(57)【要約】【課題】シフト体の第１移動路と第２移動路との間での移動距離を小さくする。【解決手段】シフト装置１０では、マニュアルシフト路２２の「−」位置が第２オートシフト路２０に連通されており、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動がブロック２６によって規制される。ここで、ブロック２６が第２オートシフト路２０に設けられている。このため、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動のブロック２６による規制強度を高くしても、マニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０との距離を大きくする必要がなく、レバー１２のマニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０との間での回動距離を小さくできる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１移動路と第２移動路とを移動されることでシフト位置が変更されるシフト体と、
前記第１移動路に設けられ、前記シフト体の前記第１移動路における移動によって前記第１移動路に沿って移動可能にされると共に、前記シフト体の前記第２移動路から前記第１移動路への移動を規制可能にされる規制部材と、
を備えたシフト装置。
【請求項２】
前記規制部材の位置を調整する調整手段を備えた請求項１記載のシフト装置。
【請求項３】
前記シフト体の移動を案内する案内孔が設けられ、前記案内孔に前記規制部材が配置される案内部材を備えた請求項１又は請求項２記載のシフト装置。
【請求項４】
前記第１移動路の前記第２移動路とは反対側に設けられ、前記シフト体の前記第２移動路から前記第１移動路への移動を前記規制部材が規制する際に前記規制部材を支持する支持部を備えた請求項１〜請求項３の何れか１項記載のシフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト体が移動されることでシフト位置が変更されるシフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のシフトレバー装置では、シフトレバーが第１シフトレバー通路部分の＋位置と第２シフトレバー通路部分のＮ位置との間での移動をアーム部によって規制される。
【０００３】
しかしながら、このシフトレバー装置では、アーム部が第１シフトレバー通路部分と第２シフトレバー通路部分との間に配置されている。このため、シフトレバーの移動のアーム部による規制強度を高くするために、アーム部を大型化すると、第１シフトレバー通路部分と第２シフトレバー通路部分との距離を大きくすることが必要になることで、シフトレバーの第１シフトレバー通路部分と第２シフトレバー通路部分との間での移動距離が大きくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１６００４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、シフト体の第１移動路と第２移動路との間での移動距離を小さくできるシフト装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のシフト装置は、第１移動路と第２移動路とを移動されることでシフト位置が変更されるシフト体と、前記第１移動路に設けられ、前記シフト体の前記第１移動路における移動によって前記第１移動路に沿って移動可能にされると共に、前記シフト体の前記第２移動路から前記第１移動路への移動を規制可能にされる規制部材と、を備えている。
【０００７】
請求項２に記載のシフト装置は、請求項１に記載のシフト装置において、前記規制部材の位置を調整する調整手段を備えている。
【０００８】
請求項３に記載のシフト装置は、請求項１又は請求項２に記載のシフト装置において、前記シフト体の移動を案内する案内孔が設けられ、前記案内孔に前記規制部材が配置される案内部材を備えている。
【０００９】
請求項４に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のシフト装置において、前記第１移動路の前記第２移動路とは反対側に設けられ、前記シフト体の前記第２移動路から前記第１移動路への移動を前記規制部材が規制する際に前記規制部材を支持する支持部を備えている。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載のシフト装置では、シフト体が第１移動路と第２移動路とを移動されることで、シフト位置が変更される。また、シフト体の第２移動路から第１移動路への移動を規制部材が規制可能にされる。
【００１１】
ここで、規制部材が第１移動路に設けられており、シフト体の第１移動路における移動によって規制部材が第１移動路に沿って移動可能にされている。このため、シフト体の第２移動路から第１移動路への移動の規制部材による規制強度を高くしても、第１移動路と第２移動路との距離を大きくする必要がなく、シフト体の第１移動路と第２移動路との間での移動距離を小さくできる。
【００１２】
請求項２に記載のシフト装置では、調整手段が規制部材の位置を調整する。このため、シフト体の第２移動路から第１移動路への移動を規制部材が適切に規制可能にできる。
【００１３】
請求項３に記載のシフト装置では、案内部材の案内孔がシフト体の移動を案内する。ここで、案内孔に規制部材が配置される。このため、案内孔を利用して規制部材を配置でき、シフト装置を小型化できる。
【００１４】
