(57)【要約】【課題】巻糸を均等の張力及び均等の間隔で巻き付けて、ベルト走行時の片寄りや蛇行を防止する。【解決手段】支持体３２の両端部に平行に配置された２本のロール２１間に無端状の布帛２ａ等の成形部材を巻回させる。次に、２本のロール２１の軸に平行する２本のロール２１間の中央を軸として駆動軸３１により支持体３２を回転させる。そこで、給糸装置４０を支持体３２が１回転する間に一定ピッチで移動させつつ、支持体３２の２本のロール２１に巻回された成形部材に対して、給糸装置４０により所定の一定張力を付与した巻糸２ｂを給糸して、成形部材の外周面に巻糸２ｂをベルト幅方向に一定ピッチでベルト周長方向に巻き付ける。【選択図】図３
2015080897.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平行に配置され、回転可能に構成された２本のロールと、
前記２本のロールを両端部に保持しつつ、前記２本のロール間の長さを伸長可能に構成された支持体と、
前記２本のロールの軸と平行する前記２本のロール間の中央を軸として、前記支持体を回転可能に設置された駆動軸と、
前記２本のロールに隣接して前記２本のロールの軸と平行に移動可能に設置され、前記支持体が１回転する間に一定ピッチで移動しつつ、前記２本のロールに前記巻糸に所定の一定張力を付与しつつ給糸する給糸装置と、を備えることを特徴とするベルト成形機。
【請求項２】
前記支持体は、
前記駆動軸に回転可能に保持される本体部と、
前記本体部の両端に接続されて伸長可能に構成される２つの伸長部と、
前記２つの伸長部のそれぞれの両端に接続され、前記２本のロールを回転可能に保持する２本のロール保持部と、を備えることを特徴とする請求項１に記載のベルト成形機。
【請求項３】
前記２本のロールは、
いずれか一方が駆動軸となり、他方が従動軸となって、同調して回転可能に構成されることを特徴とする請求項１または２に記載のベルト成形機。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のベルト成形機を用いてベルトを成形するベルト成形方法であって、
前記２本のロール間に無端状の成形部材を巻回させる工程と、
前記駆動軸により前記支持体を回転させながら、前記給糸装置により給糸される所定の一定張力を付与した前記巻糸を、前記２本のロール間にベルト幅方向に一定ピッチでベルト周長方向に巻き付けて心線を形成する工程と、
を備えることを特徴とするベルト成形方法。
【請求項５】
前記成形部材は、前記心線を挟んだ内周側及び外周側のそれぞれに、少なくとも１層積層されることを特徴とする請求項４に記載のベルト成形方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト成形機及びベルト成形方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
伝動ベルトや搬送ベルト等のベルトは、環状の成形部材（帆布などの繊維シート、未加硫ゴムシート、ゴム付き帆布）と、螺旋状に巻糸が巻き付けられた芯体（心線）とから構成されて、芯体を挟むように、内周側または外周側にそれぞれ少なくとも１層以上積層されて構成される。
【０００３】
そして、従来から、このようなベルトを成形するためのベルト成形方法として、一方が駆動回転される互いに平行な真円形状の一対の円筒ロールを軸間距離が調節可能に配備し、これら一対の円筒ロールに未加硫のゴムシートと心線とを巻回してベルトを成形する二軸成形法が知られている。即ち、主軸と従動軸とからなる一対の円筒ロールの主軸が駆動回転することにより従動軸が回転して、一対の円筒ロールが構成する主軸と従動軸の二軸でベルトを成形することから、二軸成形法と称される。二軸成形法によるベルト成形機としては、例えば、特許文献１及び特許文献２に示された伝動ベルトの成形機が開示されている。
【０００４】
