(57)【要約】      （修正有）【課題】７００ＭＨｚ帯ないし３０００ＭＨｚ帯において使用することができる小型の広帯域アンテナを提供する。【解決手段】基板１０の表面に中央部が切り欠かれてコ字状の形状とされたホット素子１１と、上部が開放された矩形ループ状のアース素子１２とが形成され、基板１０の裏面にホット素子１１に接続される給電ホット素子１３と、アース素子１２に接続される給電アース素子１４とが形成されている。ホット素子１１とアース素子１２とでダイポールアンテナが構成されており、広帯域アンテナ１は、給電ホット素子１３と給電アース素子１４とから給電される。【選択図】図４
2015023426.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
縦長の矩形状の絶縁性の基板と、
該基板の表面のほぼ中央から上部にかけて、中央部が切り欠かれたコ字状の形状に形成されているホット素子と、
前記基板の表面の前記ホット素子の下方に、上部が開放されたほぼ矩形のループ形状に形成されているアース素子と、
前記基板の裏面のほぼ中央に形成された給電ホット素子と、
該給電ホット素子の直下に形成された給電アース素子とを備え、
前記ホット素子の両側の下端の各々が、前記給電ホット素子の両側の端部のそれぞれに前記基板を介して接続され、
前記アース素子の上端の１端が、前記給電アース素子の１端に前記基板を介して接続され、
前記給電ホット素子の中途から延伸された延伸部と、前記給電アース素子のほぼ中央とが近接配置され、
前記給電ホット素子の前記延伸部の先端と、前記延伸部の先端に対向する前記給電アース素子の部位が給電点とされていることを特徴とする広帯域アンテナ。
【請求項２】
前記アース素子は、前記基板の両側に沿って形成されている２つの垂直部と、この２つの垂直部の下端間を接続するよう形成されている第１水平部と、前記２つの垂直部の一方の先端から前記第１水平部とほぼ平行に延伸されている第２水平部とからなり、この第２水平部の先端は、幅広に形成された前記２つの垂直部の他方の先端面と対向していることを特徴とする請求項１に記載の広帯域アンテナ。
【請求項３】
前記延伸部は、前記給電ホット素子のほぼ中央から前記給電アース素子側へ屈曲されて延伸され、前記給電アース素子のほぼ中央が、前記延伸部に沿って屈曲されて近接配置された折曲部とされていることを特徴とする請求項１または２に記載の広帯域アンテナ。
【請求項４】
前記アース素子の一辺がミアンダ状の形状とされて、前記アース素子の高さが短縮されていることを特徴とする請求項２または３に記載の広帯域アンテナ。
【請求項５】
前記給電点が前記基板のほぼ中央に位置するように、前記給電ホット素子の前記延伸部と前記給電アース素子の前記折曲部との中途が傾斜されていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の広帯域アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小型かつ広帯域のアンテナに関し、特に通信モジュール用のアンテナに適用して好適な広帯域アンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、業務用無線において通信モジュールを用いたシステムの開発が進んでいる。この通信モジュールが利用する通信網の一つとして８００ＭＨｚ帯および２０００ＭＨｚ帯を使用している携帯電話網があげられる。さらに、広帯域移動無線アクセスシステムやＬＴＥ（Long Term Evolution）システムにも対応させるには、７００ＭＨｚ帯ないし３０００ＭＨｚ帯を使用するようになる。この場合、通信モジュールには、通信網が利用する周波数帯域で動作する小型のアンテナが必要となる。従来、通信モジュール用のアンテナに適用されるアンテナが知られており、８００ＭＨｚ帯から２０００ＭＨｚ帯の通信網を利用する通信モジュールに適用することができる平面アンテナ（特許文献１参照）が従来提案されている。この平面アンテナの構成を図２２（ａ）（ｂ）に示す。図２２（ａ）は従来の平面アンテナ１００のアンテナ部の表面の構成を示す図であり、図２２（ｂ）は従来の平面アンテナのアンテナ部１００の裏面の構成を示す図である。
【０００３】
これらの図に示す従来の平面アンテナのアンテナ部１００は、高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板１１０の表面に、図２２（ａ）に示すように第１エレメント１２０と第２エレメント１２１との２つがプリントにより形成されている。アンテナ基板１１０は細長い長方形とされており、上半面に第１エレメント１２０が形成されており、下半面に第２エレメント１２１が形成されている。第１エレメント１２０は、給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板１１０の周縁に沿って形成されている第１ループエレメント１２０ａと、この第１ループエレメント１２０ａの内部に形成された第１Ｔ型エレメント１２０ｂとから構成されている。第１Ｔ型エレメント１２０ｂは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。
【０００４】
また、第２エレメント１２１は第１エレメント１２０とほぼ線対称の形状に形成されており、給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板１１０の周縁に沿って形成されている第２ループエレメント１２１ａと、この第２ループエレメント１２１ａの内部に形成された第２Ｔ型エレメント１２１ｂとから構成されている。第２Ｔ型エレメント１２１ｂは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。
図２２（ｂ）に示すように、アンテナ基板１１０の裏面にはアンテナ基板１１０の長軸方向に細長く延伸された無給電素子１２２が、第２エレメント１２１に対面して形成されている。また、第１エレメント１２０の給電点とスルーホール１２０ｃで接続されている給電パターン１２３ａと、第２エレメント１２１の給電点とスルーホール１２１ｃで接続されているアースパターン１２３ｂとが形成されている。アンテナ部１００は同軸ケーブルにより給電されるが、同軸ケーブルの芯線が給電パターン１２３ａにハンダ付けにより接続され、芯線と同軸構造を構成しているシールド導体がアースパターン１２３ｂにハンダ付けにより接続される。
