(57)【要約】      （修正有）【課題】静電特性に優れ、長期にわたり画像ボケや残像等の異常画像の発生を抑制する感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体と、該導電性支持体上に順次積層された電荷発生層、電荷輸送層、表面層と、を備え、前記表面層が、オキサゾール化合物を含有し、且つ前記電荷輸送層が、正孔輸送材料と、下記一般式（３）で表される化合物と、を含有する。2015022101.tif 000028【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、
該導電性支持体上に順次積層された電荷発生層、電荷輸送層、表面層と、を備え、
前記表面層が、下記一般式（１）又は一般式（２）で表されるオキサゾール化合物を含有し、
且つ前記電荷輸送層が、正孔輸送材料と、下記一般式（３）で表される化合物と、を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2015022101.tif 000025
（式中、Ｒ１とＲ２はそれぞれ水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基又は２，５−チオフェンジイル基を表す。）
【化２】
2015022101.tif 000026
（式中、Ａｒ１とＡｒ２はそれぞれ炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基を表し、Ｒ３とＲ４はそれぞれ水素原子又はメチル基を表し、同一でも異なっていても良い。）
【化３】
2015022101.tif 000027
（式中、Ｒ２７とＲ２８はそれぞれ置換基を有していても良いアルキル基又はアリール基を表す。）
【請求項２】
前記表面層が架橋表面層であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記架橋表面層は、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性化合物と、を用いて硬化・形成されたものであることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記表面層は、フィラーを含有していることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体を帯電させる帯電工程と、
帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、
前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像工程と、
前記トナー像を転写媒体に転写する転写工程と、を備えることを特徴とする画像形成方法。
【請求項６】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体と、
該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を転写媒体に転写する転写手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも１つの手段と、を備え、画像形成装置本体に着脱可能であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置を用いた画像形成方法において、画像は、感光体（電子写真感光体、静電潜像担持体、像担持体とも称する）に帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程などの工程を施すことにより形成される。近年では、可とう性、熱安定性、成膜性などの利点から、感光体として有機材料を用いた有機感光体が広く使用されている。
【０００３】
画像形成装置における、フルカラー化や高速化の急速な進行に伴い、有機感光体の更なる高耐久化、高安定化が求められている。有機感光体の耐摩耗性、耐久性を改良する技術として、有機感光体の表面に微粒子を含有させた表面層（フィラー表面層）や、架橋表面層（架橋樹脂層）を形成させる方法等がある。
【０００４】
感光体に帯電や露光を繰り返し行う場合、露光部電位の上昇や暗部電位の低下などといった、静電安定性が低下することがある。これにより、画像濃度が変動したり、系内に存在する酸化性ガスなどの影響により画像ボケが発生したりする課題を有していた。特に、架橋表面層を形成する等、機械的な耐久性が向上し、長期間繰返し使用された場合に、画像ボケや残像といった不具合を引き起こすことがあった。
【０００５】
感光体の静電特性安定化のために、例えば特許文献１，２の様に電荷輸送層中に特定のアクセプター性化合物を添加する方法が提案されている。また特許文献３には、耐光性を向上させるために、電荷輸送層に特定の電荷輸送物質と特定の添加剤とを含有させる方法が提案されている。また特許文献４には、保護層に特定のオキサゾール化合物を含有させることにより、印刷経時での画像濃度変動や印刷物の面内濃度ムラの少ない高画質な画像出力が可能であることが報告されている。
【０００６】
しかしながら、これら方法では、画像ボケや残像等の不具合を長期間にわたり十分に抑制する事はできないという問題を有していた。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、上述の従来技術の状況および問題を鑑みてなされたものであり、静電特性に優れ、長期にわたり画像ボケや残像等の異常画像の発生を抑制する感光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討の結果、表面層に特定のオキサゾールを含有させ、電荷輸送層に特定の化合物を含有させることにより上記課題が解決されることを見出し、本発明に至った。
【０００９】
すなわち本発明は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順次積層された電荷発生層、電荷輸送層、表面層と、を備え、前記表面層が、下記一般式（１）又は一般式（２）で表されるオキサゾール化合物を含有し、且つ前記電荷輸送層が、正孔輸送材料と、下記一般式（３）で表される化合物と、を含有することを特徴とする電子写真感光体である。
【００１０】
【化１】
2015022101.tif 000002
【００１１】
（式中、Ｒ１とＲ２はそれぞれ水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基又は２，５−チオフェンジイル基を表す。）
【００１２】
【化２】
2015022101.tif 000003
【００１３】
（式中、Ａｒ１とＡｒ２はそれぞれ炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基を表し、Ｒ３とＲ４はそれぞれ水素原子又はメチル基を表し、同一でも異なっていても良い。）
【００１４】
【化３】
2015022101.tif 000004
【００１５】
（式中、Ｒ２７とＲ２８はそれぞれ置換基を有していても良いアルキル基又はアリール基を表す。）
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、静電特性に優れ、長期にわたり画像ボケや残像等の異常画像の発生を抑制する感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（Ａ）は本発明における電子写真感光体の構成例を示す断面図であり、（Ｂ）は別の構成例を示す断面図である。
