(57)【要約】【課題】周囲の信号線等によるインピーダンス変化への影響を抑制し、更には作業性が良好なツイストペア線及びハーネスを提供する。【解決手段】ツイストペア線２は一対の電線２１及び２２を撚り合わせて構成されており、導電性を有する複数の被覆部２３により電線２１及び２２の周囲を被覆する。複数の被覆部２３は、ツイストペア線２の長手方向に隙間を空けて設けられている。被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１は、被覆部２３のツイストペア線２の長手方向における寸法Ｌ２より小さい寸法にしてある。これにより、周囲の信号線３等によるツイストペア線２のインピーダンス変化への影響が抑制される。【選択図】図１
2015022846.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電線が撚り合わされたツイストペア線において、
前記一対の電線の周囲を被覆する複数の導電被覆部が該一対の電線の長手方向に隙間を空けて設けてあり、前記隙間の寸法が前記導電被覆部の前記長手方向の寸法より小さいことを特徴とするツイストペア線。
【請求項２】
前記導電被覆部は、導電性を有するテープ材によって形成されていることを特徴とする請求項１に記載のツイストペア線。
【請求項３】
一対の電線が撚り合わされたツイストペア線において、
前記一対の電線の長手方向に隙間が空くように、該一対の電線の周囲を導電性の帯状体で螺旋状に被覆してなる導電被覆部が設けてあり、前記隙間の寸法が前記帯状体の前記長手方向における幅寸法より小さいことを特徴とするツイストペア線。
【請求項４】
前記隙間の寸法Ｌ１、前記一対の電線を伝播するパルス信号の立ち上がり時間Ｔｒ、前記一対の電線におけるパルス信号の伝播遅延時間Ｔｃに対し、
Ｌ１＜Ｔｒ／（２×Ｔｃ）
なる関係式を満たすことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１つに記載のツイストペア線。
【請求項５】
前記導電被覆部の抵抗率が１０3 （Ω・ｃｍ）以下であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１つに記載のツイストペア線。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１つに記載のツイストペア線と、
該ツイストペア線に添って共に束ねられている信号線と
を備えることを特徴とするハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１対の電線が撚り合わされたツイストペア線及びハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、車輌には種々の電子機器を制御するためのＥＣＵ（Electronic Control Unit）が複数搭載されている。ＥＣＵは、他のＥＣＵとの間で通信を行うことで、相互に情報を交換し、電子機器をより高度に制御する。ＥＣＵ間の通信接続には、通信信号へのノイズの重畳を低減するために、一対の電線が撚り合わされたツイストペア線が用いられている。通常、ツイストペア線は他の信号線と共にハーネスとして束ねられ、車輌内に配索されている。
【０００３】
ツイストペア線を伝送する信号は、ＥＣＵ間の通信速度が高速になると、他の機器及びツイストペア線間の電磁的干渉、更にはハーネス内における他の信号線が及ぼすツイストペア線のインピーダンス低下の影響が大きくなる傾向にある。特許文献１には、電磁波抑制対策を施した従来のケーブルが開示されている。このケーブルは、絶縁された芯線、及び該芯線の周囲に設けた電磁波抑制部を備える。電磁波抑制部は、電磁波抑制フラットヤーンをチューブ状に網製してなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２７２１０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のケーブルにおける電磁波抑制部をツイストペア線の周囲に設けた場合、ハーネス内の他の信号線がツイストペア線のインピーダンス低下に及ぼす影響を抑制することができるものの、端部にコネクタを接続する組立作業を行う際に、電磁波抑制部の端部を除去する手間がかかり、ハーネス組立等に係る作業性が良くないという問題点があった。
【０００６】
