(57)【要約】【課題】多重光信号内の波長間隔を調整する時間を短縮化できる多重光通信装置等を提供する。【解決手段】受信局は、ＷＤＭ信号を所定チャネル数単位で複数グループに分割し、グループ毎に、グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定し、指定チャネルと隣接する隣接チャネルを指定する指定部を有する。受信局は、指定チャネルの中心波長のピークレベルと、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の第１の光レベルとを収集する収集部を有する。受信局は、ピークレベルに対する第１の光レベルの算出比とピークレベルに対する第３の光レベルとの基準比とを比較する比較部を有する。受信局は、比較結果に基づき、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整部を有する。【選択図】図１
2015019284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割する分割部と、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定する指定部と、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集する収集部と、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較する比較部と、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整部と
を有することを特徴とする多重光通信装置。
【請求項２】
前記第３の光レベルは、当該多重光通信装置の所定通信環境で保証するグループ内の隣接するチャネル間で干渉する波長の保証用光レベルであることを特徴とする請求項１に記載の多重光通信装置。
【請求項３】
前記調整部は、
前記算出比と前記基準比とが同一となるように、前記隣接チャネルの中心波長を移動調整することを特徴とする請求項１又は２に記載の多重光通信装置。
【請求項４】
前記調整部は、
前記算出比が前記基準比よりも小さい場合、前記隣接チャネルの中心波長を前記所定の周波数方向に移動調整すると共に、
前記算出比が前記基準比よりも大きい場合、前記隣接チャネルの中心波長を前記所定の周波数方向と反対方向に移動調整することを特徴とする請求項１〜３の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【請求項５】
前記調整部は、
前記算出比と前記基準比とが同一となるように、前記隣接チャネルの中心波長に対応した周波数を抽出するフィルタ帯域のフィルタ周波数を調整することを特徴とする請求項１又は２に記載の多重光通信装置。
【請求項６】
前記調整部は、
前記算出比が前記基準比よりも小さい場合、前記隣接チャネルの中心波長を抽出するフィルタ帯域の周波数を前記所定の周波数方向に移動調整すると共に、
前記算出比が前記基準比よりも大きい場合、前記隣接チャネルの中心波長を抽出するフィルタ帯域の周波数を前記所定の周波数方向と反対方向に移動調整することを特徴とする請求項１，２又は５に記載の多重光通信装置。
【請求項７】
前記指定部は、
前記グループ内の前記算出比が前記基準比と同一となると、当該グループ内に、当該隣接チャネルとして、当該グループ内の末端から２番目のチャネルが指定されるまで、当該隣接チャネルを指定チャネルとして指定すると共に、当該指定チャネルと前記所定の周波数方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして指定することを特徴とする請求項１〜６の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【請求項８】
前記調整部は、
前記多重光信号を送信した対向側の多重光通信装置に対して、送信する前記多重光信号内の同一グループ内の前記指定チャネルと当該隣接チャネルとの間の波長間隔を調整するように通知することを特徴とする請求項１〜７の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【請求項９】
前記グループ内の複数のチャネルの内、前記所定の周波数方向の最終端にある最終チャネルを無信号のチャネルに設定することを特徴とする請求項１〜８の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【請求項１０】
異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を受信する多重光通信装置の多重光通信方法であって、
前記多重光通信装置は、
前記多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割し、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定し、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集し、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較し、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する
処理を実行することを特徴とする多重光通信方法。
【請求項１１】