特許文献１及び２に示す二軸成形法によるベルト成形機によれば、一対の円筒ロールを構成する主軸が固定されると共に、従動軸がベルト長手方向に移動可能に配置されている。また、主軸にモータが設置され、従動軸が回転可能に構成されることにより、回転駆動する主軸と従動軸とが同調して回転するように構成される。そして、特許文献１では、主軸側に設置されたスピニングアームから供給される巻糸がタッチプーリ（ガイドローラ）により案内されてスピニング（給糸）されるようになっている。また、特許文献２では、所定の一定張力を付与した巻糸を給糸するスピニングアームが主軸側に固定設置されると共に、一対のロール間に所定ピッチ間隔の溝を有するガイドプーリ（ガイドローラ）が所定ピッチで整列配置されて、ガイドプーリの溝に沿って巻糸がスピニングされるようになっている。尚、ガイドプーリは、巻糸を巻き付ける所定の間隔（巻ピッチ）に合わせて交換されるように構成される。
【０００５】
特許文献１及び２に示すような二軸成形法によるベルト成形機では、一対の円筒ロールの軸間距離を調節することにより、径の異なるベルトの成形することに対して容易に対応できる利点がある。しかしながら、二軸成形法によるベルト成形機では、所定の一定張力を付加した巻糸を成形部材に巻き付けてベルトを成形する際に、ガイドローラに案内される巻糸に転がりが生じてしまい、巻糸を均等の巻ピッチで巻きつけることができなくなり、巻ピッチむらをおこし、また、ベルトの長手方向に向かって左右に張力差が生じ、張力むらをおこしてしまい、安定したスピニング動作を行うことができなくなっていた。その結果、ベルト走行時の片寄り（走行方向に向かって左右いずれかへの片寄り）、蛇行（走行方向に向かって左右への揺れ動き）などの問題が生じている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許３１９５５３３号公報
【特許文献２】特開２００３−２５１７０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するものであり、巻糸を均等の張力及び均等の間隔で巻き付けて、ベルト走行時の片寄りや蛇行を防止することができるベルト成形機及びベルト成形方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明に係るベルト成形機は、平行に配置され、回転可能に構成された２本のロールと、前記２本のロールを両端部に保持しつつ、前記２本のロール間の長さを伸長可能に構成された支持体と、前記２本のロールの軸と平行する前記２本のロール間の中央を軸として、前記支持体を回転可能に設置された駆動軸と、前記２本のロールに隣接して前記２本のロールの軸と平行に移動可能に設置され、前記支持体が１回転する間に一定ピッチで移動しつつ、前記２本のロールに前記巻糸に所定の一定張力を付与しつつ給糸する給糸装置と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明のベルト成形機によれば、２本のロール間に巻回された成形部材に１軸回転により給糸装置から直接巻糸を巻き付けて心線を形成する一軸成形法によりベルトを成形しているため、２本のロールを同方向に回転させて２軸回転により２本のロール間に巻回された成形部材にガイドローラに案内させて巻糸を巻き付ける二軸成形法と比較して、給糸装置から給糸される巻糸の転がりを防止して、安定したスピニング動作を行い、巻きピッチのむらや、張力のむらを低減して、巻糸を一定ピッチで均等に所定の一定張力で巻き付けることができる。その結果、ベルト走行時にベルトが片寄ったり、蛇行したりするのを防止することができる。また、２本のロール間の長さ（即ち、２本のロールを両端部に支持する支持体の長さ）が伸長可能になるように、支持体を構成することにより、成形するベルトの周長の変更が可能になる。ここで、成形部材とは、帆布等の繊維シート、未加硫ゴムシート、ゴム付き帆布等である。