【図２】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図３】本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図４】本発明の実施例で用いたチタニルフタロシアニンの粉末Ｘ線回折スペクトルである。
【図５】感光体評価例で用いた評価用画像を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体３１と、該導電性支持体３１上に順次積層された電荷発生層３５、電荷輸送層３７、表面層３９と、を備え、前記表面層３９が、下記一般式（１）又は一般式（２）で表されるオキサゾール化合物を含有し、且つ前記電荷輸送層３７が、正孔輸送材料と、下記一般式（３）で表される化合物と、を含有することを特徴とする。
【００１９】
【化４】
2015022101.tif 000005
【００２０】
（式中、Ｒ１とＲ２はそれぞれ水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基又は２，５−チオフェンジイル基を表す。）
【００２１】
【化５】
2015022101.tif 000006
【００２２】
（式中、Ａｒ１とＡｒ２はそれぞれ炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基を表し、同一でも異なっていても良く、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基を表し、Ｒ３とＲ４はそれぞれ水素原子又はメチル基を表し、同一でも異なっていても良い。）
【００２３】
【化６】
2015022101.tif 000007
【００２４】
（式中、Ｒ２７とＲ２８はそれぞれ置換基を有していても良いアルキル基又はアリール基を表す。）
【００２５】
以下、本発明の電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジについて説明する。
なお、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な実施の形態であるから技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は以下の説明において本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。
【００２６】
＜電子写真感光体＞
図１（Ａ）は、本発明の感光体の構成を表す断面図であり、導電性支持体３１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層３７上に表面層３９が設けられてなる。
【００２７】
〔導電性支持体〕
導電性支持体３１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体３１として用いることができる。
【００２８】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明において導電性支持体３１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯ（酸化インジウムスズ）などの金属酸化物粉体などが挙げられる。
【００２９】
また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂などが挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００３０】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明における導電性支持体３１として良好に用いることができる。
【００３１】
〔電荷発生層〕
電荷発生層３５は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層３５には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられる。これら電荷発生物質は単独で用いても２種以上混合して用いても構わない。
【００３２】
電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共に適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体３１上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００３３】
必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００質量部に対し０〜５００質量部、好ましくは１０〜３００質量部が適当である。結着樹脂の添加は、分散前、分散後のどちらでも構わない。
【００３４】
電荷発生層３５の形成に用いる塗布液の溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン（２−ブタノン）、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロルメタン、ジクロルエタン、モノクロルベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【００３５】
電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル、超音波等の公知の分散方法を用いて溶剤中に分散して、塗工液を得ることができる。電荷発生層３５は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の種々の添加剤が含まれていてもよい。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層３５の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００３６】
〔電荷輸送層〕
電荷輸送層３７は、電荷輸送材料およびバインダー樹脂を主成分とする層である。本発明においては電荷輸送層３７に少なくとも電荷輸送材料としての正孔輸送材料と前記一般式（３）で表される化合物とを含むことを特徴とする。前記一般式（３）で表される化合物の具体例として以下のものが挙げられるが、本発明はこれらに何ら限定される物ではない。
【００３７】
【化７】
2015022101.tif 000008
【００３８】
【化８】
2015022101.tif 000009
【００３９】
本実施形態の電荷輸送層３７で使用される正孔輸送材料としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。
なお、正孔輸送材料は、１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００４０】
電荷輸送層に含まれるバインダー樹脂としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂などが挙げられる。
【００４１】
正孔輸送材料の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、２０〜３００質量部であることが好ましく、４０〜１５０質量部であることがより好ましい。