従来のアンテナ部１００は、８００ＭＨｚ帯および２０００ＭＨｚ帯を使用している携帯電話網において動作可能なアンテナとされ、少なくとも８１５ＭＨｚないし２１７０ＭＨｚの周波数帯において３以下となるＶＳＷＲ特性を示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５１３８１９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の平面アンテナでは、８００ＭＨｚ帯および２０００ＭＨｚ帯において使用することができ、約１１１％の比帯域が得られるが、７００ＭＨｚ帯ないし３０００ＭＨｚ帯を使用する通信システムにおいて使用することが困難であるという問題点があった。
そこで、本発明は７００ＭＨｚ帯ないし３０００ＭＨｚ帯において使用することができる小型の広帯域アンテナを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため本発明は、下記構成を備えることを特徴としている。
本発明にかかる広帯域アンテナは、縦長の矩形状の絶縁性の基板と、該基板の表面のほぼ中央から上部にかけて、中央部が切り欠かれたコ字状の形状に形成されているホット素子と、前記基板の表面の前記ホット素子の下方に、上部が開放されたほぼ矩形のループ形状に形成されているアース素子と、前記基板の裏面のほぼ中央に形成された給電ホット素子と、該給電ホット素子の直下に形成された給電アース素子とを備え、前記ホット素子の両側の下端の各々が、前記給電ホット素子の両側の端部のそれぞれに前記基板を介して接続され、前記アース素子の上端の１端が、前記給電アース素子の１端に前記基板を介して接続され、前記給電ホット素子の中途から延伸された延伸部と、前記給電アース素子のほぼ中央とが近接配置され、前記給電ホット素子の前記延伸部の先端と、前記延伸部の先端に対向する前記給電アース素子の部位が給電点とされていることを最も主要な特徴としている。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の広帯域アンテナでは、絶縁性の基板の表面および裏面に形成されているアンテナ素子は、プリントパターンにより形成することができるため、小型化や大量生産に向くアンテナとすることができる。また、基板上に給電ケーブルやアンテナケースなどの他の部品を設置することもでき、小型で組立が容易な広帯域アンテナとすることができる。さらに、アンテナ素子のパターンのみからなる構成にも関わらず、非常に広帯域、例えば７００〜３０００ＭＨｚの約１２４．３％の比帯域（帯域幅約２３００ＭＨｚ）を超える広帯域特性が得られ、設計時間を短縮をすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの表面の構成を示す正面図である。
【図２】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの裏面の構成を示す背面図である。
【図３】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの寸法の表記を示す図である。
【図４】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの正面および背面の構成を示す斜視図である。
【図５】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示す図である。
【図６】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＥＵＬの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図７】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＥＬＵｗの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図８】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＥＬｒＬの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図９】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＥＵｇの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１０】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＥＵｇｂの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１１】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰＬＬの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰｒＬの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１３】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰｒｇの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１４】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰｃｗの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１５】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰＬｇの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１６】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰＬｗの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１７】本発明の第１実施例にかかる広帯域アンテナの長さＦＰｗの変化に対する比帯域幅特性を示す図である。
【図１８】本発明の第２実施例にかかる広帯域アンテナの表面および裏面の構成を示す正面図および背面図である。
【図１９】本発明の第２実施例にかかる広帯域アンテナの正面および背面の構成を示す斜視図である。
