(57)【要約】【課題】  インナーライナー層の特徴をタイヤ外側から判別可能にし、パンク修理を適切に実施することやタイヤ内圧を適切な値に設定することを促進するようにした空気入りタイヤを提供する。【解決手段】  空気透過防止機能を有するインナーライナー層９をタイヤ内表面に備えた空気入りタイヤにおいて、インナーライナー層９に関する情報を表示する表示部１０をタイヤ外表面に設ける。【選択図】  図１
2015013489.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気透過防止機能を有するインナーライナー層をタイヤ内表面に備えた空気入りタイヤにおいて、前記インナーライナー層に関する情報をタイヤ外表面に表示したことを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記インナーライナー層の空気透過係数が２５×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記インナーライナー層の厚さが０．００１ｍｍ〜０．５ｍｍであることを特徴とする請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記インナーライナー層が熱可塑性樹脂を含む熱可塑性樹脂組成物から構成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記熱可塑性樹脂がポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリニトリル系樹脂、ポリメタクリレート系樹脂、ポリビニル系樹脂、セルロース系樹脂、フッ素系樹脂、イミド系樹脂からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記熱可塑性樹脂組成物がエラストマーを含むことを特徴とする請求項４又は５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記エラストマーがジエン系ゴム及びその水添物、オレフィン系ゴム、含ハロゲンゴム、シリコンゴム、フッ素ゴム、ブロック共重合体からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする請求項６に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
独自の構造又は独自の材料を採用した空気入りタイヤにおいて、前記独自の構造又は前記独自の材料に関する情報をタイヤ外表面に表示したことを特徴とする空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する情報をタイヤ外表面に表示した空気入りタイヤに関し、更に詳しくは、従来では表示されていなかった有益な情報をタイヤ外表面に表示するようにした空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤにおいて、サイドウォール部の外表面には、通常、メーカー名や商品ブランドのほか、タイヤサイズを含むタイヤ基本情報が刻印されている。このような情報は、表示ラベルに印刷され、その表示ラベルをサイドウォール部の外表面に貼着することで表示される場合もある（例えば、特許文献１参照）。また、他の情報提供手段として、温度変化に起因するタイヤの取り扱いについてユーザーに注意を促すために、温度変化を利用した警告ラベルをタイヤ外表面に貼り付けることも提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００３】
上述のようにタイヤ外表面に表示される各種の情報はいずれも空気入りタイヤの構造や特性を把握する上で有益である。しかしながら、従来では表示されていなかった情報の中にも有益なものがあり、それら情報をタイヤ外表面に表示することでユーザーの利便性を高めることが可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−３１９８４３号公報
【特許文献２】特開２００６−１２３７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、インナーライナー層の特徴をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握し、パンク修理を適切に実施することやタイヤ内圧を適切な値に設定することを促進するようにした空気入りタイヤを提供することにある。
