(57)【要約】【課題】機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供すること。【解決手段】光軸に沿って物体側から像側に順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と後側レンズ群を有し、前側レンズ群は、物体側から像側へ順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群とを有し、第１レンズ群と第２レンズ群は何れも正レンズと負レンズを含み、後側レンズ群は、物体側から像側に順に、合焦レンズ群と第１の所定のレンズ群と、を有し、合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、第１の所定のレンズ群は、合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有すると共に、合焦時に光軸方向に移動せず、前側レンズ群は、光軸方向に移動するレンズを含まず、後側レンズ群は、合焦時以外に光軸方向に移動するレンズを含まない。【選択図】図１
2015108814.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から像側に順に、
正の屈折力を有する前側レンズ群と、
後側レンズ群と、を有し、
前記前側レンズ群は、物体側から像側へ順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群は何れも正レンズと負レンズを含み、
前記後側レンズ群は、物体側から像側に順に、合焦レンズ群と、第１の所定のレンズ群と、を有し、
前記合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
前記第１の所定のレンズ群は、前記合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有すると共に、前記合焦時に光軸方向に移動せず、
前記前側レンズ群は、光軸方向に移動するレンズを含まず、
前記後側レンズ群は、前記合焦時以外に光軸方向に移動するレンズを含まないことを特徴とする単焦点距離レンズ系。
【請求項２】
前記後側レンズ群は、全体で負屈折力を有することを特徴とする請求項１に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３】
前記第３レンズ群と前記合焦レンズ群との間に他のレンズが配置されないことを特徴とする請求項１または２に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項４】
前記第３レンズ群と前記合焦レンズ群との間に配置された開口絞りを有することを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項５】
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする請求項１〜４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．２０＜ｆFF／ｆ＜０．９０      （１）
ただし、
ｆFFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項６】
以下の条件式（２）を満足することを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．３０＜｜ｆG1／ｆG2|＜２．００      （２）
ただし、
ｆG1は、前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項７】
以下の条件式（３）を満足することを特徴とする請求項１〜６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
−２．５０＜ｆG2／ｆ＜−０．１０      （３）
ただし、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項８】
以下の条件式（４）を満足することを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０＜ＭＧG2      （４）
ただし、
ＭＧG2は、無限遠物体合焦時の前記第２レンズ群の横倍率、
である。
【請求項９】
以下の条件式（５）を満足することを特徴とする請求項１〜８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．２０＜ｆFF／ｆG3＜２．００      （５）
ただし、
ｆFFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
ｆG3は、前記第３レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１０】
前記後側レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動する負屈折力の合焦レンズ群と、正屈折力のレンズ群を有し、
前記合焦時に前記合焦レンズ群のみが光軸方向に移動することを特徴とする請求項１〜９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１１】
以下の条件式（６）を満足することを特徴とする請求項１〜１０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．０６＜｜ｆfo／ｆ｜＜０．３５      （６）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｆfoは、前記合焦レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１２】
以下の条件式（７）を満足することを特徴とする請求項１〜１１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
１．６０＜ｆG2／ｆfo＜１０．０      （７）
ただし、
ｆfoは、前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１３】
前記前側レンズ群が以下の条件式（８）を満足する正レンズを有することを特徴とする請求項１〜１２の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
８０＜νｄFp＜９８      （８）
ただし、
νｄFpは、前記前側レンズ群中の何れかの正レンズのアッベ数、
である。
【請求項１４】
無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動するレンズは前記合焦レンズ群のみであり、
前記後側レンズ群は前記合焦レンズ群の像側直後に配置された正屈折力のレンズ群を有し、
以下の条件式（９）を満足することを特徴とする請求項１〜１３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．０５＜ｆFop／ｆ＜１．００      （９）
ただし、
ｆFopは、前記合焦レンズ群の像側直後に配置された前記正屈折力のレンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【請求項１５】
無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動するレンズは前記合焦レンズ群のみであり、
前記後側レンズ群は前記合焦レンズ群の像側直後に配置され且つ正レンズと負レンズを含む正屈折力のレンズ群を有することを特徴とする請求項１〜１４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１６】
前記後側レンズ群はブレ補正レンズ群を有し、
前記ブレ補正レンズ群は、前記単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することを特徴とする請求項１〜１５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１７】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直前に配置された第２の所定のレンズ群を有し、
前記第２の所定のレンズ群は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１８】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直後に配置された第３の所定のレンズ群を有し、
前記第３の所定のレンズ群は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１６または１７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項１９】
前記ブレ補正レンズ群は、複数のレンズと、所定のレンズと、を有し、
前記複数のレンズは、前記ブレ補正レンズ群と符号と同じ屈折力を有し、
前記所定のレンズは、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１６〜１８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２０】
前記後側レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の直前に配置された第２の所定のレンズ群と、前記ブレ補正レンズ群の直後に配置された第３の所定のレンズ群と、を有し、
前記第２の所定のレンズ群と前記第３の所定のレンズ群の各々は、前記ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することを特徴とする請求項１６〜１９の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２１】
前記ブレ補正レンズ群は負屈折力を有することを特徴とする請求項１６〜２０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２２】
前記合焦レンズ群が以下の条件式（１０）を満足することを特徴とする請求項１〜２１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．９＜｜（ＭＧfoback）2×｛（ＭＧfo）2−１｝｜＜３．５０      （１０）
ただし、
ＭＧfoは、任意の合焦状態での前記合焦レンズ群の横倍率、
ＭＧfobackは、前記任意の合焦状態での、前記合焦レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【請求項２３】
以下の条件式（１１）を満足するブレ補正レンズ群を有することを特徴とする請求項１〜２２の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
２．００＜｜ＭＧISback×（ＭＧIS−１）｜＜７．５０      （１１）
ただし、
ＭＧISは、任意の合焦状態での前記ブレ補正レンズ群の横倍率、
ＭＧISbackは、前記任意の合焦状態での、前記ブレ補正レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【請求項２４】
前記第２レンズ群が以下の条件式（１２）を満足する負レンズを有することを特徴とする請求項１〜２３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
２０．０＜νG2nMAX＜６５．０      （１２）
ただし、
νG2nMAXは、前記第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、である。
【請求項２５】
前記第３レンズ群は前記前側レンズ群中の最も像側に配置されたレンズ群であることを特徴とする請求項１〜２４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２６】
前記合焦レンズ群中に含まれるレンズの総数は２以下であることを特徴とする請求項１〜２５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２７】
前記合焦レンズ群は正レンズと負レンズの２つのレンズからなることを特徴とする請求項１〜２６の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２８】
前記合焦レンズ群は負屈折力を有し、
前記合焦時に光軸方向に移動しないレンズ群は常時位置が固定の正屈折力のレンズ群であり、
前記後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群と、前記常時位置が固定の正屈折力のレンズ群と、を有し、
前記ブレ補正レンズ群は、前記常時位置が固定の正屈折力のレンズ群の像側に配置され、単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動し、
前記常時位置が固定の正屈折力のレンズ群は、前記ブレ補正レンズ群の像側に配置されていることを特徴とする請求項１〜２７の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項２９】
前記合焦レンズ群のみが光軸方向に移動可能なレンズ群であることを特徴とする請求項１〜２８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３０】
前記合焦レンズ群と前記ブレ補正レンズ群のみが移動可能なレンズ群であることを特徴とする請求項１６〜２１、２３、２８の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３１】
以下の条件式（１３）を満足することを特徴とする請求項１〜３０の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０≦｜ｆ／ｒG2b｜＜７．０      （１３）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における前記単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｒG2bは、前記合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面の近軸曲率半径、
である。
【請求項３２】
