(57)【要約】【課題】空洞部の把握のために多大な費用、時間、労力を要さず、地中壁全体の厚みを厚くすることなく行える、空洞部が存在する地中への地中壁の形成方法を提供する。【解決手段】地中壁１の予定箇所６に、間隔をあけて先行孔７を削孔し、空洞部２０を発見して設置回避箇所６１を設定し、設置回避箇所６１を除く部分を設置実行箇所６２とする。設置回避箇所６１を迂回するアーチ状をした迂回設置箇所６４を設定し、反対側に控え壁設置箇所６５を設定する。設置実行箇所６２と迂回設置箇所６４に、掘削孔８を削孔し壁形成材料９を配置して地中壁１を形成し、控え壁設置箇所６５に控え壁１１を形成する。迂回設置箇所６４で空洞部２０を発見した場合、空洞部２０の深さ位置を推定し、この部分の地中壁１をそれ以外の部分よりも厚くする。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中壁が設置される予定箇所に、水平方向に間隔をあけて、掘削軸により地面より地中に伸びる複数の先行孔を削孔し、
前記先行孔に連通する空洞部を地中に発見し、
前記予定箇所のうち、前記空洞部と連通する一群の連続する前記先行孔を有する連続する箇所を、前記地中壁が設置されない設置回避箇所に設定し、前記設置回避箇所の両外側に位置する一または複数の前記先行孔を支点位置に設定し、
前記予定箇所のうち前記設置回避箇所を除く部分からなる設置実行箇所に連続し、且つ、前記設置回避箇所を迂回する、平面視アーチ状をした箇所を、前記地中壁が設置される迂回設置箇所に設定し、
前記支点位置から前記迂回設置箇所の為すアーチが突出する側と反対側に向けて伸びる控え壁設置箇所を設定し、
前記設置実行箇所と前記迂回設置箇所とに、前記掘削軸により地面より地中に伸びる複数の掘削孔を削孔し、前記掘削孔に壁形成材料を配置して前記地中壁を形成し、
前記控え壁設置箇所に、前記掘削軸により地面より地中に伸びる掘削孔を削孔し、前記掘削孔に壁形成材料を配置して控え壁を形成し、
前記迂回設置箇所で前記掘削孔に連通する空洞部を地中に発見した場合には、前記空洞部と連通する前記掘削孔において、前記空洞部の深さ位置を推定し、形成される前記地中壁の前記掘削孔の前記空洞部に対応する部分がそれ以外の部分よりも厚くなるように前記壁形成材料を配置することを特徴とする地中壁の形成方法。
【請求項２】
前記掘削孔の前記空洞部に対応する前記厚くなる部分に、靱性材が添加された前記壁形成材料を配置することを特徴とする請求項１記載の地中壁の形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中壁の形成方法に関し、更に詳しくは、空洞部が存在する地中へ地中壁の形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、地下ダム等の地中壁は、当該地中壁が設けられる箇所に、掘削土砂とセメントミルクとを攪拌混合した壁形成材料を配置して形成する工法がよく利用されている（例えば非特許文献１参照）。
【０００３】
図２に示すように、地中壁１の設置箇所の地中２に空洞部２０が存在する場合には、地中壁１が側方より受ける水圧（図２中の矢印）がかかる場合、その反対側に地中壁１を受ける土砂が存在しないため、前記水圧により地中壁１に曲げモーメントを土砂が受けることができず、曲げモーメントにより地中壁１が損傷する惧れがある。このため、空洞部に対する対策が必要となる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】財団法人日本材料学会  ソイルミキシングウォール（ＳＭＷ）設計施工指針（改訂版）平成１４年３月２０日刊行
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−１３２９４０号公報
【特許文献２】特開平８−１５８３６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
空洞部対策としては、地中壁１の曲げモーメントに対する抵抗を上げるため、地中壁に靱性材を混合することが考えられる。すなわち、土砂の掘削により形成される空間に、掘削土砂とセメントミルクとに更に靱性材を添加した壁形成材料を配置することで、形成される地中壁に靱性材を混合するものである。
