
上記反応で用いられる溶媒は、目的のアセタールを形成するケトン又はアルデヒド、例えば、アセトン等を用いることができる。また、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、ジクロロメタン、クロロホルムを単独で又は２種以上を混合して用いることができる。中でも、ＴＨＦ、ジクロロメタン、クロロホルム、又はこれらの２種以上の混合溶媒等が好ましい。
【００９６】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、フニクロシンの質量に対して約１０〜１００質量倍とすることが好ましい。
【００９７】
アセタール化試薬は、特に限定されないが、アルデヒド、ケトン、又はアルデヒド若しくはケトンのヘミアセタール型又はアセタール型誘導体であればよい。中でも、アルデヒド、又はアセタール型反応剤が好ましい。化合物（ＩＩ）の製造においては、アセタール化試薬として２，２，−ジメトキシプロパン等を用いることが好ましい。アセタール化試薬の使用量は、好ましくは、フニクロシンの質量に対して約１〜１００質量倍、より好ましくは約１〜１０質量倍である。
【００９８】
酸触媒は、特に限定されないが、塩化水素（あるいは塩酸）、臭化水素、p-トルエンスルホン酸、10-カンファースルホン酸(CSA)などのBronsted酸；臭化アンモニウム、ヘキサフルオロアンチモン酸ピリジニウムなどのアンモニウム塩；トリメチルシリルトリフルオロメタンスルホナート(TfOH)、三フッ化ホウ素エーテラート、四塩化チタン、スカンジウムトリフラートなどのLewis酸；モンモリナイト、HZSM-5ゼオライト等の固体触媒を用いることも可能である。好ましくは、10-カンファースルホン酸(CSA)等を用いる。
【００９９】
反応は、−２０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約０〜４０℃で行う。反応時間は、通常約１０分〜１０時間で行われる。
【０１００】
工程２
上記反応においては、通常、化合物２を、溶媒中又は無溶媒で、置換基を有するハロゲン化物又はスルホン酸エステル、および塩基触媒の存在下で反応させる。この反応により、上記式３で表される化合物（以下、化合物３ともいう）が得られる。
【０１０１】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。中でも、ＴＨＦ、ＤＭＦ等が好ましい。
【０１０２】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、化合物２の質量に対して約５〜１００質量倍とすることが好ましい。
【０１０３】
置換基を有するハロゲン化物又はスルホン酸エステルは、特に限定されないが、脱離基として、塩化物イオン、臭化物イオン、ヨウ化物イオンメタンスルホン酸エステル、ｐ-トルエンスルホン酸エステル、トリフルオロメタンスルホン酸エステル等を含む化合物等を用いることが可能である。
上記ハロゲン化物又はスルホン酸エステルに含まれる置換基としては、水酸基、カルボニル基、カルボキシル基、アミノ基等が挙げられるが、好ましくは水酸基である。ハロゲン化物又はスルホン酸エステルの使用量は、好ましくは、化合物２の質量に対して約０．５〜１００質量倍、より好ましくは約１〜１０質量倍である。
工程２において用いられる置換基を有するハロゲン化物又はスルホン酸エステルは、好ましくは１−ブロモエタノール等である。
【０１０４】
塩基触媒は、特に限定されないが、Ｎａ、ＮａＨ、ＫＨ、ＮａＯＨ，ＫＯＨ，Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３などのアルカリ金属塩基や、１,8-ジアザビシクロ[5,4,0]ウンデク-７-エン（ＤＢＵ）、ｎ-Ｂｕ２ＳｎＯ、Ｎｉ（ａｃａｃ）２、Ａｇ２Ｏ、ＡｇＯＴｆ、Ｅｔ４ＮＦなどの塩基や触媒を用いることが可能である。好ましくは、アルカリ金属塩基であり、より好ましくはＫ２ＣＯ３などである。
【０１０５】
反応は、-２０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約０〜７０℃で行う。反応時間は、通常約１時間〜１００時間で行われる。
【０１０６】
工程３
上記反応においては、通常、化合物３を、溶媒中又は無溶媒で、酸化剤の存在下で反応させる。主な酸化剤と組み合わせて再酸化剤を用いて反応を行うことも可能である。また、アルコールからアルデヒド、アルデヒドからカルボン酸に２段階で異なる酸化剤で反応を行うことも可能である。工程３により、前記化合物（ＩＩ）が得られる。
【０１０７】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばベンゼン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、ジクロロメタン、クロロホルム、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、水を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。中でも、ジクロロメタン、クロロホルムあるいはジクロロメタン、クロロホルムと水の混合溶媒等が好ましい。
【０１０８】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、化合物３の質量に対して約５〜１００質量倍とすることが好ましい。
【０１０９】
酸化剤は、特に限定されないが、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシル（TEMPO）又は、ＴＥＭＰＯ等の酸化剤と、再酸化剤として次亜塩素酸ナトリウム、トリクロロイソシアヌル酸（ＴＣＣ）、又はPhI(OAc)2を組み合わせることによりＴＥＭＰを触媒量にして反応することも可能である。他の酸化剤としては、過酢酸等の過酸化物、酸性条件下６価のクロム酸塩との反応、過マンガン塩、四酸化ルテニウムや過ルテニウム酸塩なども用いられる。中でも、ＴＥＭＰＯとPhI(OAc)2の組み合わせ等が好適に用いられる。酸化剤の使用量は、好ましくは、化合物３の質量に対して約０．１〜１００質量倍、より好ましくは約１〜１０質量倍である。
【０１１０】
反応は、-２０℃から、用いる溶媒の沸点の間あるいは酸化剤の分解温度の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約０〜７０℃で行う。反応時間は、通常約０．１時間〜１００時間で行われる。
【０１１１】
本発明の化合物（ＩＩＩ）および（ＩＶ）は、例えば、以下に示す製造方法によって得ることができる。
【化２０】
2015091785.tif 000021
上記化合物３から化合物８への反応は、フニクロシンから化合物（１）を製造する反応と同様に、溶媒中又は無溶媒で、水素雰囲気下、水素化触媒の存在下で還元して行う。