前記一般式（３）で表される化合物の含有量は、正孔輸送材料１００質量部に対して、０．５〜１０質量部であることが好ましく、１〜５質量部であることがより好ましい。前記一般式（３）で表される化合物の含有量が０．５質量部よりも少ない場合、本発明の効果が得られないことがある。一方、前記一般式（３）で表される化合物の含有量が１０質量部よりも多い場合、露光部電位が大きくなることがある。
【００４２】
本発明において、電荷輸送層３７に前記一般式（３）で表される化合物を添加することで、長期の使用に対する画像ボケ抑制に対し一定の効果がある。理由は明確ではないが、前記一般式（３）で表される化合物はアクセプター性を有するため、正孔輸送材料と電荷移動錯体を形成することで、酸化性ガスとの反応を妨げているものと推測される。
【００４３】
ここで、電荷輸送層３７に前記一般式（３）で表される化合物を添加した場合には、長期の使用後に残像が発生しやすいという不具合があるが、後述する表面層３９に前記一般式（１）又は一般式（２）で表されるオキサゾール化合物を含有させることにより、長期使用後の残像が改善され、さらには画像ボケ抑制に対する効果も向上する。理由は明確ではないが、電荷輸送層３７に前記一般式（３）で表される化合物、表面層３９に前記一般式（１）又は一般式（２）で表されるオキサゾール化合物を含有することで、電荷輸送層３７と表面層３９の界面における電荷の流れがスムーズになり、界面での電荷滞留による残像が抑制されると推測される。
【００４４】
また電荷輸送層３７と表面層３９の界面で電荷が滞留した状態で使用された場合には、界面近傍の正孔輸送材料が活性な状態であるため、酸化性ガスにより劣化し、画像ボケが発生しやすくなると考えられるが、界面における電荷の流れがスムーズになることで、材料劣化が抑制されているものと推測される。
【００４５】
電荷輸送層３７の形成方法としては、例えば、先ず、電荷輸送材料及びバインダー樹脂を溶媒中に溶解して、塗工液を作製する。その後、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコートなどの、従来の塗工方法を利用して塗工する。
【００４６】
塗工液中の溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロルメタン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどを使用することができる。これらの溶媒は、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００４７】
電荷輸送層３７の膜厚は、通常、５０μｍ以下であり、解像度、応答性などの観点から、２５μｍ以下であることが好ましい。なお、電荷輸送層３７の膜厚の下限値は、使用するシステム（例えば、帯電電位など）に依存するが、通常、５μｍ以上とすることが好ましい。
【００４８】
〔表面層〕
本発明においては、表面層３９に前記一般式（１）又は一般式（２）表されるオキサゾール化合物を含有する。
【００４９】
ここで、Ｒ１とＲ２の炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。
Ｘの炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基としては、ｏ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフタレンジイル基、２，６−ナフタレンジイル基、９，１０−アントラセンジイル基、１，４−アントラセンジイル基、４，４’−ビフェニルジイル基、４，４’−スチルベンジイル基などが挙げられる。
【００５０】
Ａｒ１とＡｒ２の炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基としては、フェニル基、４−メチルフェニル基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基等の芳香族炭化水素基を挙げることができる。
Ｙの炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基としては、ｏ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフタレンジイル基、２，６−ナフタレンジイル基、９，１０−アントラセンジイル基、１，４−アントラセンジイル基、４，４’−ビフェニルジイル基、４，４’−スチルベンジイル基などが挙げられる。
【００５１】
以下に前記一般式（１）又は（２）で表されるオキサゾール化合物の具体例を示すがこれらに限定されるわけではない。
【００５２】
【表１】
2015022101.tif 000010
【００５３】
これらオキサゾール化合物は、表面層３９中に０．１〜３０質量％の割合で添加されるのが好ましい。０．１質量％よりも少ない場合は、本発明の効果が得られにくい場合があり、３０質量％よりも多い場合は、感光体の感度特性が悪くなる場合がある。
【００５４】
表面層３９としては、架橋表面層であることが好ましい。架橋表面層は、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性化合物と、を用いて硬化・形成されたものであることが好ましい。またラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物とを用いて硬化させ、３次元網目構造を形成させた場合、架橋度が高く、高硬度な表面層が得られるため、好ましい。また、イソシアネートとアルコールを反応させてウレタン樹脂を合成し、架橋性樹脂とすることも可能である。
【００５５】
電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物としては、例えば特開２００５−２６６５１３号公報の表１−１〜１−１５に記載されているような化合物などが挙げられる。
また電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性化合物としては、例えばトリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性（以下、ＥＯ変性と称する場合がある）トリアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシ変性（以下、ＰＯ変性と称する場合がある）トリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性（以下、ＥＣＨ変性と称する場合がある）トリアクリレート、グリセロールＥＯ変性トリアクリレート、グリセロールＰＯ変性トリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸ＥＯ変性トリアクリレート、２，２，５，５，−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。
【００５６】
上記ラジカル重合性化合物を重合させる方法としては、特に制限はないが、光重合開始剤を加えて紫外線照射によりラジカル反応を開始させて重合硬化させる方法が挙げられる。光重合開始剤としては、公知のものを用いることができ、含有量としては、ラジカル重合性を有する総含有物１００質量部に対して、０．５〜４０質量部が好ましく、０．５〜１０質量部がさらに好ましい。
【００５７】