請求項４に記載のシフト装置では、第１移動路の第２移動路とは反対側に支持部が設けられており、シフト体の第２移動路から第１移動路への移動を規制部材が規制する際に、支持部が規制部材を支持する。このため、シフト体の第２移動路から第１移動路への移動の規制部材による規制強度を効果的に高くできる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｄ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「−」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｄ」位置側の「Ｎ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｄ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図７】本発明の第２実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「−」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｄ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図９】本発明の第４実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図１０】本発明の第５実施形態に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図１１】本発明の第２実施形態の第１変形例に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【図１２】本発明の第２実施形態の第２変形例に係るシフト装置におけるレバーが「Ｈ」位置に配置された際を示す上方から見た平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［第１実施形態］
図１には、本発明の第１実施形態に係るシフト装置１０（シフタ）の主要部が上方から見た平面図にて示されている。なお、図面では、シフト装置１０の前方を矢印ＦＲで示し、シフト装置１０の右方を矢印ＲＨで示している。
【００１７】
本実施形態に係るシフト装置１０は、車両（自動車）に適用されており、シフト装置１０は、所謂フロア式のものにされて、車室の床部（フロア）に設置されている。シフト装置１０は、前方、右方及び上方を、それぞれ車両前方、車両右方及び車両上方へ向けられている。
【００１８】
シフト装置１０には、略直方体形箱状のハウジング（図示省略）が設けられており、ハウジングが車室内に固定されることで、シフト装置１０が車室の床部に設置されている。ハウジングの上端には、矩形板状のカバー（図示省略）が設けられており、カバーは、ハウジング内を上側から被覆している。カバーには、所定形状の移動孔（図示省略）が形成されており、移動孔は、カバーを貫通している。
【００１９】
図１に示す如く、シフト装置１０には、シフト体としての略棒状のレバー１２が設けられており、レバー１２の下部は、ハウジング内に回動可能に支持されている。レバー１２は、カバーの移動孔を貫通して、ハウジングの上側に延出されており、レバー１２は、車両の乗員（運転手）によって回動操作可能にされている。レバー１２の移動は、移動孔によって許容されており、レバー１２は、移動孔に沿って前後方向（シフト方向）及び左右方向（セレクト方向）に回動可能にされている。
【００２０】
ハウジング内には、案内部材としての矩形板状の強度ゲート１４が固定されており、強度ゲート１４は、カバーと平行に配置されている。強度ゲート１４は、カバーに比し、肉厚寸法を大きくされており、強度ゲート１４は、カバーに比し、強度を高くされている。
【００２１】
強度ゲート１４には、案内孔としての所定形状の規制孔１６が貫通形成されており、規制孔１６には、レバー１２が移動可能に貫通されている。レバー１２は、規制孔１６に案内されて、前後方向及び左右方向に回動可能にされており、レバー１２は、規制孔１６の周面に当接されることで、回動を規制される。
【００２２】
レバー１２は、追加移動路としての第１オートシフト路１８に沿って前後方向に回動可能にされており、レバー１２が第１オートシフト路１８に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｒ」位置（リバース位置）から「Ｎ」位置（ニュートラル位置）に変更される。レバー１２は、第１オートシフト路１８の左側において、第１移動路としての第２オートシフト路２０に沿って前後方向に回動可能にされており、レバー１２が第２オートシフト路２０に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が初期位置としての「Ｈ」位置（ホーム位置）から「Ｎ」位置（ニュートラル位置）を介して「Ｄ」位置（ドライブ位置）に変更される。レバー１２は、第２オートシフト路２０の左側において、第２移動路としてのマニュアルシフト路２２に沿って前後方向に回動可能にされており、レバー１２がマニュアルシフト路２２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「＋」位置（プラス位置）から「−」位置（マイナス位置）に変更される。なお、レバー１２が「＋」位置に配置されることで、車両の自動変速機の変速段が上昇されると共に、レバー１２が「−」位置に配置されることで、車両の自動変速機の変速段が下降される。
【００２３】
第２オートシフト路２０の前端部の「Ｈ」位置は、第１オートシフト路１８の「Ｎ」位置より後側の後端部に、左右方向において、連通されている。さらに、第２オートシフト路２０の前端部の「Ｈ」位置は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置と「−」位置との間の前後方向中央部に、左右方向において、連通されている。また、マニュアルシフト路２２の後端部の「−」位置は、第２オートシフト路２０の「Ｈ」位置と「Ｎ」位置との間に、左右方向において、連通されている。
【００２４】
ハウジング内には、節度機構（図示省略）が設けられており、節度機構は、レバー１２に、第１オートシフト路１８及び第２オートシフト路２０において、シフト位置間からシフト位置へ向かう方向への付勢力を作用させる。これにより、節度機構の付勢力によって、レバー１２の第１オートシフト路１８及び第２オートシフト路２０における回動操作に節度感が付与される。
【００２５】
ハウジング内には、配置機構２４が設けられており、配置機構２４は、レバー１２に、第１オートシフト路１８、第２オートシフト路２０及びマニュアルシフト路２２において、「Ｈ」位置側への付勢力を作用させる。配置機構２４がレバー１２に作用させる付勢力は、節度機構がレバー１２に作用させる付勢力に比し、大きくされており、レバー１２に第１オートシフト路１８、第２オートシフト路２０及びマニュアルシフト路２２において回動操作力が作用されない際には、配置機構２４の付勢力によって、レバー１２が「Ｈ」位置に配置（復帰）される。
【００２６】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、第２オートシフト路２０において、規制部材としての直方体状のブロック２６が設けられており、ブロック２６は、第２オートシフト路２０に沿って前後方向に移動（スライド）可能にされている。