【０１１２】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、酢酸、水等を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。中でも、ＴＨＦ、酢酸、水等が好ましい。
【０１１３】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、フニクロシンの質量に対して約１０〜１００質量倍とすることが好ましい。
【０１１４】
水素化触媒は、特に限定されないが、鉄、コバルト、ニッケル、ルテニウム、パラジウム、イリジウム、白金、銅などの水素化能を有する金属であればよく、その形態に関わらず使用することができる。中でも、パラジウムが好ましく、より好ましくは水酸化パラジウムである。水素化触媒の使用量は、好ましくは、フニクロシンの質量に対して約０．０１〜５０質量倍、より好ましくは約０．１〜５質量倍である。
【０１１５】
反応は、室温から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約３０〜１００℃で行う。反応時間は、通常約１〜１５０時間で行われる。なお、本明細書中、室温とは約１〜４０℃を意味する。
【０１１６】
化合物３から化合物６、および化合物８から化合物１１の反応は、いずれもリン酸化反応工程であり、同様の方法を用いることができる。
【０１１７】
リン酸化としては、特に限定されないが、リン酸トリエステル法、亜リン酸トリエステル法、ホスホロアミダイト法、ジアミダイト法、Ｈ-ホスホナート法等を用いることが出来る。
【０１１８】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、アセトニトリル、ピリジン等を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【０１１９】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、化合物３あるいは化合物８等出発物質の質量に対して約２〜２００質量倍とすることが好ましい。
【０１２０】
反応は、-５０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約-２０〜１００℃で行う。反応時間は、通常約０．５〜１５０時間で行われる。なお、本明細書中、室温とは約１〜４０℃を意味する。
【０１２１】
化合物６から化合物（ＩＩＩ）、および化合物１１から化合物（ＩＶ）の反応は、いずれも同様の脱保護工程であり、酸性条件によりアセタール基の切断とリン酸の保護基の切断を同時に行う方法、段階的にそれぞれの脱保護を行う等の方法を用いることができる。
【０１２２】
酸性条件によりアセタール基の切断とリン酸の保護基の切断を同時に行う場合、酸性の試薬としては、特に限定されないが、シリル系のルイス酸を含む種々のルイス酸を用いることが出来る。段階的に切断する場合には、アセタール基を、プロトン酸、ルイス酸を含む種々の酸性条件で切断し、リン酸の保護基を還元条件あるいは酸性条件で切断する等の方法を用いることが出来る。
【０１２３】
上記反応で用いられる溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジメチルエーテル（ＤＭＥ）、ジエチルエーテル、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）、アセトニトリル等を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【０１２４】
溶媒の使用量は限定されないが、例えば、化合物６あるいは化合物１１等出発物質の質量に対して約２〜２００質量倍とすることが好ましい。
【０１２５】
反応は、-５０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行うことが好ましく、例えば、好ましくは約-２０〜１００℃で行う。反応時間は、通常約０．５〜１５０時間で行われる。なお、本明細書中、室温とは約１〜４０℃を意味する。
【０１２６】
化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）、並びに上記化合物２及び３以外の一般式（１）で表される化合物についても、上記の方法や原料を公知の方法や原料で適宜変更することにより製造することができる。
例えば、自体公知の方法で化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）、又はその中間体をさらに誘導体化することにより、上記式（１）で表される他の化合物を製造することができる。
【０１２７】
上記の製造方法により、本発明の化合物を得ることができる。上記製造方法における中間体及び生成物の単離及び精製は、通常の有機合成で用いられる方法、例えばろ過、抽出、洗浄、乾燥、濃縮、結晶化、各種クロマトグラフィー等を適宜組み合わせて行うことができる。また、中間体は、特に精製することなく次の反応に供することもできる。
【０１２８】
上記の製造方法における原料化合物又は中間体は、反応条件等により、例えば塩酸塩等の塩の形態で存在し得るものもあるが、そのままで、または遊離の形で使用することができる。原料化合物又は中間体が塩の形態で得られ、原料化合物又は中間体を遊離の形で使用又は取得したい場合には、これらを適当な溶媒に溶解又は懸濁し、例えば塩基（例えば、炭酸水素ナトリウム水溶液等）等で中和することにより遊離の形へ変換することができる。
【０１２９】
本発明の化合物（１）（例えば、化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ））の塩を取得したい場合は、化合物（１）の塩が得られる場合はそのまま精製すればよく、また化合物（１））が遊離の形で得られる場合は、該化合物を適当な溶媒に溶解又は懸濁し、酸又は塩基を加えて塩を形成させればよい。また、化合物（１）またはその医薬上許容される塩は、水又は各種溶媒との溶媒和物の形で存在することもあるが、それら溶媒和物も本発明に包含される。
【実施例】
【０１３０】
次に、実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により何ら限定されるものではない。
特に断りのない限り、％は、質量％を意味し、溶媒比は、容量比を意味する。
【０１３１】
実施例中の各化合物の物理化学データは、以下の機器類によって測定した。
1ＨＮＭＲ：ＪＥＯＬ ECA 500（５００ＭＨｚ）
ＭＳ：BRUKER  micrOTOF-Q II -HC（登録商標）（ESI-TOF-MS法）
Applied Biosystem   Voyager（登録商標）（MALDI-TOF-MS）
尚、シグナルの多重度の表記としては通常用いられるものを用いるが、brとは見かけ上、巾広いシグナルであることを表す。
【０１３２】
各化合物の精製はナカライテスク社製の逆相（ODS）カラム（商品名  Cosmosil 5C18-AR-300）を用いて、以下の装置と条件で行った。