また、表面層３９は、表面層３９の機械的耐久性の向上を目的に、フィラーを含有することが好ましい。特に、前述の架橋性樹脂を含む場合、フィラーを含有させることにより、耐磨耗性が高くなり、感光体のより長期の使用を達成できるため、好ましい。
【００５８】
フィラーとしては、特に制限はないが、例えば、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、窒化硼素、窒化ケイ素、酸化カルシウム、硫酸バリウム、ＩＴＯ、酸化シリコン、コロイダルシリカ、酸化アルミなどを使用することができる。この中でも、表面層の電気特性の観点から、酸化アルミ、酸化チタン、酸化シリコン、酸化スズを使用することが好ましい。
【００５９】
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍの範囲内であることが、表面層３９の光透過率や耐摩耗性の観点から好ましい。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ未満の場合、耐摩耗性、分散性などが低下することがある。一方、フィラーの平均一次粒径が０．５μｍを超える場合、表面層の表面粗さが大きくなるため、後述するブレードクリーニング部材の磨耗が早く進行することがある。そのため、トナークリーニング不良が発生したり、フィラー粒子の比重などに依存して、分散液中にフィラーの沈降性が促進されたりすることがある。
【００６０】
表面層３９中のフィラー材料の濃度は、全固形分に対して通常５０質量％以下であり、好ましくは３０質量％以下である。表面層中のフィラー材料の濃度は、高いほど耐摩耗性が高くなるが、５０質量％を超える場合、残留電位が上昇したり、表面層の書き込み光が散乱され、透過率が低下したりすることがある。
【００６１】
〔その他の層〕
本実施形態の感光体は、必要に応じて、その他の層を含んでも良い。その他の層としては、例えば、導電性支持体と電荷発生層との間の配置される下引き層３３などが挙げられる。下引き層３３を含んだ場合の構成例を図１（Ｂ）に示す。
【００６２】
下引き層３３は、一般的に樹脂を主成分とする層であり、有機溶媒に対して耐溶媒性が高い樹脂を含むことが好ましい。
本実施形態の下引き層３３で使用される樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。
【００６３】
また、下引き層３３は、モアレ防止、残留電位の低減などの観点から、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を含むことが好ましい。
【００６４】
また、下引き層３３としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を用いて、ゾル−ゲル法により形成されている金属酸化物、陽極酸化により形成されている酸化アルミニウム、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、真空薄膜作製法により形成されている酸化シリコン、酸化スズ（ＩＶ）、二酸化チタン、ＩＴＯ、酸化セリウム等であってもよい。
下引き層３３の形成方法としては、前述した他の層と同様、塗工法を使用して形成することができる。下引き層３３の厚さは、通常、０〜５μｍである。
【００６５】
なお、本実施形態では、耐環境性の改善、感度低下の防止、残留電位の上昇の防止などの観点から、表面層３９、電荷輸送層３７、電荷発生層３５、下引き層３３等の各層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の添加剤を添加して使用しても良い。
【００６６】
＜画像形成方法、画像形成装置＞
本発明の画像形成方法とは、本発明の電子写真感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、露光、現像の過程を経た後、トナー画像を画像保持体（転写媒体、転写紙）へ転写し、さらに必要により定着及び感光体表面のクリーニングという過程よりなるものである。
【００６７】
また、本発明の画像形成装置とは、本発明における架橋型電荷輸送層を有した電子写真感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、露光、現像の手段を経た後、画像保持体（転写媒体、転写紙）へのトナー画像の転写の各手段よりなり、さらに必要により定着及び感光体表面のクリーニングという手段よりなるものである。本発明の画像形成装置は、少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、及び電子写真感光体からなる画像形成要素が複数配列された構成とすることもできる。
【００６８】
即ち、本発明に係る画像形成方法は、上述した本発明に係る電子写真感光体を帯電させる帯電工程と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を転写媒体に転写する転写工程と、を備えることを特徴とする。
【００６９】
また、本発明に係る画像形成装置は、本発明の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を転写媒体に転写する転写手段と、を備えることを特徴とする。
【００７０】
図２は、本発明に係る画像形成装置の一例を示す概略図である。
電子写真感光体を帯電させる手段として、帯電チャージャ３が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。特に本発明の構成は、接触帯電方式又は非接触近接配置帯電方式のような、感光体組成物の分解の原因となる帯電手段からの近接放電が生じるような帯電手段を用いた場合に特に有効である。ここで言う接触帯電方式とは、感光体に帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電ブレード等が直接接触する帯電方式である。一方の近接帯電方式とは、例えば帯電ローラが感光体表面と帯電手段との間に２００μｍ以下の空隙を有するように非接触状態で近接配置したタイプのものである。この空隙は、大きすぎた場合には帯電が不安定になりやすく、また、小さすぎた場合には、感光体に残留したトナーが存在する場合に、帯電部材表面が汚染されてしまう可能性がある。したがって、空隙は１０〜２００μｍ、好ましくは１０〜１００μｍの範囲が適当である。
【００７１】
次に、帯電された感光体１上に静電潜像を形成するために露光部５が用いられる。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７２】
次に、感光体１上に形成された静電潜像を可視化するために現像ユニット６が用いられる。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に負帯電を施し、露光を行なうと、反転現像の場合には感光体表面上には正の静電潜像が形成される。これを負極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【００７３】
正規現像の場合には感光体表面上には負の静電潜像が形成される。これを正極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【００７４】
次に、感光体１上で可視化されたトナー像をレジストローラ８対より転写位置に搬送されてきた転写媒体９上に転写するために転写チャージャ１０が用いられる。また、転写をより良好に行なうために転写前チャージャ７を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。