また、ツイストペア線の周囲に電磁波抑制部を設けることによって、ハーネスの製造コストは、上述の電磁波抑制フラットヤーンの費用、及び電磁波抑制フラットヤーンを管状に網製する費用に応じて、高価になってしまうという問題点もあった。更には、ツイストペア線の周囲に設けた電磁波抑制部によってハーネスの重量が増してしまう。特に車輌の分野では、ハーネスの重量が増すことで燃費等の車輌性能に影響を与えてしまうという問題点もあった。
【０００７】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、周囲の信号線等によるインピーダンス変化への影響を抑制し、更には作業性が良好なツイストペア線及びハーネスを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るツイストペア線は、一対の電線が撚り合わされたツイストペア線において、前記一対の電線の周囲を被覆する複数の導電被覆部が該一対の電線の長手方向に隙間を空けて設けてあり、前記隙間の寸法が前記導電被覆部の前記長手方向の寸法より小さいことを特徴とする。
【０００９】
本発明にあっては、ツイストペア線を構成すべく撚り合わされた一対の電線の周囲を被覆する複数の導電被覆部が該一対の電線の長手方向に隙間を空けて設けてある。隙間の寸法が導電被覆部の前記長手方向の寸法より小さいので、周囲の信号線等によるツイストペア線のインピーダンス変化への影響が抑制される。
【００１０】
本発明に係るツイストペア線は、前記導電被覆部が、導電性を有するテープ材によって形成されていることを特徴とする。
【００１１】
本発明にあっては、導電性を有するテープ材によって導電被覆部を形成するので、ツイストペア線にテープ材を巻き付けるなどして、導電被覆部を簡潔、更には安価に設けることができる。
【００１２】
本発明に係るツイストペア線は、一対の電線が撚り合わされたツイストペア線において、前記一対の電線の長手方向に隙間が空くように、該一対の電線の周囲を導電性の帯状体で螺旋状に被覆してなる導電被覆部が設けてあり、前記隙間の寸法が前記帯状体の前記長手方向における幅寸法より小さいことを特徴とする。
【００１３】
本発明にあっては、ツイストペア線を構成すべく撚り合わされた一対の電線の長手方向に隙間が空くように、一対の電線の周囲を導電性の帯状体で螺旋状に被覆してなる導電被覆部が設けてある。隙間の寸法が帯状体の前記長手方向における幅寸法より小さいので、周囲の信号線等によるツイストペア線のインピーダンス変化への影響が抑制される。
【００１４】
本発明に係るツイストペア線は、前記隙間の寸法Ｌ１、前記一対の電線を伝播するパルス信号の立ち上がり時間Ｔｒ、前記一対の電線におけるパルス信号の伝播遅延時間Ｔｃに対し、Ｌ１＜Ｔｒ／（２×Ｔｃ）なる関係式を満たすことを特徴とする。
【００１５】
本発明にあっては、導電被覆部間の隙間の寸法Ｌ１、一対の電線を伝播するパルス信号の立ち上がり時間Ｔｒ、一対の電線におけるパルス信号の伝播遅延時間Ｔｃに対し、Ｌ１＜Ｔｒ／（２×Ｔｃ）なる関係式を満たすので、ツイストペア線に対するＴＤＲ法によるインピーダンス測定において良好な結果が得られる。
【００１６】
本発明に係るツイストペア線は、前記導電被覆部の抵抗率が１０3 （Ω・ｃｍ）以下であることを特徴とする。
【００１７】
本発明にあっては、導電被覆部の抵抗率を１０3 （Ω・ｃｍ）以下とすることで、周囲の信号線等によるツイストペア線のインピーダンス変化への影響が抑制される。
【００１８】
本発明に係るハーネスは、上述のいずれか１つに記載のツイストペア線と、該ツイストペア線に添って共に束ねられている信号線とを備えることを特徴とする。
【００１９】
本発明にあっては、上述のいずれか１つに記載のツイストペア線に添って信号線を共に束ねたハーネスについて、ハーネスに含まれる信号線によるツイストペア線のインピーダンス変化への影響が抑制される。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、ツイストペア線を構成すべく撚り合わされた一対の電線の周囲を被覆する複数の導電被覆部が該一対の電線の長手方向に隙間を空けて設けてあり、隙間の寸法が導電被覆部の前記長手方向の寸法より小さいので、周囲の信号線等によるツイストペア線のインピーダンス変化への影響を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の実施の形態１に係るハーネスの模式的な外観図である。