装置：Shimadzu LC10A（島津製作所）
検出波長：220 ｎｍ
溶媒：A液：0.1% TFA in water、B液：CH3CN (B液濃度70%)
カラム温度：室温（ｒｔ）
流速：１ｍＬ／ｍｉｎ
【０１３３】
各化合物の命名は、ケム・バイオ・ドロー Ver. 11.0 (ケンブリッジソフト社) を用いて行った。
実施例中、THFはテトラヒドロフラン、(+)-CSAは(+)-10-カンファースルホン酸を、DMFはジメチルホルムアミドを、LHMDSはリチウムヘキサメチルジシラジドを、TEMPOは2,2,6,6-テトラメチルピペリジン 1-オキシルを、それぞれ表す。
【０１３４】
＜実施例１＞
フニクロシン誘導体（化合物（Ｉ））の製造
【０１３５】
【化２１】
2015091785.tif 000022
【０１３６】
フニクロシン（化合物１）1 mgと水酸化パラジウム/炭素（Pd(OH)2/C）(2.0 mg、Pd 20%、約50%水湿潤)を、THF (1 mL) と水 (0.1 mL) と酢酸 (0.05 mL) との混合溶媒に懸濁させ、水素雰囲気下(30 kg/cm2)で5日間撹拌した。Pd(OH)2/Cをメンブランフィルターで瀘去し、濾液を減圧濃縮した。トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返し、HPLCで精製することにより、上記式（Ｉ）で表される構造のフニクロシン誘導体（化学名：4-ヒドロキシ-1-メチル-5-((1R,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-テトラヒドロキシシクロペンチル)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-テトラメチルドデシル)ピリジン-2(1H)-オン（4-hydroxy-1-methyl-5-((1R,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetrahydroxycyclopentyl)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)pyridin-2(1H)-one））（化合物（Ｉ））を黄色油状物として得た。
化合物（Ｉ）のＮＭＲ値及びMS分析値を以下に示す。
1H-NMR (CDCl3) δ : 7.36 (s, 1H), 4.37 (s, 1H), 4.12 (q, 1H, J = 7.1 Hz), 3.72 (q, 1H, J = 7.1 Hz), 3.50 (d, 2H, J = 6.3 Hz), 2.74 (t, 1H, J = 4.1 Hz), 2.41 (s, 1H), 2.07 (d, 1H, J = 25.6 Hz), 1.50-1.44 (m, 3H), 1.29-1.25 (m, 2H), 1.17-0.91 (m, 4H), 0.88-0.77 (m, 8H).
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C27H48NO6 [M+Na]+ : 504.3301, Found 504.3303
【０１３７】
＜実施例２＞
フニクロシン誘導体（化合物（ＩＩ））の製造
上記式（ＩＩ）で表される構造のフニクロシン誘導体を、下記方法（工程１〜３）により製造した。
【０１３８】
（工程１）
3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクト-2-エン-2-イル) -5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-イル) -4-ヒドロキシ-1-メチル-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソル)-7-イル)ピリジン-2(1H)-オン
（3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-4-hydroxy-1-methyl-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)pyridin-2(1H)-one）（化合物２）の製造
【０１３９】
【化２２】
2015091785.tif 000023
【０１４０】
フニクロシン（化合物１）(20.0 mg, 41.5 μmol) と(+)-CSA (2.90 mg, 12.5 μmol) を2,2-ジメトキシプロパン(415 μL) と無水ジクロロメタン (415 μL) の混合溶媒に溶解して室温で80分間撹拌した。反応溶液に飽和炭酸水素ナトリウムを加えて撹拌し、クロロホルムで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を瀘去して減圧濃縮し、得られた残渣を中圧シリカゲルカラムクロマトグラフィー (クロロホルム/メタノール = 20 : 1) で精製し、上記式で表される化合物２を黄色固体 (11.7 mg, 50%) として得た。
【０１４１】
化合物２の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C33H49NO7Na [M+Na]+ : 594.3401, Found 594.3404
1H-NMR (500 MHz, CDCl3) δ : 9.84 (s, 1H, C19-OH), 7.68 (s, 1H, C20-H), 5.74 (d, 1H, J = 6.3 Hz, C14-H), 5.33 (d, 1H, J = 9.5 Hz, C14-H), 5.12 (dd, 1H, J = 10.5, 3.1 Hz, C16-H), 4.70 (t, 1H, J = 5.1 Hz, C24 or 27-H), 4.67 (t, 1H, J = 4.9 Hz, C24 or 27-H), 4.56 (s, 1H, C11-H), 4.50-4.46 (m, 2H, C25-H, C26-H), 3.48 (s, 3H, N-CH3), 3.41 (t, 1H, J = 5.5 Hz, C23-H), 2.51-2.46 (m, 2H, C15-H2), 2.28-2.22 (m, 1H, C6-H), 1.63 (d, 6H, J = 3.6 Hz, C29-H3, C30-H3), 1.57 (d, 3H, J = 1.3 Hz, C10-H3), 1.50 (d, 3H, J = 1.1 Hz, C13-H3), 1.33 (d, 8H, J = 8.9 Hz, C32-H3, C33-H3, C5-H2), 1.25-1.22 (m, 1H, C3-H), 1.09-1.05 (m, 2H, C2-H2), 0.94 (d, 3H, J = 6.7 Hz, C1-H7), 0.84 (m, 6H, J = 9.5, 4.7 Hz, C1-H3, C4-H3).
