(57)【要約】【課題】ＴＤＤのシステムにおいて端末装置の間での直接通信の信号を効果的に通信することができる通信システムなどを提供する。【解決手段】通信システムは、ＴＤＤの通信を行う基地局装置と、複数の端末装置を有し、前記基地局装置は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部を備え、前記端末装置は、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部と、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部と、を備える。【選択図】図１
2015035694.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＴＤＤの通信を行う基地局装置と、複数の端末装置を有し、
前記基地局装置は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部を備え、
前記端末装置は、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部と、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部と、を備える、
通信システム。
【請求項２】
前記基地局装置に備えられた前記直接通信用指定情報送信部は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を無線により送信する、
請求項１に記載の通信システム。
【請求項３】
前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプであり、
前記端末装置に備えられた前記直接通信実行制御部は、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプとして前記アップリンクサブフレームのタイプが指定される場合には前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちの前記アップリンクサブフレームのリソースを前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして使用するように制御する、
請求項２に記載の通信システム。
【請求項４】
端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部
を備える基地局装置。
【請求項５】
前記直接通信用指定情報送信部は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を無線により送信する、
請求項４に記載の基地局装置。
【請求項６】
前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプである、
請求項５に記載の基地局装置。
【請求項７】
基地局装置から無線により送信された端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部と、
前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部と、
を備える端末装置。
【請求項８】
前記直接通信用指定情報受信部は、前記基地局装置から無線により送信された前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を受信する、
請求項７に記載の端末装置。
【請求項９】
前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプであり、
前記直接通信実行制御部は、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプとして前記アップリンクサブフレームのタイプが指定される場合には前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちの前記アップリンクサブフレームのリソースを前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして使用するように制御する、
請求項８に記載の端末装置。
【請求項１０】
基地局装置が、端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信し、
前記端末装置が、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信し、前記受信した情報に基づいて直接通信の実行を制御する、
通信方法。
【請求項１１】
基地局装置が、端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信するステップ
をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１２】
端末装置が、基地局装置から無線により送信された端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信するステップと、
前記端末装置が、前記受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御するステップと、
をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信システム、基地局装置、端末装置、通信方法およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）の規格の無線通信システム（ＬＴＥシステム）が検討されている。ＬＴＥ規格は、３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）で標準化作業が進められている。