【００２７】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、第２オートシフト路２０において、配置機構２４を構成する調整手段としてのスプリング２８が設けられており、スプリング２８は、規制孔１６の第２オートシフト路２０における後面とブロック２６との間に掛渡されている。
【００２８】
スプリング２８は、自然長状態で、ブロック２６を第２オートシフト路２０の「Ｈ」位置の直後に配置しており、ブロック２６は、マニュアルシフト路２２の「−」位置の右側に配置されている。このため、図２に示す如く、レバー１２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に回動される際には、レバー１２によってブロック２６がスプリング２８の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「Ｄ」位置に配置された際には、規制手段（スプリング２８の最大限の圧縮又はストッパ等）によってブロック２６の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、図３に示す如く、レバー１２が「−」位置に配置される際には、ブロック２６が、レバー１２の第２オートシフト路２０への回動を、規制孔１６の第２オートシフト路２０における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００２９】
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００３０】
以上の構成のシフト装置１０では、マニュアルシフト路２２の「−」位置が、第２オートシフト路２０の「Ｈ」位置と「Ｎ」位置との間に、左右方向において、連通されており、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０の「Ｎ」位置及び「Ｄ」位置への回動がブロック２６によって規制される。
【００３１】
ここで、ブロック２６が第２オートシフト路２０に設けられており、レバー１２の第２オートシフト路２０における回動によってブロック２６が第２オートシフト路２０に沿って移動可能にされている。このため、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動のブロック２６による規制強度を高くするために、ブロック２６を左右方向において大型化しても、マニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０との左右方向における距離を大きくする必要がなく、レバー１２のマニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０との間での左右方向における回動距離を小さくできて、レバー１２の回動操作性を向上できる。
【００３２】
さらに、スプリング２８が自然長状態でブロック２６をマニュアルシフト路２２の「−」位置の右側に配置している。このため、ブロック２６がレバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動を適切に規制できる。
【００３３】
しかも、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動をブロック２６が規制する際に、ブロック２６の右側への移動が強度ゲート１４の規制孔１６の第２オートシフト路２０における右面によって支持される。このため、レバー１２の「−」位置から第２オートシフト路２０への回動のブロック２６による規制強度を効果的に高くできる。
【００３４】
また、強度ゲート１４の規制孔１６内にブロック２６及びスプリング２８が配置されている。このため、規制孔１６を利用してブロック２６及びスプリング２８を配置でき、シフト装置１０を小型化できる。
【００３５】
［第２実施形態］
図４には、本発明の第２実施形態に係るシフト装置３０（シフタ）の主要部が上方から見た平面図にて示されている。
【００３６】
本実施形態に係るシフト装置３０は、上記第１実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００３７】
図４に示す如く、本実施形態に係るシフト装置３０では、レバー１２が第１移動路及び第２移動路としてのオートシフト路３２に沿って前後方向に回動可能にされており、レバー１２がオートシフト路３２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｒ」位置から「Ｎ」位置、「Ｈ」位置及び「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に変更される。レバー１２は、オートシフト路３２の左側において、第２移動路及び第１移動路としてのマニュアルシフト路２２に沿って前後方向に回動可能にされており、レバー１２がマニュアルシフト路２２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「＋」位置から「−」位置に変更される。
【００３８】
オートシフト路３２の前後方向中央部の「Ｈ」位置は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置と「−」位置との間の前後方向中央部に、左右方向において、連通されている。また、オートシフト路３２の「Ｒ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｒ」位置は、それぞれマニュアルシフト路２２の「＋」位置及び「＋」位置直前に、左右方向において、連通されている。さらに、オートシフト路３２の「Ｄ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｄ」位置は、それぞれマニュアルシフト路２２の「−」位置及び「−」位置直後に、左右方向において、連通されている。
【００３９】
節度機構は、レバー１２に、オートシフト路３２において、シフト位置間からシフト位置へ向かう方向への付勢力を作用させる。これにより、節度機構の付勢力によって、レバー１２のオートシフト路３２における回動操作に節度感が付与される。
【００４０】