【図２】インピーダンス低下に基づく信号波形の変化を説明するための模式図である。
【図３】本発明の実施の形態２に係るハーネスの模式的な外観図である。
【図４】実施例に係るハーネスの模式的な外観図である。
【図５】ハーネスの模式的な断面図である。
【図６】実施例の条件と評価結果をまとめた図表である。
【図７】実施例の評価結果を模式的に表すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（実施の形態１）
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は本発明の実施の形態１に係るハーネス１の模式的な外観図である。ハーネス１は、ツイストペア線２、及び該ツイストペア線２と束ねられた他の信号線３を備える。ハーネス１は、例えば車輌のＥＣＵ間の通信接続、電源への接続、及び車輌装備品への信号接続等に用いられ、車体シャーシ等に配索される。
【００２３】
ツイストペア線２は１対の電線２１及び２２を螺旋状に拠り合わせて形成されており、導電性を有する複数の被覆部２３（導電被覆部）を備える。電線２１及び２２夫々は、銅線等の導電性のある芯線の外周を絶縁体で被覆した絶縁被覆付きの電線である。ツイストペア線２は、電線２１及び２２を螺旋状に撚り合わせることによって、通信信号へのノイズの重畳を抑制する。例えば、外部から受ける電磁波によって電線２１及び２２に発生するノイズ電流が撚りの隣同士で逆向きになって打ち消し合うことで、通信信号へのノイズの重畳が抑制される。
【００２４】
ツイストペア線２は、両端に接続されるＥＣＵとのインピーダンス整合のため、通信方式に応じた特性インピーダンスを有するように芯線の太さ、芯線間の距離等が定められる。例えば、車輌に搭載される通信システムとして代表的なＣＡＮ（Controller Area Network）方式に基づく通信では、通信系の特性インピーダンス１２０Ωに整合するようにツイストペア線２が設計される。また、イーサネット（登録商標）方式に基づく通信では、通信系の特性インピーダンス１００Ωに整合するようにツイストペア線２が設計される。
【００２５】
被覆部２３は、ツイストペア線２の全長に亘って離散的に複数設けてある。隣り合う被覆部２３間には、ツイストペア線２の長手方向に隙間（寸法Ｌ１）を空けてある。各被覆部２３は、ツイストペア線２の長手方向に寸法Ｌ２の長さを有しており、ツイストペア線２の周囲を覆う。被覆部２３は、例えば一面側に接着層を有する幅寸法がＬ２のテープ材を用いて形成すればよい。被覆部２３は、該テープ材の一面側がツイストペア線２に臨むようにしてツイストペア線２の周囲に巻き付け、接着層によってツイストペア線２に固定される。また被覆部２３は、テープ材の幅がＬ２未満であっても、ツイストペア線２の長手方向に寸法Ｌ２に亘って隙間なく巻回し、貼り付けるようにして設けることができる。
【００２６】
被覆部２３を形成するための材料は、テープ材に限られず、例えば熱収縮チューブ等の管状の材料であっても良く、ツイストペア線２の周囲をツイストペア線２の長手方向に寸法Ｌ２に亘って覆い、ツイストペア線２に接着等により固定することができる導電性材料であれば良い。また、ツイストペア線２が管状のシース内に挿通されている場合には、シースの周囲に被覆部２３を設けるようにすれば良い。
【００２７】
信号線３は、銅線等の導電性のある芯線の外周を絶縁体で被覆した絶縁被覆付きの電線であり、車輌の内部に配置されるべく、ツイストペア線２とともに束ねられてハーネス１を形成する。信号線３は各被覆部２３の外周面に添うように設けられている。信号線３は各被覆部２３の外周面に接触していても良いし、外周面との間に隙間を有していても良い。ハーネス１は、結束糸又は結束用テープ等を用いて長手方向の数か所で束ねてあっても良いし、例えばスパイラルチューブ等のチャーブ材で束ねてあっても良い。
【００２８】
ツイストペア線２は、複数の被覆部２３を設けた構成において通信系の特性インピーダンスに適合するようにしてあるものとする。ツイストペア線２は、ハーネス１内に他の信号線３等と共に束ねられた場合に、周囲に信号線３が存在することで影響を受け、寸法Ｌ１の隙間部分でインピーダンスの低下を生じる。ツイストペア線２は、信号線３が被覆部２３の外周面に添っている寸法Ｌ２の部分ではインピーダンスの低下が抑制される。