【００７５】
次に、転写媒体９を感光体１より分離する手段として分離チャージャ１１、分離爪１２が用いられる。その他分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ１１としては、前記帯電手段と同様の方式が利用可能である。
【００７６】
そして、転写後感光体上に残されたトナーをクリーニングするためにファーブラシ１４、クリーニングブレード１５が用いられる。
また、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ１３を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。
【００７７】
次に、必要に応じて感光体１上の潜像を取り除く目的で除電手段が用いられる。除電手段としては除電ランプ２、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。その他、感光体１に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。また、転写方式としては、中間転写ベルトを用いた中間転写方式を使用してもよい。
【００７８】
本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置である。この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。
【００７９】
＜プロセスカートリッジ＞
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段と、を有し、画像形成装置本体に着脱可能としたものである。
【００８０】
プロセスカートリッジの一例を図３に示す。
画像形成装置用プロセスカートリッジとは、感光体１０１を内蔵し、他に帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段１０７、除電手段（図示せず）の少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。図３に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、露光手段１０３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段１０４でトナー現像され、該トナー現像は転写手段１０６により、転写媒体１０５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、さらに除電手段（図示せず）により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【００８１】
以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明が実施例により限定されるものではない。なお、部とあるのは質量部を表す。
【００８２】
最初に、実施例で用いる電荷発生物質（チタニルフタロシアニン結晶）の合成例について記載する。
【００８３】
（チタニルフタロシアニン結晶の合成）
合成は、特開２００４−８３８５９号公報に準じた。即ち、１、３−ジイミノイソインドリン２９２部とスルホラン１８００部を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０４部を滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷した後、析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄した。次にメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過し、次いで、洗浄液が中性になるまでイオン交換水（ｐＨ：７．０、比伝導度：１．０μＳ／ｃｍ）により水洗いを繰り返し（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８、比伝導度は２．６μＳ／ｃｍであった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。
【００８４】
得られたこのウェットケーキ（水ペースト）４０部をテトラヒドロフラン２００部に投入し、室温下でホモミキサー（ケニス、ＭＡＲＫIIｆモデル）により強烈に撹拌（２０００ｒｐｍ）し、ペーストの濃紺色の色が淡い青色に変化したら（撹拌開始後２０分）、撹拌を停止し、直ちに減圧濾過を行った。濾過装置上で得られた結晶をテトラヒドロフランで洗浄し、顔料のウェットケーキを得た。これを減圧下（５ｍｍＨｇ）、７０℃で２日間乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶８．５部を得た。前記ウェットケーキの固形分濃度は、１５質量％であった。結晶変換溶媒は、前記ウェットケーキに対する質量比で３３倍の量を用いた。なお、合成の原材料には、ハロゲン含有化合物を使用していない。
【００８５】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、ＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、更に９．４±０．２°、９．６±０．２°、２４．０±０．２°に主要なピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有さず、更に２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。その結果を図４に示す。
【００８６】
＜Ｘ線回折スペクトル測定条件＞
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
【００８７】
（実施例１）
Ａｌ製支持体（外径６０ｍｍφ）に、下記の下引き層塗工液を用いて、１３０℃で２０分乾燥後の膜厚が３．５μｍになるように浸漬法で塗工し、下引き層３３を形成した。
【００８８】
〈下引き層塗工液〉
二酸化チタン粉末（石原産業社製、タイベークＣＲ−ＥＬ）：        ４００部
メラミン樹脂（ＤＩＣ社製、スーパーベッカミンＧ８２１−６０）：    ６５部
アルキッド樹脂（ＤＩＣ社製、ベッコライトＭ６４０１−５０）：    １２０部
２−ブタノン：                                                  ４００部
【００８９】
上記形成した下引き層３３上に、下記電荷発生層塗工液を用いて浸漬塗工し、９０℃で２０分加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層３５を形成した。
【００９０】
〈電荷発生層塗工液〉
チタニルフタロシアニン：                                            ８部
ポリビニルブチラール（積水化学工業社製、ＢＸ−１）：                ５部
２−ブタノン：                                                  ４００部
【００９１】
この電荷発生層３５上に、下記電荷輸送層用塗工液を用いて浸積塗工し、１２０℃で２０分加熱乾燥させ、膜厚２５μｍの電荷輸送層３７を形成した。