以下の条件式（１４）を満足することを特徴とする請求項１〜３１の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．５≦Φfo／ΦLa≦０．９２      （１４）
ただし、
Φfoは、前記合焦レンズ群を構成するレンズの有効口径のうち、最大となる有効口径、
ΦLaは、前記単焦点距離レンズ系の中で最も像側に位置するレンズにおける最大有効口径、
である。
【請求項３３】
以下の条件式（１５）を満足することを特徴とする請求項１〜３２の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．０２３≦Ｄsfo／ＤLTL≦０．１１０      （１５）
ただし、
Ｄsfoは、前記開口絞りから前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離、
ＤLTLは、前記単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離であって、
いずれの距離も無限遠物体合焦時の距離、
である。
【請求項３４】
以下の条件式（１６）を満足することを特徴とする請求項１〜３３の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
０．２≦Ｄsfo／φs≦０．８      （１６）
ただし、
Ｄsfoは、前記開口絞りから前記合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離であって、無限遠物体合焦時の距離、
φsは、前記開口絞りの最大直径、
である。
【請求項３５】
前記合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも正レンズ２枚と負レンズ１枚を有する請求項１〜３４の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系。
【請求項３６】
光学系と、
撮像面を持ち且つ前記光学系により前記撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
前記光学系が請求項１〜３５の何れか一項に記載の単焦点距離レンズ系であることを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
望遠レンズや超望遠レンズ（以下、適宜、望遠レンズとする）を用いた撮影では、遠くの被写体や小さな被写体を撮影者の眼前に引き寄せる効果を得られる。そのため、望遠レンズは、スポーツシーンの撮影、野鳥などの野生動物の撮影、天体の撮影など、様々なシーンで幅広く用いられている。
【０００３】
このようなシーンの撮影に用いられる望遠レンズとして、特許文献１、２に開示された望遠レンズがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１４５５８４号公報
【特許文献２】特開平１１−１６０６１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述のシーンの撮影では、撮像装置の機動性の優劣が重要になる。ここで、機動性とは、例えば、持ち運びの容易性、手持ち撮影時の安定性、フォーカススピードの高速性などである。装置の機動性を優れたものにするためには、光学系は小型で軽量なものが望ましい。また、光学系がより早く被写体にフォーカスできるものであることも、機動性の優劣を左右する重要な要素である。
【０００６】
特許文献１に開示された望遠レンズ、例えば第１実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が長いため、機動性が劣る。
【０００７】
また、特許文献２に開示された望遠レンズ、例えば第１実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が長いため機動性が劣る。また、主にテレフォトを構成する負レンズ群でフォーカスしているが、この負レンズ群（合焦レンズ群）の小径化には限界がある。よって、合焦レンズ群の軽量化が難しく、そのためにフォーカス機構の軽量化も難しくなる。このようなことから、機動性を高めること、すなわち、光学系の小型化や軽量化、フォーカススピードの高速化が難しくなる。
【０００８】
また、特許文献２に開示された望遠レンズ、例えば第５実施例の望遠レンズは、焦点距離に対して全長が短いため、光学系の小型化はある程度達成できている。しかしながら、第１実施例の望遠レンズと同様に、主にテレフォトを構成する負レンズ群でフォーカスしているため、光学系の軽量化とフォーカススピードの高速化は十分に達成されているとはいえない。
【０００９】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであって、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の単焦点距離レンズ系は光軸に沿って物体側から像側に順に、
正の屈折力を有する前側レンズ群と、後側レンズ群と、を有し、
前側レンズ群は、物体側から像側へ順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は何れも正レンズと負レンズを含み、
後側レンズ群は、物体側から像側に順に、合焦レンズ群と、第１の所定のレンズ群と、を有し、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦動作の際に光軸に沿って移動し、
第１の所定のレンズ群は、合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有すると共に、合焦時に光軸方向に移動せず、
前側レンズ群は、光軸方向に移動するレンズを含まず、
後側レンズ群は、合焦時以外に光軸方向に移動するレンズを含まないことを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の撮像装置は、
光学系と、
撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
光学系が上述の単焦点距離レンズ系のいずれかであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時のレンズ断面図であって、（ａ）は実施例１の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図、（ｂ）は実施例２の単焦点距離レンズ系の断面図である。
【図２】本発明の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時のレンズ断面図であって、（ａ）は実施例３の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図、（ｂ）は実施例４の単焦点距離レンズ系の断面図である。
【図３】本発明の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時のレンズ断面図であって、実施例５の単焦点距離レンズ系のレンズ断面図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例１の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例２の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例３の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例４の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は実施例５の単焦点距離レンズ系の無限遠物体合焦時の収差図、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は近距離物体合焦時の収差図である。
【図９】実施例１の単焦点距離レンズ系を組み込んだデジタルカメラの外観を示す前方斜視図である。
【図１０】上記デジタルカメラの後方図である。
【図１１】上記デジタルカメラの断面図である。
【図１２】デジタルカメラの主要部の内部回路の構成ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、本発明に係る単焦点距離レンズ系及びそれを備えた撮像装置の実施形態及び実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態及び実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【００１５】
本実施形態に係る単焦点距離レンズ系は、光軸に沿って物体側から像側に順に、
正の屈折力を有する前側レンズ群と、
後側レンズ群をと、有し、
前側レンズ群は、物体側から像側へ順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、を有し、
第１レンズ群と第２レンズ群は何れも正レンズと負レンズを含み、
後側レンズ群は、物体側から像側に順に、合焦レンズ群と、第１の所定のレンズ群と、を有し、
合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動し、
第１の所定のレンズ群は、合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有すると共に、合焦時に光軸方向に移動せず、
前側レンズ群は、光軸方向に移動するレンズを含まず、
後側レンズ群は、合焦時以外に光軸方向に移動するレンズを含まない。
【００１６】
レンズ全長を短縮するには、テレフォト構成を含むように単焦点距離レンズ系（以下、適宜、レンズ系とする）を構成すると共に、テレフォト構成によってもたらされる作用（以下、適宜、「テレフォト構成による作用」とする）を強めることが必要である。そこで、テレフォト構成による作用を強めるために、最も物体側に配置されている前側レンズ群に、正屈折力の第１レンズ群と、その像側に負屈折力の第２レンズ群を配置している。これにより、テレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差の補正が可能になる。
【００１７】
また、正の屈折力の第３レンズ群を有する構成とすることで、後側レンズ群への入射光線の光軸からの高さが下がる。これにより、合焦レンズ群を含む後側レンズ群内のレンズを小型化できる。
【００１８】
また、第１レンズ群と第２レンズ群を、少なくとも正レンズと負レンズで構成することで、各群内での色収差と非点収差の発生を抑えることができる。
【００１９】
また、合焦レンズ群を後側レンズ群に配置し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に合焦レンズ群を光軸に沿って移動させている。このようにすることで、後側レンズ群でフォーカスを行うことができる。その結果、合焦レンズ群の小径化ができる。また、合焦レンズ群の小径化ができるので、フォーカスユニット（合焦レンズ群や移動機構を含む構成）も、非常に小径化することが可能になる。なお、合焦レンズ群は少なくとも１つあれば良いが、複数あっても良い。
【００２０】
また、後側レンズ群は第１の所定のレンズ群を有している。ここで、第１の所定のレンズ群は、合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有している。例えば、合焦レンズ群の屈折力が負屈折力の場合、第１の所定のレンズ群の屈折力は正屈折力である。第１の所定のレンズ群を後側レンズ群に配置することで、合焦レンズ群の倍率を高めることが可能になる。その結果、合焦時における合焦レンズ群の移動量を減らすことができる。
【００２１】
なお、第１の所定のレンズ群は、合焦時に光軸方向に移動しない。すなわち、第１の所定のレンズ群は、合焦時に静止している。このようにすることで、合焦時に移動するレンズ群の数を減らすことができる。
【００２２】
また、前側レンズ群は、光軸方向に移動するレンズを含んでいない。すなわち、前側レンズ群は、常時静止している。このようにする理由について説明する。前側レンズ群内のレンズ（レンズ群）でフォーカス、ズームあるいは手ブレ補正などを行おうとすると、前側レンズ群内のレンズを移動させることになる。ところが、上述のように、前側レンズ群ではテレフォト構成による作用を強めている。そのため、前側レンズ群内のレンズを移動させると、レンズの移動に伴って、球面収差、コマ収差及び非点収差が多く発生する（変動する）。
【００２３】
また、前側レンズ群では光線高が高いため、これらの収差の発生量は後側レンズ群に比べて多くなる。このようなことから、前側レンズ群内のレンズを移動させると、結像性能が劣化する。結像性能の劣化を防ぐためには、これらの収差の発生（変動）を少なくする必要がある。
【００２４】
このように、前側レンズ群内のレンズを移動させようとすると、前側レンズ群において、テレフォト構成による作用の維持と収差補正とを両立させる必要が生じる。そこで、移動するレンズを前側レンズ群内に配置しないことで、前側レンズ群における収差補正の負担割合が軽減される。その結果、前側レンズ群において、テレフォト構成による作用を強めることが可能になる。
【００２５】
また、後側レンズ群は、合焦時以外に光軸方向に移動するレンズを含まない。このようにすることで、後側レンズ群の構成を簡素化できる。
【００２６】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群は、全体で負屈折力を有することが望ましい。
【００２７】
これにより、レンズ系の構成が、物体側から像側に順に、正屈折力の前側レンズ群と負屈折力の後側レンズ群という構成になる。よって、テレフォト構成による作用が強められているので、レンズ系の全長を短縮することができる。また、このように構成することで、テレフォト構成による作用を強めつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正できる。
【００２８】
また、本発明の好ましい態様によれば、第３レンズ群と合焦レンズ群との間に他のレンズが配置されないことが望ましい。
【００２９】
これにより、開口絞りよりも像側のレンズ群においてレンズ径を小径化できる。また、第３レンズ群の正屈折力と合焦レンズ群の負屈折力とによって、テレフォト構成による作用をより強めることができる。
【００３０】
また、本発明の好ましい態様によれば、第３レンズ群と合焦レンズ群との間に配置された開口絞りを有することが望ましい。
【００３１】
これにより、開口絞りよりも像側のレンズ群においてレンズ径を小型化できる。