【００１０】
上記ベルト成形機において、前記支持体は、前記駆動軸に回転可能に保持される本体部と、前記本体部の両端に接続されて伸長可能に構成される２つの伸長部と、前記２つの伸長部のそれぞれの両端に接続され、前記２本のロールを回転可能に保持する２つのロール保持部と、を備えて良い。
駆動軸により回転可能に保持されると共に、２本のロールを保持しつつ、２本のロール間の長さ（即ち、２本のロールを両端部に支持する支持体の長さ）が伸長可能にする支持体を構成することができる。
【００１１】
上記ベルト成形機において、前記２本のロールは、いずれか一方が駆動軸となり、他方が従動軸となって、同調して回転可能に構成されて良い。
成形部材や巻糸が巻きかけられた成形部材が巻回された２本のロールが同調して回転することにより、成形部材や巻糸が巻きかけられた成形部材に対して、糊引き処理や熱融着処理を行うことができる。
【００１２】
また、本発明のベルト成形方法は、本発明のベルト成形機を用いてベルトを成形するベルト成形方法であって、前記２本のロール間に無端状の成形部材を巻回させる工程と、前記駆動軸により前記支持体を回転させながら、前記給糸装置により給糸される所定の一定張力を付与した前記巻糸を、前記２本のロール間にベルト幅方向に一定ピッチでベルト周長方向に巻き付けて心線を形成する工程と、を備えることを特徴とする。
【００１３】
本発明のベルト成形方法によれば、２本のロール間に巻回された成形部材に１軸回転により給糸装置から直接巻糸を巻き付けて心線を形成する一軸成形法によりベルトを成形しているため、２本のロールを同方向に回転させて２軸回転により２本のロール間に巻回された成形部材にガイドローラに案内させて巻糸を巻き付ける二軸成形法と比較して、給糸装置から給糸される巻糸の転がりを防止して、安定したスピニング動作を行い、巻きピッチのむらや、張力のむらを低減して、巻糸を一定ピッチで均等に所定の一定張力で巻き付けることができる。その結果、ベルト走行時にベルトが片寄ったり、蛇行したりするのを防止することができる。ここで、無端状の成形部材は、環状の成形部材の他、環状に巻いた有端状の成形部材の両端部を接合して無端状にしたものであっても良い。
【００１４】
上記ベルト成形方法において、前記成形部材は、前記心線を挟んだ内周側及び外周側のそれぞれに、少なくとも１層積層されて良い。
心線を挟んだ内周側及び外周側のそれぞれに、１層以上の成形部材を積層して、搬送ベルトや伝動ベルトなど、様々な種類のベルトを成形することができる。
【発明の効果】
【００１５】
以上の説明に述べたように、本発明によれば、巻糸を均等の張力及び均等の間隔で巻き付けて、ベルト走行時の片寄りや蛇行を防止することができるベルト成形機及びベルト成形方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施形態に係るベルト成形方法の工程を説明する概念図である。
【図２】本実施形態に係るベルト成形機を示す側面図である。
【図３】本実施形態に係るベルト成形機を示す斜視図である。
【図４】本実施形態に係るベルト成形機の要部を示す正面図である。
【図５】本実施例に係るベルトの張力むら測定試験を説明する斜視図である。
【図６】本実施例に係るベルトの巻ピッチむら測定試験を説明する図であり、（ａ）が本実施形態に係るベルト成形方法及びベルト成形機を用いて一軸成形法により成形したベルトを示す斜視図であり、（ｂ）が従来技術の二軸成形法により成形したベルトを示す斜視図である。
【図７】本実施形態に係るベルトの走行試験を説明する正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
本実施形態に係るベルト成形方法及びベルト成形機に適用されるベルトは、食品や電気部品や機械部品等を搬送するベルトコンベアに用いられる搬送ベルトの他、一般産業機械や自動車などの動力伝達用途で用いられる慣用の伝動ベルト（ラップドＶベルト、ローエッジＶベルト、Ｖリブドベルト、歯付ベルト、平ベルトなど）が含まれる。