また、ＬＴＥにおいて、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）を用いることが検討されている（非特許文献１参照。）。ＴＤＤのシステムでは、基地局装置から端末装置（ＵＥ：Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）への通信を行うダウンリンク（ＤＬ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ）のモードと、端末装置から基地局装置への通信を行うアップリンク（ＵＬ：Ｕｐｌｉｎｋ）のモードがある。
【０００３】
基地局装置を介して端末装置の間で通信することが可能なセルラーシステムにおいて、端末装置の間で直接通信（Ｄ２Ｄ通信とも呼ばれる。）を行う技術が検討されている（非特許文献２参照。）。端末装置の間での直接通信では、基地局装置を介さずに直接に通信するため、伝送遅延時間の短縮や、無線リソースの利用効率の向上などが図られる。
【０００４】
ＴＤＤのシステムにおいて、端末装置の間で直接通信を行う場合、端末装置では、直接通信の信号を受信する際には、当該端末装置により受信が可能な受信モード（ＤＬモード）になっている必要があり、また、直接通信の信号を送信する際には、当該端末装置により送信が可能な送信モード（ＵＬモード）になっている必要がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】３ＧＰＰ、ＴＲ３６．８２８、ｖ１１．０．０、Ｆｕｒｔｈｅｒ  ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔｓ  ｔｏ  ＬＴＥ  Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ（ＴＤＤ）  ｆｏｒ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ−Ｕｐｌｉｎｋ（ＤＬ−ＵＬ）  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ａｎｄ  ｔｒａｆｆｉｃ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎ、Ｊｕｎ．２０１２
【非特許文献２】“Ｋｅｙ  ｄｒｉｖｅｒｓ  ｆｏｒ  ＬＴＥ  ｓｕｃｃｅｓｓ：Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ”、［ｏｎｌｉｎｅ］、Ｂａｌａｚｓ  Ｂｅｒｔｅｎｙｉ  Ｃｈａｉｒｍａｎ  ｏｆ  ３ＧＰＰ  ＴＳＧ  ＳＡ、３ＧＰＰ  Ｓｅｍｉｎａｒ、ＬＴＥ  Ａｓｉａ、６  Ｓｅｐｔｅｍｂｅｒ  ２０１１、［平成２５年７月１６日検索］、インターネット  ＜ＵＲＬ：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．３ｇｐｐ．ｏｒｇ／ｆｔｐ／Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ／ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎｓ／ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎｓ＿２０１１／２０１１＿０９＿ＬＴＥ＿Ａｓｉａ／２０１１＿ＬＴＥ−Ａｓｉａ＿３ＧＰＰ＿Ｓｅｒｖｉｃｅ＿ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ．ｐｄｆ＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ＴＤＤのシステムにおいて、システムがＤＬ設定であるときに、端末装置が直接通信の信号を送信する場合には、当該端末装置は、例えば、基地局装置からの制御信号（ＤＬの信号）を受け取ることができなくなる。または、ＴＤＤのシステムにおいて、端末装置がシステムのＤＬ設定に合わせる構成では、システムがＤＬ設定であるときには、端末装置は直接通信の信号を送信することができない。
【０００７】
本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、ＴＤＤのシステムにおいて、端末装置の間での直接通信の信号を効果的に通信することができる通信システム、基地局装置、端末装置、通信方法およびプログラムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）上記の課題を解決するために、本発明に係る通信システムは、ＴＤＤの通信を行う基地局装置と、複数の端末装置を有し、前記基地局装置は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部を備え、前記端末装置は、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部と、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部と、を備える。
【０００９】
（２）本発明は、上記した（１）に記載の通信システムにおいて、前記基地局装置に備えられた前記直接通信用指定情報送信部は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を無線により送信する、構成としてもよい。
【００１０】