【００３２】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
０．２０＜ｆFF／ｆ＜０．９０      （１）
ただし、
ｆFFは、前側レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００３３】
条件式（１）の下限値を下回ると、レンズ系の全長短縮には有利となるが、口径が大きい前側レンズ群内の第１レンズ群と第３レンズ群の屈折力が大きくなる。そうすると、これらのレンズ群におけるレンズの曲率半径が小さくなるので、レンズの体積が増える。このため、大口径のレンズの重量が増えてしまうので、レンズ系全体の重量の軽量化が困難になる。
【００３４】
条件式（１）の上限値を上回ると、前側レンズ群の屈折力が小さくなるので、レンズ系の全長短縮が困難になる。
【００３５】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
０．３０＜｜ｆG1／ｆG2|＜２．００      （２）
ただし、
ｆG1は、第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
である。
【００３６】
条件式（２）の下限値を下回ると、口径が大きい第１レンズ群の屈折力が大きくなりすぎる。この場合、レンズ系全体の屈折力に占める第１レンズ群の屈折力の比率が大きくなる。そうすると、第１レンズ群におけるレンズの曲率半径が小さくなるので、レンズの体積が増える。このため、大口径のレンズの重量が増えてしまうので、レンズ系全体の重量の軽量化が困難になる。
【００３７】
条件式（２）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力の比率が大きくなりすぎるので、レンズ系の全長短縮が困難になる。
【００３８】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
−２．５０＜ｆG2／ｆ＜−０．１０      （３）
ただし、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００３９】
条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群での屈折力が小さくなるので、テレフォト構成による作用が弱くなる。レンズ系全長の短縮を考えた場合、負屈折力を大きくして、テレフォト構成による作用を強めることが望ましい。ここで、第２レンズ群の負屈折力が小さくなりすぎると、負屈折力である合焦レンズ群の屈折力を大きくする必要がある。しかしながら、合焦レンズ群の負屈折力を大きくすると、フォーカス時の収差変動が大きくなってしまう。また、合焦レンズ群のレンズ枚数が増加するので、合焦レンズ群の軽量化が難しくなる。
【００４０】
条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群での屈折力が大きくなりすぎるため、後側レンズ群への入射光線の光軸からの高さが上がる。これにより、合焦レンズ群を含む後側レンズ群内のレンズ径が大きくなってしまう。
【００４１】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
０＜ＭＧG2      （４）
ただし、
ＭＧG2は、無限遠物体合焦時の第２レンズ群の横倍率、
である。
【００４２】
条件式（４）の下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなるので、球面収差と非点収差の補正が困難になる。また、第２レンズ群から出射する光束を発散させることになるので、後側レンズ群におけるレンズ径が大きくなる。そのため、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の小型化が困難になる。
【００４３】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．２０＜ｆFF／ｆG3＜２．００      （５）
ただし、
ｆFFは、前側レンズ群の焦点距離、
ｆG3は、第３レンズ群の焦点距離、
である。
【００４４】
条件式（５）の下限値を下回ると、前側レンズ群の屈折力に対して第３レンズ群の屈折力が小さくなるので、後側レンズ群への入射光線の光軸からの高さが上がる。これにより、合焦レンズ群を含む後側レンズ群内のレンズが大きくなってしまう。
【００４５】
条件式（５）の上限値を上回ると、前側レンズ群の屈折力に対して第３レンズ群の屈折力が大きくなるので、球面収差と軸上色収差の補正が困難になる。
【００４６】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動する負屈折力の合焦レンズ群と、正屈折力のレンズ群を有し、合焦動作時に合焦レンズ群のみが光軸方向に移動することが望ましい。
【００４７】
後側レンズ群にフォーカス機能を持たせることにより、合焦レンズ群の径を小さくすることができる。これにより、合焦レンズ群を小型化や軽量化することができる。また、合焦レンズ群を負屈折力のレンズ群とすることで、光線が収束した状態の位置に合焦レンズ群を配置できる。このため、合焦レンズ群のレンズ径を小径化でき、フォーカスユニット（合焦レンズ群や移動機構を含み構成）の小型化と軽量化が可能になる。
【００４８】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
０．０６＜｜ｆfo／ｆ｜＜０．３５      （６）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｆfoは、合焦レンズ群の焦点距離、
である。
【００４９】
条件式（６）の下限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が大きくなるので、合焦時に球面収差が発生してしまう。また、球面収差の低減は合焦レンズ群のレンズ枚数の増加につながるので、合焦レンズ群の軽量化が難しくなる。
【００５０】
条件式（６）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の屈折力が小さくなるので、合焦時の合焦レンズ群の移動量が増加してしまう。このため、合焦レンズ群の移動に必要なスペースを確保しようとすると、レンズ系の全長の短縮が難しくなる。
【００５１】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
１．６０＜ｆG2／ｆfo＜１０．０      （７）
ただし、
ｆfoは、合焦レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
である。
【００５２】
条件式（７）の下限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が小さくなりすぎる。この場合、合焦時の合焦レンズ群の移動量が増加する。このため、合焦レンズ群の移動に必要なスペースを確保しようとすると、レンズ全長の短縮が難しくなる。
【００５３】
条件式（７）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなる。これにより、前側レンズ群での球面収差、コマ収差及び非点収差の補正が難しくなる。これらの収差を後側レンズ群で補正しようとすると、合焦レンズ群における球面収差、コマ収差及び非点収差に対する補正の負担割合が増加するので、合焦時に良好な結像性能が得られなくなる。
【００５４】
また、本発明の好ましい態様によれば、前側レンズ群が以下の条件式（８）を満足する正レンズを有することが望ましい。
８０＜νｄFp＜９８      （８）
ただし、
νｄFpは、前側レンズ群中の何れかの正レンズのアッベ数、
である。
【００５５】
前側レンズ群で発生する軸上色収差、倍率色収差は後側レンズ群で拡大される。そのため、前側レンズ群での収差発生をなるべく少なくする必要がある。
【００５６】
条件式（８）の下限値を下回ると、前側レンズ群での色収差の残存量が増加するため、良好な結像性能が得られない。条件式（８）の上限値を上回ると、前側レンズ群での色収差が補正過剰となるので、良好な結像性能が得られない。
【００５７】
また、本発明の好ましい態様によれば、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動するレンズは合焦レンズ群のみであり、
後側レンズ群は合焦レンズ群の像側直後に配置された正屈折力のレンズ群を有し、
以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
０．０５＜ｆFop／ｆ＜１．００      （９）
ただし、
ｆFopは、合焦レンズ群の像側直後に配置された正屈折力のレンズ群の焦点距離、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
である。
【００５８】
合焦レンズ群の像側に正屈折力のレンズ群を配置することで、合焦レンズ群の倍率を高めることができるので、フォーカス感度を高められる。これにより、合焦時の合焦レンズ群の移動量を減らすことができるので、フォーカススピードの高速化ができる。
【００５９】
条件式（９）の下限値を下回ると、合焦レンズ群の倍率は高められるものの、正屈折力を有するレンズ群のレンズ枚数が増加するので、レンズ系の重量の増加につながる。
【００６０】
条件式（９）の上限値を上回ると、正屈折力を有するレンズ群の屈折力が小さくなる。この場合、合焦レンズ群の倍率を高めることができなくなるので、合焦時の合焦レンズ群の移動量が増加する。そのため、合焦レンズ群の移動に必要なスペースを確保しようとすると、レンズ系の全長の短縮が困難になる。
【００６１】
また、本発明の好ましい態様によれば、無限遠物体から近距離物体への合焦時に光軸に沿って移動するレンズは合焦レンズ群のみであり、
後側レンズ群は合焦レンズ群の像側直後に配置され且つ正レンズと負レンズを含む正屈折力のレンズ群を有することが望ましい。
【００６２】
合焦レンズ群の像側に正屈折力のレンズ群を配置することで、合焦レンズ群の倍率を高めることができるので、フォーカス感度を高められる。これにより、合焦レンズ群の移動量を減らすことができるので、フォーカススピードの高速化ができる。更に、正屈折力のレンズ群の構成を正レンズと負レンズを有する構成とすることで、この正屈折力を有するレンズ群内自身で発生する軸上色収差と倍率色収差を抑えることができる。
【００６３】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群はブレ補正レンズ群を有し、ブレ補正レンズ群は、単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動することが望ましい。
【００６４】
屈折力を有するレンズ群をシフトさせることで、手ブレにより発生する結像位置のシフトを補正することができる。ここで、レンズ群のシフトとは、レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように、光軸の方向とは異なる方向にレンズ群を移動することである。このシフトさせるレンズ群は、小型で軽量であることが望ましい。
【００６５】
テレフォト構成を有するレンズ系では、後側レンズ群が、最もレンズ径が小さいレンズ群となる。そうすると、本実施形態のレンズ系もテレフォト構成を備えているので、シフトさせるレンズ群、すなわち、ブレ補正レンズ群を後側レンズ群内に配置することが好ましい。このようにすることで、ブレ補正レンズ群の小径化と軽量化ができるので、ブレ補正の応答性を高めるこができる。
【００６６】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直前に配置された第２の所定のレンズ群を有し、第２の所定のレンズ群は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが望ましい。
【００６７】
このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００６８】
なお、第１の所定のレンズ群と第２の所定のレンズ群とが同一であっても良い。
【００６９】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直後に配置された第３の所定のレンズ群を有し、第３の所定のレンズ群は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが望ましい。
【００７０】
このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００７１】
なお、第１の所定のレンズ群と第３の所定のレンズ群とが同一であっても良い。
【００７２】
また、本発明の好ましい態様によれば、ブレ補正レンズ群は、複数のレンズと、所定のレンズと、を有し、複数のレンズは、ブレ補正レンズ群と符合が同じ屈折力を有し、所定のレンズは、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが望ましい。
【００７３】
ブレが生じた時に発生する収差は、主に、球面収差・像面湾曲及び倍率色収差である。ブレに対する補正性能の劣化を軽減するには、これらの収差の発生量を軽減することが必要である。ここで、ブレ補正レンズ群では、屈折力の負担割合が大きくなっている（屈折力が大きい）ので、収差が発生し易い。
【００７４】
そこで、ブレ補正レンズ群を、複数のレンズと所定のレンズとで構成する。そして、複数のレンズがブレ補正レンズ群の屈折力と符号が同じ屈折力を有することで、球面収差や像面湾曲の発生を軽減することができる。さらに、所定のレンズがブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することで、色収差を良好に補正することができる。
【００７５】
なお、複数のレンズの枚数を２枚とし、所定のレンズの枚数を１枚とし、合計３枚のレンズでブレ補正レンズ群を構成することが望ましい。
【００７６】
また、本発明の好ましい態様によれば、後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群の直前に配置された第２の所定のレンズ群と、ブレ補正レンズ群の直後に配置された第３の所定のレンズ群と、を有し、第２の所定のレンズ群と第３の所定のレンズ群の各々は、ブレ補正レンズ群とは符号が異なる屈折力を有することが望ましい。
【００７７】