【００２９】
図２はインピーダンス低下に基づく信号波形の変化を説明するための模式図である。図２において、横軸は時間であり、縦軸は信号レベル（電圧）である。ツイストペア線２を伝送する通信信号は、所定の閾値（例えばパルス振幅に対する下側閾値１０％、上側閾値９０％）で定める立ち上がり時間Ｔｒを有するパルス信号としたとき、インピーダンスが変化する箇所で反射等が生じて、信号波形中にリップルが発生する。図２では、インピーダンスが変化する箇所が２箇所あり、この２箇所において発生する信号波形のリップルは、時間軸上で時間差ｄ（以下、遅延時間ｄと表記する。）を有している。
【００３０】
一般にＴＤＲ（Time Domain Reflectometry）法と呼ばれるインピーダンス測定では、ツイストペア線等の検査対象に所定のパルス信号を与え、その反射波を検出することによってインピーダンスを求める。このＴＤＲ法による測定では、図２に示す２箇所のリップル間の遅延時間ｄが立ち上がり時間Ｔｒの半分より小さい場合、インピーダンスが変化する２箇所からの反射波が相互に重なり、分離ができなくなる。
【００３１】
上述のように、ツイストペア線２において、被覆部２３が設けられていない寸法Ｌ１の隙間部分は、信号線３の影響によりインピーダンスが低下する箇所である。従って、被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１に相当する遅延時間ｄが、パルス信号の立ち上がり時間Ｔｒの半分より小さい場合、ＴＤＲ法におけるインピーダンス変化が測定されることなく良好な測定結果が得られる。ここで、ツイストペア線２における通信信号の伝播遅延時間をＴｃとすると、被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１に相当する遅延時間はｄ＝Ｌ１×Ｔｃで表わされる。したがって、遅延時間ｄがパルス信号の立ち上がり時間Ｔｒの半分より小さいことを表わす条件は、Ｌ１×Ｔｃ＜Ｔｒ／２となり、Ｌ１を左辺に残すように整理すると、次式により与えられる。
Ｌ１＜Ｔｒ／（２×Ｔｃ）    ・・・・・・（１）
【００３２】
例えば、パルス信号の立ち上がり時間Ｔｒを７００ｐｓ、標準的な電線の伝播遅延時間Ｔｃを５ｎｓ／ｍとすると、式（１）より、被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１に関して、Ｌ１＜７（ｃｍ）との条件が得られる。
【００３３】
一方、ツイストペア線２の長手方向における被覆部２３の寸法Ｌ２は、インピーダンスが変化する箇所の間隔を寸法Ｌ１にするべく、少なくともＬ１よりも大きい寸法とする必要がある。即ち、次式による条件が得られる。
Ｌ１＜Ｌ２    ・・・・・・（２）
【００３４】
以上より、本実施の形態１によれば、ツイストペア線２を構成する一対の電線２１及び２２の周囲を複数の被覆部２３により被覆する。被覆部２３はツイストペア線２の長手方向に隙間を空けて設けてあり、隙間の寸法Ｌ１が被覆部２３の前記長手方向の寸法Ｌ２より小さい条件である式（２）を満たすことで、周囲の信号線３等によるツイストペア線２のインピーダンス変化への影響を抑制することができる。
【００３５】
また、式（１）及び式（２）を満たすように、被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１、及び複数の被覆部２３の寸法Ｌ２を決めることで、ツイストペア線２に対するＴＤＲ法によるインピーダンス測定結果が良好となり、ツイストペア線２の特性インピーダンスの変化による通信信号への影響を除去する効果が得られる。
【００３６】
また、ツイストペア線２の両端部に、コネクタ等の接続用部品を取付けるための撚り戻し部分を設け、この撚り戻し部分には被覆部２３を設けないようにする。これにより、ツイストペア線２の両端部にコネクタ等を接続する組立作業を行う際に、被覆部２３を除去する作業が不要になり、短時間でコネクタ等を接続することができるので、ハーネス組立におけるツイストペア線２に関する作業性が改善される。
【００３７】
（実施の形態２）
図３は本発明の実施の形態２に係るハーネス１の模式的な外観図である。ハーネス１は、ツイストペア線２、及び該ツイストペア線２と束ねられた他の信号線３を備える。ツイストペア線２は１対の電線２１及び２２を螺旋状に拠り合せて形成されており、導電性を有する螺旋状の被覆部２３を備える。電線２１及び２２は実施の形態１と同様の構成であり、ツイストペア線２は、電線２１及び２２を螺旋状に撚り合わせることによって、通信信号へのノイズの重畳を抑制する。