配置機構２４は、レバー１２に、オートシフト路３２及びマニュアルシフト路２２において、「Ｈ」位置側への付勢力を作用させる。これにより、レバー１２にオートシフト路３２及びマニュアルシフト路２２において回動操作力が作用されない際には、配置機構２４の付勢力によって、レバー１２が「Ｈ」位置に配置（復帰）される。
【００４１】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の前側部分及び後側部分において、それぞれ規制部材（第１規制部材）としての直方体状の第１前ブロック３４及び第１後ブロック３６が設けられており、第１前ブロック３４及び第１後ブロック３６は、オートシフト路３２に沿って前後方向に移動（スライド）可能にされている。
【００４２】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、マニュアルシフト路２２の前側部分及び後側部分において、それぞれ規制部材（第２規制部材）としての直方体状の第２前ブロック３８及び第２後ブロック４０が設けられており、第２前ブロック３８及び第２後ブロック４０は、マニュアルシフト路２２に沿って前後方向に移動（スライド）可能にされている。
【００４３】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の前側部分及び後側部分において、それぞれ配置機構２４を構成する調整手段（第１調整手段）としての第１前スプリング４２及び第１後スプリング４４が設けられており、第１前スプリング４２は、規制孔１６のオートシフト路３２における前面と第１前ブロック３４との間に掛渡されると共に、第１後スプリング４４は、規制孔１６のオートシフト路３２における後面と第１後ブロック３６との間に掛渡されている。
【００４４】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、マニュアルシフト路２２の前側部分及び後側部分において、それぞれ配置機構２４を構成する調整手段（第２調整手段）としての第２前スプリング４６及び第２後スプリング４８が設けられており、第２前スプリング４６は、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における前面と第２前ブロック３８との間に掛渡されると共に、第２後スプリング４８は、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における後面と第２後ブロック４０との間に掛渡されている。
【００４５】
第１前スプリング４２は、自然長状態で、第１前ブロック３４をオートシフト路３２の「Ｈ」位置の直前に配置しており、第１前ブロック３４は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置の右側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｒ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１前ブロック３４が第１前スプリング４２の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「Ｒ」位置に配置された際には、第１前規制手段（第１前スプリング４２の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１前ブロック３４の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「＋」位置に配置される際には、第１前ブロック３４が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００４６】
第１後スプリング４４は、自然長状態で、第１後ブロック３６をオートシフト路３２の「Ｈ」位置の直後に配置しており、第１後ブロック３６は、マニュアルシフト路２２の「−」位置の右側に配置されている。このため、図５及び図６に示す如く、レバー１２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１後ブロック３６が第１後スプリング４４の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「Ｄ」位置に配置された際には、第１後規制手段（第１後スプリング４４の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１後ブロック３６の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、図７に示す如く、レバー１２が「−」位置に配置される際には、第１後ブロック３６が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００４７】
第２前スプリング４６は、自然長状態で、第２前ブロック３８をマニュアルシフト路２２の「＋」位置と「−」位置との間の前後方向中央部の直前に配置しており、第２前ブロック３８は、オートシフト路３２の「Ｒ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｒ」位置の左側に配置されている。このため、レバー１２が「＋」位置と「−」位置との間から「＋」位置に回動される際には、レバー１２によって第２前ブロック３８が第２前スプリング４６の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「＋」位置に配置された際には、第２前規制手段（第２前スプリング４６の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２前ブロック３８の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｒ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｒ」位置に配置される際には、第２前ブロック３８が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００４８】