このように構成することで、収差の発生を抑えながら、ブレ補正レンズ群の屈折力をより大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を、より大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。
【００７８】
また、本発明の好ましい態様によれば、ブレ補正レンズ群は負屈折力を有することが望ましい。
【００７９】
ブレ補正では、ブレ補正レンズ群をシフトさせている。このブレ補正にあたっては、ブレ補正レンズ群の移動量を小さくする（移動範囲を狭くする）ことが好ましい。移動量を小さくするためには、レンズ径がより小さいレンズ群（レンズ）をブレ補正レンズ群とすることが望ましい。ブレ補正レンズ群の屈折力を負屈折力とすることで、ブレ補正レンズ群のレンズ径を小さくしやすい光学的なレイアウトを採用でき好ましい。
【００８０】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群が以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
０．９＜｜(ＭＧfoback）2×｛（ＭＧfo）2−１｝｜＜３．５０      （１０）
ただし、
ＭＧfoは、任意の合焦状態での合焦レンズ群の横倍率、
ＭＧfobackは、任意の合焦状態での、合焦レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【００８１】
条件式（１０）の下限値を下回ると、合焦レンズ群の移動量が大きくなりすぎるので、レンズ系の全長の短縮が困難になる。条件式（１０）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の位置制御が困難になるので、正確なフォーカスができなくなる。
【００８２】
また、本発明の好ましい態様によれば、以下の条件式（１１）を満足するブレ補正レンズ群を有することが望ましい。
２．００＜｜ＭＧISback×（ＭＧIS−１）｜＜７．５０      （１１）
ただし、
ＭＧISは、任意の合焦状態でのブレ補正レンズ群の横倍率、
ＭＧISbackは、任意の合焦状態での、ブレ補正レンズ群と像面との間の光学系全体の横倍率、
である。
【００８３】
条件式（１１）の下限値を下回ると、ブレ補正レンズ群のシフトによる手ぶれの補正効果が十分得られなくなる。条件式（１１）の上限値を上回ると、ブレ補正レンズ群の屈折力が大きくなる。これにより、ブレ補正レンズ群内での球面収差、非点収差及び倍率色収差の補正が困難になる。
【００８４】
また、本発明の好ましい態様によれば、第２レンズ群が以下の条件式（１２）を満足する負レンズを有することが望ましい。
２０．０＜νG2nMAX＜６５．０      （１２）
ただし、
νG2nMAXは、第２レンズ群中の負レンズのアッベ数のうち、最大となるアッベ数、
である。
【００８５】
条件式（１２）の下限値を下回ると、負レンズの分散が大きくなりすぎるので、軸上色収差が補正不足になりやすい。条件式（１２）の上限値を上回ると、軸上色収差の補正が過剰傾向となるので、軸上色収差を良好に補正することが困難になる。
【００８６】
また、本発明の好ましい態様によれば、第３レンズ群は前側レンズ群中の最も像側に配置されたレンズ群であることが望ましい。
【００８７】
これにより、後側レンズ群への入射光線の光軸からの高さが下がるので、合焦レンズ群を含む後側レンズ群内のレンズを小型化することができる。
【００８８】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群中に含まれるレンズの総数は２以下であることが望ましい。
【００８９】
本実施形態の基本構成では、上述のように、前側レンズ群内で球面収差、コマ収差及び非点収差を良好に補正できる。そのため、後側レンズ群内に合焦レンズ群を配置することで、合焦性能の安定性を向上させることができる。そして、合焦性能の安定性が向上することから、合焦レンズ群を２枚以下の少ない枚数で構成しても、高い合焦性能の確保と合焦レンズ群の軽量化が可能になる。
【００９０】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群は正レンズと負レンズの２つのレンズからなることが望ましい。
【００９１】
合焦レンズ群を正レンズと負レンズで構成することで、合焦レンズ群内での軸上色収差と倍率色収差の発生を減らすことができる。その結果、合焦時に安定した合焦性能を確保できる。また、２枚構成とすることで、高い合焦性能を維持しながら合焦レンズ群の軽量化ができる。
【００９２】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群は負屈折力を有し、
合焦時に光軸方向に移動しないレンズ群は常時位置が固定の正屈折力のレンズ群であり、
後側レンズ群は、ブレ補正レンズ群と、常時位置が固定の正屈折力のレンズ群と、を有し、
ブレ補正レンズ群は、常時位置が固定の正屈折力のレンズ群の像側に配置され、単焦点距離レンズ系のブレによる像のブレを軽減させるように光軸の方向とは異なる方向に移動し、
常時位置が固定の正屈折力のレンズ群は、ブレ補正レンズ群の像側に配置されていることが望ましい。
【００９３】
レンズ系の全長の短縮を考えると、合焦レンズ群よりも物体側に位置するレンズ群の屈折力は正屈折力とし、合焦レンズ群の屈折力を負屈折力とすることが好ましい。このようにすることは、テレフォト構成による作用をより強めることになるので、レンズ系の全長の短縮に有効である。また、このような構成にすると、光線が徐々に収束している位置に合焦レンズ群を配置できるため、合焦レンズ群においてレンズ径を小径化できる。その結果、フォーカスユニットの小型化と軽量化が可能になる。
【００９４】
また、このような構成にすると、合焦レンズ群の屈折力を大きくしても、合焦レンズ群を通過した後の光線の発散を少なくできる。よって、フォーカス感度を高めつつ、後側レンズ群全体を小径化できる。そして、後側レンズ群全体の小径化と合焦時の合焦レンズ群の移動量をより少なくできることで、フォーカスユニットの小型化と軽量化が更に可能となる。
【００９５】
また、合焦レンズ群より像側に正屈折力のレンズ群を配置することでフォーカス感度をより容易に高めることができる。
【００９６】
また、ブレ補正では、ブレ補正レンズ群をシフトさせている。このブレ補正にあたっては、ブレ補正レンズ群の移動量を小さくする（移動範囲を狭くする）ことが好ましい。移動量を小さくするためには、レンズ径がより小さいレンズ群（レンズ）をブレ補正レンズ群とすることが望ましい。ブレ補正レンズ群の屈折力を負屈折力とすることで、ブレ補正レンズ群のレンズ径を小さくしやすい光学的なレイアウトを採用でき好ましい。
【００９７】
そこで、ブレ補正レンズ群よりも物体側に正屈折力のレンズ群を配置すると共に、ブレ補正レンズ群よりも像側に正屈折力のレンズ群を配置する。このように構成することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を大きくすることができる。その結果、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量を大きくすることができる。これにより、少ないシフト量でより高い精度のブレ補正を行うことができる。なお、ブレ補正レンズ群の物体側と像側に配置する正屈折力のレンズ群は常時位置が固定になっていることが望ましい。
【００９８】
なお、ブレ補正レンズ群のシフトによって、コマ収差が発生する。そのため、合焦レンズ群をブレ補正レンズ群よりも像側に配置すると、このコマ収差に対する補正効果がフォーカスにより大きく変動することになる。よって、合焦レンズ群をブレ補正レンズ群よりも像側に配置することは好ましくない。
【００９９】
また、ブレ補正レンズ群よりも物体側に配置された正屈折力のレンズ群は、合焦レンズ群よりも像側に配置された正レンズ群でもある。このように、ブレ補正レンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群と合焦レンズ群よりも像側に配置されたレンズ群とを共通化すると、後側レンズ群の光学的なレイアウトをシンプルにできる。
【０１００】
また、後側レンズ群を構成する全てのレンズ群を開口絞りよりも像側に配置することで、後側レンズ群をより小径化することができる。
【０１０１】
また、合焦時に発生する収差は、主に球面収差と軸上色収差である。合焦性能の劣化を軽減するには、これらの収差の発生量を軽減することが必要である。そこで、合焦レンズ群は、少なくとも正レンズと負レンズを有することが望ましい。更に、合焦レンズ群で発生した収差は、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群の間に配置された正屈折力のレンズ群によってリレーされる。よって、この正屈折力のレンズ群も正レンズと負レンズを有することが望ましい。
【０１０２】
また、ブレが生じた時に発生する収差は、主に、球面収差、像面湾曲及び倍率色収差である。ブレに対する補正性能の劣化を軽減するには、これらの収差の発生量を軽減することが必要である。ここで、ブレ補正レンズ群では、屈折力の負担割合が大きくなっている（屈折力が大きい）ので、収差が発生し易い。
【０１０３】
そこで、ブレ補正レンズ群に複数の負レンズを用い、これらの負レンズでブレ補正レンズ群の負屈折力を分割する。このようにすることで、球面収差や像面湾曲の発生を軽減することができる。さらに、ブレ補正レンズ群に正レンズを用い、この正レンズと負レンズとで、色収差を良好に補正することができる。なお、これらの収差補正のために、ブレ補正レンズ群は、少なくとも正レンズ１枚と負レンズ２枚を有することが望ましい。
【０１０４】
また、合焦レンズ群を２枚、後側レンズ群内の物体側の正レンズ群を２枚以下、ブレ補正レンズ群を３枚で構成することで、レンズ枚数が少なく、フォーカス時及びブレ補正時の補正性能が良好な構成を得ることができる。
【０１０５】
また、本発明の好ましい態様によれば、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群、後側レンズ群を有し、
前側レンズ群は、物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群を有し、
第１レンズ群、第２レンズ群は、少なくとも正レンズと負レンズを有し、
後側レンズ群は、物体側から順に、
負の屈折力の合焦レンズ群と、
正の屈折力のレンズ群と、
負の屈折力のブレ補正レンズ群と、
正の屈折力のレンズ群と、を有することが望ましい。
【０１０６】
レンズ系の全長を短縮するには、レンズ系の構成をテレフォト構成に近づけることが必要である。そこで、最も物体側に配置されている前側レンズ群に、正屈折力の第１レンズ群とその像側に負屈折力の第２レンズ群を配置する。このようにすることで、レンズ系の構成をテレフォト構成に近づけつつ、主に、球面収差、コマ収差及び非点収差の補正が可能になる。
【０１０７】
また、正屈折力の前側レンズ群の像側に、開口絞り（開口絞りユニット）と後側レンズ群を配置する。これにより、後側レンズ群の小径化ができる。また、後側レンズ群内のレンズ群でフォーカスを行うことで、非常に小径のフォーカスユニットを構成することが可能になる。
【０１０８】
また、合焦レンズ群とは符号が異なる屈折力を有するレンズ群を、後側レンズ群に配置する。これにより、合焦レンズ群の倍率を高めることが可能になるので、合焦時の合焦レンズ群の移動量も減らす効果が得られる。
【０１０９】
また、前側レンズ群内でフォーカス、ズーム、手ブレ補正などをする場合は、それによる結像性能劣化を防ぐ必要がある。そのため、移動させるレンズ群での球面収差、コマ収差及び非点収差の発生を少なくする必要がある。移動させるレンズ群を前側レンズ群内に配置しないことで、前側レンズ群における収差補正の負担割合を軽減できる。その結果、前側レンズ群において、テレフォト構成による作用をより強めることが可能になる。
【０１１０】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群のみが光軸方向に移動可能なレンズ群であることが望ましい。
【０１１１】
光軸方向に移動可能なレンズ群を合焦レンズ群のみとすることで、移動させるレンズの枚数を減らすことができる。これにより、合焦時に移動させるレンズ群を軽量化することができる。
【０１１２】
また、本発明の好ましい態様によれば、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群のみが移動可能なレンズ群であることが望ましい。
【０１１３】
可動するレンズ群を、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群のみとすることで、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群の各々で、レンズ枚数を減らすことができる。その結果、合焦レンズ群とブレ補正レンズ群の各々を軽量化することができる。
【０１１４】
また、本発明の好ましい態様では、以下の条件式（１３）が満足されていることが望ましい。
０≦｜ｆ／ｒG2b｜＜７．０      （１３）
ただし、
ｆは、無限遠物体合焦時における単焦点距離レンズ系の焦点距離、
ｒG2bは、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面の近軸曲率半径、
である。
【０１１５】
条件式（１３）の上限値を上回ると、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面において、球面収差やコマ収差の発生量が増える。これらの収差に対する補正の影響が合焦レンズ群に及ぶので、合焦時に安定した結像性能が確保できなくなる。なお、合焦レンズ群の物体側直前のレンズ面は、合焦レンズ群よりも物体側に位置するレンズ面で、且つ、合焦レンズ群に対して最も近くに位置するレンズ面である。
【０１１６】
また、本発明の好ましい態様では、以下の条件式（１４）が満足されていることが望ましい。
０．５≦Φfo／ΦLa≦０．９２      （１４）
ただし、
Φfoは、合焦レンズ群を構成するレンズの有効口径のうち、最大となる有効口径、
ΦLaは、単焦点距離レンズ系の中で最も像側に位置するレンズにおける最大有効口径、
である。
【０１１７】
条件式（１４）の下限値を上回ると、合焦レンズ群の屈折力が大きくなることを抑制し、合焦レンズ群を構成するレンズの枚数を少なくすることができる。その結果、合焦レンズ群を軽量化することができる。条件式（１４）の上限値を下回ると、合焦レンズ群の屈折力が小さくなり過ぎることを抑制し、合焦レンズ群の径を小さくできる。また、合焦時の合焦レンズ群の移動量を小さくできる。この結果、フォーカスユニットを小型化し、光学系の全長を短くすると共に、鏡枠の径を小さくすることができる。