【００１８】
［ベルト成形機］
まず、図２〜４に基づいて、本実施形態に係るベルト成形機について説明する。
【００１９】
図２及び図３に示すようにベルト成形機３０は、平行に配置され、支持体３２に対して回転可能に保持された２本の円筒形のロール２１と、２本のロール２１を両端部に保持しつつ、２本のロール２１間の長さを伸長可能に構成された支持体３２と、２本のロール２１の軸と平行する２本のロール２１間の中央を軸として、支持体３２を回転可能に設置された駆動軸３１と、２本のロール２１に隣接して２本のロール２１の軸と平行に移動可能に設置され、２本のロール２１に巻糸２ｂに所定の一定張力を付与しつつ給糸する給糸装置４０と、を備える。
【００２０】
図２に示すように、支持体３２は、本体部３２ｃと、本体部３２ｃの両端に接続された２つの伸長部３２ｂと、２つ伸長部３２ｂのそれぞれの両端に接続された２つのロール保持部３２ａとから構成される。
【００２１】
本体部３２ｃは、２本のロール２１の軸と平行して２本のロール２１間の中央に設置された駆動軸３１により、駆動軸３１を中心に回転可能に構成される。本体部３２ｃは、ベルト幅方向に複数（本実施形態では４本）の補強部材を備えた長方形の枠体で構成される。尚、本体部３２ｃに補強部材が備えられていなくても良い。
【００２２】
伸長部３２ｂは、本体部３２ｃとロール保持部３２ａとに接続されて、ベルト長手方向に伸縮自在に構成されている。伸長部３２ｂは、製造するベルトの周長から決定された軸離に合わせて伸縮される。即ち、伸長部３２ｂの長さは、成形するベルトの周長に合わせて変更が可能である。また、２つの伸長部３２ｂは、それぞれ、同じ長さになるように調整される。本体部３２ｃに備えられた駆動部３１から２本のロール２１へのそれぞれの長さを同じにして、巻糸２ｂの張力のむらや巻ピッチのむらが生じるのを防止するためである。
【００２３】
２つのロール保持部３２ａの両端には、２本のロール２１が、それぞれ、回転可能に平行に保持される。ここで、２本のロール２１は、後述する駆動軸３１により支持体３２が回転される際には、回転不能に構成されることが好ましい。巻糸２ｂを支持体３２に巻回された成形部材対して巻き付ける際に、成形部材が周長方向に動いてしまい、巻糸２ｂの張力のむらや巻ピッチのむらが生じるのを防止するためである。また、２本のロール２１は、一方が駆動軸として図示しないモータに接続され、他方が従動軸として構成され、２本のロール２１に成形部材等が巻きかけられた状態でモータにより駆動軸が回転することにより、従動軸が同調して回転するように構成されることが好ましい。
【００２４】
駆動軸３１は、筐体３３の上面に固定して設置される。駆動軸３１は、モータ３１ａに接続されて、モータ３１ａにより回転するように構成される。筐体３３は、その高さが、駆動軸３１に設置された支持体３２の長さよりも長く構成される。筐体３の上面に設置された駆動軸３１により、支持体３２が回転できるようにするためである。但し、筐体３３の設置面よりも下にピットを掘って、支持体３２を回転させることができれば、筐体３３の長さが支持体３２よりも短くても良い。
【００２５】
給糸装置４０は、図３に示すように、巻糸２ｂに張力を付与するテンション装置４３と、テンション装置４３により所定の一定張力が付与された巻糸２ｂを２本のロール２１に給糸するスピニングアーム４１と、スピニングアーム４１を２本のロール２１の軸と平行に移動可能に構成するスライドレール４２とを備える。
【００２６】
テンション装置４３は、図示しない巻糸２ｂに所定の一定張力を付与してスピニングアーム４１に巻糸２ｂを供給する。
【００２７】