【００９２】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：              １０部
下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）：                                １１部
前記具体例（３−１）の化合物：                                    ０．３部
テトラヒドロフラン：                                              １００部
【００９３】
【化９】
2015022101.tif 000011
【００９４】
この電荷輸送層３７上に下記構成の表面層塗工液を用いて、スプレー塗工し、メタルハライドランプ、照射強度：５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：６０秒の条件で光照射を行ない、更に１３０℃で３０分乾燥を加え４．０μｍの表面層（架橋表面層）３９を設け、本発明の電子写真感光体を得た。
【００９５】
〈表面層塗工液〉
ラジカル重合性モノマー（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）：      ５部
ラジカル重合性モノマー（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０）：５部
下記構造式（ＡＤ−１）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−１）のオキサゾール化合物：                            ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【００９６】
【化１０】
2015022101.tif 000012
【００９７】
（実施例２）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液及び表面層塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして感光体を作製した。
【００９８】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                  １０部
下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ２）：                                    １１部
前記具体例（３−２）の化合物：                                        ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【００９９】
【化１１】
2015022101.tif 000013
【０１００】
〈表面層塗工液〉
ラジカル重合性モノマー（サートマー社製、ＳＲ３５５）：                  １０部
下記構造式（ＡＤ−１）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−２）のオキサゾール化合物：                            ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１０１】
（実施例３）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液及び表面層塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１０２】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                  １０部
下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ３）：                                    １１部
前記具体例（３−３）の化合物：                                        ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１０３】
【化１２】
2015022101.tif 000014
【０１０４】
〈表面層塗工液〉
ラジカル重合性モノマー（サートマー社製、ＳＲ３４９）：                  １０部
前記構造式（ＡＤ−１）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−８）のオキサゾール化合物：                            ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１０５】
（実施例４）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液及び表面層塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１０６】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ４）：                                  １１部
前記具体例（３−４）の化合物：                                      ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                １００部
【化１３】
2015022101.tif 000015
【０１０７】
〈表面層塗工液〉
ラジカル重合性モノマー（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）：    １０部
前記構造式（ＡＤ−１）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−１２）のオキサゾール化合物：                          ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１０８】
（実施例５）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液及び表面層塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１０９】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                  １０部
下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ５）：                                    １１部
前記具体例（３−１）の化合物：                                        ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１１０】
【化１４】
2015022101.tif 000016
【０１１１】