【０００６】
本発明の他の目的は、タイヤに採用された独自の構造又は独自の材料をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握することを可能にした空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、空気透過防止機能を有するインナーライナー層をタイヤ内表面に備えた空気入りタイヤにおいて、前記インナーライナー層に関する情報をタイヤ外表面に表示したことを特徴とするものである。
【０００８】
上記他の目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、独自の構造又は独自の材料を採用した空気入りタイヤにおいて、前記独自の構造又は前記独自の材料に関する情報をタイヤ外表面に表示したことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、空気透過防止機能を有するインナーライナー層をタイヤ内表面に備えた空気入りタイヤにおいて、インナーライナー層に関する情報をタイヤ外表面に表示し、インナーライナー層の特徴をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握することができ、その結果、パンク修理を行う際にインナーライナー層の特徴に応じてパンク修理を適切に実施することができ、また、インナーライナー層の特徴に応じてタイヤ内圧を適切な値に設定することができる。
【００１０】
インナーライナー層の空気透過係数は２５×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下であることが好ましい。また、インナーライナー層の厚さは０．００１ｍｍ〜０．５ｍｍであることが好ましく、更には０．０１ｍｍ〜０．３ｍｍであることが好ましい。このように空気透過防止機能が高く薄いインナーライナー層はパンク修理時やタイヤ内圧充填時に注意が必要であるので、その情報を表示することには大きな意義がある。なお、空気透過係数はＪＩＳ  Ｋ７１２６「プラスチックフィルム及びシートの気体透過度試験法」に準拠して３０℃の温度条件で測定した値である。
【００１１】
インナーライナー層は熱可塑性樹脂を含む熱可塑性樹脂組成物から構成されることが好ましい。この場合、熱可塑性樹脂はポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリニトリル系樹脂、ポリメタクリレート系樹脂、ポリビニル系樹脂、セルロース系樹脂、フッ素系樹脂、イミド系樹脂からなる群より選ばれる少なくとも１種であると良い。
【００１２】
上記熱可塑性樹脂組成物は、熱可塑性樹脂に加えて、エラストマーを含むことが好ましい。熱可塑性樹脂は、一般的にタイヤを構成するゴムに比べて弾性率が高く、クラックを生じたり接着不良による剥離を生じ易いが、熱可塑性樹脂組成物にエラストマーを配合することにより、これらの欠点を補うことができる。この場合、エラストマーはジエン系ゴム及びその水添物、オレフィン系ゴム、含ハロゲンゴム、シリコンゴム、フッ素ゴム、ブロック共重合体からなる群より選ばれる少なくとも１種であると良い。
【００１３】
また、本発明では、独自の構造又は独自の材料を採用した空気入りタイヤにおいて、独自の構造又は独自の材料に関する情報をタイヤ外表面に表示し、タイヤに採用された独自の構造又は独自の材料をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握することができる。
【００１４】
本発明において、「独自の構造又は独自の材料に関する情報」とは、メーカー名、ブランド名（商品名）、タイヤサイズ〔幅、扁平率、構造（ラジアル／バイアス）、リム径、ロードインデックス、速度記号、タイヤ外径等〕、タイヤ装着方向、セリアルナンバー、認証、タイヤカテゴリー（ウィンター、オールシーズン）、チューブ／チューブレス、スリップサインの位置、補強材の材質（スチールラジアル等）を除く、メーカーが独自に採用したタイヤの構造又は材料に関する情報を意味する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを示す子午線半断面図である。
【図２】本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図１及び図２は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを示すものである。