【０１４２】
（工程２）
3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクト-2-エン-2-イル)-5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-イル)-4-(2-ヒドロキシエトキシ)-1-メチル-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソール)-7-イル)ピリジン-2(1H)-オン（3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-4-(2-hydroxyethoxy)-1-methyl-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)pyridin-2(1H)-one）（化合物３)の製造
【０１４３】
【化２３】
2015091785.tif 000024
【０１４４】
工程１で得た化合物２(10.0 mg, 17.5 μmol) と炭酸カリウム (29.0 mg, 210 μmol) を無水DMF (100 μL) と無水THF (100 μL) の混合溶媒に懸濁させ、40 ℃で50分間撹拌した。反応溶液に2-ブロモエタノール (12.5 μL, 175 μmol) を加え、2日間撹拌した。反応溶液に1Mの塩酸を加え撹拌し、クロロホルムで抽出した。有機層を1Mの塩酸と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。乾燥剤を瀘去して減圧濃縮し、得られた残渣を中圧シリカゲルカラムクロマトグラフィー (ヘキサン/酢酸エチル = 2 : 1 ) で精製し、上記式で表される化合物３を黄色固体 (5.9 mg, 54%) として得た。
【０１４５】
化合物２の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C35H53NO8Na [M+Na]+ : 638.3663, Found 638.3677
1H-NMR (500 MHz, CDCl3) δ : 7.75 (s, 1H, C21-H), 5.73 (d, 1H, J = 6.3 Hz, C14-H), 5.23(d, 1H, J = 9.5 Hz, C8-H), 5.09 (dd, 1H, J = 10.5, 3.1 Hz, C16-H), 4.66 (t, 1H, J = 5.1 Hz, C24-H), 4.52 (t, 1H, J = 4.9 Hz, C27-H), 4.53-4.50 (m, 3H, C25-H, C26-H, C11-H), 4.23(m, 1H, C34-H), 4.00 (m, 1H, C34-H), 3.94-3.87 (m, 2H, C35-H2), 3.51 (s, 3H, N-CH3), 3.50 (t, 1H, J = 5.5 Hz, C23-H), 3.15 (b, H, C15-H), 2.48-2.42 (m, 1H, C6-H), 2.36 (b, H, C35-OH) 1.88 (b, H, C15-H) 1.63 (d, 6H, J = 3.6 Hz, C29-H3, C30-H3), 1.57 (d, 3H, J = 1.3 Hz, C10-H3), 1.50 (d, 3H, J = 1.1 Hz, C13-H3), 1.33 (d, 8H, J = 8.9 Hz, C32-H3, C33-H3, C5-H2), 1.25-1.22 (m, 1H, C3-H), 1.09-1.05 (m, 2H, C2-H2), 0.94 (d, 3H, J = 6.7 Hz, C7-H3), 0.84 (m, 6H, J = 9.5, 4.7 Hz, C1-H3, C4-H3).
13C-NMR (500 MHz, CDCl3) δ : 165.32 (C19), 162.73 (C17), 142.64 (C21), 137.91 (C8), 133.65 (C12), 131.97 (C18), 122.56 (C14), 120.06 (C20), 112.52 (C9), 108.12 (C28, C31), 86.69 (C11), 83.05 (C24, C27), 78.96 (C25, C26), 76.77 (C34), 69.75 (C16), 62.22 (C35), 44.86 (C3), 38.31 (C22), 36.00 (C23), 32.00 (C5), 29.81 (C6), 29.00 (C2), 28.15 (C15), 25.63 (C29, C30), 24.26 (C32, C33), 20.66 (C7), 19.60 (C4), 19.22 (C10), 11.23 (C1).
【０１４６】
（工程３）
2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクト-2-エン-2-イル)-5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-yl)-1-メチル-2-オキソ-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソール)-7-イル)-1,2-ジヒドロピリジン-4-イル)オキシ)酢酸（2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-1-methyl-2-oxo-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)acetic acid） （化合物（ＩＩ））の製造
【０１４７】
【化２４】
2015091785.tif 000025
【０１４８】
工程２で得た化合物３ (2.0 mg, 3.30 μmol)とTEMPO (1.02 mg, 6.62 μmol)とヨードベンゼンジアセテート (4.19 mg, 13.2 μmol) をジクロロメタン (400 μL) に溶解し、室温で3時間撹拌した。反応溶液に水 (100 μL) を加え、1時間撹拌した。反応溶液に10%チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、ゲル浸透クロマトグラフィー(メタノール)で精製し、上記式で表される化合物（ＩＩ）を黄色油状物として得た。
化合物(II)の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C35H51NO9Na [M+Na]+ : 652.3456, Found 652.3477
【０１４９】
＜実施例３＞
上記一般式（１）で表されるその他の化合物の合成法を以下に示す。
【０１５０】
4-アセトキシ-1-メチル-5-((1R,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-テトラアセトキシシクロペンチル)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-テトラメチルドデシル)ピリジン-2(1H)-オン（4-acetoxy-1-methyl-5-((1R,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetraacetoxycyclopentyl)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)pyridin-2(1H)-one）（化合物４）の製造
【０１５１】
【化２５】
2015091785.tif 000026
【０１５２】
実施例１で合成した化合物（Ｉ）(1 mg)を無水酢酸 (60 μL) と無水ピリジン (60 μL) の混合溶媒に溶解して室温で2日間撹拌した。反応溶液に1 M塩酸を加えて撹拌し、クロロホルムで抽出した。有機層を1 M塩酸と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾去して減圧濃縮し、得られた残渣をHPLCにより精製し、上記式で表される化合物４を得た。
【０１５３】
化合物４の分析値を、以下に示す。
MALDI-TOF MS (positive): m/z = 692.86[M+H]+, 714.86 [M+Na]+;
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C37H57NO11 [M+Na]+ : 714.3829, Found 714.3827
1H-NMR (CDCl3) δ : 7.39 (s, 1H), 5.38 (t, 4H, J = 5.3 Hz), 3.57 (s, 3H), 3.33 (t, 1H, J = 6.3 Hz), 2.37-2.36 (m, 2H), 2.33 (s, 3H), 2.07 (s, 6H), 2.03 (s, 6H), 1.51-0.89 (m, 16H), 0.88-0.78 (m, 15H).