異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を受信する多重光通信装置に、
前記多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割し、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定し、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集し、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較し、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する
処理を実行させることを特徴とする多重光通信プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多重光通信装置、多重光通信方法及び多重光通信プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
１００Ｇｂｐｓ等の高速なＷＤＭ（Wavelength  Division  Multiplexing）信号等の多重光信号は、多重するチャネル間の波長間隔に応じてスペクトラムが変動する。例えば、ＷＤＭ信号に多重するチャネルを増設する場合、増設チャネルと、増設チャネルと隣接する運用中の隣接チャネルとが干渉して信号品質が劣化する。このため、信号品質を高めるべく、ＷＤＭ信号内のチャネル間の波長間隔を広げて干渉を小さくすることも考えられるが、波長間隔を広げ過ぎると、波長多重できるチャネル数が減るため伝送容量が減少して波長利用効率が低下する。
【０００３】
そこで、ＷＤＭ信号の信号品質及び波長利用効率を調整する技術としては、ＷＤＭ信号内のチャネル間の波長間隔の品質を監視しながら、１波長単位でチャネル間隔を調整する方法が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２３６０７号公報
【特許文献２】特開２００２−４４０２１号公報
【特許文献３】特開２０１１−２２８８１９号公報
【特許文献４】特開２０１０−０９８５４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記の方法では、ＦＥＣ（Forward  Error  Correction）で波長間隔の品質を監視しながら、１波長単位でＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を徐々に広くする。その結果、信号品質の監視時間や波長間隔の調整時間が長く、システムの立ち上げに時間を要する。
【０００６】
一つの側面では、多重光信号内の波長間隔を調整する時間を短縮化できる多重光通信装置等を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一つの案では、異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割する分割部を有する。更に、案では、前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定する指定部を有する。更に、案では、前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集する収集部を有する。更に、案では、前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較する比較部を有する。更に、案では、この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整部を有する。
【発明の効果】
【０００８】
多重光信号内の波長間隔を調整する時間を短縮化できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施例１のＷＤＭ伝送システムの一例を示す説明図である。
【図２】図２は、ＷＤＭ信号内の波長帯域スペクトラムの一例を示す説明図である。
【図３】図３は、ＢＥＲと基準比との対応特性の一例を示す説明図である。
【図４】図４は、波長間隔を広げる方向に調整する処理の一例を示す説明図である。
【図５】図５は、波長間隔を狭める方向に調整する処理の一例を示す説明図である。
【図６】図６は、波長間隔調整処理に関わる受信局側の処理動作の一例を示すフローチャートである。
【図７】図７は、波長間隔調整処理実行前及び波長間隔調整処理実行後のＷＤＭ信号の波長帯域スペクトラムの一例を示す説明図である。
【図８】図８は、実施例２のＷＤＭ伝送システムの一例を示す説明図である。
【図９】図９は、多重光通信プログラムを実行する光伝送装置を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面に基づいて、本願の開示する多重光通信装置、多重光通信方法及び多重光通信プログラムの実施例を詳細に説明する。尚、本実施例により、開示技術が限定されるものではない。
【実施例１】
【００１１】