【００３８】
実施の形態２における被覆部２３は、ツイストペア線２の全長に亘って導電性の帯状体を螺旋状に巻き付けて構成してあり、ツイストペア線２を被覆する。また、被覆部２３は、ツイストペア線２の長手方向に寸法Ｌ１の隙間が空くように巻き付けてある。被覆部２３を形成する帯状体は、ツイストペア線２に巻き付けられた状態で、ツイストペア線２の長手方向に幅寸法Ｌ２を有し、ツイストペア線２の周囲を覆う。被覆部２３は、例えば一面側に接着層を有する帯状の導電性のテープ材を用いて形成する。被覆部２３は、該テープ材の一面側がツイストペア線２に臨むようにしてツイストペア線２の周囲に巻き付け、接着層によってツイストペア線２に固定される。
【００３９】
被覆部２３を形成するための材料は、テープ材に限られず、例えば導電性材料を含有する樹脂製のスパイラルチューブ等であっても良く、ツイストペア線２の長手方向に隙間を有しつつ、ツイストペア線２の周囲を螺旋状に覆うことができる材料であれば良い。また、ツイストペア線２がシース内に収容されている場合には、シースの周囲に被覆部２３を設けるようにすれば良い。
【００４０】
信号線３は、実施の形態１と同様の構成を有し、ツイストペア線２とともに束ねられてハーネス１を形成する。信号線３は被覆部２３の外周面に添うように設けられており、外周面に接触していてもよいし、外周面との間に隙間を有していてもよい。
【００４１】
ツイストペア線２は、螺旋状の被覆部２３を設けた状態で通信系の特性インピーダンスに適合するようにしてあるものとする。また、実施の形態１と同様に上述の式（１）及び式（２）を満たすように、隙間の寸法Ｌ１、及び被覆部２３を形成する帯状体のツイストペア線２の長手方向における幅寸法Ｌ２を決める。
【００４２】
実施の形態１と実施の形態２とでは被覆部２３の構成が異なっているものの、ツイストペア線２は、ハーネス１内に束ねられた場合に、周囲に信号線３が存在することで影響を受けて寸法Ｌ１の隙間部分でインピーダンスの低下を生じる点は同様である。ツイストペア線２は、信号線３が被覆部２３に添っている寸法Ｌ２の部分ではインピーダンスの低下が抑制される。
【００４３】
以上より、本実施の形態２によれば、ツイストペア線２の長手方向に隙間が空くように、ツイストペア線２を構成する一対の電線２１及び２２の周囲を導電性の帯状体で螺旋状に被覆してなる被覆部２３が設けてある。隙間の寸法Ｌ１が帯状体の前記長手方向における幅寸法Ｌ２より小さい条件である式（２）を満たすことで、周囲の信号線３等によるツイストペア線２のインピーダンス変化への影響を抑制することができる。
【００４４】
また、上述の式（１）及び式（２）を満たすように、被覆部２３の隙間の寸法Ｌ１、及び被覆部２３を形成する帯状体のツイストペア線２の長手方向における幅寸法Ｌ２を決めることで、ツイストペア線２に対するＴＤＲ法によるインピーダンス測定結果が良好となり、ツイストペア線２の特性インピーダンスの変化による通信信号への影響を除去する効果が得られる。
【００４５】
また、ツイストペア線２の両端部の撚り戻し部分に被覆部２３を設けないようにする。これにより、ツイストペア線２の両端部にコネクタ等を接続する組立作業を行う際に、被覆部２３を除去する作業が不要になり、短時間でコネクタ等を接続することができるので、ハーネス組立等におけるツイストペア線２に関する作業性が改善される。
【００４６】
（実施例）
以下、ハーネス１の具体的な実施例について説明する。図４は実施例に係るハーネス１の模式的な外観図であり、図５はハーネス１の模式的な断面図である。実施例に係るハーネス１は、全長を３０ｃｍとし、１対のツイストペア線２と、ツイストペア線２に添って共に束ねられた８本の信号線３を有する。尚、図４では、簡潔のために一部の信号線３を省略している。ツイストペア線２は、管状のシース２４に挿通してあり、該シース２４の外周に複数の被覆部２３を設けてある。各信号線３は、複数の被覆部２３の外周面に接触又は僅かの隙間を有し、外周上に略等間隔で配置されている。
【００４７】
実施例では、ツイストペア線２の特性インピーダンスを被覆部２３が無い部分と有る部分の夫々で測定し、特性インピーダンスの変化を評価した。被覆部２３が無い場合のツイストペア線２の特性インピーダンスをＺ１、被覆部２３が有る場合のツイストペア線２の特性インピーダンスをＺ２として、特性インピーダンスの変化量ΔＺは、次式で与えられる。