【図２０】本発明の第３実施例にかかる広帯域アンテナの表面および裏面の構成を示す正面図および背面図である。
【図２１】本発明の第３実施例にかかる広帯域アンテナの正面および背面の構成を示す斜視図である。
【図２２】従来の平面アンテナの表面および裏面の構成示す正面図および背面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の第１実施例の広帯域アンテナ１の構成を図１ないし図４に示す。なお、図１は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の表面の構成を示す正面図であり、図２は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の裏面の構成を示す背面図であり、図３（ａ）は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の寸法の表記を示す正面図であり、図３（ｂ）は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の寸法の表記を示す背面図であり、図４（ａ）は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の表面の構成を示す斜視図であり、図４（ｂ）は本発明にかかる第１実施例の広帯域アンテナ１の裏面の構成を示す斜視図である。なお、図１ないし図３においては広帯域アンテナ１に給電する同軸ケーブルを省略して示している。
これらの図に示すように、第１実施例の広帯域アンテナ１はテフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性の基板１０の表面と裏面とにプリントパターンとして形成された、ダイポールアンテナを構成するホット素子１１とアース素子１２と、給電用の給電ホット素子１３と給電アース素子１４とを備えている。この場合、基板１０は縦長の矩形状とされており、基板１０の表面の上部から中央部にかけてホット素子１１が形成されており、基板１０の表面の中央部から下部にかけてアース素子１２が形成されている。また、基板１０の裏面のほぼ中央部には給電ホット素子１３と給電アース素子１４が形成されている。広帯域アンテナ１は、給電ホット素子１３と給電アース素子１４から給電される。
【００１１】
ホット素子１１は、基板１０の右側縁の中央部から上部にほぼ平行に形成された所定の幅を有する縦長の第１垂直部１１ａと、基板１０の左側縁の中央部から上部にほぼ平行に形成された所定の幅を有する縦長の第２垂直部１１ｃと、第１垂直部１１ａと第２垂直部１１ｃとの上端の間を接続する基板１０の上縁にほぼ平行に形成された所定の幅を有する横長の水平部１１ｂとからなり、中央部が下端から切り欠かれてコ字状の形状に形成されている。また、第１垂直部１１ａの下端の右端には矩形状のスルーホール部１１ｄが、第２垂直部１１ｃの下端の左端には矩形状のスルーホール部１１ｅが下方へ突出して形成されている。
アース素子１２は、基板１０の右側縁の中央部から上部にほぼ平行に形成された所定の幅を有する縦長の第１垂直部１２ａと、基板１０の左側縁の中央部から上部にほぼ平行に形成された所定の幅を有する縦長の第２垂直部１２ｃと、第１垂直部１２ａと第２垂直部１２ｃとの下端の間を接続する基板１０の下縁にほぼ平行に形成された所定の幅を有する横長の第１水平部１２ｂと、第２垂直部１２ｃの上端から第１水平部１２ｂにほぼ平行に延伸して形成された所定の幅を有する横長の第２水平部１２ｄとからなり、細長い矩形の枠状の形状に形成されている。なお、第２水平部１２ｄの先端は第１垂直部１２ａの上部に重なるように位置しているが、第２水平部１２ｄの先端は第１垂直部１２ａに接続されておらず、アース素子１２は上部の先端が開放された矩形のループ状に形成されている。また、第１垂直部１２ａの上端の右端にはスルーホール１２ｅが設けられている。
【００１２】
基板１０の裏面の中央部には、広帯域アンテナ１に給電するための給電ホット素子１３と給電アース素子１４のパターンが形成されている。この給電ホット素子１３と給電アース素子１４のパターンは、基板１０の表面に形成されているホット素子１１とアース素子１２とのパターン間にほぼ位置するように形成されている。給電ホット素子１３は、水平部１１ｂにほぼ平行に基板１０のほぼ横幅一杯に形成された細い幅の直線部１３ａと、直線部１３ａのほぼ中央から下方へ若干延伸され、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されて直線部１３ａにほぼ平行に所定の長さ延伸され、その先端が下方へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸されているＬ字状折曲部１３ｂとから構成されている。直線部１３ａの両端には、上方へ矩形状に突出するスルーホール部１３ｃ、１３ｄがそれぞれ形成されており、スルーホール部１３ｃは基板１０のスルーホールを介して表面のスルーホール部１１ｄに接続されており、スルーホール部１３ｄは基板１０のスルーホールを介して表面のスルーホール部１１ｅと接続されている。すなわち、給電ホット素子１３の直線部１３ａの両端部のそれぞれは、基板１０のスルーホールを介して第１垂直部１１ａと第２垂直部１１ｃの下端のそれぞれに接続されている。
【００１３】
給電アース素子１４は、給電ホット素子１３の直下に設けられており、第１折曲部１４ａとＵ字状折曲部１４ｂとから構成されている。第１折曲部１４ａは、端部にスルーホール１２ｅを介して第１垂直部１２ａに接続されている矩形状のスルーホール部１４ｃが形成され、このスルーホール部１４ｃから基板１０の側縁に沿って上方に若干延伸され、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されＬ字状折曲部１３ｂに沿って延伸するよう形成されている。Ｕ字状折曲部１４ｂは、第１折曲部１４ａの先端から下方へほぼ直角に屈曲され基板１０の側縁にほぼ平行に、かつ、Ｌ字状折曲部１３ｂに沿って所定の長さ延伸され、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸され、さらに、その先端が上方へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸されて形成されている。なお、Ｕ字状折曲部１４ｂは、Ｌ字状折曲部１３ｂの下方へ所定の長さ延伸されている部位を取り囲むように形成されている。Ｕ字状折曲部１４ｂとＬ字状折曲部１３ｂとが近接配置された部位においては、両者が電磁結合するようになる。