13C-NMR (CDCl3) δ : 169.22, 167.95, 162.71, 155.27, 138.23, 138.23, 124.03, 105.92, 71.37, 69.92, 47.13, 46.22, 45.69, 45.43, 44.80, 44.53, 38.62, 38.13, 37.60, 31.88, 31.76, 30.70, 30.28, 30.06, 29.88, 27.47, 26.21, 25.27, 20.64, 20.46, 20.09, 20.00, 19.35, 19.27, 19.09, 11.59, 11.46.
【０１５４】
＜実施例４＞
(1R,2R,3S,4S,5R)-5-(4-アセトキシ-5-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクタ-2-エン-2-イル)-5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-yl)-1-メチル-6-オキソ-1,6-ジヒドロピリジン-3-yl)シクロペンタン-1,2,3,4-テトライル テトラアセテート（(1R,2R,3S,4S,5R)-5-(4-acetoxy-5-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-1-methyl-6-oxo-1,6-dihydropyridin-3-yl)cyclopentane-1,2,3,4-tetrayl tetraacetate） (化合物５) の製造
【０１５５】
【化２６】
2015091785.tif 000027
【０１５６】
フニクロシン（化合物１） (5.0 mg, 10.2 μmol) を無水酢酸 (60 μL) と無水ピリジン (60 μL) の混合溶媒に溶解して室温で1.5時間撹拌した。反応溶液に1 M塩酸を加えて撹拌し、酢酸エチルで抽出した。有機層を1 M塩酸と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾去して減圧濃縮し、得られた残渣を中圧シリカゲルカラムクロマトグラフィー (クロロホルム) で精製し、上記式で表される化合物５を白色固体として得た。
化合物５の分析値を、以下に示す。
ESI-Mass (positive) m/z=702.94[M+H]+, 724.94[M+Na]+;
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C37H51NO12 [M+Na]+ : 724.3309, Found 724.3309
【０１５７】
＜実施例５＞
ジベンジル  (2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクト-2-エン-2-イル)-5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-イル)-1-メチル-2-オキソ-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソール)-7-イル)-1,2-ジヒドロピリジン-4-イル)オキシ)エチル)ホスフェート（dibenzyl  (2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-1-methyl-2-oxo-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)ethyl) phosphate）（化合物６）の製造
【０１５８】
【化２７】
2015091785.tif 000028
【０１５９】
実施例２のフニクロシン誘導体（化合物（ＩＩ））の製造における工程２で製造した化合物３ (1.0 mg, 1.62 μmol) を無水THF (200 μL) に溶解し0℃で10分間撹拌し、LHMDS (1.0 M in THF, 9.7 μL, 9.7 μmol) を加え、0℃で1時間撹拌した。反応溶液にテトラベンジルピロリン酸 (5.25 mg, 9.7 μmol) を加え0℃で1時間撹拌し、更に室温で24時間撹拌した。反応溶液に1 M塩酸を加え撹拌し、ジクロロメタンで抽出した。有機層を1 M塩酸と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を瀘去して減圧濃縮し、得られた残渣を中圧シリカゲルカラムクロマトグラフィー (ヘキサン/酢酸エチル/トリエチルアミン = 70 : 10 : 0.1) で精製し、上記式で表される化合物６を黄色固体として得た。
化合物６のMS分析値を、以下に示す。
ESI-TOF-MS (positive): m/z = 898.43 [M+Na]+
【０１６０】
＜実施例６＞
ジベンジル(2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-ジメチルオクト-2-エン-2-イル)-5-メチル-3,6-ジヒドロ-2H-ピラン-2-イル)-1-メチル-2-オキソ-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-テトラヒドロキシシクロペンチル)-1,2-ジヒドロピリジン-4-イル)オキシ)エチル)ホスフェート
（dibenzyl (2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl) -5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-1-methyl-2-oxo-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetrahydroxycyclopentyl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)ethyl) phosphate）（化合物７）の製造
【０１６１】
【化２８】
2015091785.tif 000029
【０１６２】
実施例５で製造した化合物６ (1.3 mg, 1.48 μmol) をジクロロメタン (200 μL) と水 (40 μL) とTFA (100 μL) の混合溶媒に溶解して室温で3時間撹拌した。反応溶液を減圧濃縮し、トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返し、上記式で表される化合物７を黄色油状物として得た。
化合物７のMS分析値を、以下に示す。
ESI-TOF-MS (positive): m/z = 796.38 [M+H]+
【０１６３】
＜実施例７＞2-((3-((2R,6S)-6-((4S,6R,E)-4,6-dimethyloct-2-en-2-yl)-5-methyl-3,6-dihydro-2H-pyran-2-yl)-1-methyl-2-oxo-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetrahydroxycyclopentyl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)ethyl dihydrogen phosphate
【０１６４】
【化２９】
2015091785.tif 000030
【０１６５】
実施例５で製造した化合物６(2.5 mg, 2.85 μmol) をジクロロメタン (1.0 mL)に溶解した。溶液を0 ℃に冷却し、TMSBr(2.6 μL, 14.3 μmol)を滴下して室温で6時間撹拌した。反応溶液を0 ℃に冷却し、水(5 μL)を滴下し5分撹拌した。反応溶液を減圧濃縮し、トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返した。得られた残渣をHPLCで精製することにより、上記式で表される化合物（III）を白色固体として得た。
化合物（III）の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, negative) Calcd. for C29H46NO11P [M-H]- : 614.2736, Found 614.2742
1H-NMR (700 MHz, CD3OD) δ : 7.74 (s, 1H), 5.38 (m, 1H), 5.17 (m, 1H), 4.44(m, 1H), 4.08 (m, 2H), 4.01 (m, 1H), 3.94(m, 2H), 3.87 (m, 1H), 3.82 (m, 1H), 3.79 (m, 1H), 3.42 (m, 1H), 3.37 (s, 3H), 2.24 (m, 1H), 2.03 (m,1H), 1.52-0.97(m, 11H), 0.95-0.85 (m, 9H).