スピニングアーム４１は、図４に示すように、駆動軸３１により回転する支持体３２の両端に配置された２本のロール２１に隣接して設置される。ここで、スピニングアーム４１の先端には、テンション装置４３により所定の一定張力が付与されて供給された巻糸２ｂを繰り出すためのプーリが備えられる。スピニングアーム４１のプーリは、駆動軸３１と同じ高さになるように構成されることが好ましい。スピニングアーム４１のプーリから繰り出された巻糸２ｂの巻きピッチ及び張力を一定にすることができるからである。そして、スピニングアーム４１は、駆動軸３１により回転される支持体３２の両端に設けられた２本のロール２１に対して、スピニングアーム４１のプーリから所定の一定張力が付与された巻糸２ｂを繰り出して、駆動軸３１により回転される支持体３２の両端に設けられた２本のロール２１に巻糸２ｂを巻き付けてスピニング動作が行われるように構成される。
【００２８】
スライドレール４２は、図３に示すように、スピニングアーム４１が、２本のロール２１の軸と平行に移動するように、２本のロール２１と平行に設置される。そして、支持体３２が１回転する間に、スライドレール４２上をスピニングアーム４１が設定した一定のスピニングピッチ（巻ピッチ）で移動するように、サーボモータにより制御する。
【００２９】
以上のように、本実施形態に係るベルト成形機３０によれば、１つの駆動軸３１で２本のロール２１を保持する支持体３２を回転させて、支持体３２に対して、給糸装置４０から直接、巻糸２ｂを巻き付ける一軸成形法により、給糸装置４０から給糸される巻糸２ｂの転がりを防止して、所定の一定張力で均等に巻糸２ｂを巻き付けることができ、巻きピッチのむらや、張力のむらを低減して、安定したスピニング動作を実現することができる。そして、ベルト走行時にベルトが片寄ったり、蛇行したりするのを防止することができる。
【００３０】
［ベルト成形方法］
まず、図１に基づいて、本実施形態に係るベルト成形機を用いてベルトを成形するベルト成形方法について説明する。
【００３１】
図１の本実施形態に係るベルト成形方法では、ベルトの一例として、搬送ベルトに用いられるシームレスベルト１を成形する方法について説明する。
【００３２】
図１（ａ）に示すように、図示しない支持体の両端部に平行に配置した２本のロール２１間に無端帯状の布帛（成形部材）２ａを巻回する。ここで、成形するシームレスベルト１の周長から決定された軸離に合わせて２本のロール２１間の長さが決定されて、支持体３２の伸長部３２ｂが伸縮される。
【００３３】
次に、図１（ｂ）に示すように、２本のロール２１の駆動軸を回転させ、従動軸を同調させて回転させることにより、２本のロール２１を同じ方向に回転させながら、ブレード２２に載せた接着剤Ｇを、布帛２ａの外周面側から糊引き処理で塗布する。布帛２ａの外周面側から糊引き処理で塗布される接着剤Ｇは、布帛２ａの外周面を覆うとともに、布帛２ａの空隙から裏側にはみ出して内周面も覆う接着層３を形成する。
【００３４】
次に、図１（ｃ）に示すように、２本のロール２１の軸に平行する２本のロール２１間の中央に回転可能に配置された駆動軸３１により、２本のロール２１を両端部に支持する支持体を、駆動軸３１を中心に回転させながら、布帛２ａの外周面に、給糸装置４０から給糸される所定の一定張力を付与した巻糸２ｂを、周長方向へベルト幅方向に一定ピッチで、螺旋状に巻き付ける。この際、給糸装置４０では、支持体３２が１回転する間に、スライドレール４２上をスピニングアーム４１が設定した一定のスピニングピッチ（一定ピッチ）で移動するように、サーボモータにより制御される。また、２本のロール２１は、後述する駆動軸３１により支持体３２が回転される際には、回転不能に構成される。このように、図１（ｃ）の工程において、１軸回転により巻糸を巻き付けることにより、巻きピッチのむらや、張力のむらが生じず、巻糸を一定ピッチで均等に巻き付けて、ベルト走行時にベルトが片寄ったり、蛇行したりするのを防止することができる。
【００３５】