【００１７】
図１に示すように、本実施形態の空気入りタイヤは、トレッド部１と、該トレッド部１の両側に配置された一対のサイドウォール部２と、これらサイドウォール部２のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部３とを備えている。一対のビード部３，３間にはカーカス層４が装架されている。このカーカス層４は、各ビード部３に配置されたビードコア５の廻りにタイヤ内側から外側に巻き上げられている。また、ビードコアの外周上にはゴム組成物からなるビードフィラー６が配置されている。
【００１８】
一方、トレッド部１におけるカーカス層４の外周側には複数層のベルト層７が埋設されている。これらベルト層７はタイヤ周方向に対して傾斜する複数本の補強コード含み、かつ層間で補強コードが互いに交差するように配置されている。ベルト層７において、補強コードのタイヤ周方向に対する傾斜角度は例えば１０°〜４０°の範囲に設定されている。更に、ベルト層７の外周側にはタイヤ周方向に配向する補強コードを含むベルト補強層８が設けられている。ベルト補強層８において、補強コードのタイヤ周方向に対する傾斜角度は例えば５°以下に設定されている。
【００１９】
また、タイヤ内表面には空気透過防止機能を有するインナーライナー層９がカーカス層４に沿って設けられている。このインナーライナー層９は、一般的なブチルゴムを主体とするゴム組成物から構成されるものではなく、ブチルゴムよりも優れた空気透過防止機能を有する独自の材料から構成されている。インナーライナー層９は、例えば、熱可塑性樹脂を含む熱可塑性樹脂組成物から構成することが可能であるが、それ以外にも、タイヤ内面に蒸着された金属やセラミックスから構成することも可能である。いずれにしても、インナーライナー層９の空気透過係数は２５×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下、より好ましくは、１０×１０-12ｃｃ・ｃｍ／ｃｍ2・ｓｅｃ・ｃｍＨｇ以下であると良い。また、インナーライナー層９の厚さは０．００１ｍｍ〜０．５ｍｍ、より好ましくは、０．０１ｍｍ〜０．３ｍｍであると良い。
【００２０】
上述のように空気透過防止機能を有するインナーライナー層９をタイヤ内表面に備えた空気入りタイヤにおいて、タイヤ外表面にはインナーライナー層９に関する情報を表示するための表示部１０が形成されている。図１及び図２に示すように、表示部１０はサイドウォール部２の外表面に配置され、サイドウォール部２の外表面から窪んだ凹部１１と該凹部１１の底面に貼り付けられたラベル１２とから構成されている。このラベル１２にはインナーライナー層９に関する情報が文字、数字、記号、絵柄等を用いて表示されている。例えばインナーライナー層９が「ＹＡＬ」（登録商標）と称される独自の材料（熱可塑性樹脂を含む熱可塑性樹脂組成物）から構成される場合、それに関する情報として、例えば「ＹＡＬ  Ｉｎｓｉｄｅ」という表示が行われる。表示部１０は一対のサイドウォール部２のいずれか一方に設けるようにしても良く、両方に設けるようにしても良い。
【００２１】
上記のような空気入りタイヤでは、空気透過防止機能を担持するインナーライナー層９が一般的なブチルゴムからなるものに比べて薄いため、パンク修理の際に過度に削られると空気透過防止機能が損なわれ、場合によっては、インナーライナー層９の下側に位置するカーカス層４が傷付けられてしまうことがある。しかしながら、インナーライナー層９に関する情報をタイヤ外表面に表示し、インナーライナー層９の特徴をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握することができ、その結果、パンク修理を行う際にインナーライナー層９の特徴に応じてパンク修理を適切に実施することができる。
【００２２】
また、インナーライナー層９がエア漏れを生じ難い素材から構成される場合であっても、空気入りタイヤをホイールに組み付けた状態ではタイヤ外側からインナーライナー層９の特徴を認識することができないので、ユーザーが燃費改善を目的として空気圧を高めに設定することがある。このような場合、空気圧が高い状態のまま保持されると制動性能が悪化することがある。しかしながら、インナーライナー層９に関する情報をタイヤ外表面に表示し、インナーライナー層９の特徴をタイヤ外側から判別可能にすることにより、タイヤ特性を容易に把握することができ、インナーライナー層９の特徴に応じてタイヤ内圧を適切な値に設定することができる。つまり、空気透過防止性能が優れたインナーライナー層９を備えた空気入りタイヤでは、その空気圧を過度に高くする必要がないのである。