（３）本発明は、上記した（２）に記載の通信システムにおいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプであり、前記端末装置に備えられた前記直接通信実行制御部は、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプとして前記アップリンクサブフレームのタイプが指定される場合には前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちの前記アップリンクサブフレームのリソースを前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして使用するように制御する、構成としてもよい。
【００１１】
（４）上記の課題を解決するために、本発明に係る基地局装置は、端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部を備える。
【００１２】
（５）本発明は、上記した（４）に記載の基地局装置において、前記直接通信用指定情報送信部は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を無線により送信する、構成としてもよい。
【００１３】
（６）本発明は、上記した（５）に記載の基地局装置において、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプである、構成としてもよい。
【００１４】
（７）上記の課題を解決するために、本発明に係る端末装置は、基地局装置から無線により送信された端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部と、
前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部と、を備える。
【００１５】
（８）本発明は、上記した（７）に記載の端末装置において、前記直接通信用指定情報受信部は、前記基地局装置から無線により送信された前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を受信する、構成としてもよい。
【００１６】
（９）本発明は、上記した（８）に記載の端末装置において、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプであり、前記直接通信実行制御部は、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプとして前記アップリンクサブフレームのタイプが指定される場合には前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちの前記アップリンクサブフレームのリソースを前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして使用するように制御する、構成としてもよい。
【００１７】
（１０）上記の課題を解決するために、本発明に係る通信方法は、基地局装置が、端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信し、前記端末装置が、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信し、前記受信した情報に基づいて直接通信の実行を制御する。
【００１８】
（１１）上記の課題を解決するために、本発明に係るプログラム（基地局装置のプログラム）は、基地局装置が、端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信するステップをコンピュータに実行させるためのプログラムである。
【００１９】
（１２）上記の課題を解決するために、本発明に係るプログラム（端末装置のプログラム）は、端末装置が、基地局装置から無線により送信された端末装置の間の直接通信で使用するリソースとしてＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信するステップと、前記端末装置が、前記受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御するステップと、をコンピュータに実行させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、ＴＤＤのシステムにおいて、端末装置の間での直接通信の信号を効果的に通信することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る通信システムの概略的な構成を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る基地局装置の概略的な構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る端末装置の概略的な構成を示すブロック図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るフレキシブルサブフレームを含むサブフレーム群の一例を示すブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る通信システムにおいて行われる処理の手順の一例を示すタイミングチャート図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る端末装置において行われる処理の手順の一例を示すフローチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面を参照し、本発明の実施形態について説明する。