【０１６６】
＜実施例８＞
4-(2-ヒドロキシエトキシ)-1-メチル-3-((8S,10R)-4,6,8,10-テトラメチルドデシル)-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソール)-7-イル)ピリジン-2(1H)-オン（4-(2-hydroxyethoxy)-1-methyl-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)pyridin-2(1H)-one）（化合物８）の製造
【０１６７】
【化３０】
2015091785.tif 000031
【０１６８】
実施例２のフニクロシン誘導体（化合物（ＩＩ））の製造の工程２で製造した化合物３ (1.5 mg, 2.44 μmol)と水酸化パラジウム/炭素 (2.0 mg、Pd 20%、約50%水湿潤)とをTHF (800 μL) と水 (80 μL) と酢酸 (40 μL) との混合溶媒に懸濁させ、30 kg/cm2の水素雰囲気下で2日間撹拌した。水酸化パラジウム/炭素をメンブランフィルターで瀘去し、濾液を減圧濃縮した。トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返し、HPLCで精製することにより上記式で表される化合物８を黄色油状物として得た。
化合物８の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C35H59NO7Na [M+Na]+ : 628.4208, Found 628.4192
1H-NMR (500 MHz, CDCl3) δ : 7.69 (s, 1H, C21-H), 4.67 (m, 2H, C34-H2), 4.53 (m, 2H, C35-H2), 3.94 (m, 4H, C24-H, C25-H, C26-H, C27-H), 3.54 (s, 3H, N-CH3), 3.46 (t, 1H, J = 5.5 Hz, C23-H), 2.51 (m, 2H, C16-H2), 1.94 (b, 1H, O-H), 1.64 (s, 6H, C29-H3, C30-H3), 1.33 (s, 6H, C29-H3, C30-H3), 1.52-0.97(m, 16H, C2-H2, C3-H, C5-H2, C6-H, C8-H2, C9-H, C11-H2, C12-H, C14-H2, C15-H2,), 0.88-0.78(m, 15H, C1-H3, C4-H3, C7-H3, C10-H3, C13-H3,)
【０１６９】
＜実施例９＞
2-((1-メチル-2-オキソ-3-((8S,10R)-4,6,8,10-テトラメチルドデシル)-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-テトラメチルテトラヒドロ-3aH-シクロペンタ[1,2-d:3,4-d']ビス([1,3]ジオキソール)-7-イル)-1,2-ジヒドロピリジン-4-イル)オキシ)酢酸
（2-((1-methyl-2-oxo-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-3aH-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)acetic acid）（化合物９）の製造
【０１７０】
【化３１】
2015091785.tif 000032
【０１７１】
実施例８で製造した化合物８ (1.0 mg, 1.65 μmol)とTEMPO (0.520 mg, 3.31 μmol)とヨードベンゼンジアセテート (2.14 mg, 6.61 μmol) をジクロロメタン (300 μL) に溶解し、室温で1時間撹拌した。反応溶液に水 (100 μL) を加え、3時間撹拌した。反応溶液に10%チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、ゲル浸透クロマトグラフィー(メタノール)で精製し、上記式で表される化合物９を黄色油状物として得た。
化合物９のMS分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C33H49NO7Na [M+Na]+ : 642.3976, Found 642.3967
【０１７２】
＜実施例１０＞
2-((1-メチル-2-オキソ-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-テトラヒドロキシシクロペンチル)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-テトラメチルドデシル)-1,2-ジヒドロピリジン-4-イル)オキシ)酢酸
（2-((1-methyl-2-oxo-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetrahydroxycyclopentyl)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)acetic acid）（化合物１０）の製造
【０１７３】
【化３２】
2015091785.tif 000033
【０１７４】
実施例９で製造した化合物９をアセトニトリル (400 μL) と水 (100 μL) とTFA (200 μL) との混合溶媒に溶解して0℃ で3日間撹拌した。反応溶液を減圧濃縮し、トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返し、上記式で表される化合物１０を黄色油状物として得た。
化合物１０のMS分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C29H50NO8 [M+H]+ : 540.3531, Found 540.3545
【０１７５】
＜実施例１１＞
dibenzyl (2-((1-methyl-2-oxo-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)-5-((3aR,3bS,6aS,7r,7aR)-2,2,5,5-tetramethyltetrahydro-7H-cyclopenta[1,2-d:3,4-d']bis([1,3]dioxole)-7-yl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)ethyl) phosphate（化合物１１）の製造