【００２３】
図１及び図２に示す実施形態においては、表示部１０を凹部１１と該凹部１１の底面に貼り付けられたラベル１２とから構成した場合について説明したが、表示部１０の構造は特に限定されるものではない。例えば、サイドウォール部２に凹部１１を設けずにラベル１２を貼り付けたり、サイドウォール部２にインナーライナー層９に関する情報を刻印したりすることも可能である。
【００２４】
以下、本発明でインナーライナー層の構成材料として使用される熱可塑性樹脂組成物について説明する。熱可塑性樹脂組成物は、少なくとも熱可塑性樹脂を含むものであるが、これに加えて、エラストマーを含むことが好ましい。
【００２５】
本発明で使用される熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂〔例えば、ナイロン６（Ｎ６）、ナイロン６６（Ｎ６６）、ナイロン４６（Ｎ４６）、ナイロン１１（Ｎ１１）、ナイロン１２（Ｎ１２）、ナイロン６１０（Ｎ６１０）、ナイロン６１２（Ｎ６１２）、ナイロン６／６６共重合体（Ｎ６／６６）、ナイロン６／６６／６１０共重合体（Ｎ６／６６／６１０）、ナイロンＭＸＤ６（ＭＸＤ６）、ナイロン６Ｔ、ナイロン６／６Ｔ共重合体、ナイロン６６／ＰＰ共重合体、ナイロン６６／ＰＰＳ共重合体〕及びそれらのＮ−アルコキシアルキル化物〔例えば、ナイロン６のメトキシメチル化物、ナイロン６／６１０共重合体のメトキシメチル化物、ナイロン６１２のメトキシメチル化物〕、ポリエステル系樹脂〔例えば、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンイソフタレート（ＰＥＩ）、ＰＥＴ／ＰＥＩ共重合体、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリブチレンナフタレート（ＰＢＮ）、液晶ポリエステル、ポリオキシアルキレンジイミドジ酸／ポリブチレンテレフタレート共重合体などの芳香族ポリエステル〕、ポリニトリル系樹脂〔例えば、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ）、ポリメタクリロニトリル、アクリロニトリル／スチレン共重合体（ＡＳ）、（メタ）アクリロニトリル／スチレン共重合体、（メタ）アクリロニトリル／スチレン／ブタジエン共重合体〕、ポリメタクリレート系樹脂〔例えば、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）、ポリメタクリル酸エチル〕、ポリビニル系樹脂〔例えば、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ビニルアルコール／エチレン共重合体（ＥＶＯＨ）、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶＤＣ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、塩化ビニル／塩化ビニリデン共重合体、塩化ビニリデン／メチルアクリレート共重合体、塩化ビニリデン／アクリロニトリル共重合体〕、セルロース系樹脂〔例えば、酢酸セルロース、酢酸酪酸セルロース〕、フッ素系樹脂〔例えば、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリフッ化ビニル（ＰＶＦ）、ポリクロルフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、テトラフロロエチレン／エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）〕、イミド系樹脂〔例えば、芳香族ポリイミド（ＰＩ）〕等を好ましく用いることができる。
【００２６】