【０１１８】
なお、合焦レンズ群が複数のレンズから構成される場合、Φfoは、各レンズの面の有効径のうちで、最大の有効口径である。また、最も像側に位置するレンズは、物体側面と像側面を有する。よって、ΦLaは、物体側面の有効口径と像側面の有効口径のうち、最大の有効口径である。
【０１１９】
また、本発明の好ましい態様では、以下の条件式（１５）が満足されていることが望ましい。
０．０２３≦Ｄsfo／ＤLTL≦０．１１０      （１５）
ただし、
Ｄsfoは、開口絞りから合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離、
ＤLTLは、単焦点距離レンズ系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離であって、
いずれの距離も無限遠物体合焦時の距離、
である。
【０１２０】
本実施形態のレンズ系では、開口絞りの前に位置するレンズ群の正屈折力を使って、光束を収束させている。条件式（１５）の下限値を上回ると、この光束を収束させる効果を十分得ることができる。そのため、合焦レンズ群の径が大きくなることを抑制できる。条件式（１５）の上限値を下回ると、光学系の全長を短縮することができる。
【０１２１】
また、本発明の好ましい態様では、以下の条件式（１６）が満足されていることが望ましい。
０．２≦Ｄsfo／φs≦０．８      （１６）
ただし、
Ｄsfoは、開口絞りから合焦レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離であって、無限遠物体合焦時の距離、
φsは、開口絞りの最大直径、
である。
【０１２２】
本実施形態のレンズ系では、開口絞りの前に位置するレンズ群の正屈折力を使って、光束を収束させている。条件式（１６）の下限値を上回ると、この光束を収束させる効果を十分得ることができる。そのため、合焦レンズ群の径を小さくすることができる。条件式（１６）の上限値を下回ると、光学系の全長を短縮することができる。
【０１２３】
また、本発明の好ましい態様では、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも正レンズ２枚と負レンズ１枚を有することが望ましい。
【０１２４】
合焦レンズ群の小径化を行うと、合焦レンズ群の屈折力が大きくなる。そのため、合焦レンズ群では、主に球面収差、軸上色収差及び非点収差の発生量が増加する傾向となる。ここで、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、正屈折力を有している。フォーカス時におけるこれらの収差変動を抑えるには、合焦レンズ群より像側の光学系でこれらの収差の発生量を小さくしておくことが好ましい。
【０１２５】
合焦レンズ群より像側に位置する光学系を、１枚の正レンズと１枚の負レンズで構成する。この時、共に、負レンズのアッベ数を正レンズのアッベ数よりも小さくすることで、色収差と球面収差の発生を抑えることが可能になる。そして、更に正レンズを一枚使うことで、非点収差の発生を容易に抑えることが可能になる。なお、これらの収差の発生をより小さくするには、合焦レンズ群より像側に位置する光学系は、少なくとも２枚の正レンズを有することが好ましい。
【０１２６】
また、本発明の撮像装置によれば、光学系と、撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、光学系が上述の実施形態のいずれか一つの単焦点距離レンズ系であることを特徴とする。
【０１２７】
機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える撮像装置を実現できる。
【０１２８】
上述の各構成は、複数を同時に満足することがより好ましい。
【０１２９】
また、各条件式について、下限値、上限値の何れかまたは双方を限定することで、その機能をより確実にできるので好ましい。
条件式（１）について
下限値を０．２５、更には０．３０とすることが好ましい。
上限値を０．７０、更には０．６０とすることが好ましい。
条件式（２）について
下限値を０．４０、更には０．５０とすることが好ましい。
上限値を１．７５、更には１．５０とすることが好ましい。
条件式（３）について
下限値を-２．００、更には-１．５０とすることが好ましい。
上限値を-０．２０、更には-０．３０とすることが好ましい。
条件式（５）について
下限値を０．３０、更には０．４０とすることが好ましい。
上限値を１．６０、更には１．２０とすることが好ましい。
条件式（６）について
下限値を０．０８、更には０．１０とすることが好ましい。
上限値を０．３０、更には０．２５とすることが好ましい。
条件式（７）について
下限値を１．８０、更には２．００とすることが好ましい。
上限値を９．００、更には８．００とすることが好ましい。
条件式（８）について
下限値を８０．５、更には８１．０とすることが好ましい。
上限値を９７、更には９６とすることが好ましい。
条件式（９）について
下限値を０．１０、更には０．１５とすることが好ましい。
上限値を０．８０、更には０．６０とすることが好ましい。
条件式（１０）について
下限値を１．１０、更には１．３０とすることが好ましい。
上限値を３．００、更には２．５０とすることが好ましい。
条件式（１１）について
下限値を２．５０、更には３．００とすることが好ましい。
上限値を７．００、更には６．５０とすることが好ましい。
条件式（１２）について
下限値を３０．０、更には４０．０とすることが好ましい。
上限値を６０．０、更には５５．０とすることが好ましい。
条件式（１３）について、
上限値を６．５、更には４．０、更には２．０とすることがより好ましい。
条件式（１４）について、
下限値を０．６とすることがより好ましい。
上限値を０．８８、更には０．８５とすることがより好ましい。
条件式（１５）について、
下限値を０．０２５、更には０．０４とすることがより好ましい。
上限値を０．１、更には０．０９０とすることがより好ましい。
条件式（１６）について、
下限値を０．３、更には０．４５とすることがより好ましい。
上限値を０．７５、０．７とすることがより好ましい。
【０１３０】
なお、上述の単焦点距離レンズ系や撮像装置は、複数の構成を同時に満足してもよい。このようにすることが、良好な単焦点距離レンズ系や撮像装置を得る上で好ましい。また、好ましい構成の組み合わせは任意である。また、各条件式について、より限定した条件式の数値範囲の上限値あるいは下限値のみを限定しても構わない。
【０１３１】
以下に、本発明に係る単焦点距離レンズ系の実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。
【０１３２】
以下、単焦点距離レンズ系の実施例１〜５について説明する。実施例１〜５の無限遠物体合焦時のレンズ断面図をそれぞれ図１〜図３に示す。
【０１３３】
レンズ断面図において、第１レンズ群はＧ１、第２レンズ群はＧ２、開口絞り（明るさ絞り）はＳ、第３レンズ群はＧ３、第４レンズ群はＧ４、第５レンズ群はＧ５、第６レンズ群はＧ６、第７レンズ群はＧ７、第８レンズ群はＧ８、像面はＩで示してある。なお、図示しないが、最終レンズ群と像面Ｉとの間に、ローパスフィルタを構成する平行平板や、電子撮像素子のカバーガラスが配置されていても良い。なお、平行平板の表面に、赤外光を制限する波長域制限コートを施しても良い。また、カバーガラスの表面に波長域制限用の多層膜を施してもよい。また、そのカバーガラスにローパスフィルタ作用を持たせるようにしてもよい。また、像面Ｉには、撮像素子が配置されている。
【０１３４】
上記実施形態の説明におけるレンズ群と、以下の実施例の説明におけるレンズ群における対応を以下に述べる。
（１）上記実施形態の説明における第２レンズ群は、以下の実施例１〜５の第３レンズ群Ｇ３に対応する。
（２）上記実施形態の説明における第３レンズ群は、以下の実施例１〜５の第４レンズ群Ｇ４に対応する。
（３）上記実施形態の説明における合焦レンズ群は、以下の実施例１〜５の第５レンズ群Ｇ５に対応する。
（４）上記実施形態の説明におけるブレ補正レンズ群は、以下の実施例１〜４の第７レンズ群Ｇ７、実施例５の第６レンズ群Ｇ６に対応する。
【０１３５】
実施例１の単焦点距離レンズ系は、図１（ａ）に示すように、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、明るさ絞りＳと、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力の第６レンズ群Ｇ６と、負屈折力の第７レンズ群Ｇ７と、正屈折力の第８レンズ群Ｇ８とで構成されている。
【０１３６】
正屈折力の前側レンズ群Ｇfは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４とで構成されている。
後側レンズ群ＧRは、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７と第８レンズ群Ｇ８とで構成されている。
【０１３７】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３とで構成されている。正メニスカスレンズＬ２と負メニスカスレンズＬ３は接合されている。
【０１３８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５とで構成されている。負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５は接合されている。
【０１３９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７とで構成されている。正レンズＬ６と負レンズＬ７は接合されている。
【０１４０】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸正レンズＬ８で構成されている。
【０１４１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０で構成されている。第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１４２】
第６レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成されている。負メニスカスレンズＬ１１と正メニスカスレンズＬ１２は接合されている。
【０１４３】
第７レンズ群Ｇ７は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５で構成されている。第７レンズ群Ｇ７はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１４４】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸正レンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８で構成されている。
【０１４５】
実施例２の単焦点距離レンズ系は、図１（ｂ）に示すように、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、明るさ絞りＳと、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力の第６レンズ群Ｇ６と、負屈折力の第７レンズ群Ｇ７と、正屈折力の第８レンズ群Ｇ８とで構成されている。
【０１４６】
正屈折力の前側レンズ群Ｇfは、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、明るさ絞りＳと、第４レンズ群Ｇ４で構成されている。
後側レンズ群ＧRは、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８で構成されている。
【０１４７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３で構成されている。正メニスカスレンズＬ２と負メニスカスレンズＬ３は接合されている。
【０１４８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５とで構成されている。負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５は接合されている。
【０１４９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７で構成されている。正レンズＬ６と負レンズＬ７は接合されている。
【０１５０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８で構成されている。
【０１５１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０で構成されている。第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１５２】
第６レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２で構成されている。負メニスカスレンズＬ１１と正レンズＬ１２は接合されている。
【０１５３】
第７レンズ群Ｇ７は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５で構成されている。第７レンズ群Ｇ７はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１５４】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸正レンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８で構成されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８は接合されている。
【０１５５】
実施例３の単焦点距離レンズ系は、図２（ａ）に示すように、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、明るさ絞りＳと、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力の第６レンズ群Ｇ６と、負屈折力の第７レンズ群Ｇ７と、正屈折力の第８レンズ群Ｇ８とで構成されている。
【０１５６】