本実施形態では、一例として、本発明をＬＴＥ規格のＴＤＤの無線通信システムに適用した場合を示す。本発明は、他のものに適用されてもよい。
＜通信システムの概要＞
図１は、本発明の一実施形態に係る通信システムの概略的な構成を示す図である。
本実施形態に係る通信システムは、基地局装置１と、複数の端末装置１１〜１３、２１〜２２を備える。
図１には、基地局装置１の通信エリア２を示してある。
ここで、通信システムにおいて、複数の基地局装置が備えられてもよい。
また、複数の端末装置の数は、任意であってもよい。
【００２３】
基地局装置１とその通信エリア２に存在する端末装置１１〜１３との間の無線通信は、ＴＤＤ方式により行う。
基地局装置１の通信エリア２に存在する端末装置１１〜１３は、基地局装置１との間で無線により通信し、基地局装置１を介して、他の端末装置１１〜１３との間で通信することが可能である。
また、基地局装置１の通信エリア２に存在する端末装置１１〜１３同士の間や、基地局装置１の通信エリア２に存在する端末装置１１〜１３と基地局装置１の通信エリア２に存在しない端末装置２１〜２２との間や、基地局装置１の通信エリア２に存在しない端末装置２１〜２２同士の間で、無線により直接通信を行うことが可能である。
【００２４】
＜基地局装置の概要＞
図２は、本発明の一実施形態に係る基地局装置１の概略的な構成を示すブロック図である。
本実施形態に係る基地局装置１は、アンテナ１０１と、無線通信部１０２と、通信部１０３と、記憶部１０４と、制御部１０５を備える。
無線通信部１０２は、アンテナ１０１を用いて無線により通信を行う。具体的には、無線通信部１０２は、無線送信対象の信号をアンテナ１０１から無線により送信し、また、無線信号をアンテナ１０１により受信する。
通信部１０３は、例えば有線のネットワークまたは無線のネットワークを用いて、他の基地局装置などとの間で通信を行う。
記憶部１０４は、各種の情報を記憶する。
制御部１０５は、基地局装置１における各種の制御を行う。
【００２５】
制御部１０５は、直接通信用指定情報送信部１５１を備える。
直接通信用指定情報送信部１５１は、端末装置間での直接通信に関する指定情報を送信する。
ここで、端末装置間での直接通信に関する指定情報としては、様々な情報が用いられてもよく、例えば、端末装置間での直接通信用のリソースの位置を指定（特定）する情報や、端末装置間での直接通信におけるディスカバリに参加すべき端末装置を指定（特定）する情報などを用いることができる。
【００２６】
＜端末装置の概要＞
図３は、本発明の一実施形態に係る端末装置１１の概略的な構成を示すブロック図である。なお、本実施形態では、端末装置１１以外の端末装置１２〜１３、２１〜２２についても、同様な構成を有し、同様な動作を行う。
本実施形態に係る端末装置１１は、アンテナ２０１と、無線通信部２０２と、直接通信部２０３と、記憶部２０４と、制御部２０５を備える。
無線通信部２０２は、アンテナ２０１を用いて無線により通信を行う。具体的には、無線通信部２０２は、無線送信対象の信号をアンテナ２０１から無線により送信し、また、無線信号をアンテナ２０１により受信する。
直接通信部２０３は、他の端末装置１２〜１３、２１〜２２との間で無線により直接通信を行う。
記憶部２０４は、各種の情報を記憶する。
制御部２０５は、端末装置１１における各種の制御を行う。
【００２７】
制御部２０５は、直接通信用指定情報受信部２５１と、直接通信実行制御部２５２を備える。
直接通信用指定情報受信部２５１は、基地局装置１から送信される端末装置間での直接通信に関する指定情報を受信する。
直接通信実行制御部２５２は、直接通信用指定情報受信部２５１により受信された情報に基づいて、端末装置間での直接通信に関する処理の実行を制御する。
【００２８】
＜ＴＤＤのシステムについて＞
ＴＤＤ  ｅＩＭＴＡ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｔｒａｆｆｉｃ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）の議論において、セル間でＴＤＤのアップリンク（ＵＬ）およびダウンリンク（ＤＬ）を異なるように設定してもよいサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）であるフレキシブルサブフレームが検討されている。
このようなＴＤＤのシステムでは、ＵＬサブフレーム、ＤＬサブフレーム、スペシャルサブフレーム、フレキシブルサブフレームを用いることができる。
【００２９】
ＵＬサブフレームは、端末装置１１〜１３、２１〜２２から基地局装置１へのＵＬの信号を伝送するサブフレームである。
ＤＬサブフレームは、基地局装置１から端末装置１１〜１３、２１〜２２へのＤＬの信号を伝送するサブフレームである。
スペシャルサブフレームは、ＵＬまたはＤＬが割り当てられることで、ＵＬの信号を伝送することまたはＤＬの信号を伝送することができるサブフレームである。
フレキシブルサブフレームは、ＵＬサブフレーム、ＤＬサブフレーム、あるいは、スペシャルサブフレームのいずれとしても機能し得るサブフレームである。
【００３０】
＜本実施形態に係る通信システムにおけるリソースの割り当て＞
本実施形態に係る通信システムでは、端末装置間での直接通信で使用するリソース（例えば、周波数や時間であり、本実施形態では、サブフレーム）を割り当てることを行う。この場合に、本実施形態では、端末装置間での直接通信用のリソースをＴＤＤのフレキシブルサブフレームに優先的に割り当てることを行う。さらに、本実施形態では、一例として、端末装置間での直接通信用のリソースをＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちのＵＬサブフレームとなるフレキシブルサブフレームに優先的に割り当てることを行う。