【化３３】
2015091785.tif 000034
実施例８で製造した化合物８（3.0 mg, 4.95 μmol）とテトラゾール（3.45 mg, 49.5 μmol）をジクロロメタン（1.5 mL）に溶解した。溶液を0 ℃に冷却し、ジベンジルN,N-ジイソプロピルホスホロアミダイト（4.9 μL, 15.0 μmol）を加えて室温で4時間撹拌した。反応溶液に30%過酸化水素水（15.2 μL, 149 μmol）を加え、3時間撹拌した。反応溶液に10%チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え撹拌し、クロロホルムで抽出した。有機層を10%チオ硫酸ナトリウム水溶液と飽和炭酸水素ナトリウム水溶液と飽和塩化ナトリウム水溶液で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾去して減圧乾燥し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）で精製し、化合物１１を白色固体として得た。
化合物１１の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, positive) Calcd. for C49H72NO10P [M+Na]+ : 888.4786, Found 888.4823
1H-NMR (500 MHz, CDCl3) δ : 7.64 (s, 1H), 7.35 (m, 10H), 4.54 (m, 2H), 4.31 (m, 2H), 4.25 (m, 2H), 3.96 (m, 2H), 3.52 (s, 3H), 3.47 (m, 1H), 2.47 (m, 2H), 1.62 (s, 6H), 1.26 (s, 6H), 1.40-0.90(m, 16H), 0.88-0.78(m, 15H).
【０１７６】
＜実施例１２＞
2-((1-methyl-2-oxo-5-((1r,2R,3R,4S,5S)-2,3,4,5-tetrahydroxycyclopentyl)-3-((8S,10R)-4,6,8,10-tetramethyldodecyl)-1,2-dihydropyridin-4-yl)oxy)ethyl dihydrogen phosphate（化合物（ＩＶ））の製造
【化３４】
2015091785.tif 000035
実施例１１で製造した化合物１１（0.5 mg, 0.57 μmol）をジクロロメタン（1.0 mL）に溶解した。溶液を0 ℃に冷却し、TMSBr（0.52 μL, 2.85 μmol）を滴下して室温で6時間撹拌した。反応溶液を0 ℃に冷却し、水（5 μL）を滴下し5分撹拌した。反応溶液を減圧濃縮し、トルエンを加えて共沸乾燥する操作を3回繰り返した。得られた残渣をHPLCで精製することにより、化合物（ＩＶ）を白色固体として得た。
化合物（ＩＶ）の分析値を、以下に示す。
HRMS (ESI-QTOF MS, negative) Calcd. for C29H52NO10P [M-H]- : 604.3256, Found 604.3251
1H-NMR (700 MHz, CD3OD) δ : 7.74 (s, 1H), 5.18 (m, 4H), 3.70-3.55 (m, 4H), 3.43 (s, 3H), 3.23 (m, 1H), 1.96 (m, 2H), 1.40-1.05 (m, 16H), 1.00-0.80 (m, 15H).
【０１７７】
＜実施例１３＞
＜ＴＬＲ４リガンドのスクリーニング方法＞
マウスＴＬＲ４又はヒトＴＬＲ４のリガンド探索のためのシグナルレポーター細胞として用いた２種類のＢａ／Ｆ３細胞は、東京大学医科学研究所感染遺伝学分野より入手した。この細胞はマウス又はヒトのＴＬＲ４、ＭＤ−２、ＣＤ１４を発現しており、ＮＦ−κＢのプロモーターの下流にＧＦＰをつないだレポーター遺伝子が導入されている（Honda et al. (2012) J. Leukoc. Biol. 91(6): 967-976）。Ｂａ／Ｆ３細胞においてＴＬＲ４が活性化されると、ＮＦ−κＢの発現が誘導され、ＮＦ−κＢのプロモーターの下流に存在するＧＦＰが発現する。このため、細胞のＧＦＰを検出することにより、ＴＬＲ４活性化を検出することができる。
実施例１、２、７及び１２で合成した化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）及び化合物（ＩＶ）は、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）に２〜１０ｍｇ／ｍＬとなるように溶解させて用いた。
【０１７８】
１０％（ｖ／ｖ）ウシ胎児血清（ＦＣＳ）、５０Ｕ／ｍＬ  ペニシリン、５０μｇ／ｍＬ  ストレプトマイシン、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、５０μＭ  ２−メルカプトエタノール及び１ｎｇ／ｍＬ  インターロイキン−３を含むＲＰＭＩ１６４０培地で培養したＢａ／Ｆ３細胞を、１ウェルあたりの細胞数が１．０×１０５個になるように９６ウェルプレートに分注し、化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）又は化合物（ＩＶ）をそれぞれ終濃度１０μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬ又は１００μｇ／ｍＬになるように加え、５％ＣＯ２存在下３７℃で１８時間インキュベートした。コントロールには、ＤＭＳＯを終濃度２％（ｖ／ｖ）となるように上記Ｂａ／Ｆ３細胞の培養液に加えて、同様に１８時間インキュベートした。また、陽性対照として、リピッドＡ（Ｓｉｇｍａ社製）のＤＭＳＯ溶液を、リピッドＡの終濃度が３ｎｇ／ｍＬとなるように上記Ｂａ／Ｆ３細胞の培養液に加えて、同様に１８時間インキュベートした。
【０１７９】