正屈折力の前側レンズ群Ｇfは、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４で構成されている。
後側レンズ群ＧRは、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８で構成されている。
【０１５７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２で構成されている。正メニスカスレンズＬ１と負メニスカスレンズＬ２は接合されている。
【０１５８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、両凸正レンズＬ４とで構成されている。負メニスカスレンズＬ３と正レンズＬ４は接合されている。
【０１５９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６で構成されている。正レンズＬ５と負レンズＬ６は接合されている。
【０１６０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７で構成されている。
【０１６１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ８と、両凹負レンズＬ９で構成されている。第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１６２】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１で構成されている。負メニスカスレンズＬ１０と正レンズＬ１１は接合されている。
【０１６３】
第７レンズ群Ｇ７は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４で構成されている。第７レンズ群Ｇ７はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１６４】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸正レンズＬ１５と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６で構成されている。
【０１６５】
実施例４の単焦点距離レンズ系は、図２（ｂ）に示すように、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、負屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、明るさ絞りＳと、負屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力の第６レンズ群Ｇ６と、負屈折力の第７レンズ群Ｇ７と、正屈折力の第８レンズ群Ｇ８とで構成されている。
【０１６６】
正屈折力の前側レンズ群Ｇfは、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４で構成されている。
後側レンズ群ＧRは、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８で構成されている。
【０１６７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３で構成されている。正メニスカスレンズＬ２と負メニスカスレンズＬ３は接合されている。
【０１６８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５とで構成されている。負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５は接合されている。
【０１６９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７で構成されている。正レンズＬ６と負レンズＬ７は接合されている。
【０１７０】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸正レンズＬ８で構成されている。
【０１７１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０で構成されている。第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１７２】
第６レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成されている。負メニスカスレンズＬ１１と正レンズＬ１２は接合されている。
【０１７３】
第７レンズ群Ｇ７は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５で構成されている。
【０１７４】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸正レンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８で構成されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８は接合されている。
【０１７５】
実施例５の単焦点距離レンズ系は、図３に示すように、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、明るさ絞りＳと、負屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、負屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、正屈折力の第６レンズ群Ｇ６とで構成されている。
【０１７６】
正屈折力の前側レンズ群Ｇfは、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４で構成されている。
後側レンズ群ＧRは、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とで構成されている。
【０１７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３で構成されている。
【０１７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５とで構成されている。負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５は接合されている。
【０１７９】
第３レンズ群Ｇ３は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ７で構成されている。負メニスカスレンズＬ６と正メニスカスレンズＬ７は接合されている。
【０１８０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８と、両凸正レンズＬ９で構成されている。負メニスカスレンズＬ８と両凸正レンズＬ９は接合されている。
【０１８１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１０と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。正メニスカスレンズＬ１０と負メニスカスレンズＬ１１は接合されている。第５レンズ群Ｇ５は合焦レンズ群であって、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、光軸に沿って像側へ移動する。
【０１８２】
第６レンズ群は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２で構成されている。正メニスカスレンズＬ１１と負メニスカスレンズＬ１２は接合されている。第６レンズ群Ｇ６はブレ補正レンズ群であって、ブレ補正時、光軸方向とは異なる方向、例えば、光軸と直交する方向に移動する。
【０１８３】
以下に、上記各実施例の数値データを示す。記号は上記の外、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは各レンズ面間の間隔、ｎｄは各レンズのｄ線の屈折率、νｄは各レンズのアッベ数である。また、ｆは全系の焦点距離、ＦＮＯ．はＦナンバー、ωは半画角、ＩＨは像高、ＦＢはバックフォーカス、全長は、結像レンズ系の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの距離である。なお、ＦＢ（バックフォーカス）は、レンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算して表したものである。また、各数値の長さの単位はｍｍ、角度の単位は°（度）である。
【０１８４】
また、無限遠は無限遠物体合焦時、近距離は近距離物体合焦時を表している。ここで、近距離の欄における数値は、至近距離物体合焦状態での値である。至近距離物体合焦状態での具体的な物像間距離は、実施例１、２、３、４、５で１．４ｍである。
【０１８５】
数値実施例１
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 241.758          5.300        1.48749          70.23
2               -3746.870         25.034
3                  65.000         11.000        1.48749          70.23
4                 529.987          2.000        1.77250          49.60
5                 213.282         31.856
6                  68.733          2.000        1.80440          39.59
7                  38.014          9.200        1.43875          94.93
8                 307.127          1.000
9                  43.349          8.500        1.43875          94.93
10               -147.947          2.000        1.77250          49.60
11                 56.680         10.800
12                409.022          3.300        1.80000          29.84
13               -220.992         10.500
14（絞り）           ∞             可変
15                396.841          2.600        1.83400          37.16
16                -49.446          0.100
17                -49.446          0.900        1.75500          52.32
18                 29.894           可変
19                 24.865          1.000        1.84666          23.78
20                 20.648          4.900        1.53996          59.46
21                137.167          3.000
22                 68.026          3.300        1.84666          23.78
23                -55.162          0.100
24                -55.162          0.900        1.77250          49.60
25                 21.512          3.593
26                -45.346          0.800        1.72916          54.68
27                 87.853          3.300
28                 40.342          5.500        1.63980          34.46
29                -67.272          2.048
30                 43.416          7.000        1.53172          48.84
31                -27.576          1.500        1.84666          23.78
32               -220.717
像面                 ∞
各種データ
無限遠         近距離
ｆ               293.993        185.359
ＦＮＯ．           4.080          2.548
２ω（画角）       4.4
ＩＨ              11.45          11.45
ＦＢ              35.346         35.346
全長             226.972        226.972
d14                7.808         24.895
d18               20.787          3.700
【０１８６】
数値実施例２
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 191.955          5.200        1.48749          70.23
2                 917.171          8.000
3                  65.708         11.200        1.48749          70.23
4                 645.369          2.000        1.76200          40.10