そして、図１（ｄ）に示すように、巻糸２ｂが巻き付けられた布帛２ａの外周面に布帛２ａを巻回させる。この際、布帛２ａ上に糊引きされて布帛２ａの外周面を覆う接着剤Ｇが、巻糸２ｂの間からはみ出して、巻回した布帛２ａの内周面を覆う接着層３を形成する。尚、接着剤Ｇの量が巻回した布帛２ａの内周面を覆う接着層３を形成するのに十分でない場合は、図１（ｄ）の工程の前に、図１（ｂ）の工程と同様に、各ロール２１を同じ方向に回転させながら、ブレード２２に載せた接着剤Ｇを、巻糸２ｂが巻き付けられた布帛２ａの外周面側から糊引き処理で塗布する工程を行っても良い。
【００３６】
以上の図１（ａ）〜（ｄ）の工程により、シームレスベルト１の芯体２が製造される。
【００３７】
こののち、図１（ｅ）に示すように、２本のロール２１の駆動軸を回転させ、従動軸を同調させて回転させることにより、２本のロール２１を同じ方向に回転させながら、熱プレス盤２３によって、芯体２の布帛２ａ上に糊引きされていた接着剤Ｇが周長方向に順次熱融着され、ベルト成形体５が形成される。尚、ベルト成形体５は、各ロール２１から取り外されて所定の製品幅に幅切りされ、再度、各ロール２１に巻回される。
【００３８】
最後に、図１（ｆ）に示すように、幅切りされたベルト成形体５は、２本のロール２１の駆動軸を回転させ、従動軸を同調させて回転させることにより、２本のロール２１を同じ方向に回転させながら、熱プレス盤２３によって、その外周面にカバー層４となる熱可塑性エラストマシート６が周長方向に順次熱融着され、外周面をカバー層４で被覆されたシームレスベルト１が製造される。
【００３９】
以上の図１（ａ）〜（ｆ）の工程により、シームレスベルト１が製造される。
【００４０】
ここで、本実施形態に係るベルト成形方法で成形されるシームレスベルトは、成形部材である布帛２ａが２層積層され、巻糸２ｂが内周側の布帛２ａ及び外周側の布帛２ａの間に配置されているが、それに限らない。成形部材は、巻糸２ｂの内周側及び外周側に少なくとも１層積層されていればよく、巻糸２ｂの内周側及び外周側に２層以上積層されていても良い。
【００４１】
また、本実施形態に係るベルト成形方法は、シームレスベルトに限らず、伝動ベルトなど、様々な種類のベルトに適用することができる。例えば、伝動ベルトでは、成形部材として、帆布等の繊維シート、未加硫ゴムシート、ゴム付き帆布等が該当し、成形部材の外周面に巻糸を巻き付けて、伝動ベルトを成形する。
【実施例】
【００４２】
（ベルト）
実施例として、上記本実施形態に係るベルト成形機３０（以下に示す表において「一軸成形機」と称する）を用いて、本実施形態に係るベルト成形方法（一軸成形法）により、２０番手のポリエステル紡績糸を織糸とした寒冷紗を布帛２ａとして、布帛２ａ上にスピニングピッチ（巻きピッチ）が１．０ｍｍ、スピニングテンション（一定張力）が０．１ｋｇｆ／本となるように巻糸２ｂを巻き付けて、シームレスベルト１の芯体２（以下、「ベルト」と略する。）を成形した。実施例では、２０番手のスパン糸を巻糸２ｂとした実施例１と、５６０デシテックスのポリエステルマルチフィラメントを巻糸２ｂとした実施例２と、の２つの実施例のベルトを用意した。
【００４３】
また、比較例として、実施例１〜２に対応して、従来のベルト成形機（以下に示す表において「二軸成形機」と称する。）を用いて、従来の二軸成形法により、２０番手のポリエステル紡績糸を織糸とした寒冷紗を布帛２ａとして、布帛２ａ上にスピニングピッチ（巻きピッチ）が１．０ｍｍ、スピニングテンション（張力）が０．１ｋｇｆ／本となるように巻糸２ｂを巻き付けて、シームレスベルト１の芯体２（ベルト）を成形した。比較例では、２０番手のスパン糸を巻糸２ｂとした比較例１と、５６０デシテックスのポリエステルマルチフィラメントを巻糸２ｂとした比較例２と、の２つの比較例のベルトを用意した。
【００４４】
尚、実施例、比較例、参考例の各ベルトの寸法は、いずれも幅１７０ｍｍ、周長１５００ｍｍとした。
【００４５】