第２後スプリング４８は、自然長状態で、第２後ブロック４０をマニュアルシフト路２２の「＋」位置と「−」位置との間の前後方向中央部の直後に配置しており、第２後ブロック４０は、オートシフト路３２の「Ｄ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｄ」位置の左側に配置されている。このため、図７に示す如く、レバー１２が「＋」位置と「−」位置との間から「−」位置に回動される際には、レバー１２によって第２後ブロック４０が第２後スプリング４８の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「−」位置に配置された際には、第２後規制手段（第２後スプリング４８の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２後ブロック４０の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、図５及び図６に示す如く、レバー１２が「Ｄ」位置側の「Ｎ」位置及び「Ｄ」位置に配置される際には、第２後ブロック４０が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００４９】
ここで、本実施形態では、第１前ブロック３４、第１後ブロック３６、第２前ブロック３８及び第２後ブロック４０が、上記第１実施形態のブロック２６と同様の作用及び効果を奏することができると共に、第１前スプリング４２、第１後スプリング４４、第２前スプリング４６及び第２後スプリング４８が、上記第１実施形態のスプリング２８と同様の作用及び効果を奏することができる。このため、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００５０】
［第３実施形態］
図８には、本発明の第３実施形態に係るシフト装置５０（シフタ）の主要部が上方から見た平面図にて示されている。
【００５１】
本実施形態に係るシフト装置５０は、上記第２実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００５２】
図８に示す如く、本実施形態に係るシフト装置５０では、レバー１２がオートシフト路３２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｐ」位置（パーキング位置）から「Ｒ」位置及び「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置（オートシフト路３２の後端部）に変更される。さらに、レバー１２がマニュアルシフト路２２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「＋」位置から「Ｍ」位置（マニュアル位置）を介して「−」位置（マニュアルシフト路２２の後端部）に変更される。
【００５３】
オートシフト路３２の「Ｄ」位置及び「Ｎ」位置は、それぞれマニュアルシフト路２２の「Ｍ」位置及び「＋」位置に、左右方向において、連通されている。さらに、オートシフト路３２の「Ｒ」位置及び「Ｐ」位置は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置より前側に、左右方向において、連通されている。
【００５４】
節度機構は、レバー１２に、オートシフト路３２及びマニュアルシフト路２２の「Ｍ」位置の範囲において、シフト位置間からシフト位置へ向かう方向への付勢力を作用させる。これにより、節度機構の付勢力によって、レバー１２のオートシフト路３２及びマニュアルシフト路２２の「Ｍ」位置の範囲における回動操作に節度感が付与される。
【００５５】
配置機構２４は、レバー１２に、マニュアルシフト路２２において、「Ｍ」位置側への付勢力を作用させる。これにより、レバー１２にマニュアルシフト路２２において回動操作力が作用されない際には、配置機構２４の付勢力によって、レバー１２が「Ｍ」位置に配置（復帰）される。
【００５６】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の前側部分及びマニュアルシフト路２２の前側部分において、それぞれ第１前ブロック３４及び第２前ブロック３８が設けられている。
【００５７】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の前側部分及びマニュアルシフト路２２の前側部分において、それぞれ第１前スプリング４２及び第２前スプリング４６が設けられており、第１前スプリング４２は、レバー１２に作用させる付勢力が節度機構に比し小さくされて、配置機構２４を構成していない。
【００５８】
第１前スプリング４２は、自然長状態で、第１前ブロック３４をオートシフト路３２の「Ｄ」位置の直前に配置しており、第１前ブロック３４は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置の右側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｄ」位置から「Ｎ」位置及び「Ｒ」位置を介して「Ｐ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１前ブロック３４が第１前スプリング４２の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「Ｐ」位置に配置された際には、第１前規制手段（第１前スプリング４２の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１前ブロック３４の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「＋」位置に配置される際には、第１前ブロック３４が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００５９】
第２前スプリング４６は、自然長状態で、第２前ブロック３８をマニュアルシフト路２２の「Ｍ」位置の直前に配置しており、第２前ブロック３８は、オートシフト路３２の「Ｎ」位置、「Ｒ」位置及び「Ｐ」位置の左側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｍ」位置から「＋」位置に回動される際には、レバー１２によって第２前ブロック３８が第２前スプリング４６の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「＋」位置に配置された際には、第２前規制手段（第２前スプリング４６の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２前ブロック３８の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｎ」位置、「Ｒ」位置及び「Ｐ」位置に配置される際には、第２前ブロック３８が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００６０】