5                 233.489         33.376
6                  68.978          2.000        1.80440          39.59
7                  37.317          9.400        1.43875          94.93
8                 242.015          2.323
9                  40.400          8.600        1.43875          94.93
10               -185.461          2.000        1.77250          49.60
11                 49.376          7.291
12（絞り）           ∞            3.000
13                 98.106          4.000        1.80810          22.76
14               1031.019           可変
15                154.804          2.600        1.80518          25.42
16               -139.360          0.100
17               -139.360          1.500        1.75500          52.32
18                 28.243           可変
19                 30.165          1.000        1.84666          23.78
20                 18.508          4.900        1.53996          59.46
21               -121.485          3.000
22                198.480          3.000        1.84666          23.78
23               -185.101          0.100
24               -185.101          0.900        1.77250          49.60
25                 24.785          4.700
26                -35.230          0.800        1.72916          54.68
27                527.966          4.702
28                 51.272          6.200        1.63980          34.46
29                -38.027          1.000
30                123.480          7.000        1.53172          48.84
31                -38.505          1.500        1.85026          32.27
32               -171.204
像面                 ∞
各種データ
無限遠         近距離
ｆ               293.996        199.465
ＦＮＯ．           4.103          2.758
２ω（画角）       4.4
ＩＨ              11.45          11.45
ＦＢ              33.409         33.409
全長             212.448        212.448
d14               17.758         33.947
d18               19.889          3.700
【０１８７】
数値実施例３
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                  76.359         11.000        1.56384          60.67
2                 496.674          2.000        1.80400          46.57
3                 230.397         45.646
4                  80.537          2.000        1.80440          39.59
5                  46.639         10.000        1.43875          94.93
6               -6216.208          1.000
7                  48.292         10.200        1.43875          94.93
8                -125.888          2.000        1.77250          49.60
9                  77.753          7.280
10                124.265          3.300        1.80518          25.42
11                381.882         18.441
12（絞り）           ∞             可変
13                416.644          2.600        1.83400          37.16
14               -108.782          0.100
15               -108.782          0.900        1.75500          52.32
16                 32.799           可変
17                 34.015          1.000        1.84666          23.78
18                 26.729          5.500        1.48749          70.23
19               -122.308          4.300
20                127.546          3.600        1.84666          23.78
21                -41.985          0.100
22                -41.985          0.900        1.77250          49.60
23                 24.300          4.242
24                -56.817          0.800        1.76200          40.10
25                133.001          3.300
26                 64.750          5.500        1.59522          67.74
27                -68.082          1.780
28                 40.392          5.000        1.64000          60.08
29                118.421
像面                 ∞
各種データ
無限遠         近距離
ｆ               293.995        204.013
ＦＮＯ．           4.087          2.822
２ω（画角）       4.4
ＩＨ              11.45          11.45
ＦＢ              43.200         43.200
全長             228.580        228.580
d12               11.453         29.179
d16               21.439          3.713
【０１８８】
数値実施例４
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 200.204          6.500        1.48749          70.23
2                9652.008          8.700
3                  63.000         12.000        1.48749          70.23
4                3218.044          2.000        1.77250          49.60
5                 235.889         26.200
6                  61.098          2.000        1.80440          39.59
7                  35.228         10.000        1.43875          94.93
8                 627.672          1.150
9                  43.917          7.300        1.43875          94.93
10               -180.158          2.000        1.75500          52.32
11                 54.327          4.100
12               1178.201          3.500        1.84666          23.78
13               -236.625         12.200
14（絞り）           ∞             可変
15                373.021          2.200        1.84666          23.78
16               -431.226          0.100
17               -431.226          0.900        1.75500          52.32
18                 28.506           可変
19                 26.482          1.000        1.92286          18.90
20                 20.008          4.900        1.57135          52.95
21                 49.324          3.000
22                550.613          3.300        1.84666          23.78
23                -28.366          0.100
24                -28.366          0.900        1.77250          49.60
25                 35.172          3.848
26                -44.584          0.800        1.72916          54.68
27               -505.483          3.300
28                 92.990          5.000        1.63980          34.46
29                -41.237         13.530
30                 80.683          8.100        1.53172          48.84
31                -41.265          1.500        1.92286          18.90
32               -101.115
像面                 ∞
各種データ
無限遠         近距離
ｆ               293.997        213.531
ＦＮＯ．           4.080          2.946
２ω（画角）       4.3
ＩＨ              11.45          11.45
ＦＢ              32.899         32.899
全長             209.386        209.386
d14                9.501         22.659
d18               16.859          3.700
【０１８９】
数値実施例５
単位  ｍｍ
面データ
面番号               r              d             nd              νd
1                 129.538          6.000        1.48749          70.23
2                 817.240          6.518
3                  57.205         13.000        1.49700          81.54
4                 257.405          1.283