そして、実施例、比較例の各ベルトについて、下記の張力むら試験、巻ピッチむら試験を行った。
【００４６】
（張力むら試験）
張力むら試験では、実施例、比較例の各ベルトについて、それぞれのベルト成形機に巻きかけた状態で、ベルトの表面の測定箇所に重さ２００ｇのおもりを乗せて、その沈み深さを測定した。測定箇所（おもりを乗せる箇所）は、図５に示すように、ベルト幅方向に３箇所（巻き終わり端から５０、１００、１５０ｍｍ）、ベルト長手方向に３箇所（中央Ｂ及び両端部Ａ、Ｃ）の合計９箇所である。実施例、比較例の各ベルトについて測定した、張力むら試験の結果を、表１に示す。
【００４７】
【表１】
2015080897.tif 000003
【００４８】
表１に示すように、一軸成形機である本実施形態に係るベルト成形機で巻糸を巻き付けた実施例１〜２のベルトにおもりを乗せた結果、測定箇所（おもりを乗せた箇所）に関係なく、おもりを乗せたときの沈み深さはほぼ均一であった。一方、二軸成形機である従来技術のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例１〜２のベルトは、測定箇所による違いが大きく見られた。
【００４９】
（巻ピッチむら試験）
巻ピッチむら試験では、実施例、比較例の各ベルトについて、ベルト成形機に巻きかけた状態で、ベルトの表面の測定箇所の巻糸の間隔を測定した。測定箇所（巻糸の間隔を測定する箇所）は、図５に示すように、ベルト幅方向に３箇所（巻き終わり端から巻終わり端方向に５０、１００、１５０ｍｍ）、ベルト長手方向に３箇所（中央Ｂ及び両端部Ａ、Ｃ）の合計９箇所である。巻糸の間隔は、測定箇所を中心とした幅１０ｍｍの間に存在する巻糸の本数から平均値を算出した。実施例、比較例の各ベルトについて測定した、巻ピッチむら試験の結果を、表２に示す。
【００５０】
【表２】
2015080897.tif 000004
【００５１】
表２に示すように、一軸成形機である本実施形態に係る成形機で巻糸を巻き付けた実施例１〜２のベルトにおもりを乗せた結果、全ての測定箇所において、設定したスピニングピッチ通り、１．０ｍｍと一定であった（図６（ａ）参照）。一方、二軸成形機である従来技術のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例１〜２のベルトは、測定箇所による違いが大きく見られ、巻き始めが広く、巻き終わり側へ徐々に狭くなっていることが明らかになった（図６（ｂ）参照）。
【００５２】
（走行試験）
巻ピッチむら試験では、実施例、比較例の各ベルト（シームレスベルトの芯体）を用いてシームレスベルトを成形し、図７に示すように、実施例、比較例の各シームレスベルトについて、１つの駆動プーリ５１と４つの従動プーリ５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、５２ｄを備える試験用ベルトコンベア５０を用い、巻回されたシームレスベルトに従動プーリ５２ｄでベルト張力を付与した。ここで、駆動プーリ３１の直径は３０ｍｍ、従動プーリ３２ａ、３２ｄの直径は２０ｍｍ、従動プーリ３２ｂ、３２ｃの直径は２５ｍｍとした。試験される各シームレスベルトのベルト張力は４．０ｋＮ／ｍ、走行速度は１００ｍ／ｍｉｎとした。そして、実施例、比較例の各シームレスベルトについて、走行させて片寄りや蛇行が発生するかどうかを観察した。実施例、比較例の各ベルトについて行った、巻ピッチむら試験の結果を、表３に示す。片寄りや蛇行が発生しなければ「なし」、片寄りや蛇行が発生すれば「あり」として評価した。
【００５３】
【表３】
2015080897.tif 000005
【００５４】
表３の結果、一軸成形機である本実施形態に係るベルト成形機で巻糸を巻き付けた実施例１〜２のベルトを用いて成形したシームレスベルトは、いずれも、ベルトが真っすぐ走行して、特に問題はなかった。一方、二軸成形機である従来技術のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例１〜２を用いて成形したシームレスベルトは、いずれも、片寄りや蛇行の問題が発生した。