ここで、本実施形態では、第１前ブロック３４及び第２前ブロック３８が、上記第１実施形態のブロック２６と同様の作用及び効果を奏することができると共に、第１前スプリング４２及び第２前スプリング４６が、上記第１実施形態のスプリング２８と同様の作用及び効果を奏することができる。このため、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００６１】
［第４実施形態］
図９には、本発明の第４実施形態に係るシフト装置６０（シフタ）の主要部が上方から見た平面図にて示されている。
【００６２】
本実施形態に係るシフト装置６０は、上記第２実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００６３】
図９に示す如く、本実施形態に係るシフト装置６０では、レバー１２がオートシフト路３２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｒ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に変更される。さらに、レバー１２がマニュアルシフト路２２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「＋」位置から「Ｈ」位置を介して「−」位置に変更される。
【００６４】
オートシフト路３２の前後方向中央部の「Ｎ」位置は、マニュアルシフト路２２の前後方向中央部の「Ｈ」位置に、左右方向において、連通されている。また、オートシフト路３２の「Ｒ」位置は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置に、左右方向において、連通されている。さらに、オートシフト路３２の「Ｄ」位置は、マニュアルシフト路２２の「−」位置に、左右方向において、連通されている。
【００６５】
第１前スプリング４２は、自然長状態で、第１前ブロック３４をオートシフト路３２の「Ｎ」位置の直前に配置しており、第１前ブロック３４は、マニュアルシフト路２２の「＋」位置の右側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｎ」位置から「Ｒ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１前ブロック３４が第１前スプリング４２の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「Ｒ」位置に配置された際には、第１前規制手段（第１前スプリング４２の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１前ブロック３４の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「＋」位置に配置される際には、第１前ブロック３４が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００６６】
第１後スプリング４４は、自然長状態で、第１後ブロック３６をオートシフト路３２の「Ｎ」位置の直後に配置しており、第１後ブロック３６は、マニュアルシフト路２２の「−」位置の右側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｎ」位置から「Ｄ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１後ブロック３６が第１後スプリング４４の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「Ｄ」位置に配置された際には、第１後規制手段（第１後スプリング４４の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１後ブロック３６の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「−」位置に配置される際には、第１後ブロック３６が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００６７】
第２前スプリング４６は、自然長状態で、第２前ブロック３８をマニュアルシフト路２２の「Ｈ」位置の直前に配置しており、第２前ブロック３８は、オートシフト路３２の「Ｒ」位置の左側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｈ」位置から「＋」位置に回動される際には、レバー１２によって第２前ブロック３８が第２前スプリング４６の付勢力に抗して前方に移動される。また、レバー１２が「＋」位置に配置された際には、第２前規制手段（第２前スプリング４６の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２前ブロック３８の前方への移動が規制されて、レバー１２の前方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｒ」位置に配置される際には、第２前ブロック３８が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００６８】
第２後スプリング４８は、自然長状態で、第２後ブロック４０をマニュアルシフト路２２の「Ｈ」位置の直後に配置しており、第２後ブロック４０は、オートシフト路３２の「Ｄ」位置の左側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｈ」位置から「−」位置に回動される際には、レバー１２によって第２後ブロック４０が第２後スプリング４８の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「−」位置に配置された際には、第２後規制手段（第２後スプリング４８の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２後ブロック４０の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｄ」位置に配置される際には、第２後ブロック４０が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００６９】