本発明で使用されるエラストマーとしては、例えば、ジエン系ゴム及びその水添物〔例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、エポキシ化天然ゴム、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ、高シスＢＲ及び低シスＢＲ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素化ＮＢＲ、水素化ＳＢＲ〕、オレフィン系ゴム〔例えば、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ、ＥＰＭ）、マレイン酸変性エチレンプロピレンゴム（Ｍ−ＥＰＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、イソブチレンと芳香族ビニル又はジエン系モノマー共重合体、アクリルゴム（ＡＣＭ）、アイオノマー〕、含ハロゲンゴム〔例えば、Ｂｒ−ＩＩＲ、Ｃｌ−ＩＩＲ、イソブチレンパラメチルスチレン共重合体の臭素化物（Ｂｒ−ＩＰＭＳ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ヒドリンゴム（ＣＨＲ）、クロロスルホン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、塩素化ポリエチレンゴム（ＣＭ）、マレイン酸変性塩素化ポリエチレンゴム（Ｍ−ＣＭ）〕、シリコンゴム〔例えば、メチルビニルシリコンゴム、ジメチルシリコンゴム、メチルフェニルビニルシリコンゴム〕、含イオウゴム〔例えば、ポリスルフィドゴム〕、フッ素ゴム〔例えば、ビニリデンフルオライド系ゴム、含フッ素ビニルエーテル系ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン系ゴム、含フッ素シリコン系ゴム、含フッ素ホスファゼン系ゴム〕、ブロック共重合体〔例えば、スチレン−ブタジエン−スチレントリブロックポリマー（ＳＢＳ）及びその水添物（ＳＥＢＳ）、スチレン−イソプレン−スチレントリブロックポリマー（ＳＩＳ）及びその水添物（ＳＥＰＳ）、スチレン−イソブチレン−スチレントリブロックポリマー（ＳＩＢＳ）、ポリアミドとポリエーテルの共重合体（ＴＰＡＥ）、ポリエステルとポリエーテルの共重合体（ＴＰＥＥ）〕等を好ましく使用することができる。
【００２７】
前記した特定の熱可塑性樹脂とエラストマーとの相溶性が異なる場合は、第３成分として適当な相溶化剤を用いて両者を相溶化させることができる。ブレンド系に相溶化剤を混合することにより、熱可塑性樹脂とエラストマーとの界面張力が低下し、その結果、分散相を形成しているゴム粒子径が微細になることから両成分の特性はより有効に発現されることになる。そのような相溶化剤としては、一般的に熱可塑性樹脂及びエラストマーの両方又は片方の構造を有する共重合体、或いは熱可塑性樹脂又はエラストマーと反応可能なエポキシ基、カルボニル基、ハロゲン基、アミノ基、オキサゾリン基、水酸基等を有した共重合体の構造をとるものとすることができる。これらは混合される熱可塑性樹脂とエラストマーの種類によって選定すればよいが、通常使用されるものには、無水マレイン酸変性ポリプロピレン、無水マレイン酸変性エチレン−エチルアクリレート共重合体、エポキシ変性エチレンメタクリレート共重合体、エポキシ変性スチレン−ブタジエン−スチレン共重合体、スチレン／エチレン−ブチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）及びそのマレイン酸変性物、ＥＰＤＭ、ＥＰＤＭ／スチレン又はＥＰＤＭ／アクリロニトリルグラフト共重合体及びそのマレイン酸変性物、スチレン／マレイン酸共重合体、反応性フェノキシン等を挙げることができる。かかる相溶化剤の配合量には特に限定はないが、好ましくは、ポリマー成分（熱可塑性樹脂とエラストマーとの合計）１００重量部に対して、０．５〜２０重量部が良い。また、この相溶化剤により、分散相のゴム粒子径は１０μｍ以下、更には５μｍ以下、特に０．１〜２μｍとすることが好ましい。
【００２８】
熱可塑性樹脂とエラストマーを含む熱可塑性樹脂組成物において、特定の熱可塑性樹脂とエラストマーとの組成比は、特に限定されるものではなく、熱可塑性樹脂のマトリクス中にエラストマーが不連続相として分散した構造をとるように適宜決めればよいが、好ましい範囲は重量比９０／１０〜１５／８５である。
【００２９】
本発明において、熱可塑性樹脂とエラストマーを含む熱可塑性樹脂組成物には、インナーライナー層としての必要特性を損なわない範囲で前記した相溶化剤などの他のポリマーを混合することができる。他のポリマーを混合する目的は、熱可塑性樹脂とエラストマーとの相溶性を改良するため、材料の成型加工性をよくするため、耐熱性向上のため、コストダウンのため等があり、これに用いられる材料としては、例えば、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ＡＢＳ、ＳＢＳ、ポリカーボネート（ＰＣ）等を例示することができる。また、一般的にポリマー配合物に配合される充填剤（炭酸カルシウム、酸化チタン、アルミナ等）、カーボンブラック、ホワイトカーボン等の補強剤、軟化剤、可塑剤、加工助剤、顔料、染料、老化防止剤等をインナーライナー層としての必要特性を損なわない限り任意に配合することもできる。