【００３１】
端末装置間での直接通信および他の通信に関するリソースの割り当ては、例えば、基地局装置１が行う。具体的には、基地局装置１は、リソースの割り当ての内容を決定し、決定したリソースの割り当ての内容を端末装置１１〜１３、２１〜２２に通知する。端末装置１１〜１３、２１〜２２は、基地局装置１から通知されたリソースの割り当ての内容にしたがって、通信を行う。
【００３２】
ここで、基地局装置１は、例えば、自装置（当該基地局装置１）からのシグナリングにより、端末装置間での直接通信用のフレキシブルサブフレーム内のリソースを端末装置１１〜１３、２１〜２２に通知して指定することができる。
基地局装置１から端末装置１１〜１３、２１〜２２へ端末装置間での直接通信用のリソースを通知する手法としては、一例として、ブロードキャストのチャネル（本実施形態では、報知信号のチャネル）において、端末装置間での直接通信用のリソースの位置を通知する手法を用いることができる。具体例として、基地局装置１は、直接通信用指定情報送信部１５１により、端末装置１１〜１３、２１〜２２に対して、ブロードキャストのシグナリングにより、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームにおいて端末装置間での直接通信用のリソースとして使用してよいサブフレームタイプ（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｔｙｐｅ）の組み合わせの情報を無線送信して通知する。サブフレームタイプとしては、ＤＬサブフレームのタイプ、ＵＬサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプがある。
【００３３】
端末装置１１〜１３、２１〜２２は、直接通信用指定情報受信部２５１により、基地局装置１から無線送信された端末装置間での直接通信に関する通知内容の情報を受信する。そして、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、直接通信実行制御部２５２により、受信した情報に基づいて、例えば、基地局装置１から通知されたフレキシブルサブフレームのリソースを端末装置間での直接通信用のリソースとして使用するように制御する。
【００３４】
ここで、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、基地局装置１から通知されたフレキシブルサブフレームのリソースを端末装置間での直接通信用のリソースとして使用する場合に、例えば、基地局装置１から通知されたフレキシブルサブフレームのなかで、ＵＬサブフレームとなるものがあるときには、ＵＬサブフレームとなるものを優先的に選択して設定、使用することができる。このような選択は、例えば、端末装置１１〜１３、２１〜２２が独自の判断で行ってもよい。
また、他の例として、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、フレキシブルサブフレームにおいて、ＵＬサブフレームとなるもの、あるいは、ＤＬサブフレームとなるもののいずれかを、端末装置間での直接通信用のリソースとして選択して設定、使用してもよい。このような選択は、例えば、端末装置１１〜１３、２１〜２２が独自の判断で行ってもよい。
【００３５】
図４は、本発明の一実施形態に係るフレキシブルサブフレーム３１１を含むサブフレーム群３０１の一例を示すブロック図である。
本実施形態に係るサブフレーム群３０１は、フレキシブルサブフレーム３１１を含む。本実施形態では、サブフレーム群３０１において、フレキシブルサブフレーム３１１のリソースを、端末装置間での直接通信を行うためのリソースとして確保する。
【００３６】
＜本実施形態に係る端末装置間での直接通信におけるディスカバリ＞
端末装置間での直接通信におけるディスカバリの機能では、ディスカバリに参加すべき端末装置１１〜１３、２１〜２２は、周辺に存在する他の端末装置を検出する。
本実施形態では、基地局装置１は、自局の通信エリア２に存在する端末装置１１〜１３（自局の配下に存在する端末装置１１〜１３）に対して送信する報知信号を構成するブロードキャスト信号に、ディスカバリに関する情報（ディスカバリ情報）を含めることで、当該ディスカバリ情報を端末装置１１〜１３、２１〜２２に通知する。報知信号は、所定のタイミング（例えば、一定の周期）で、基地局装置１から無線送信する。
【００３７】
ディスカバリ情報には、基地局装置１において、端末装置間での直接通信用のリソースの位置を特定する情報とともに、ディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報が含められる。
本実施形態では、端末装置間での直接通信用のリソースの位置として、端末装置１１〜１３、２１〜２２がディスカバリを実行するときに使用すべきリソースの位置を用いる。他の構成例として、端末装置間での直接通信用のリソースの位置として、ディスカバリ以外の処理で使用するリソースの位置が用いられてもよい。
【００３８】
ここで、ディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報としては、様々な情報が用いられてもよく、一例として、個々の端末装置１１〜１３、２１〜２２を区別して特定する識別情報（ＩＤ）を用いることができ、他の一例として、同様な特徴（属性）を有する複数の端末装置の群（種別）を区別して特定する識別情報（ＩＤ）を用いることができる。ディスカバリに参加すべき端末装置としては、例えば、１個以上の任意の数の端末装置を用いることができる。また、端末装置１１〜１３、２１〜２２の種別としては、様々なものが用いられてもよく、例えば、バンド（無線通信に使用する周波数帯）、カテゴリ、送信電力、ＱｏＳ（Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）に関するＱＣＩ（Ｑｏｓ  Ｃｌａｓｓ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）などのうちの１つ以上を用いることができる。