5                 221.569          2.000        1.88300          40.76
6                 121.524         22.702
7                  65.565          1.310        1.77250          49.60
8                  34.985         10.500        1.43875          94.93
9                4028.723         16.955
10（絞り）           ∞            4.000
11                -95.863          4.900        1.74077          27.79
12                -46.063          2.200        1.88300          40.76
13               -474.622         19.286
14                 85.349          1.500        1.67790          50.72
15                 39.644          5.500        1.51633          64.14
16               -367.055           可変
17                194.797          2.979        1.80518          25.42
18               3169.526          2.500        1.72916          54.68
19                 31.180           可変
20               -136.382          6.000        1.84666          23.78
21                -23.343          2.500        1.80810          22.76
22                -67.243
像面                 ∞
各種データ
無限遠         近距離
ｆ               294.001        181.797
ＦＮＯ．           4.080          2.518
２ω（画角）       4.3
ＩＨ              11.45          11.45
ＦＢ              42.469         42.469
全長             208.065        208.065
d16                3.000         29.119
d19               30.963          4.843
【０１９０】
以上の実施例１〜５の収差図をそれぞれ図３〜図８に示す。各図中、“ＦＩＹ”は最大像高を示す。
【０１９１】
これらの収差図において、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、無限遠物体合焦時における球面収差（ＳＡ）、非点収差（ＡＳ）、歪曲収差（ＤＴ）、倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０１９２】
また、（ｅ）、（ｆ）、（ｇ）、（ｈ）は、それぞれ、近距離物体合焦時における球面収差（ＳＡ）、非点収差（ＡＳ）、歪曲収差（ＤＴ）、倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０１９３】
次に、各実施例における条件式（１）〜（１６）の値を掲げる。
条件式                   実施例１   実施例２   実施例３   実施例４   実施例５
(1)fFF/f                      0.44       0.42       0.45       0.39       0.52 (2)|fG1/fG2|                   0.72       0.79       0.57       0.67       1.25 (3)fG2/f                     -0.73      -0.64      -1.30      -0.72      -0.38 (4)MGG2                       1.36       1.47       1.22       1.30       1.74 (5)fFF/fG3                     0.73       0.92       0.58       0.49       0.80 (6)|ffo/f|                    0.16       0.16       0.17       0.14       0.18 (7)fG2/ffo                     4.55       3.93       7.71       5.04       2.12 (8)νdFp                     94.93      94.93      94.93      94.93      94.93
(9)fFop/f                     0.21       0.21       0.22       0.50       0.44 (10)|(MGfoback)2×[(MGfo)2-1]|   4.68       4.99       4.54       6.10       3.28 (11)|MGISback×(MGIS-1)|        2.00       2.00       2.00       1.57 
(12)ν2GnMAX                   49.6       49.6       49.6       52.32      40.76
(13)|f/rG2b|                  1.09       0.29       0.77       1.24       0.80
(14)Φfo/ΦLa                  0.9        0.92       0.89      0.86       0.89
(15)Dsfo/DLTL                   0.034      0.117      0.050     0.045      0.194
(16)Dsfo/φs                   0.31       0.74       0.41      0.36       1.25
【０１９４】
図９は、電子撮像装置としての一眼ミラーレスカメラの断面図である。図９において、一眼ミラーレスカメラ１の鏡筒内には撮影レンズ系２が配置される。マウント部３は、撮影レンズ系２を一眼ミラーレスカメラ１のボディに着脱可能とする。マウント部３としては、スクリュータイプのマウントやバヨネットタイプのマウント等が用いられる。この例では、バヨネットタイプのマウントを用いている。また、一眼ミラーレスカメラ１のボディには、撮像素子面４、バックモニタ５が配置されている。なお、撮像素子としては、小型のＣＣＤ又はＣＭＯＳ等が用いられている。
【０１９５】
そして、一眼ミラーレスカメラ１の撮影レンズ系２として、例えば上記実施例１〜５に示した本発明の単焦点距離レンズ系が用いられる。
【０１９６】
図１０、図１１は、本発明に係る撮像装置の構成の概念図を示す。図１０は撮像装置としてのデジタルカメラ４０の外観を示す前方斜視図、図１１は同後方斜視図である。このデジタルカメラ４０の撮影光学系４１に、本発明の単焦点距離レンズ系が用いられている。
【０１９７】
この実施形態のデジタルカメラ４０は、撮影用光路４２上に位置する撮影光学系４１、シャッターボタン４５、液晶表示モニター４７等を含み、デジタルカメラ４０の上部に配置されたシャッターボタン４５を押圧すると、それに連動して撮影光学系４１、例えば実施例１の単焦点距離レンズ系を通して撮影が行われる。撮影光学系４１によって形成された物体像が、結像面近傍に設けられた撮像素子（光電変換面）上に形成される。この撮像素子で受光された物体像は、処理手段によって電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター４７に表示される。また、撮影された電子画像は記憶手段に記録することができる。
【０１９８】
図１２は、デジタルカメラ４０の主要部の内部回路を示すブロック図である。なお、以下の説明では、前述した処理手段は、例えばＣＤＳ／ＡＤＣ部２４、一時記憶メモリ１７、画像処理部１８等で構成され、記憶手段は、記憶媒体部１９等で構成される。
【０１９９】
図１２に示すように、デジタルカメラ４０は、操作部１２と、この操作部１２に接続された制御部１３と、この制御部１３の制御信号出力ポートにバス１４及び１５を介して接続された撮像駆動回路１６並びに一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定情報記憶メモリ部２１を備えている。
【０２００】
上記の一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定情報記憶メモリ部２１は、バス２２を介して相互にデータの入力、出力が可能とされている。また、撮像駆動回路１６には、ＣＣＤ４９とＣＤＳ／ＡＤＣ部２４が接続されている。
【０２０１】
操作部１２は、各種の入力ボタンやスイッチを備え、これらを介して外部（カメラ使用者）から入力されるイベント情報を制御部１３に通知する。制御部１３は、例えばＣＰＵなどからなる中央演算処理装置であって、不図示のプログラムメモリを内蔵し、プログラムメモリに格納されているプログラムにしたがって、デジタルカメラ４０全体を制御する。
【０２０２】
ＣＣＤ４９は、撮像駆動回路１６により駆動制御され、撮影光学系４１を介して形成された物体像の画素ごとの光量を電気信号に変換し、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４に出力する撮像素子である。
【０２０３】
ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４は、ＣＣＤ４９から入力する電気信号を増幅し、かつ、アナログ／デジタル変換を行って、この増幅とデジタル変換を行っただけの映像生データ（ベイヤーデータ、以下ＲＡＷデータという。）を一時記憶メモリ１７に出力する回路である。
【０２０４】
一時記憶メモリ１７は、例えばＳＤＲＡＭ等からなるバッファであり、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４から出力されるＲＡＷデータを一時的に記憶するメモリ装置である。画像処理部１８は、一時記憶メモリ１７に記憶されたＲＡＷデータ又は記憶媒体部１９に記憶されているＲＡＷデータを読み出して、制御部１３にて指定された画質パラメータに基づいて歪曲収差補正を含む各種画像処理を電気的に行う回路である。
【０２０５】
記憶媒体部１９は、例えばフラッシュメモリ等からなるカード型又はスティック型の記録媒体を着脱自在に装着して、これらのフラッシュメモリに、一時記憶メモリ１７から転送されるＲＡＷデータや画像処理部１８で画像処理された画像データを記録して保持する。
【０２０６】
表示部２０は、液晶表示モニター４７などにて構成され、撮影したＲＡＷデータ、画像データや操作メニューなどを表示する。設定情報記憶メモリ部２１には、予め各種の画質パラメータが格納されているＲＯＭ部と、操作部１２の入力操作によってＲＯＭ部から読み出された画質パラメータを記憶するＲＡＭ部が備えられている。
【０２０７】
このように構成されたデジタルカメラ４０は、撮影光学系４１として本発明の単焦点距離レンズ系を採用することで、高い結像性能を維持したままで、光学系全体の重量の軽量化とフォーカススピードの高速化が可能になるため、機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える。なお、本発明の単焦点距離レンズ系は、クイックリターンミラーを持つタイプの撮像装置にも用いることができる。
【産業上の利用可能性】
【０２０８】
以上のように、本発明に係る単焦点距離レンズ系では、光学系の全長の短縮と合焦レンズ群の軽量化が可能になるので、光学系全体の重量の軽量化が実現できる。また、合焦レンズ群の軽量化により、フォーカスユニットの小型化や軽量化が可能になり、これによりフォーカススピードの高速化が容易になる。このようなことから、本発明係る単焦点距離レンズ系は、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された単焦点距離レンズ系に適している。特に、本発明に係る単焦点距離レンズ系は、望遠レンズ・超望遠レンズに有用である。また、本発明に係る撮像装置は、機動性に優れると共に、解像度の高い撮影が行える撮像装置に適している。
【符号の説明】
【０２０９】
Ｇ１…第１レンズ群
Ｇ２…第２レンズ群
Ｇ３…第３レンズ群
Ｇ４…第４レンズ群
Ｇ５…第５レンズ群
Ｇ６…第６レンズ群
Ｇ７…第７レンズ群
Ｇ８…第８レンズ群
Ｓ…明るさ（開口）絞り
Ｉ…像面
１…一眼ミラーレスカメラ
２…撮影レンズ系
３…鏡筒のマウント部
４…撮像素子面
５…バックモニタ
１２…操作部
１３…制御部
１４、１５…バス
１６…撮像駆動回路
１７…一時記憶メモリ
１８…画像処理部
１９…記憶媒体部
２０…表示部
２１…設定情報記憶メモリ部
２２…バス
２４…ＣＤＳ／ＡＤＣ部
４０…デジタルカメラ
４１…撮影光学系
４２…撮影用光路
４５…シャッターボタン
４７…液晶表示モニター
４９…ＣＣＤ
【図１】
2015108814.tif 000003
【図２】
2015108814.tif 000004
【図３】
2015108814.tif 000005
【図４】
2015108814.tif 000006
【図５】
2015108814.tif 000007
【図６】
2015108814.tif 000008
【図７】
2015108814.tif 000009
【図８】
2015108814.tif 000010
【図９】
2015108814.tif 000011
【図１０】
2015108814.tif 000012
【図１１】
2015108814.tif 000013
【図１２】
2015108814.tif 000014