ΔＺ＝ＡＢＳ（Ｚ１−Ｚ２）      ・・・・・・（３）
但し、ＡＢＳ（）は絶対値を表わす。
【００４８】
図６は実施例の条件と評価結果をまとめた図表である。実施例では、被覆部２３の抵抗率と被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１を変化させた条件１〜８を設定した。ツイストペア線２の被覆部２３には、抵抗率が夫々異なる複数のテープ材を用いた。被覆部２３に用いた各テープ材は、テープ抵抗率１０a Ω・ｃｍとして、ａが１，３，７，１４の値を有する。ａが１のテープ材を用いた被覆部２３は、扶桑ゴム製  導電性極薄シリコーンゴム（10547-0011-7）から保護フィルム（PET）を外し、Ｌ２の幅に切断し、接着剤を表面に薄く塗り、ツイストペア線に巻きつけて作成した。ａが３のテープ材を用いた被覆部２３は、日東電工製  半導電性テープ  ニトフロン  No.903SC（幅２５ｍｍ）を、Ｌ２の長さに亘ってツイストペア線に隙間なく巻回して作成した。ａが７のテープ材を用いた被覆部２３は、ハギテック製  ESDポリイミドテープ  KESDT7（幅１９ｍｍ）をＬ２の長さに亘ってツイストペア線に隙間なく巻回して作成した。ａが１４のテープ材を用いた被覆部２３は、日東電工製  ノンハロゲン粘着テープ  No.2400（幅１９ｍｍ）をＬ２の長さに亘ってツイストペア線に隙間なく巻回して作成した。いずれの場合も、被覆部２３間には寸法Ｌ１の隙間を空けてある。ツイストペア線２の長手方向における被覆部２３の寸法Ｌ２は７０ｍｍとしている。被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１は３５ｍｍ、７０ｍｍの値に変化させる。
【００４９】
ツイストペア線２の特性インピーダンスは、ＴＤＲ法に基づいて測定する。測定において、パルス信号の立ち上がり時間Ｔｒを７００ｐｓとしている。特性インピーダンスの変化量ΔＺの評価結果は、変化量ΔＺが１７Ω以下であれば、変化が小さく良好である旨を示す丸の記号（○）を、１７Ωを超え２０Ω以下であれば、変化の影響の可能性がある旨を示す三角の記号（△）を、２０Ωを超える場合には、変化の影響がある旨を示すＸ字状の記号（Ｘ）を用いる。例えば、条件３の実施例では特性インピーダンスの変化量ΔＺが３Ωであり、変化が小さく良好である旨を示す丸の記号が付されている。また、条件４の実施例では特性インピーダンスの変化量ΔＺが２０Ωであり、変化の影響の可能性がある旨を示す三角の記号が付されている。
【００５０】
図７は実施例の評価結果を模式的に表すグラフである。図７では、横軸を被覆部２３の抵抗率、縦軸を被覆部２３間の隙間の寸法Ｌ１とする座標系における座標位置に条件１〜８の実施例を対応させて、評価結果の各記号をプロットしたものである。図７に示すように、被覆部２３の抵抗率が１０3 （Ω・ｃｍ）以下である領域Ｓ（斜線を付した領域）にある場合に、ツイストペア線２の特性インピーダンスの変化量ΔＺが小さく良好である。
【００５１】
また、被覆部２３の抵抗率が１０3 （Ω・ｃｍ）、隙間の寸法Ｌ１が７０ｍｍである条件４の実施例では、変化量ΔＺが２０Ωとなり、評価結果は変化の影響の可能性がある旨を示す三角の記号となった。これにより、隙間の寸法Ｌ１は、ツイストペア線２の長手方向における被覆部２３の寸法Ｌ２（７０ｍｍ）よりも小さい条件、即ち上述の式（２）の条件を満たすことが好適であると考えられる。
【００５２】
開示された実施の形態は、全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上述の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００５３】
１  ハーネス
２  ツイストペア線
２１、２２  電線
２３  被覆部（導電被覆部）
３  信号線
【図１】
2015022846.tif 000003
【図２】
2015022846.tif 000004
【図３】
2015022846.tif 000005
【図４】
2015022846.tif 000006
【図５】
2015022846.tif 000007
【図６】
2015022846.tif 000008
【図７】
2015022846.tif 000009