【０００７】
土砂の掘削により形成される空間に壁形成材料を配置するには、掘削機の掘削軸内に設けられるセメントミルク搬送管を通して、壁形成材料を掘削軸の下流の吐出口から吐出している。しかしながら、壁形成材料に靱性材を添加している場合、靱性材が途中で詰まったりし易く、掘削機の機械トラブルが発生し易くなってしまう。
【０００８】
また、地中壁全体の厚みを厚くして、強度および剛性を向上させることも考えられるものの、経済的な観点より好ましくないものであった。また、地中壁のうちの一部の厚みを厚くすることも考えられるが、この場合には空洞部の把握のために多大な費用、時間、労力を要するものであった。
【０００９】
なお、土留め壁において、土圧を受ける側に突出するアーチ状とする技術があるが（例えば特許文献１、特許文献２）、土圧がかかる側の地中に空洞部が存在しても土留め壁にかかる力が低減されるため差し支えなく、また、反対側の地中に空洞部が存在しても土砂が除去されるため差し支えないものであり、単純にこの技術を地中壁に転用することは容易ではない。
【００１０】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、空洞部の把握のために多大な費用、時間、労力を要さず、地中壁全体の厚みを厚くすることなく行える、空洞部が存在する地中への地中壁の形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る地中壁の形成方法は、地中壁が設置される予定箇所に、水平方向に間隔をあけて、掘削軸により地面より地中に伸びる複数の先行孔を削孔し、前記先行孔に連通する空洞部を地中に発見し、前記予定箇所のうち、前記空洞部と連通する一群の連続する前記先行孔を有する連続する箇所を、前記地中壁が設置されない設置回避箇所に設定し、前記設置回避箇所の両外側に位置する一または複数の前記先行孔を支点位置に設定し、前記予定箇所のうち前記設置回避箇所を除く部分からなる設置実行箇所に連続し、且つ、前記設置回避箇所を迂回する、平面視アーチ状をした箇所を、前記地中壁が設置される迂回設置箇所に設定し、前記支点位置から前記迂回設置箇所の為すアーチが突出する側と反対側に向けて伸びる控え壁設置箇所を設定し、前記設置実行箇所と前記迂回設置箇所とに、前記掘削軸により地面より地中に伸びる複数の掘削孔を削孔し、前記掘削孔に壁形成材料を配置して前記地中壁を形成し、前記控え壁設置箇所に、前記掘削軸により地面より地中に伸びる掘削孔を削孔し、前記掘削孔に壁形成材料を配置して控え壁を形成し、前記迂回設置箇所で前記掘削孔に連通する空洞部を地中に発見した場合には、前記空洞部と連通する前記掘削孔において、前記空洞部の深さ位置を推定し、形成される前記地中壁の前記掘削孔の前記空洞部に対応する部分がそれ以外の部分よりも厚くなるように前記壁形成材料を配置することを特徴とする。
【００１２】
また、前記掘削孔の前記空洞部に対応する前記厚くなる部分に、靱性材が添加された前記壁形成材料を配置することが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明にあっては、ボーリング調査等の詳細な調査が不要であり、地中壁をアーチ状とすることで、地中壁の厚みを厚くすることなく、側圧を受けることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】水圧を受ける地中壁を説明する平面図である。
【図２】地中に空洞部が存在する場合に水圧を受ける地中壁を説明する断面図である。
【図３】掘削機の正面図である。
【図４】掘削機の側面図である。
【図５】本発明の工法における先行孔の形成を説明する平面図である。
【図６】空洞部が存在する地中に先行孔を形成する場合を示し、（ａ）は断面図であり、（ｂ）は平面図である。
【図７】設置回避箇所、設置実行箇所、支点位置、迂回設置箇所、控え壁設置箇所の設定を説明する平面図である。
【図８】（ａ）（ｂ）は設置実行箇所への地中壁の形成を説明する平面図である。
【図９】（ａ）は迂回設置箇所への地中壁の形成を説明する平面図であり、（ｂ）は設置実行箇所への地中壁の形成を説明する平面図である。
【図１０】控え壁設置箇所への控え壁の形成を説明する平面図である。