〈表面層塗工液〉
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３（一次粒子径０．３μｍ））：          ３．０部
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫケミー製、ＢＹＫ−Ｐ１０４）：  ０．０６部
ラジカル重合性モノマー（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）：    １０部
前記構造式（ＡＤ−１）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−６）のオキサゾール化合物：                            ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１１２】
（実施例６）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液及び表面層塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１１３】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                  １０部
前記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）：                                    １１部
前記具体例（３−５）の化合物：                                        ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１１４】
〈表面層塗工液〉
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３（一次粒子径０．３μｍ））：          ３．０部
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫケミー製、ＢＹＫ−Ｐ１０４）：  ０．０６部
ラジカル重合性モノマー（日本化薬社製、ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ）：    １０部
下記構造式（ＡＤ−２）の化合物：                                        １０部
前記具体例（Ｏ−９）のオキサゾール化合物：                            ０．５部
光重合開始剤（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、イルガキュア１８４）：１部
テトラヒドロフラン：                                                  １００部
【０１１５】
【化１５】
2015022101.tif 000017
【０１１６】
（実施例７）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物の添加量を０．１部に変更した以外は実施例６と同様にして感光体を作製した。
【０１１７】
（実施例８）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物の添加量を０．５部に変更した以外は実施例６と同様にして感光体を作製した。
【０１１８】
（実施例９）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物の添加量を１部に変更した以外は実施例６と同様にして感光体を作製した。
【０１１９】
（実施例１０）
実施例６において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−９）のオキサゾール化合物の添加量を０．１部に変更した以外は実施例６と同様にして感光体を作製した。
【０１２０】
（実施例１１）
実施例６において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−９）のオキサゾール化合物の添加量を１部に変更した以外は実施例６と同様にして感光体を作製した。
【０１２１】
（実施例１２）
実施例１において電荷輸送層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして、感光体の電荷輸送層３７まで形成した。
【０１２２】
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ５）：                                  １１部
前記具体例（３−６）の化合物：                                      ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                １００部
【０１２３】
次いで、下記構成の表面層用塗工液をスプレー塗工後、１分間自然乾燥し、その後、１５０℃で３０分間加熱し、５μｍの表面層３９を設け、感光体を作製した。
【０１２４】
〈表面層塗工液〉
アルミナ（住友化学社製、ＡＡ０３（一次粒子径０．３μｍ））：          ３．０部
不飽和ポリカルボン酸ポリマー（ＢＹＫケミー製、ＢＹＫ−Ｐ１０４）：  ０．０３部
前記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）：                                      ４部
前記具体例（Ｏ−１１）のオキサゾール化合物：                          ０．２部
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                ５．５部
テトラヒドロフラン：                                                  ２２０部
シクロヘキサノン：                                                      ８０部
【０１２５】
（実施例１３）
実施例１において電荷輸送層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１と同様にして、感光体の電荷輸送層３７まで形成した。
〈電荷輸送層用塗工液〉
Ｚ型ポリカーボネート（帝人化成社製、ＴＳ−２０５０）：                １０部
前記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）：                                  １１部
前記具体例（３−７）の化合物：                                      ０．３部
テトラヒドロフラン：                                                １００部
【０１２６】
次いで、下記構成の表面層用塗工液をスプレー塗工後、１分間自然乾燥し、その後、１５０℃で３０分間加熱し、５μｍの表面層３９を設け、感光体を作製した。
【０１２７】
〈表面層塗工液〉
ポリオール（藤倉化成社製、ＬＺＲ−１７０）：                            ２０部