上記で化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ）、リピッドＡ、又はＤＭＳＯを加えたＢａ／Ｆ３細胞をインキュベート（１８時間）後、遠心分離（１，２００ｒｐｍ、２分間）し、培養液を除き１ウェルあたり２００μＬの２．５％  ＦＣＳを含むＰＢＳ (FACS buffer)で細胞を懸濁した。この洗浄操作を２回繰り返した後、０．２５μｇ／ｍＬ  ７−アミノ−アクチノマイシンＤを含むFACS bufferで細胞を懸濁した。細胞のＧＦＰ蛍光強度を、フローサイトメトリーで分析した。フローサイトメトリーの測定は、FACSCanto（登録商標）II (Becton Dickinson社製)で行い、データをFlowJoソフトフェア(Tree Star社製)で解析した。
【０１８０】
＜フローサイトメトリー（ＦＡＣＳ）解析結果＞
代表的な結果を、図１Ａ〜図１Ｈに示す。図１Ａ〜図１ＤはマウスＴＬＲ４発現細胞、図１Ｅ〜図１ＨはヒトＴＬＲ４発現細胞を用いた解析結果である。図１Ａは、化合物（Ｉ）を終濃度１０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｂは、化合物（ＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｃは、化合物（ＩＩ）を終濃度１００μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｄは、陽性対照として３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｅは、化合物（Ｉ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｆは、化合物（ＩＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｇは、化合物（ＩＶ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ｈは、陽性対照として３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳヒストグラムである。図１Ａ〜図１Ｈ中、左のピーク（白）はコントロール（ＤＭＳＯを加えた場合）である。
図１Ａ〜図１Ｃに示す結果等から、化合物（Ｉ）及び化合物（ＩＩ）の添加により、マウスＴＬＲ４発現Ｂａ／Ｆ３細胞においてＧＦＰが発現したことが分かる。図１Ｆ〜図１Ｇに示す結果等から、化合物（ＩＩＩ）及び化合物（ＩＶ）の添加により、ヒトＴＬＲ4発現Ｂａ／Ｆ３細胞においてＧＦＰが発現したことが分かる。従って、化合物（Ｉ）及び化合物（ＩＩ）がマウスＴＬＲ４を、化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩＩ）及び化合物（ＩＶ）がヒトＴＬＲ4を活性化する作用を有することが示された。
【０１８１】
＜実施例１４＞
＜毒性試験＞
実施例１３でＧＦＰの発現を検出したＢａ／Ｆ３細胞について、化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＩＩＩ）、化合物（ＩＶ）、リピッドＡの毒性を評価した。また、陽性対照として、化合物（Ｉ）又は（ＩＩ）の代わりに実施例２の工程２で得た化合物３をＢａ／Ｆ３細胞に添加して、実施例１３に記載の方法で１８時間インキュベートし、毒性を評価した。
Ｂａ／Ｆ３細胞に対する毒性は、ＰｅｒＣＰ−Ｃｙ５．５標識した７−アミノ−アクチノマイシンＤによる染色を指標に、フローサイトメトリーにより解析した。代表的な結果を、図２Ａ〜図２Ｉに示す。図２Ａ〜図２ＥはマウスＴＬＲ４発現細胞、図２Ｆ〜図２ＩはヒトＴＬＲ４発現細胞を用いた解析結果である。図２Ａは、化合物（Ｉ）を終濃度１０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｂは、化合物（ＩＩ）を終濃度１００μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｃは、陽性対照として実施例２の工程２で得た化合物３を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｄは、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｅはコントロール（ＤＭＳＯを加えた場合）である。図２Ｆは、化合物（Ｉ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｇは、化合物（ＩＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｈは、化合物（ＩＶ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ｉは、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた細胞のＦＡＣＳ展開図である。図２Ａ〜図２Ｉにおいて、図中に示す数字は生細胞（７−アミノ−アクチノマイシンＤ陰性）の割合を表す。マウスＴＬＲ4発現細胞における生細胞の割合は、化合物（Ｉ）を終濃度１０μｇ／ｍＬとなるように加えた場合に９９．３％（図２Ａ）、化合物（ＩＩ）を終濃度１００μｇ／ｍＬとなるように加えた場合に９９．４％（図２Ｂ）であった。また、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた場合の生細胞の割合は９８．９％（図２Ｄ）であり、コントロールでは生細胞の割合は９９．６％（図２Ｅ）であった。ヒトＴＬＲ4発現細胞における生細胞の割合は、化合物（Ｉ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた場合に９９．９％（図２Ｆ）、化合物（ＩＩＩ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた場合に９７．０％（図２Ｇ）、化合物（ＩＶ）を終濃度５０μｇ／ｍＬとなるように加えた場合に９６．０％（図２Ｈ）であった。また、３ｎｇ／ｍＬ  リピッドＡを加えた場合の生細胞の割合は９９．５％（図２Ｉ）であった。
図２Ａ〜図２Ｉに示す結果から、化合物（Ｉ）、化合物（ＩＩ）、化合物（ＦＮＣ−Ｎ−Ｐ０１）及び化合物（ＩＶ）の毒性は低いことが示された。
【図１】
2015091785.tif 000045
【図２】
2015091785.tif 000046