【００１４】
広帯域アンテナ１においては、スルーホール部１１ｄ，１１ｅとスルーホール部１３ｃ，１３ｄのスルーホールを介してホット素子１１と給電ホット素子１３とが導通しており、スルーホール部１４ｃがスルーホール１２ｅに接続されてアース素子２２と給電アース素子１４とが導通している。そして、Ｌ字状折曲部１３ｂの先端と、この先端に対向するＵ字状折曲部１４ｂの部位が広帯域アンテナ１の給電点１５とされている。この給電点１５には、図４に示すように先端に同軸プラグ１６が装着されている同軸ケーブル１７から給電されて、ホット素子１１とアース素子１２とからなるダイポールアンテナが給電されるようになる。この場合、同軸ケーブル１７の中心導体１７ａがＬ字状折曲部１３ｂの先端の給電点１５にハンダ付け等により接続され、絶縁筒体１７ｂにより中心導体１７ａと同軸に配置される円筒状のシールド部１７ｃがＵ字状折曲部１４ｂの給電点１５にハンダ付け等により接続される。シールド部１７ｃの外周面が外被１７ｄで被覆されて同軸ケーブル１７が構成されている。
【００１５】
図１ないし図４に示す第１実施例の広帯域アンテナ１の各部の寸法の表記を、図３（ａ）（ｂ）に示す。使用周波帯域を７００ＭＨｚ帯ないし３０００ＭＨｚ帯とし、良好な通信が行える設計品質を電圧定在波比（ＶＳＷＲ）３以下として設計した場合の図３（ａ）（ｂ）に示す表記の寸法の一例を次に示す。この寸法はｍｍ単位で示すと共に、７００ＭＨｚの基板１０の面上の波長λ１（約２９２．３ｍｍ）、３０００ＭＨｚの基板１０の面上の波長λ２（約６８．２ｍｍ）で換算した寸法で示す。なお、基板１０の面上の波長は基板１０の比誘電率の影響を受けて波長短縮される。この場合、自由空間の波長をλ’とすると基板１０の面上の波長λは、
λ＝λ’／（√εｒ／２）          （１）
で算出される。ただし、εｒは基板１０の比誘電率である。ここで、比誘電率εｒを例えば約４．３とすると、周波数７００ＭＨｚの自由空間における波長λ１’は約４２８．６ｍｍとなり、波長短縮された波長λ１は約２９２．３ｍｍとなる。また、周波数３０００ＭＨｚの自由空間における波長λ２’は約１００ｍｍとなり、波長短縮された波長λ２は約６８．２ｍｍとなる。（１）式において（εｒ／２）としているのは、基板１０の片面にしかパターンが形成されていない（パターンはほぼ重ならないように形成されている）ことから、簡易的に比誘電率εｒの影響を１／２としているからである。以下の記載における波長λ１，λ２は、上記（１）式により算出された波長λ１，λ２とされている。
【００１６】
第１実施例の広帯域アンテナ１において、基板１０の幅Ｍ１は約３５ｍｍ（約０．１２０λ１，約０．５１３λ２）、その高さＨ１は約１５０ｍｍ（約０．５１３λ１，約２．１９９λ２）とされている。また、ホット素子１１の横幅Ｗ１は約３３ｍｍ（約０．１１３λ１，約０．４８４λ２）、給電ホット素子１３の下縁からの高さＥＵＬは約５０ｍｍ（約０．１７１λ１，約０．７３３λ２）、第１垂直部１１ａと第２垂直部１１ｃとの間隔ＥＵｇは約１３ｍｍ（約０．０４４λ１，約０．１９１λ２）、水平部１１ｂの幅ＥＵｇｂは約５ｍｍ（約０．０．０１７λ１，約０．０７３λ２）とされている。アース素子１２の高さＬ１は約８３ｍｍ（約０．０．２８４λ１，約１．２１７λ２）、第１垂直部１２ａの高さＥＬｒＬは約８０ｍｍ（約０．２７４λ１，約１．１７３λ２）とされ、その幅Ｗ４は約１０ｍｍ（約０．０３４λ１，約０．１４７λ２）、第１水平部１２ｂの幅Ｗ３は約５ｍｍ（約０．０１７λ１，約０．０７３λ２）、第２垂直部１１ｃの高さＬ１はアース素子１２の高さと同じであり、第２水平部１２ｄの長さＥＬＵｗは約２８ｍｍ（約０．０９６λ１，約０．４１１λ２）とされ、その幅Ｗ２は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされている。なお、アース素子１２の横幅（第１水平部１２ｂの長さ）はホット素子１１の横幅Ｗ１と同様とされており、ホット素子１１のスルーホール部１１ｄの下端とアース素子１２の第１垂直部１２ａの上端との間隔Ｇ１は約６ｍｍ（約０．０２１λ１，約０．０８８λ２）とされている。
【００１７】
給電ホット素子１３の直線部１３ａの横幅はホット素子１１の横幅Ｗ１と同様とされ、その幅Ｗ５は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）、スルーホール部１３ｃの高さＤ１および幅Ｄ２は共に約２ｍｍ（約０．００７λ１，約０．０２９λ２）とされ、スルーホール部１３ｄもスルーホール部１３ｃの高さおよび幅と同様とされている。また、直線部１３ａの下縁から基板１０の下端までの高さＨ２は約１００ｍｍ（約０．３４２λ１，約１．４６６λ２）とされている。給電ホット素子１３のＬ字状折曲部１３ｂにおける直線部１３ａのほぼ中央から下方へ延伸する部位の幅Ｗ６は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされ、その先端から横方向へほぼ直角に屈曲されている部位の幅Ｗ７は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされ、その先端から下方へほぼ直角に屈曲されている部位の幅ＦＰｃｗは約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされている。Ｌ字状折曲部１３ｂの先端と直線部１３ａの下縁との間隔ＦＰＬＬは約１８ｍｍ（約０．０６２λ１，約０．２６４λ２）とされ、基板１０の中心線とＬ字状折曲部１３ｂの先端の中心線との間隔ＦＰｗは約１１ｍｍ（約０．０３８λ１，約０．１６１λ２）とされている。
【００１８】