下記構造式（１）の化合物：                                              ２０部
前記具体例（Ｏ−７）のオキサゾール化合物：                                １部
イソシアネート（日本ポリウレタン工業社製、コロネートＬ）：              ３８部
シリコーンオイル（信越化学工業製、ＫＦ５０−１００ＣＳ）：          ０．０５部
テトラヒドロフラン：                                                  ２００部
シクロヘキサノン：                                                      ５０部
【０１２８】
【化１６】
2015022101.tif 000018
【０１２９】
（比較例１）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−１）の化合物及び、表面層塗工液の具体例（Ｏ−１）のオキサゾール化合物を添加しない以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１３０】
（比較例２）
実施例１において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−１）の化合物を添加しない以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１３１】
（比較例３）
実施例１において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−１）のオキサゾール化合物を添加しない以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１３２】
（比較例４）
実施例２において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−２）のオキサゾール化合物を添加しない以外は実施例２と同様にして、感光体を作製した。
【０１３３】
（比較例５）
実施例５において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−６）のオキサゾール化合物を添加しない以外は実施例５と同様にして、感光体を作製した。
【０１３４】
（比較例６）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物を下記構造式（２）の化合物に変更した以外は実施例６と同様にして、感光体を作製した。
【０１３５】
【化１７】
2015022101.tif 000019
【０１３６】
（比較例７）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物を下記構造式（３）の化合物に変更した以外は実施例６と同様にして、感光体を作製した。
【０１３７】
【化１８】
2015022101.tif 000020
【０１３８】
（比較例８）
実施例６において、電荷輸送層用塗工液の具体例（３−５）の化合物を下記構造式（４）の化合物に変更した以外は実施例６と同様にして、感光体を作製した。
【０１３９】
【化１９】
2015022101.tif 000021
【０１４０】
（比較例９）
実施例６において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−９）のオキサゾール化合物を下記構造式（５）の化合物に変更した以外は実施例６と同様にして、感光体を作製した。
【０１４１】
【化２０】
2015022101.tif 000022
【０１４２】
（比較例１０）
実施例６において、表面層塗工液の具体例（Ｏ−９）のオキサゾール化合物を下記構造式（６）の化合物に変更した以外は実施例６と同様にして、感光体を作製した。
【０１４３】
【化２１】
2015022101.tif 000023
【０１４４】
［評価］
各実施例及び各比較例の感光体に対して、以下の評価を実施した。
【０１４５】
≪耐ガス性評価≫
ＮＯｘ暴露試験機（ダイレック製）を用い、ＮＯ／ＮＯ２＝５０／５０ｐｐｍ、湿度２０％の雰囲気下で７２時間感光体を暴露した後、リコー製ｉｍａｇｉｏＭＰＣ７５００改造機のブラックステーションに搭載し、１２００ｄｐｉ  ２ｂｙ２のブラック単色の全面ハーフトーン画像を出力し、画像ボケ発生の有無を評価した。評価は、出力した画像サンプルを、マイクロスコープを用いて拡大観察することによって行った。評価基準は以下の通りである。
◎：問題が認められないレベル
○：若干画像ボケが発生しているが、許容できるレベル
△：画像ボケが発生しているが、ドットは確認できるレベル
×：ドットが確認できないほど画像がボケており、問題視されるレベル
【０１４６】
≪耐久評価≫
リコー製ｉｍａｇｉｏＭＰＣ７５００改造機に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算５０万枚印刷する耐久試験をおこなった。耐久試験後に残像評価及び摩耗量の評価を行った。
残像評価：図５に示すような黒ベタ部とハーフトーン部のある評価用画像を出力し、残像の評価を行った。評価基準は以下の通りである。
◎：残像発生せず
○：かすかに見える
△：残像発生
×：非常に悪い
【０１４７】
摩耗量の評価は、感光体上の２０点の膜厚を渦電流式膜厚計（Ｆｉｓｈｅｒ  ｓｃｏｐｅＭＭＳ）で測定し、初期からの膜厚減少量を求めた。評価基準は以下の通りである。
◎：２．０μｍ未満
○：２．０μｍ以上４．０μm未満
×：４．０μｍ以上
【０１４８】
評価結果を表２に示す。
【０１４９】
【表２】
2015022101.tif 000024
【０１５０】
以上から本発明の感光体は、画像ボケ、残像の発生が抑えられ、かつ十分な機械的耐久性を有する。このため、長期にわたって画像ボケや残像等の異常画像が発生せず、良好な画像を出力し続けられることがわかる。
【符号の説明】
【０１５１】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
５  露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
８  レジストローラ
９  転写媒体
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブレード
３１  導電性支持体
３３  下引き層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  表面層
１０１  感光体
１０２  帯電手段
１０３  露光手段
１０４  現像手段
１０５  転写媒体
１０６  転写手段
１０７  クリーニング手段
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１５２】
【特許文献１】特開平０７−１５２１７０号公報
【特許文献２】特開平０７−２７１０６７号公報
【特許文献３】特開２０１０−１６４６３９号公報
【特許文献４】特開２０１２−３２６３１号公報
【図１】
2015022101.tif 000029
【図２】
2015022101.tif 000030
【図３】
2015022101.tif 000031
【図４】
2015022101.tif 000032
【図５】
2015022101.tif 000033