【図１１】迂回設置箇所に空洞部が存在する場合の地中壁の形成を説明する平面図である。
【図１２】（ａ）は迂回設置箇所に設置され上下に一箇所の厚肉部を有する地中壁の要部の斜視図であり、（ｂ）は迂回設置箇所に設置され上下に複数箇所の厚肉部を有する地中壁の要部の斜視図であり、（ｃ）は設置実行箇所に設置され厚肉を有する地中壁の要部の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明における地中壁としては、主に、本発明の適用による効果が大きい、地中における水流を堰止める地下ダムの堰部が想定されているが、特に地下ダムの堰部に限定されないものである。なお、土留めのように土砂の除去は想定されていない。
【００１６】
造成が計画されている地下ダムは、その堰部となる地中壁（止水壁）が設けられる位置が決定される。地中壁は、地中において、当該地中壁が設けられる箇所に壁形成材料を配置し、配置した壁形成材料が固化することで形成される。
【００１７】
堰部が設けられる位置は、地中壁設置の施工（工事）における、地中壁が設置される予定箇所となる。この予定箇所は、現場に応じて異なるものであり、特に形状（平面視形状）は限定されず、直線が好ましいが、一部に曲線を有したり全体が曲線であってもよい。
【００１８】
地下ダムは、平面視において一本の直線状や曲線状をした地中壁を地中に有する単純な構成であることが好ましい。また、図１に示すように、地中壁１が側方より受ける水圧（図１中の矢印、以下便宜上、側圧という）がかかる側（便宜上、側圧側とする）と反対側（便宜上、背面側とする）に、地中壁１を支持する控え壁１１を適宜設けてもよい。控え壁１１も、地中壁１と同様に、土砂の掘削により形成される空間に壁形成材料を配置して形成する。
【００１９】
ところで、図２に示すように、予定箇所の地中２に空洞部２０が存在する場合には、背面側に地中壁１を受ける土砂が存在しないため、側圧により地中壁１に曲げモーメントが発生する。すなわち、地中壁１の側圧側に曲げ圧縮力（図２中の矢印イ）作用し、地中壁１の背面側に曲げ引張力（図２中の矢印ロ）が作用する。このため、空洞部２０を避けて地中壁１を設けることが好ましい。
【００２０】
地中２に存在する空洞部２０を把握するためには、一般的には、ボーリング調査等の調査が必要となり、多大な費用、時間、労力を要する。しかしながら、地中壁１を形成する工法として、予定箇所に間隔をあけて複数の先行孔を削孔し、その後、予定箇所（先行孔が削孔されている部分も含む）に掘削孔を複数連続して形成し、この掘削孔に壁形成材料を配置して地中壁１を形成する所謂ＳＭＷ（Soil Mixing Wall）工法やこれに類似する工法を採用する場合には、先行孔を削孔することから、空洞部２０を概略把握することが可能である。そこで、本発明はこのような先行孔を削孔する、地中壁１の形成方法を対象とし、ボーリング調査等の別途の調査を要することなく、空洞部２０を把握することができるものである。
【００２１】
本発明の地中壁１の形成方法は、上述したように、先行孔を削孔し、その後、掘削孔を削孔し、掘削孔に壁形成材料を配置し、固化した壁形成材料により地中壁１を構成する。この時、空洞部２０が地中２に存在しない場合には、本発明のように特別なことをすることなく、地中壁１を構成して完了する。本発明の地中壁１の形成方法が効果を発揮するのは空洞部２０が予定箇所の地中２に存在する場合であるため、空洞部２０の存在を前提として以下に説明する。
【００２２】
まず、本発明の地中壁１の形成に使用される装置（掘削機３）の基本的な構成の一例について、図３、図４に基いて概略説明する。
【００２３】
掘削機３は、本実施形態では複数本の掘削軸５を備える多軸掘削機として説明するが、特に多軸掘削機に限定されない。
【００２４】
図３、図４に示すように、掘削機３は、地面を走行自在な走行体３１と、走行体３１上に旋回自在に載設された本体３２とで主体が構成される。走行体３１としては、クローラを備えた既知のものが好適に利用されるが、特にこれに限定されない。
【００２５】