ここで、本実施形態では、第１前ブロック３４、第１後ブロック３６、第２前ブロック３８及び第２後ブロック４０が、上記第１実施形態のブロック２６と同様の作用及び効果を奏することができると共に、第１前スプリング４２、第１後スプリング４４、第２前スプリング４６及び第２後スプリング４８が、上記第１実施形態のスプリング２８と同様の作用及び効果を奏することができる。このため、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００７０】
［第５実施形態］
図１０には、本発明の第５実施形態に係るシフト装置７０（シフタ）の主要部が上方から見た平面図にて示されている。
【００７１】
本実施形態に係るシフト装置７０は、上記第２実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００７２】
図１０に示す如く、本実施形態に係るシフト装置７０では、レバー１２がオートシフト路３２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｒ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に変更される。さらに、レバー１２がマニュアルシフト路２２に沿って前側から後側に回動されることで、レバー１２のシフト位置が「Ｈ」位置から「Ｂ」位置（ブレーキ位置）に変更される。なお、レバー１２が「Ｂ」位置に配置されることで、車両の自動変速機の変速段が下降される。
【００７３】
オートシフト路３２の「Ｎ」位置は、マニュアルシフト路２２の前端部の「Ｈ」位置に、左右方向において、連通されている。また、オートシフト路３２の「Ｄ」位置は、マニュアルシフト路２２の「Ｂ」位置に、左右方向において、連通されている。
【００７４】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の後側部分及びマニュアルシフト路２２の後側部分において、それぞれ第１後ブロック３６及び第２後ブロック４０が設けられている。
【００７５】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、オートシフト路３２の後側部分及びマニュアルシフト路２２の後側部分において、それぞれ第１後スプリング４４及び第２後スプリング４８が設けられている。
【００７６】
第１後スプリング４４は、自然長状態で、第１後ブロック３６をオートシフト路３２の「Ｎ」位置の直後に配置しており、第１後ブロック３６は、マニュアルシフト路２２の「Ｂ」位置の右側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｎ」位置から「Ｄ」位置に回動される際には、レバー１２によって第１後ブロック３６が第１後スプリング４４の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「Ｄ」位置に配置された際には、第１後規制手段（第１後スプリング４４の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第１後ブロック３６の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｂ」位置に配置される際には、第１後ブロック３６が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００７７】
第２後スプリング４８は、自然長状態で、第２後ブロック４０をマニュアルシフト路２２の「Ｈ」位置の直後に配置しており、第２後ブロック４０は、オートシフト路３２の「Ｄ」位置の左側に配置されている。このため、レバー１２が「Ｈ」位置から「Ｂ」位置に回動される際には、レバー１２によって第２後ブロック４０が第２後スプリング４８の付勢力に抗して後方に移動される。また、レバー１２が「Ｂ」位置に配置された際には、第２後規制手段（第２後スプリング４８の最大限の圧縮又はストッパ等）によって第２後ブロック４０の後方への移動が規制されて、レバー１２の後方への回動が規制される。さらに、レバー１２が「Ｄ」位置に配置される際には、第２後ブロック４０が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００７８】
ここで、本実施形態では、第１後ブロック３６及び第２後ブロック４０が、上記第１実施形態のブロック２６と同様の作用及び効果を奏することができると共に、第１後スプリング４４及び第２後スプリング４８が、上記第１実施形態のスプリング２８と同様の作用及び効果を奏することができる。このため、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００７９】
なお、上記第１実施形態〜第５実施形態では、マニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０又はオートシフト路３２とを左右方向において連通する。しかしながら、マニュアルシフト路２２と第２オートシフト路２０又はオートシフト路３２とを一部（例えば「Ｈ」位置又は「Ｍ」位置が配置される前後方向位置）を除き左右方向において連通させなくてもよい。
【００８０】
例えば、図１１及び図１２に示す如く、上記第２実施形態において、マニュアルシフト路２２とオートシフト路３２とを「Ｈ」位置が配置される前後方向位置を除き左右方向において連通させなくてもよい。
【００８１】
図１１に示す場合には、強度ゲート１４に、マニュアルシフト路２２とオートシフト路３２との間における「Ｈ」位置より前側及び後側において、それぞれ中間部としての平面視長尺矩形板状の前中間壁８０及び後中間壁８２が設けられており、前中間壁８０及び後中間壁８２は、強度ゲート１４の規制孔１６の周面を構成している。
【００８２】
ここで、「Ｈ」位置が配置される前後方向位置を除くマニュアルシフト路２２にレバー１２が配置される際には、前中間壁８０及び第１前ブロック３４又は後中間壁８２及び第１後ブロック３６が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００８３】
さらに、「Ｈ」位置が配置される前後方向位置を除くオートシフト路３２にレバー１２が配置される際には、前中間壁８０及び第２前ブロック３８又は後中間壁８２及び第２後ブロック４０が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００８４】