【００３０】
また、エラストマーは熱可塑性樹脂との混合の際、動的に加硫することもできる。動的に加硫する場合の加硫剤、加硫助剤、加硫条件（温度、時間）等は、添加するエラストマーの組成に応じて適宜決定すればよく、特に限定されるものではない。
【００３１】
加硫剤としては、一般的なゴム加硫剤（架橋剤）を用いることができる。具体的には、イオウ系加硫剤としては粉末イオウ、沈降性イオウ、高分散性イオウ、表面処理イオウ、不溶性イオウ、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェノールジサルファイド等を例示でき、例えば、０．５〜４ｐｈｒ〔本明細書において、「ｐｈｒ」は、エラストマー成分１００重量部あたりの重量部をいう。以下、同じ。〕程度用いることができる。
【００３２】
また、有機過酸化物系の加硫剤としては、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（パーオキシルベンゾエート）等が例示され、例えば、１〜２０ｐｈｒ程度用いることができる。
【００３３】
更に、フェノール樹脂系の加硫剤としては、アルキルフェノール樹脂の臭素化物や、塩化スズ、クロロプレン等のハロゲンドナーとアルキルフェノール樹脂とを含有する混合架橋系等が例示でき、例えば、１〜２０ｐｈｒ程度用いることができる。
【００３４】
その他として、亜鉛華（５ｐｈｒ程度）、酸化マグネシウム（４ｐｈｒ程度）、リサージ（１０〜２０ｐｈｒ程度）、ｐ−キノンジオキシム、ｐ−ジベンゾイルキノンジオキシム、テトラクロロ−ｐ−ベンゾキノン、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（２〜１０ｐｈｒ程度）、メチレンジアニリン（０．２〜１０ｐｈｒ程度）が例示できる。
【００３５】
また、必要に応じて、加硫促進剤を添加してもよい。加硫促進剤としては、アルデヒド・アンモニア系、グアニジン系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオ酸塩系、チオウレア系等の一般的な加硫促進剤を、例えば、０．５〜２ｐｈｒ程度用いることができる。
【００３６】
具体的には、アルデヒド・アンモニア系加硫促進剤としては、ヘキサメチレンテトラミン等、グアジニン系加硫促進剤としては、ジフェニルグアジニン等、チアゾール系加硫促進剤としては、ジベンゾチアジルジサルファイド（ＤＭ）、２−メルカプトベンゾチアゾール及びそのＺｎ塩、シクロヘキシルアミン塩等、スルフェンアミド系加硫促進剤としては、シクロヘキシルベンゾチアジルスルフェンアマイド（ＣＢＳ）、Ｎ−オキシジエチレンベンゾチアジル−２−スルフェンアマイド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアマイド、２−（チモルポリニルジチオ）ベンゾチアゾール等、チウラム系加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムジサルファイド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジサルファイド、テトラメチルチウラムモノサルファイド（ＴＭＴＭ）、ジペンタメチレンチウラムテトラサルファイド等、ジチオ酸塩系加硫促進剤としては、Ｚｎ−ジメチルジチオカーバメート、Ｚｎ−ジエチルジチオカーバメート、Ｚｎ−ジ−ｎ−ブチルジチオカーバメート、Ｚｎ−エチルフェニルジチオカーバメート、Ｔｅ−ジエチルジチオカーバメート、Ｃｕ−ジメチルジチオカーバメート、Ｆｅ−ジメチルジチオカーバメート、ピペコリンピペコリルジチオカーバメート等、チオウレア系加硫促進剤としては、エチレンチオウレア、ジエチルチオウレア等を挙げることができる。
【００３７】
また、加硫促進助剤としては、一般的なゴム用助剤を併せて用いることができ、例えば、亜鉛華（５ｐｈｒ程度）、ステアリン酸やオレイン酸及びこれらのＺｎ塩（２〜４ｐｈｒ程度）等が使用できる。
【００３８】