本体３２には、リーダ３３が垂直に立設するように設けられ、リーダ３３の前面部には、上下方向に亘ってガイドレール３４が設けられている。リーダ３３の前面部の前側には、軸回転装置（オーガ）が上下動自在に配設されるもので、本実施形態では、軸回転装置として、一列に並設される複数本（本実施形態では三本）の掘削軸５を有する多軸回転装置３５が上下動自在に配設される。リーダ３３は、本体３２の前部に、本体３２に対して回転できないように立設固定してもよいし、本体３２に対して一定角度の範囲で首振り回動自在としてもよい。
【００２６】
多軸回転装置３５は、移動体３６と、掘削軸５とで主体が構成される。移動体３６は、多軸回転装置３５の上端部に位置するもので、機器が取り付けられる基体を備えている。基体には、ガイドレールに上下動自在にガイドされる被ガイド部３７と、外殻となるケーシング３８が設けられている。基体は、ワイヤー３９により吊り下げられており、ワイヤー３９は、リーダ３３の上端部や下端部に設けられたプーリ４０を介して、本体３２に設けられたワイヤー駆動装置４１の回転ドラムに巻き回されている。そして、回転ドラムを回転させることでワイヤー３９を巻き取ったり巻き戻したりして、移動体３６および移動体３６に取り付けられた掘削軸５（すなわち多軸回転装置３５）が、リーダ３３に沿って上下に移動自在となるものである。
【００２７】
基体には、掘削軸５を回転駆動させるモータ等からなる駆動源が取り付けられ、ケーシング３８内に収容される。また、基体の下端部には、駆動源から掘削軸５に駆動力を伝達するための駆動力伝達装置４２が設けられ、駆動源および駆動力伝達装置４２により、掘削軸５を回転駆動させるための駆動装置が構成される。そして、駆動力伝達装置４２に、掘削軸５の上端部が接続され、駆動力伝達装置４２から掘削軸５が下方に伸びる状態で取り付けられる。これにより、駆動源からの駆動力が駆動力伝達装置４２を介して掘削軸５に伝達されて、掘削軸５が回転駆動される。
【００２８】
掘削軸５は、中空筒状をしたもので、地盤の掘削を行う先端軸５１と、先端軸５１と多軸回転装置３５との間に介在する中継軸５２と、で構成される。先端軸５１は、地盤の掘削を行うもので、下端にビットが設けられる。また、先端軸５１と中継軸５２の外周面には、図３、図４に示すように、スクリューや撹拌翼等からなる攪拌手段５３が設けられる。中継軸５２は、先端軸５１が地盤の掘削を行って降下した際、掘削深度に応じて先端軸５１と多軸回転装置３５との間に一本又は複数本接続されるもので、上端の中継軸５２が駆動力伝達装置４２に接続される。
【００２９】
更に、掘削軸５の内部にセメントミルク搬送管が設けられるとともに、先端軸５１の下端部にセメントミルク搬送管の下流端となる吐出口が設けられている。また、掘削軸５外に、セメントミルク搬送管にセメントミルクを供給するセメントミルク供給手段が設けられる。このような掘削機３は、様々なものが広く利用されており、これらのものが適宜利用可能であり特に限定されない。
【００３０】
この掘削機３にあっては、多軸回転装置３５を下降させ、回転する複数の掘削軸５で掘削しながら地中２に掘削軸５を挿入するものである。そして、セメントミルク搬送管を介して噴射口よりセメントミルクを吐出し、攪拌手段５３により掘削土砂とセメントミルクとからなる固結用液状物とを攪拌混合して壁形成材料を生成し、地面下にソイルセメント柱を形成するものである。水平方向に隣接する掘削孔は連通するため、各掘削孔に形成されるソイルセメント柱は連続し、連続した地中壁１が構成される。なお、壁形成材料の生成においては、必ずしも掘削土砂を用いなくてもよく、他の土砂やその他の材料を用いてもよい。
【００３１】
また更に、本実施形態の掘削機３は、拡径手段を備えている。拡径手段は、掘削軸５に設けられ、掘削軸５により形成される掘削孔の任意の深さ位置での径を、通常の径（最小径）よりも大きくするものである。拡径手段としては、既存の種々のものが適宜利用可能であり（例えば本出願人が開発した特開２００９−２３５６７６号公報や、特開平７−２３８５３２号公報等参照）、特に限定されない。
【００３２】
上記のような掘削機３を用いて地中壁１を形成する方法について説明する。
【００３３】
まず、図５に示すように、地中壁１が設置される予定箇所６に、水平方向に間隔をあけて、掘削軸５により地面より地中に伸びる複数の先行孔７を削孔する。先行孔７の削孔は、上記三本の掘削軸５を有する多軸回転装置３５に代えて、図示しないが、一本の掘削軸を有する、先行孔削孔専用オーガが用いられる。なお、先行孔削孔専用オーガではなく、本実施形態の多軸回転装置３５において三本のうちの不要な掘削軸５を取り外して先行孔７の削孔を行ってもよい。