給電アース素子１４の第１折曲部１４ａの上縁と給電ホット素子１３の直線部１３ａの下縁との間隔Ｇ４は約３ｍｍ（約０．０１λ１，約０．０４４λ２）とされ、第１折曲部１４ａの幅Ｗ８は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされ、スルーホール部１４ｃの幅Ｄ４および高さＤ５は共に約２ｍｍ（約０．００７λ１，約０．０２９λ２）とされ、スルーホール部１４ｃの上縁と給電ホット素子１３の直線部１３ａの下縁との間隔Ｇ３は約６ｍｍ（約０．０２１λ１，約０．０８８λ２）とされている。Ｕ字状折曲部１４ｂの第１折曲部１４ａの先端から下方へ屈曲された部位とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との間隔ＦＰＬｇは約０．５ｍｍ（約０．００２λ１，約０．００７λ２）とされ、その長さＦＰｒＬは約１８ｍｍ（約０．０６２λ１，約０．２６４λ２）とされ、その幅ＦＰＬｗは約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされている。また、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲された部位の幅Ｗ９は約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）とされ、Ｌ字状折曲部１３ｂの先端との間隔Ｇ５は約２ｍｍ（約０．００７λ１，約０．０２９λ２）とされている。さらに、その先端が上方へほぼ直角に屈曲されている部位とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との間隔ＦＰｒｇは約３．５ｍｍ（約０．０１２λ１，約０．０５１λ２）とされ、その先端が上方へほぼ直角に屈曲されている部位の外縁とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との間隔Ｇ６は約５ｍｍ（約０．０１７λ１，約０．０７３λ２）とされ、その先端が上方へほぼ直角に屈曲されている部位の長さは長さＦＰｒＬと同様とされている。
第１実施例にかかる広帯域アンテナ１が、以上の通りの寸法とされている場合では、ホット素子１１およびアース素子１２からなるアンテナ長は約１３６ｍｍ（約０．４６５λ１）となり、約λ１／２となっていることが分かる。
【００１９】
第１実施例にかかる広帯域アンテナ１において、上記寸法とされた際の本発明の広帯域アンテナ１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図５に示す。図５を参照すると、広帯域アンテナ１はマーク３で示す１８５０ＭＨｚが共振周波数ｆｏとされ、マーク２で示す７００ＭＨｚで約１．８１の良好なＶＳＷＲはが得られ、マーク４で示す３０００ＭＨｚにおいて約２．７４の良好なＶＳＷＲが得られており、７００〜３０００ＭＨｚの約１２４．３％の比帯域（帯域幅約２３００ＭＨｚ）においてＶＳＷＲが３以下の良好なＶＳＷＲ特性が得られている。また、マーク１で示す６６４．５ＭＨｚで約２．９７のＶＳＷＲが得られ、マーク５で示す３０８３ＭＨｚにおいて約２．９８のＶＳＷＲが得られており、本発明にかかる広帯域アンテナ１は６６４．５〜３０８３ＭＨｚの１３０．７％の比帯域（帯域幅２４１８．５ＭＨｚ）においてＶＳＷＲ３以下が得られていることが分かる。
【００２０】
このように、第１実施例にかかる広帯域アンテナ１が広帯域において動作するのは次の理由によるものと考えられる。
アース素子１２は上部の先端が開放された矩形のループ状に形成されているが、第２水平部１２ｄの開放されている先端部は、幅広（Ｗ４）に形成されている第１垂直部１２ａの先端面と対向しており、この対向している部分において第２水平部１２ｄと第１垂直部１２ａとは電磁結合している。電磁結合は、動作周波数帯域の低域では結合が弱いことから、低域においてアース素子１２は矩形状に屈曲された線状素子として動作する。また、動作周波数帯域の高域では強く結合するようになることから、高域では矩形状のループ素子として動作する。これにより、広帯域特性が得られるようになる。さらに、アース素子１２の第２水平部１２ｄは基板１０を介して給電アース素子１４の第１折曲部１４ａと対向しており、この対向している部分において第２水平部１２ｄと第１折曲部１４ａとは電磁結合している。この電磁結合は、第２水平部１２ｄの長さＥＬＵｗにより結合の度合いが決まることから、長さＥＬＵｗを最適の長さである上記寸法とすることにより、広帯域特性が得られるようになる。さらにまた、給電ホット素子１３の直線部１３ａはスルーホール部１３ｃ，１３ｄにより表面に幅広のコ字状に形成されているホット素子１１の下端間を接続して、ホット素子１１と給電ホット素子１３とで矩形ループ状の素子が形成される。そして、第１折曲部１４ａおよびＵ字状折曲部１４ｂとＬ字状折曲部１３ｂとが近接配置された部位において電磁結合していることから、ホット素子１１と給電ホット素子１３とで矩形ループ状の素子は、給電アース素子１４と結合するようになる。なお、給電ホット素子１３と給電アース素子１４の一部における平行配置は、コプレナー線路を構成している。
【００２１】
次に、本発明の第１実施例の広帯域アンテナ１において、各部の寸法の変化による帯域幅の変化を図６ないし図１７に示す。図６ないし図１７の各図における横軸は対象とする寸法の変化のλ１換算値を示し、縦軸は帯域５００ＭＨｚ〜３５００ＭＨｚにおいて、中心周波数（ｆｏ）が１８５０ＭＨｚのときのＶＳＷＲ３以下の比帯域幅ＢＷを示す。設計値である帯域７００ＭＨｚ〜３０００ＭＨｚにおいて、中心周波数が１８５０ＭＨｚのときの比帯域幅は約１２４．３％であるので、これ以上の比帯域幅ＢＷが得られる対象とする寸法を確定する。この場合、対象としない寸法は上記した寸法に固定されている。
まず、図６（ａ）（ｂ）に示す給電ホット素子１３の下縁からのホット素子１１の高さＥＵＬが、約３０ｍｍ（約０．１０３λ１，約０．４４λ２）〜約６８ｍｍ（約０．２３３λ１，約０．９９７λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図６（ｃ）に示す。図６（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する高さＥＵＬは、少なくともマーク１で示す約４０ｍｍ（約０．１３７λ１，約０．５８７λ２）ないしマーク２で示す約６０ｍｍ（約０．２０５λ１，約０．８８λ２）の範囲となることが分かる。
【００２２】
図７（ａ）（ｂ）に示すアース素子１２の第２水平部１２ｄの長さＥＬＵｗが、約４．３ｍｍ（約０．０１４７λ１，約０．０６３０λ２）〜約３４ｍｍ（約０．１１６λ１，約０．４９９λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図７（ｃ）に示す。図７（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する長さＥＬＵｗは、少なくともマーク１で示す約２０ｍｍ（約０．０６８４λ１，約０．２９３λ２）ないしマーク２で示す約３０ｍｍ（約０．１０３λ１，約０．４４０λ２）の範囲となることが分かる。