熱可塑性樹脂とエラストマーを含む熱可塑性樹脂組成物の製造方法は、予め熱可塑性樹脂とエラストマー（ゴムの場合は未加硫物）とを２軸混練押出機等で溶融混練し、連続相（マトリックス）を形成する熱可塑性樹脂中に分散相（ドメイン）としてエラストマーを分散させることによる。エラストマーを加硫する場合には、混練下で加硫剤を添加し、エラストマーを動的加硫させてもよい。また、熱可塑性樹脂またはエラストマーへの各種配合剤（加硫剤を除く）は、上記混練中に添加してもよいが、混練の前に予め混合しておくことが好ましい。熱可塑性樹脂とエラストマーの混練に使用する混練機としては、特に限定はなく、スクリュー押出機、ニーダ、バンバリミキサー、２軸混練押出機等が使用できる。中でも熱可塑性樹脂とエラストマーの混練およびエラストマーの動的加硫には、２軸混練押出機を使用するのが好ましい。更に、２種類以上の混練機を使用し、順次混練してもよい。溶融混練の条件として、温度は熱可塑性樹脂が溶融する温度以上であればよい。また、混練時の最高剪断速度は１０００〜７５００ｓｅｃ-1であるのが好ましい。混練全体の時間は３０秒から１０分、また加硫剤を添加した場合には、添加後の加硫時間は１５秒から５分であるのが好ましい。上記方法で製作されたポリマー組成物は、射出成形、押出し成形等、通常の熱可塑性樹脂の成形方法によって所望の形状にすればよい。
【００３９】
このようにして得られる熱可塑性樹脂組成物は、熱可塑性樹脂のマトリクス中にエラストマーが不連続相として分散した構造をとる。かかる構造をとることにより、インナーライナー層に十分な柔軟性と連続相としての樹脂層の効果により十分な剛性を併せ付与することができると共に、エラストマーの多少によらず、成形に際し、熱可塑性樹脂と同等の成形加工性を得ることができる。
【００４０】
熱可塑性樹脂組成物のＪＩＳ  Ｋ７１００により定められるところの標準雰囲気中におけるヤング率は、特に限定されるものではないが、好ましくは１〜５００ＭＰａ、より好ましくは１０〜３００ＭＰａにするとよい。
【００４１】
上記熱可塑性樹脂組成物はシート又はフィルムに成形して単体で用いることが可能であるが、隣接するゴムとの接着性を高めるためには、隣接ゴムに水酸基、カルボキシル基、エポキシ基、アミノ基、メチロール基、ハロゲン基、イミノ基等の官能基を持ったポリマーを使用するか、フェノール系化合物、ビスマレイミド系化合物等の反応性化合物を配合するとよい。一方、隣接するゴムとの接着性を高めるために接着層を積層しても良い。この接着層を構成する接着用ポリマーの具体例としては、分子量１００万以上、好ましくは３００万以上の超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷＰＥ）、エチレンエチルアクリレート共重合体（ＥＥＡ）、エチレンメチルアクリレート樹脂（ＥＭＡ）、エチレンアクリル酸共重合体（ＥＡＡ）等のアクリレート共重合体類及びそれらの無水マレイン酸付加物、ポリプロピレン（ＰＰ）及びそのマレイン酸変性物、エチレンプロピレン共重合体及びそのマレイン酸変性物、ポリブタジエン系樹脂及びその無水マレイン酸変性物、スチレン−ブタジエン−スチレン共重合体（ＳＢＳ）及びそのエポキシ変性物、無水マレンン酸変性物、スチレン−エチレン−ブタジエン−スチレン共重合体（ＳＥＢＳ）、フッ素系熱可塑性樹脂、ポリエステル系熱可塑性樹脂などを挙げることができ、必要に応じてタッキファイヤー等の低分子量化合物を配合することで容易に密着させることができる。これらは常法に従って例えば樹脂用押出機によって押し出してシート状又はフィルム状に成形することができる。接着層の厚さは特に限定されないが、タイヤ軽量化のためには厚さが少ない方がよく、５μｍ〜１５０μｍが好ましい。
【００４２】
上述した実施形態ではインナーライナー層に特定の材料を使用した場合に、そのインナーライナー層に関する情報をタイヤ外表面に表示する場合について説明したが、本発明では、独自の構造又は独自の材料を採用した空気入りタイヤにおいて、独自の構造又は独自の材料に関する情報をタイヤ外表面に表示することができる。タイヤに採用された独自の構造又は独自の材料をタイヤ外側から判別可能にすることができるので、タイヤ特性を容易に把握することができる。
【００４３】
独自の構造又は独自の材料としては、例えば、樹脂シートをタイヤ内部に埋設した構造、ゴム組成物に添加された特定の材料（例えば、オレンジオイル）、タイヤ全体を天然素材から構成した構造等が挙げられる。これら外見からは判断できない特徴事項を表示することにより、それに応じてタイヤの取り扱いや手入れ等を適切に行うことができる。
【符号の説明】
【００４４】
１  トレッド部
２  サイドウォール部
３  ビード部
１０  表示部
１１  凹部
１２  ラベル
【図１】
2015013489.tif 000003
【図２】
2015013489.tif 000004