【００３４】
次に、図６に示すように、先行孔７に連通する空洞部２０を地中２に発見する。空洞部２０の発見は、掘削軸による先行孔７の削孔中における抵抗力の変化を検知することにより行う。すなわち、地中２下方に向けて削孔していく過程において、空洞部２０が存在する場合、掘削軸による削孔の抵抗（特に、下端のビットによる掘削抵抗）が低減され、駆動源のモータに流れる電流値が低減する。これにより、空洞部２０の深さ方向における位置が把握（推定）可能である。なお、空洞部２０の発見方法は、駆動源に流れる電流値の計測によるものではなく、形成された先行孔７において直接観察する等、他の方法でもよく特に限定されない。
【００３５】
予定箇所６の全長に亘って先行孔７を複数削孔し、空洞部２０と連通する先行孔７を把握する。そして、空洞部２０と連通する先行孔７が連続する場合、これらの一群の連続する先行孔７は同一の空洞部２０に連通しており、このような空洞部２０が存在すると推定する。そして、図７に示すように、一群の連続する先行孔７の両端の間の連続する箇所を、地中壁１を設置しない設置回避箇所６１に設定する。また、予定箇所６のうち、設置回避箇所６１を除く部分を設置実行箇所６２とする。
【００３６】
予定箇所６のうち、設置回避箇所６１の両外側に位置する一または複数の先行孔７を、控え壁１１を設置するための支点位置６３に設定する。図７に示すように、支点位置６３は、設置回避箇所６１の両方のすぐ外側の設置実行箇所６２に形成されている先行孔７に設定するのが好ましい。また、支点位置６３に設定する先行孔７は、一つでも複数でもよい。なお、支点位置６３は、設置回避箇所６１のいずれか一方側のみの外側の設置実行箇所６２に形成されている先行孔７に設定してもよい。
【００３７】
次に、設置回避箇所６１に代えて地中壁１を設置するための迂回設置箇所６４を設定する。図７に示すように、迂回設置箇所６４は、設置回避箇所６１を迂回して、設置実行箇所６２に連続する、平面視アーチ状をした箇所である。設置実行箇所６２への連続する部分は、支点位置６３であることが好ましいが、特に支点位置６３でなくてもよい。また、迂回設置箇所６４が為す平面視アーチ状は、特に円弧であることを要さず、アーチ状をした壁の外側面に力がかかる場合に、曲げモーメント（つまり内側面側の引張応力）を低減し、全体で圧縮応力を大きくするような機能を果たす形状であればよい。すなわち、迂回設置箇所６４が為す平面視アーチ状は、円や楕円の弧の他、曲率半径の中心を同じ側に有する曲線状でもよい。また、一部に、直線や、曲率半径の中心を反対側に有する曲線部分があっても、全体で実用上アーチとして上記機能を果たすものであればよい。迂回設置箇所６４の為すアーチは、側圧側に凸となる。
【００３８】
次に、控え壁設置箇所６５を設定する。図７に示すように、控え壁設置箇所６５は、支点位置６３から、迂回設置箇所６４の為すアーチが突出する側と反対側に向けて伸びるものである。
【００３９】
次に、地中壁１の施工を実行する。まず、掘削機３により、設置実行箇所６２と迂回設置箇所６４とに、地面より地中２に伸びる複数の掘削孔８を削孔する。これにあたっては、従来の所謂ＳＭＷ工法と同様の工法が行われるため、説明は省略する。本実施形態では、図８（ａ）に示すように、三本の掘削軸５により同時に、隣接し且つ連通する三つの掘削孔８を削孔するとともに、この掘削孔８に、固化すると地中壁１となる壁形成材料９を配置する。そして、更に、先に壁形成材料９を配置した終端の掘削孔８（図８（ａ）参照）を、次の始端の掘削孔８となるように、図８（ｂ）に示すように次の削孔を行い、これを順次実行していく。
【００４０】
そして、図８（ｂ）に示すように迂回設置箇所６４との連続箇所（すなわち本実施形態では支点位置６３）に到達すると、図９（ａ）に示すように、迂回設置箇所６４に、上記と同様に掘削孔８を削孔するとともに壁形成材料９を配置する。そして、設置実行箇所６２との連続箇所（すなわち本実施形態では支点位置６３）に到達すると、図９（ｂ）に示すように、設置実行箇所６２に同様に掘削孔８を削孔するとともに壁形成材料９を配置する。
【００４１】