【００３９】
端末装置１１〜１３、２１〜２２は、基地局装置１から無線送信されるブロードキャスト信号を受信し、そのブロードキャスト信号に含まれるディスカバリ情報を受信する。そして、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、受信したディスカバリ情報に含まれるディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報に基づいて、自己（当該端末装置１１〜１３、２１〜２２）の識別情報がディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報に含まれていないと判定した場合には、ディスカバリには参加せずにディスカバリの動作を行わず、また、自己（当該端末装置１１〜１３、２１〜２２）の識別情報がディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報に含まれていたと判定した場合には、ディスカバリに参加してディスカバリの動作を実行する。具体的には、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、基地局装置１から通知されたディスカバリに参加すべき端末装置を特定する情報に自己の情報が合致すると判定した場合には、ディスカバリの待ち受け状態へ遷移して、ディスカバリの信号のメジャメント（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）を開始する。
【００４０】
また、端末装置１１〜１３、２１〜２２は、基地局装置１から受信したディスカバリ情報に含まれる端末装置間での直接通信用のリソースの位置を特定する情報に基づいて、特定される端末装置間での直接通信用のリソースの位置を使用して、端末装置間での直接通信用の処理（本実施形態では、ディスカバリの処理）を実行する。
【００４１】
なお、本実施形態では、ブロードキャストのチャネルを用いてディスカバリ情報を通信するが、他の構成例として、ブロードキャスト以外のチャネルを用いてディスカバリ情報を通信する構成が用いられてもよい。
また、ディスカバリ情報としては、様々な情報が用いられてもよく、例えば、端末装置間での直接通信用のリソースの位置を特定する情報のみから構成されてもよく、または、本実施形態のように、他の情報を含んでもよい。
【００４２】
＜本実施形態に係る端末装置間での直接通信の開始時の処理＞
ここでは、端末装置１１と端末装置１２とが直接通信を行う場合を例として示す。
まず、端末装置１１は、サービスタイプ情報を伴う直接通信の開始のリクエスト（要求）の信号を基地局装置１に対して無線により送信する。
基地局装置１は、端末装置１１から直接通信の開始リクエストの信号を受信したことに応じて、その直接通信の受信対象となる端末装置（本例では、端末装置１２を含む１個以上の端末装置）を特定する識別情報（ＩＤ）を、ディスカバリの指示メッセージ（本実施形態では、ブロードキャスト信号）に追加する。
【００４３】
ここで、直接通信の受信対象となる端末装置としては、例えば、直接通信の要求元の端末装置（本例では、端末装置１１）ごとに予め定められてもよく、または、直接通信の要求元の端末装置から通知されるサービスタイプ情報に基づいて決定されてもよく、または、直接通信の要求元の端末装置が直接通信の開始リクエストの信号などにより基地局装置１に対して直接通信の受信対象となる端末装置を通知してもよい。
【００４４】
基地局装置１は、直接通信の要求元の端末装置１１に対して、直接通信の開始リクエストに対するＡｃｋの信号を無線により送信する。
また、基地局装置１は、ディスカバリのシグナリングとして、直接通信の受信対象となる端末装置（ディスカバリの受信対象となる端末装置）を特定する識別情報および端末装置間での直接通信用のリソースの位置を特定する情報を含むディスカバリの指示メッセージ（本実施形態では、ブロードキャスト信号）を無線により送信する。
【００４５】
端末装置１２は、基地局装置１から無線送信されたディスカバリの指示メッセージ（本実施形態では、ブロードキャスト信号）を受信し、受信したディスカバリの指示メッセージに含まれる直接通信の受信対象となる端末装置（ディスカバリの受信対象となる端末装置）を特定する識別情報に、自己の識別情報が合致すると判定した場合には、ディスカバリの待ち受けモード（待ち受け状態）へ遷移する。
【００４６】
＜本実施形態に係る通信システムにおいて行われる処理の具体例＞
図５は、本発明の一実施形態に係る通信システムにおいて行われる処理の手順の一例を示すタイミングチャート図である。
図５の例は、基地局装置１から端末装置Ａに対して、端末装置間での直接通信用のリソースの位置を通知するときの処理の例である。本例では、端末装置Ａには、端末装置間での直接通信の開始を要求する端末装置（本例では、端末装置１１とする。）や、端末装置間での直接通信の受信対象となる端末装置（ディスカバリの受信対象となる端末装置。本例では、端末装置１２とする。）が含まれる。
【００４７】
まず、基地局装置１は、ブロードキャストのシグナリングにより、端末装置Ａに対して、サポートすべきリソース割り当ての構造の候補を特定する情報を無線送信して通知する（処理Ｔ１）。
なお、リソース割り当ての構造や、その候補としては、様々なものが用いられてもよい。