【００５５】
［考察］
上述の試験より、以下のことが明らかになった。
【００５６】
張力むら試験では、二軸成形機である従来のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例のベルトには巻糸の張力にむらがあるが、一軸成形機である本実施形態に係るベルト成形機で巻糸を巻き付けた実施例のベルトには、巻糸の張力にむらが見られず、巻糸が均等な張力で巻きつけられていることが確認できた。これは、二軸成形機である従来のベルト成形機で巻糸を巻きつけた場合、巻糸を布帛に巻き付けてベルトを成形する際に、給糸装置から給糸される巻糸の転がりが生じたため、巻糸を均等の張力で巻き付けることができなくなったためだと考えられる。
【００５７】
また、巻ピッチむら試験では、二軸成形機である従来のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例のベルトには巻糸の巻ピッチにむらがあるが、一軸成形機である本実施形態に係るベルト成形機で巻糸を巻き付けた実施例のベルトには、巻糸の巻ピッチにむらが見られず、巻糸が設定された巻ピッチで巻きつけられていることが確認できた。これは、二軸成形機である従来のベルト成形機で巻糸を巻きつけた場合、巻糸を布帛に巻き付けてベルトを成形する際に、給糸装置から給糸される巻糸の転がりが生じ、巻糸を均等の張力で均等の巻ピッチで巻きつけることができなくなったためだと考えられる。
【００５８】
更に、走行試験では、一軸成形機である本実施形態に係るベルト成形機で巻糸を巻き付けた実施例のベルトを用いて成形したシームレスベルトは、ベルトが片寄るや蛇行するなどの問題はなかったが、一方軸成形機である従来技術のベルト成形機で巻糸を巻きつけた比較例を用いて成形したシームレスベルトは、いずれも、ベルトが片寄るや蛇行するなどの問題が発生したことが確認できた。これは、二軸成形機である従来のベルト成形機で巻糸を巻きつけた場合、巻糸を布帛に巻き付けてベルトを成形する際に、給糸装置から給糸される巻糸の転がりが生じ、また、巻糸を均等の張力で均等の巻ピッチで巻きつけることができず、ベルトに重さのばらつきが生じたため、ベルト走行時の片寄りや蛇行が生じたためだと考えられる。
【００５９】
以上より、一軸成形法である本実施形態に係るベルト成形機及びベルト成形方法により巻糸を巻き付けた実施例のベルトが、巻糸を均等の張力及び均等の間隔で巻き付けて、ベルト走行時の片寄りや蛇行を防止することができることが明らかとなった。
【００６０】
以上、本発明の実施形態について図面に基づいて説明したが、具体的な構成は、これらの実施形態及び実施例に限定されるものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態及び実施例の説明だけではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明を利用すれば、巻糸を均等の張力及び均等の間隔で巻き付けて、ベルト走行時の片寄りや蛇行を防止することができるベルト成形機及びベルト成形方法を提供することができる。
【符号の説明】
【００６２】
１    シームレスベルト
２    芯体
２ａ  布帛（成形部材）
２ｂ  巻糸
３    接着層
２１  ロール
３０  ベルト成形機
３１  駆動軸
３２  支持体
３２ａ  ロール保持部
３２ｂ  伸長部
３２ｃ  本体部
４０  給糸装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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