図８（ａ）（ｂ）に示すアース素子１２の第１垂直部１２ａの高さＥＬｒＬが、約６８．７ｍｍ（約０．２３５λ１，約１．００７λ２）〜約８５．５ｍｍ（約０．２９３λ１，約１．２５４λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図８（ｃ）に示す。図８（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する高さＥＬｒＬは、少なくともマーク１で示す約７７ｍｍ（約０．２６３λ１，約１．１３λ２）ないしマーク２で示す約８４ｍｍ（約０．２８７λ１，約１．２３λ２）の範囲となることが分かる。
【００２３】
図９（ａ）（ｂ）に示すホット素子１１の第１垂直部１１ａと第２垂直部１１ｃとの間隔ＥＵｇが、約４．３ｍｍ（約０．０１４７λ１，約０．０６３０λ２）〜約３０ｍｍ（約０．１０３λ１，約０．４４０λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図９（ｃ）に示す。図９（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する間隔ＥＵｇは、少なくともマーク１で示す約８ｍｍ（約０．０２７４λ１，約０．１１７λ２）ないしマーク２で示す約２７ｍｍ（約０．０９２４λ１，約０．３９６λ２）の範囲となることが分かる。
図１０（ａ）（ｂ）に示すホット素子１１の水平部１１ｂの幅ＥＵｇｂが、約１ｍｍ（約０．００３λ１，約０．０１５λ２）〜約５１ｍｍ（約０．１８１λ１，約０．７４８λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１０（ｃ）に示す。図１０（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する幅ＥＵｇｂは、マーク１で示す約４７ｍｍ（約０．１６１λ１，約０．６８９λ２）以下の範囲となることが分かる。
【００２４】
図１１（ａ）（ｂ）に示す給電ホット素子１３のＬ字状折曲部１３ｂの先端と直線部１３ａの下縁との間隔ＦＰＬＬが、約１０．５ｍｍ（約０．０３５９λ１，約０．１５４λ２）〜約２３．５ｍｍ（約０．０８０４λ１，約０．３４５λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１１（ｃ）に示す。図１１（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する間隔ＦＰＬＬは、少なくともマーク１で示す約１２．２ｍｍ（約０．０４１７λ１，約０．１７９λ２）ないしマーク２で示す約２２ｍｍ（約０．０７５３λ１，約０．３２３λ２）の範囲となることが分かる。
図１２（ａ）（ｂ）に示すＵ字状折曲部１４ｂの第１折曲部１４ａの先端から下方へ屈曲された部位とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との長さ（Ｕ字状折曲部１４ｂの上方へほぼ直角に屈曲されている部位の長さ）ＦＰｒＬが、約１５ｍｍ（約０．０５１３λ１，約０．２２０λ２）〜約２２ｍｍ（約０．０７５３λ１，約０．３２３λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１２（ｃ）に示す。図１２（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する長さＦＰｒＬは、少なくともマーク１で示す約１７．５ｍｍ（約０．０５９９λ１，約０．２５７λ２）ないしマーク２で示す約２０．２ｍｍ（約０．０６９１λ１，約０．２９６λ２）の範囲となることが分かる。
【００２５】
図１３（ａ）（ｂ）に示すＵ字状折曲部１４ｂの上方へほぼ直角に屈曲されている部位とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との間隔ＦＰｒｇが、約２．１５ｍｍ（約０．００７４λ１，約０．０３１５λ２）〜約３．８５ｍｍ（約０．０１３２λ１，約０．０５６５λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１３（ｃ）に示す。図１３（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する間隔ＦＰｒｇは、マーク１で示す約３ｍｍ（約０．０１０３λ１，約０．０４４０λ２）以上の範囲となることが分かる。
図１４（ａ）（ｂ）に示すＬ字状折曲部１３ｂの先端から下方へほぼ直角に屈曲されている部位の幅ＦＰｃｗが、約０．４５ｍｍ（約０．００１５４λ１，約０．００６６０λ２）〜約１．５ｍｍ（約０．００５１３λ１，約０．０２２０λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１４（ｃ）に示す。図１４（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する幅ＦＰｃｗは、マーク１で示す約１．２ｍｍ（約０．００４１１λ１，約０．０１７６λ２）以下の範囲となることが分かる。
【００２６】
図１５（ａ）（ｂ）に示すＵ字状折曲部１４ｂの第１折曲部１４ａの先端から下方へ屈曲された部位とＬ字状折曲部１３ｂの先端部との間隔ＦＰＬｇが、約０．２２ｍｍ（約０．０００７５λ１，約０．００３２３λ２）〜約１．０７ｍｍ（約０．００３６３λ１，約０．０１５７λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１５（ｃ）に示す。図１５（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する間隔ＦＰＬｇは、少なくともマーク１で示す約０．４６ｍｍ（約０．００１５７λ１，約０．００６７４λ２）ないしマーク２で示す約０．７５ｍｍ（約０．００２５７λ１，約０．０１１０λ２）の範囲となることが分かる。
図１６（ａ）（ｂ）に示すＵ字状折曲部１４ｂの第１折曲部１４ａの先端から下方へ屈曲された部位の幅ＦＰＬｗが、約０．１ｍｍ（約０．０００３４λ１，約０．００１４７λ２）〜約４．２ｍｍ（約０．０１４４λ１，約０．０６１６λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１６（ｃ）に示す。図１６（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する幅ＦＰＬｗは、少なくともマーク１で示す約０．５ｍｍ（約０．００１７１λ１，約０．００７３３λ２）ないしマーク２で示す約３ｍｍ（約０．０１０３λ１，約０．０４４０λ２）の範囲となることが分かる。