このため、レバー１２の回動の前中間壁８０及び後中間壁８２による規制強度を高くするために、前中間壁８０及び後中間壁８２を左右方向において大型化する必要がなく、依然としてマニュアルシフト路２２とオートシフト路３２との左右方向における距離を大きくする必要をなくすことができる。
【００８５】
しかも、レバー１２の前後方向及び左右方向に対する傾斜方向への回動を前中間壁８０及び後中間壁８２によって効果的に規制できる。
【００８６】
また、図１２に示す場合には、強度ゲート１４に、マニュアルシフト路２２とオートシフト路３２との間における「Ｈ」位置より前側及び後側において、それぞれ中間部としての平面視矩形板状の前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６が設けられており、前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６は、それぞれ第２前ブロック３８（前後方向寸法が大きい方の第１前ブロック３４又は第２前ブロック３８）及び第２後ブロック４０（前後方向寸法が大きい方の第１後ブロック３６又は第２後ブロック４０）と、前後方向寸法が同一にされている。
【００８７】
強度ゲート１４の規制孔１６内には、前中間ブロック８４の前側及び後中間ブロック８６の後側において、それぞれ配置機構２４を構成する中間調整手段としての前中間スプリング８８及び後中間スプリング９０が設けられている。前中間スプリング８８は、規制孔１６の前面と前中間ブロック８４との間に掛渡されており、前中間スプリング８８は、前中間ブロック８４に対し、第２前スプリング４６の第２前ブロック３８に対する機能と同様の機能を有している。後中間スプリング９０は、規制孔１６の後面と後中間ブロック８６との間に掛渡されており、後中間スプリング９０は、後中間ブロック８６に対し、第２後スプリング４８の第２後ブロック４０に対する機能と同様の機能を有している。
【００８８】
ここで、「Ｈ」位置が配置される前後方向位置を除くマニュアルシフト路２２にレバー１２が配置される際には、前中間ブロック８４及び第１前ブロック３４又は後中間ブロック８６及び第１後ブロック３６が、レバー１２のオートシフト路３２への回動を、規制孔１６のオートシフト路３２における右面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００８９】
さらに、「Ｈ」位置が配置される前後方向位置を除くオートシフト路３２にレバー１２が配置される際には、前中間ブロック８４及び第２前ブロック３８又は後中間ブロック８６及び第２後ブロック４０が、レバー１２のマニュアルシフト路２２への回動を、規制孔１６のマニュアルシフト路２２における左面（支持部）に支持された状態で規制する。
【００９０】
このため、レバー１２の回動の前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６による規制強度を高くするために、前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６を左右方向において大型化する必要がなく、依然としてマニュアルシフト路２２とオートシフト路３２との左右方向における距離を大きくする必要をなくすことができる。
【００９１】
また、上記第１実施形態〜第５実施形態では、スプリング２８、第１前スプリング４２、第１後スプリング４４、第２前スプリング４６、第２後スプリング４８、前中間スプリング８８及び後中間スプリング９０がそれぞれブロック２６、第１前ブロック３４、第１後ブロック３６、第２前ブロック３８、第２後ブロック４０、前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６の位置を調整する。しかしながら、例えば磁石（調整手段又は中間調整手段）の磁力によってブロック２６、第１前ブロック３４、第１後ブロック３６、第２前ブロック３８、第２後ブロック４０、前中間ブロック８４及び後中間ブロック８６の位置を調整してもよい。
【００９２】
さらに、上記第２実施形態及び第４実施形態では、第１前ブロック３４と第１後ブロック３６とを別体にすると共に、第２前ブロック３８と第２後ブロック４０とを別体にした。しかしながら、第１前ブロック３４と第１後ブロック３６とを一体にして一体移動可能にしてもよく、この場合、第１前スプリング４２及び第１後スプリング４４の一方を省略できる。さらに、第２前ブロック３８と第２後ブロック４０とを一体にして一体移動可能にしてもよく、この場合、第２前スプリング４６及び第２後スプリング４８の一方を省略できる。
【００９３】
また、上記第１実施形態〜第５実施形態では、シフト装置１０、３０、５０、６０、７０をフロア式のものにして車室の床部に設置した。しかしながら、シフト装置１０、３０、５０、６０、７０を車両のステアリングコラムやインストルメントパネルに設置してもよい。
【符号の説明】
【００９４】
１０    シフト装置
１２    レバー（シフト体）
１４    強度ゲート（案内部材）
１６    規制孔（案内孔）
２０    第２オートシフト路（第１移動路）
２２    マニュアルシフト路（第２移動路及び第１移動路）
２６    ブロック（規制部材）
２８    スプリング（調整手段）
３０    シフト装置
３２    オートシフト路（第１移動路及びは第２移動路）
３４    第１前ブロック（規制部材）
３６    第１後ブロック（規制部材）
３８    第２前ブロック（規制部材）
４０    第２後ブロック（規制部材）
４２    第１前スプリング（調整手段）
４４    第１後スプリング（調整手段）
４６    第２前スプリング（調整手段）
４８    第２後スプリング（調整手段）
５０    シフト装置
６０    シフト装置
７０    シフト装置
【図１】
2015229406.tif 000003
【図２】
2015229406.tif 000004
【図３】
2015229406.tif 000005
【図４】
2015229406.tif 000006
【図５】
2015229406.tif 000007
【図６】
2015229406.tif 000008
【図７】
2015229406.tif 000009
【図８】
2015229406.tif 000010
【図９】
2015229406.tif 000011
【図１０】
2015229406.tif 000012
【図１１】
2015229406.tif 000013
【図１２】
2015229406.tif 000014