また、図１０に示すように、控え壁設置箇所６５に、上記と同様に掘削孔８を削孔するとともに壁形成材料９を配置する。
【００４２】
壁形成材料９が固化することで、地中壁１、控え壁１１が形成される。地中壁１は、平面視において一部に、迂回設置箇所６４に形成されるアーチ部を有している。
【００４３】
次に、図１１に示すように、迂回設置箇所６４で、掘削孔８に連通する空洞部２０を地中２に発見した場合について説明する。
【００４４】
この場合、空洞部２０と連通する掘削孔８においては、空洞部２０の深さ位置が推定される。すなわち、掘削軸５の下端のビットによる掘削抵抗が急激に低下するため、これにより深さ位置が分かる。そして、図１２に示すように、形成される地中壁１の空洞部２０に対応する部分がそれ以外の部分よりも厚い厚肉部１ａとなるように、拡径手段により拡径して壁形成材料９を配置する。図１２（ａ）には、上下に一箇所の空洞部が存在する場合の地中壁の要部を示し、図１２（ｂ）には、上下に複数箇所の空洞部が存在する場合の地中壁の要部を示す。
【００４５】
また図１２（ｃ）に示すように、厚肉部１ａは、迂回設置箇所６４のみならず、設置実行箇所６２における地中壁１に形成されてもよい。すなわち、設置実行箇所６２において先行孔７の削孔時に発見されなかった空洞部２０が掘削孔８により発見された場合、この掘削孔８やさらにその近辺の掘削孔８においても、厚肉部１ａが形成されるように拡径するとともに壁形成材料９を配置してもよい。
【００４６】
また、厚肉部１ａに、靱性材を添加してもよい。すなわち、厚肉部１ａを形成する壁形成材料９に靱性材を添加することで、形成される厚肉部１ａに靱性材が混合される。靱性材としては、引張強度を向上させるものであり、従来利用されている種々の公知のものが適宜利用可能であり、特に限定されない。なお、靱性材を添加した壁形成材料９を掘削軸の吐出口から吐出しようとする場合、靱性材を添加していない壁形成材料９を吐出する場合と比べると、機械トラブルが発生する可能性が上昇してしまう。しかしながら、厚肉部１ａが地中壁１の全体に占める割合は小さいため、実用上、特に機械トラブルが発生する可能性が特に上昇することは考慮しなくてもよい。
【００４７】
上記本発明の地中壁１の形成方法においては、従来より形成している先行孔７を利用し、地中２に存在する空洞部２０を概略把握することで、ボーリング調査等の詳細な調査を不要としている。
【００４８】
そして、地中壁１をアーチ状とすることで、地中壁１の外側面にかかる側圧を圧縮軸力として受けることができ、地中壁１に過大な曲げモーメントが発生するのが抑制される。これにより、地中壁１全体の厚みを厚くすることなく、側圧を受けることが可能となる。
【００４９】
また、地中壁１の一部において、上下方向全長のうち必要な部分のみを厚肉部１ａとするものであり、全体を厚くする必要がなく、径の大きい掘削軸５を利用する必要がないため、これに伴う経済的な負担が軽減され、工期の短縮化も図られる。
【符号の説明】
【００５０】
１    地中壁
１ａ  厚肉部
１１  控え壁
２    地中
２０  空洞部
３    掘削機
３１  走行体
３２  本体
３３  リーダ
３４  ガイドレール
３５  多軸回転装置
３６  移動体
３７  被ガイド部
３８  ケーシング
３９  ワイヤー
４０  プーリ
４１  ワイヤー駆動装置
４２  駆動力伝達装置
５    掘削軸
５１  先端軸
５２  中継軸
５３  攪拌手段
６    予定箇所
６１  設置回避箇所
６２  設置実行箇所
６３  支点位置
６４  迂回設置箇所
６５  控え壁設置箇所
７    先行孔
８    掘削孔
９    壁形成材料
イ    曲げ圧縮力
ロ    曲げ引張力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2015187359.tif 000007
【図６】
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【図７】
2015187359.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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