図１７（ａ）（ｂ）に示す基板１０の中心線とＬ字状折曲部１３ｂの先端の中心線との間隔ＦＰｗが、約５．２ｍｍ（約０．０１７８λ１，約０．０７６２λ２）〜約１１ｍｍ（約０．０３７６λ１，約０．１６１λ２）に変化したときの比帯域幅ＢＷ特性を図１７（ｃ）に示す。図１７（ｃ）を参照すると、７００ＭＨｚから約１２４．３％の比帯域幅を満足する間隔ＦＰｗは、マーク１で示す約７ｍｍ（約０．０２３９８λ１，約０．１０３λ２）以上の範囲となることが分かる。
【００２７】
本発明の第２実施例の広帯域アンテナ２の構成を図１８および図１９に示す。なお、図１８（ａ）は本発明にかかる第２実施例の広帯域アンテナ２の表面の構成を示す正面図であり、図１８（ｂ）は本発明にかかる第２実施例の広帯域アンテナ２の裏面の構成を示す背面図であり、図１９（ａ）は本発明にかかる第２実施例の広帯域アンテナ２の表面の構成を示す斜視図であり、図１９（ｂ）は本発明にかかる第２実施例の広帯域アンテナ２の裏面の構成を示す斜視図である。なお、図１８（ａ）（ｂ）においては広帯域アンテナ２に給電する同軸ケーブルを省略して示している。
第２実施例の広帯域アンテナ２は、第１実施例の広帯域アンテナ１のアース素子１２の第２垂直部１２ｃをミアンダ状としたミアンダ状部２２ｃで置き換えた広帯域アンテナ２とされている。ミアンダ状部２２ｃを備える第２実施例の広帯域アンテナ２は、アース素子２２の高さ（長さ）が短縮されることから、広帯域アンテナ２の全長が短くなりより小型化されている。具体的には、第１実施例にかかる広帯域アンテナ１においてはホット素子１１およびアース素子１２からなるアンテナ長は約１３６ｍｍとなっていたが、第２実施例の広帯域アンテナ２ではホット素子１１およびアース素子２２からなるアンテナ長が約１１０ｍｍ（約０．３７６λ１，約１．６１３λ２）と小型化される。第２実施例の広帯域アンテナ２は、このように小型化されても比帯域が約１２４．３％以上となり、広帯域化を実現することができる。
【００２８】
すなわち、第２実施例の広帯域アンテナ２におけるアース素子２２は、基板２０の右側縁の中央部から上部にほぼ平行に形成された所定の幅を有する縦長の第１垂直部２２ａと、基板２０の左側縁の中央部から上部に沿ってミアンダ状に形成された縦長のミアンダ状部２２ｃと、第１垂直部２２ａとミアンダ状部２２ｃとの下端の間を接続する基板２０の下縁にほぼ平行に形成された所定の幅を有する横長の第１水平部２２ｂと、ミアンダ状部２２ｃの上端から基板２０の上縁にほぼ平行に延伸して形成された所定の幅を有する横長の第２水平部２２ｄとからなり、縦長の矩形のループ形状に形成されている。なお、第２水平部２２ｄの先端は第１垂直部２２ａの上部に重なるように位置しているが、第２水平部２２ｄの先端は第１垂直部２２ａに接続されていない。また、第１垂直部２２ａの上端の右端にはスルーホール２２ｅが設けられている。第２実施例の広帯域アンテナ２の他の構成は、第１実施例の広帯域アンテナ１と同様とされているので、その説明は省略する。
なお、第２実施例の広帯域アンテナ２においても図６ないし図１７に示す各寸法を変化させると、第１実施例の広帯域アンテナ１と同様に比帯域幅ＢＷが変化するようになる。
【００２９】
本発明の第３実施例の広帯域アンテナ３の構成を図２０および図２１に示す。なお、図２０（ａ）は発明にかかる第３実施例の広帯域アンテナ３の表面の構成を示す正面図であり、図２０（ｂ）は本発明にかかる第３実施例の広帯域アンテナ３の裏面の構成を示す背面図であり、図２１（ａ）は本発明にかかる第３実施例の広帯域アンテナ３の表面の構成を示す斜視図であり、図２１（ｂ）は本発明にかかる第３実施例の広帯域アンテナ３の裏面の構成を示す斜視図である。なお、図２０（ａ）（ｂ）においては広帯域アンテナ３に給電する同軸ケーブルを省略して示している。
第３実施例の広帯域アンテナ３は、第１実施例の広帯域アンテナ１のアース素子１２の第２垂直部１２ｃをミアンダ状としたミアンダ状部２２ｃで置き換えると共に、給電ホット素子３３および給電アース素子３４を基板３０の中央部よりに屈曲された広帯域アンテナ３とされている。この広帯域アンテナ３は、アース素子２２の高さ（長さ）が短縮されることから、広帯域アンテナ２の全長が短くなりより小型化されていると共に、給電点３５が基板３０のほぼ中央に配置されるようになる。この場合、第３実施例の広帯域アンテナ３ではホット素子１１およびアース素子２２からなるアンテナ長が約１１０ｍｍ（約０．３７６λ１，約１．６１３λ２）と小型化されるのは、第２実施例の広帯域アンテナ２と同様とされる。
【００３０】
すなわち、第３実施例の広帯域アンテナ３におけるアース素子２２は、上記した第２実施例の広帯域アンテナ２のアース素子２２と同様の構成とされているが、その説明は省略する。
また、基板３０の裏面の中央部に形成された給電ホット素子３３は、基板３０の上縁にほぼ平行に基板３０のほぼ横幅一杯に形成された細い幅の直線部３３ａと、直線部３３ａのほぼ中央から下方へ若干延伸され、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されて直線部３３ａにほぼ平行に所定の長さ延伸され、その先端が下方へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸されるが、その中途が中央に向かって傾斜するよう屈曲されている傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂとから構成されている。この傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂの先端は、基板３０のほぼ中央に配置される給電点３５の一方を構成している。直線部３３ａの両端には、上方へ突出する矩形状のスルーホール部３３ｃ、３３ｄがそれぞれ形成されており、スルーホール部３３ｃは基板３０のスルーホールを介して表面のスルーホール部１１ｄに接続されており、スルーホール部３３ｄは基板３０のスルーホールを介して表面のスルーホール部１１ｅに接続されている。
【００３１】