【００４８】
また、基地局装置１は、ブロードキャストのシグナリングにより、端末装置Ａに対して、端末装置間での直接通信用の処理（本実施形態では、ディスカバリの信号を受信する処理）を実行すべきリソースの位置を特定する情報（例えば、リソースの位置を指定するインデックス）を無線送信して通知する（処理Ｔ２）。
ここで、本実施形態では、基地局装置１は、端末装置Ａに対して、端末装置間での直接通信用の処理を実行すべきリソースの位置を特定する情報として、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームにおいて端末装置間での直接通信用のリソースとして使用してよいサブフレームタイプの組み合わせ（本実施形態では、ＤＬ、ＵＬ、スペシャルのうちの１つのみまたは２つ以上の組み合わせ）の情報を通知する。
【００４９】
図６は、本発明の一実施形態に係る端末装置において行われる処理の手順の一例を示すフローチャート図である。
図６の例は、図５に示される処理により基地局装置１からブロードキャストのシグナリングにより端末装置間での直接通信に関する情報を受信した端末装置Ａにおいて行われる処理の例である。
【００５０】
まず、端末装置Ａは、基地局装置１から通知されたサブフレームタイプが１つのタイプのみであるか否かを判定する（ステップＳ１）。
ステップＳ１の処理における判定の結果、端末装置Ａは、基地局装置１から通知されたサブフレームタイプが１つのタイプのみであると判定した場合には、ＴＤＤのフレキシブルサブフレーム内の指定されたサブフレームタイプのサブフレームのリソースを直接通信用に使用するように設定する（ステップＳ２）。
【００５１】
一方、ステップＳ１の処理における判定の結果、端末装置Ａは、基地局装置１から通知されたサブフレームタイプが１つのタイプのみではなく２つ以上のタイプであると判定した場合には、通知されたサブフレームタイプのなかにＵＬサブフレームのタイプが含まれるか否かを判定する（ステップＳ３）。
ステップＳ３の処理における判定の結果、端末装置Ａは、通知されたサブフレームタイプのなかにＵＬサブフレームのタイプが含まれると判定した場合には、フレキシブルサブフレーム内のＵＬサブフレームのリソースを優先的に直接通信用に使用するように設定する（ステップＳ４）。
【００５２】
一方、ステップＳ３の処理における判定の結果、端末装置Ａは、通知されたサブフレームタイプのなかにＵＬサブフレームのタイプが含まれないと判定した場合には、フレキシブルサブフレーム内のＵＬサブフレーム以外の任意のサブフレームのリソースを直接通信用に使用するように設定する（ステップＳ５）。
【００５３】
以上のように、本実施形態に係る通信システムでは、例えば、ＴＤＤのシステムにおけるＴＤＤのＵＬおよびＤＬのコンフィギュレーション（設定）を考慮して、端末装置間での直接通信用の信号を通信（送信や受信）するサブフレームを設定することができる。
具体的には、本実施形態に係る通信システムでは、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームを用いて端末装置間での直接通信の信号を通信することで、例えば、基地局装置１から端末装置１１〜１３へのＤＬの制御信号を端末装置１１〜１３が確実に受け取ることを確保することができる。なお、例えば、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームでは、セル間の干渉が想定されるため、干渉があることを前提とした電力制御手法や干渉低減手法が適用されることが期待され、この場合、端末装置間での直接通信の信号による干渉も低減されることが期待できる。
また、本実施形態に係る通信システムでは、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのなかでも、ＵＬのサブフレームを優先させて用いて端末装置間での直接通信の信号を通信することで、より効果的な通信を実現することができる。
このように、本実施形態に係る通信システムでは、ＴＤＤのシステムにおいて、端末装置１１〜１３、２１〜２２の間での直接通信の信号を効果的に通信することができる。
【００５４】
ここで、本実施形態では、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを端末装置間での直接通信に優先的に使用する構成を示したが、例えば、通信状況などに応じて、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを端末装置間での直接通信に使用するときと、他のリソースを端末装置間での直接通信に使用するときとの両方を含む構成が用いられてもよい。
また、本実施形態では、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちのＵＬサブフレームのタイプのリソースを端末装置間での直接通信に優先的に使用する構成を示したが、例えば、通信状況などに応じて、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちのＵＬサブフレームのタイプのリソースを端末装置間での直接通信に使用するときと、他のリソースを端末装置間での直接通信に使用するときとの両方を含む構成が用いられてもよい。
【００５５】
［以上の実施形態に係る構成例］