給電アース素子３４は、第１折曲部３４ａと傾斜Ｕ字状折曲部３４ｂとから構成されている。第１折曲部３４ａは、端部にスルーホール１２ｅに接続されている矩形状のスルーホール部３４ｃが形成され、このスルーホール部３４ｃから基板３０の側縁に沿って上方に若干延伸され、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されＬ字状折曲部３３ｂの直線部３３ａに沿って延伸されて形成されている。Ｕ字状折曲部３４ｂは、第１折曲部３４ａの先端から下方へほぼ直角に屈曲され基板３０の側縁にほぼ平行に所定の長さ延伸されるが、中途が中央に向かって傾斜するよう屈曲されて、傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂに沿って延伸されて形成されている。さらに、その先端が横方向へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸され、その先端が上方へほぼ直角に屈曲されて所定の長さ延伸されるが、中途が側縁に向かって傾斜するよう屈曲されて、傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂに沿って延伸されて形成されている。なお、傾斜Ｕ字状折曲部３４ｂは、傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂの下方へ所定の長さ延伸されている部位を取り囲むように形成されている。傾斜Ｕ字状折曲部３４ｂと傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂとが近接配置された部位においては、両者が電磁結合するようになる。
【００３２】
傾斜Ｌ字状折曲部３３ｂの先端に対向する傾斜Ｕ字状折曲部３４ｂの部位が第３実施例の広帯域アンテナ３の他方の給電点３５とされ、給電点３５は基板３０のほぼ中央に配置されるようになる。本発明の第１，２実施例にかかる広帯域アンテナ１，２を電波に対して透明なケースに収納する場合は、基板１０，２０を固定するケースの爪、および、ケース同士の固定爪の存在のために、同軸ケーブル１７を中央に引き出したい要求が強い。本発明の第３実施例の広帯域アンテナ３においては、給電点３５は基板３０のほぼ中央に配置されることから、同軸ケーブル１７の中央引き出しを実現することができる。
第３実施例の広帯域アンテナ３の他の構成は、第１実施例の広帯域アンテナ１と同様とされているので、その説明は省略する。
なお、第３実施例の広帯域アンテナ３においても図６ないし図１７に示す各寸法を変化させると、第１実施例の広帯域アンテナ１と同様に比帯域幅ＢＷが変化するようになる。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明の各実施例にかかる広帯域アンテナは、動作周波数帯域が７００ＭＨｚ〜３０００ＭＨｚとされていることから、７００ＭＨｚ帯、８００ＭＨｚ帯、１４００ＭＨｚ帯、１７００ＭＨｚ帯、１９００ＭＨｚ帯、２０００ＭＨｚ帯などの携帯電話システムや、９２０ＭＨｚ帯の特定小電力システム、２４００ＭＨｚ帯の無線ＬＡＮシステム、２６００ＭＨｚ帯の広帯域移動無線アクセスシステムなどの全てに適応することができる。
以上説明した本発明の各実施例の広帯域アンテナの寸法は、一例であって上記した以外の寸法としても良い。また、同軸ケーブルは、セミリジットケーブル、セミフレキシブルケーブル、フレキシブルケーブルなどのケーブルを使用することができ、その特性インピーダンスは７５Ω、あるいは、他の特性インピーダンスとすることができる。さらに、ホット素子およびアース素子等が形成されている基板の比誘電率は４．３以外の比誘電率とすることができる。さらにまた、広帯域アンテナの各素子の形状は、上記した形状に限定されることはないと共に、上記した各部の寸法以外の幅、長さ、間隔としてもよい。そして、各部の寸法を変化させることにより動作周波数帯域を７００ＭＨｚ〜３０００ＭＨｚ以外の周波数帯域としてもよい。
以上説明した第１実施例ないし第３実施例の広帯域アンテナにおいては、ホット素子とアース素子とにより構成されたダイポールアンテナとして動作しており、基板を垂直に配置することにより垂直偏波受信用アンテナとすることができ、基板を水平に配置することにより水平偏波受信用アンテナとすることができる。また、上記の説明では基板の表面および裏面にプリントパターンを形成することにより広帯域アンテナを構成したが、これに限ることはなく、例えば樹脂基板上に導体蒸着や板金貼付などにより広帯域アンテナを構成するようにしてもよい。
また、本発明の第３実施例の広帯域アンテナ３における給電点を基板のほぼ中央に配置する構成を、第１実施例の広帯域アンテナ１に適用するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００３４】
１  広帯域アンテナ、２  広帯域アンテナ、３  広帯域アンテナ、１０  基板、１１  ホット素子、１１ａ  第１垂直部、１１ｂ  水平部、１１ｃ  第２垂直部、１１ｄ，１１ｅ  スルーホール部、１２  アース素子、１２ａ  第１垂直部、１２ｂ  第１水平部、１２ｃ  第２垂直部、１２ｄ  第２水平部、１２ｅ  スルーホール、１３  給電ホット素子、１３ａ  直線部、１３ｂ  Ｌ字状折曲部、１３ｃ，１３ｄ  スルーホール部、１４  給電アース素子、１４ａ  第１折曲部、１４ｂ  Ｕ字状折曲部、１４ｃ  スルーホール部、１５  給電点、１６  同軸プラグ、１７  同軸ケーブル、１７ａ  中心導体、１７ｂ  絶縁筒体、１７ｃ  シールド部、１７ｄ  外被、２０  基板、２２  アース素子、２２ａ  第１垂直部、２２ｂ  第１水平部、２２ｃ  ミアンダ状部、２２ｄ  第２水平部、２２ｅ  スルーホール、３０  基板、３３  給電ホット素子、３３ａ  直線部、３３ｂ  傾斜Ｌ字状折曲部、３３ｃ  スルーホール部、３３ｄ  スルーホール部、３４  給電アース素子、３４ａ  第１折曲部、３４ｂ  傾斜Ｕ字状折曲部、３４ｃ  スルーホール部、３５  給電点、１００  アンテナ部、１１０  アンテナ基板、１２０  第１エレメント、１２０ａ  第１ループエレメント、１２０ｂ  第１Ｔ型エレメント、１２０ｃ  スルーホール、１２１  第２エレメント、１２１ａ  第２ループエレメント、１２１ｂ  第２Ｔ型エレメント、１２１ｃ  スルーホール、１２２  無給電素子、１２３ａ  給電パターン、１２３ｂ  アースパターン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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