一構成例として、ＴＤＤの通信を行う基地局装置（本実施形態では、基地局装置１）と、複数の端末装置（本実施形態では、端末装置１１〜１３、２１〜２２）を有し、前記基地局装置は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を無線により送信する直接通信用指定情報送信部（本実施形態では、直接通信用指定情報送信部１５１）を備え、前記端末装置は、前記基地局装置から無線により送信された前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのリソースを指定する情報を受信する直接通信用指定情報受信部（本実施形態では、直接通信用指定情報受信部２５１）と、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて直接通信の実行を制御する直接通信実行制御部（本実施形態では、直接通信実行制御部２５２）と、を備える、通信システム（本実施形態では、図１に示されるような無線通信システム）である。
【００５６】
一構成例として、通信システムにおいて、前記基地局装置に備えられた前記直接通信用指定情報送信部は、前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースについて前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報を無線により送信する。
ここで、ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプを指定する情報の代わりに、または、その情報と共に、ＴＤＤのサブフレームのタイプを指定する情報が用いられてもよい。なお、サブフレームのタイプは、フレキシブルサブフレームでも、通常のサブフレームでも、同様であり、具体的には、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプである。
【００５７】
一構成例として、通信システムにおいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプは、ダウンリンクサブフレームのタイプ、アップリンクサブフレームのタイプ、スペシャルサブフレームのタイプであり、前記端末装置に備えられた前記直接通信実行制御部は、前記直接通信用指定情報受信部により受信された情報に基づいて、前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのタイプとして前記アップリンクサブフレームのタイプが指定される場合には前記ＴＤＤのフレキシブルサブフレームのうちの前記アップリンクサブフレームのリソースを前記端末装置の間の直接通信で使用するリソースとして使用するように制御する。
【００５８】
なお、本発明は、システムの発明として捉えることができるばかりでなく、装置（例えば、基地局装置、端末装置）の発明や、方法（例えば、通信方法）の発明や、プログラム（例えば、基地局装置のプログラム、端末装置のプログラム）の発明として捉えることもできる。
【００５９】
［以上の実施形態のまとめ］
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【００６０】
また、以上に示した実施形態に係る各装置（例えば、基地局装置１、端末装置１１〜１３、２１〜２２）の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより、処理を行ってもよい。
【００６１】
なお、ここでいう「コンピュータシステム」とは、オペレーティング・システム（ＯＳ：Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）や周辺機器等のハードウェアを含むものであってもよい。
また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリ等の書き込み可能な不揮発性メモリ、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。
【００６２】
さらに、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリ（例えばＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ））のように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。
また、上記のプログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する「伝送媒体」は、インターネット等のネットワーク（通信網）や電話回線等の通信回線（通信線）のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。
また、上記のプログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、上記のプログラムは、前述した機能をコンピュータシステムに既に記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル（差分プログラム）であってもよい。
【符号の説明】
【００６３】
１…基地局装置、２…通信エリア、１１〜１３、２１〜２２…端末装置、１０１、２０１…アンテナ、１０２、２０２…無線通信部、１０３…通信部、１０４、２０４…記憶部、１０５、２０５…制御部、１５１…直接通信用指定情報送信部、２０３…直接通信部、２５１…直接通信用指定情報受信部、２５２…直接通信実行制御部、３０１…サブフレーム群、３１１…フレキシブルサブフレーム
【図１】
2015035694.tif 000003
【図２】
2015035694.tif 000004
【図３】
2015035694.tif 000005
【図４】
2015035694.tif 000006
【図５】
2015035694.tif 000007
【図６】
2015035694.tif 000008