図１は、実施例１のＷＤＭ伝送システムの一例を示す説明図である。図１に示すＷＤＭ伝送システム１は、送信局２と、受信局３と、送信局２と受信局３との間を接続する光ファイバ４とを有する。ＷＤＭ伝送システム１は、送信局２及び受信局３にディジタルコヒーレント方式を採用した光フィルタレスのシステムである。送信局２は、複数の光送信器１１と、光合波器１２と、光増幅器１３と、送信側調整部１４とを有する。各光送信器１１は、例えば、ディジタルコヒーレント送信器に相当し、例えば、ＩＴＵグリッドで規定した相互に異なる波長帯域は勿論のこと、グリッドレスな波長帯域のチャネルの光信号を送信する。光合波器１２は、各光送信器１１からの光信号を合波してＷＤＭ信号を出力する。尚、光合波器１２は、例えば、スターカプラ等の波長選択性のないデバイスである。光増幅器１３は、光合波器１２から出力したＷＤＭ信号を増幅し、増幅されたＷＤＭ信号を光ファイバ４に出力する。
【００１２】
図２は、ＷＤＭ信号内の波長帯域毎のスペクトラムの一例を示す説明図である。図２に示すＷＤＭ信号は、例えば、λ１〜λ９６の９６本の波長帯域のスペクトラムを有する。更に、ＷＤＭ信号は、例えば、ＩＴＵグリッドで規定した１２波長帯域単位でグループ化する。例えば、λ１〜λ１２の波長帯域は第１グループ、λ１３〜λ２４の波長帯域は第２グループ、λ２５〜λ３６の波長帯域は第３グループ、λ３７〜λ４８の波長帯域は第４グループとして設定する。また、λ４９〜λ６０の波長帯域は第５グループ、λ６１〜λ７２の波長帯域は第６グループ、λ７３〜λ８４の波長帯域は第７グループ、λ８５〜λ９６の波長帯域は第８グループとして設定する。
【００１３】
また、各グループ内の波長帯域の内、最長波長である最大周波数の波長帯域は、未使用チャネルとして無信号帯域とする。例えば、第１グループの最大周波数の波長帯域はλ１２、第２グループの最大周波数の波長帯域はλ２４、第３グループの最大周波数の波長帯域はλ３６の波長帯域、第４グループの最大周波数の波長帯域はλ４８である。また、第５グループの最大周波数の波長帯域はλ６０、第６グループの最大周波数の波長帯域はλ７２、第７グループの最大周波数の波長帯域はλ８４、第８グループの最大周波数の波長帯域はλ９６である。また、各グループ内の波長帯域の内、最短波長である最小周波数の波長帯域は、後述する調整対象とはならない固定チャネルとする。例えば、第１グループの最小周波数の波長帯域はλ１、第２グループの最小周波数の波長帯域はλ１３、第３グループの最小周波数の波長帯域はλ２５、第４グループの最小周波数の波長帯域はλ３７、第５グループの最小周波数の波長帯域はλ４９である。また、第６グループの最小周波数の波長帯域はλ６１、第７グループの最小周波数の波長帯域はλ７３、第８グループの最小周波数の波長帯域はλ８５である。
【００１４】
受信局３は、光増幅器２１と、光分波器２２と、複数の光受信器２３と、情報収集部２４と、受信側調整部２５とを有する。光増幅器２１は、光ファイバ４から受信したＷＤＭ信号の伝送損失を補償すべく、ＷＤＭ信号を増幅する。光分波器２２は、光増幅器２１で増幅されたＷＤＭ信号を分波する。尚、光分波器２２は、例えば、スターカプラ等の波長選択性のないデバイスである。
【００１５】
各光受信器２３は、例えば、ディジタルコヒーレント受信器に相当し、ＷＤＭ信号から各光送信器１１に対応した波長帯域のチャネルの光信号を受信する。光受信器２３は、図示せぬ局発光源を内蔵し、局発光源を信号光と同じ波長に設定することで複数の波長帯域から任意の波長帯域の光信号を受信する。更に、光受信器２３は、フーリエ変換で任意波長帯域の光信号のスペクトラムを取得する。
【００１６】
情報収集部２４は、指定部３１と、収集部３２と、比較部３３と、算出部３４とを有する。情報収集部２４は、例えば、ＷＤＭ信号を１２波長帯域の第１〜第８グループに分割する。指定部３１は、グループ内の任意のチャネルを指定チャネルとして指定すると共に、指定チャネルと周波数増加方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして指定する。収集部３２は、各光受信器２３内のフーリエ変換で得た光信号のスペクトラムを収集する。例えば、収集部３２は、各光受信器２３からＷＤＭ信号のλ１〜λ９６の各チャネルのスペクトラムを収集する。収集部３２は、チャネル毎の中心波長の光レベルであるピークレベルＰ０を収集する（図４参照）。収集部３２は、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１を収集する（図４参照）。
【００１７】
比較部３３は、指定チャネルのピークレベルＰ０と、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１とに基づき、算出比Ｐ０／Ｐ１を算出する。比較部３３は、算出比Ｐ０／Ｐ１と比較する基準比Ｐ０／Ｐ２を取得する。尚、光レベルＰ２は、通信環境内のネットワークで保証すべき、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の基準の光レベルである。図３は、ＢＥＲと基準比との対応特性を示す説明図である。ＢＥＲは、ネットワーク内のビット誤り率である。例えば、１Ｅ−１０は、１００億ビットに１回のビット誤り、１Ｅ−１２は、１兆ビットに１回のビット誤りを保証する通信環境である。図３に示す各特性は、ネットワークの波長分散値等の違いや非線形効果等の程度に応じて直線の傾きや位置が変動する。特性Ｘ１は、例えば、ＷＤＭ伝送システム１のＢＥＲ−基準比の特性である。特性Ｘ２は、他の伝送システムのＢＥＲ−基準比の特性である。比較部３３は、ＷＤＭ伝送システム１でＢＥＲが１Ｅ−１０の通信環境を保証する場合、特性Ｘ１から１Ｅ−１０に対応した基準比（Ｐ０／Ｐ２）Ｙ０を取得する。
【００１８】
更に、算出部３４は、算出比Ｐ０／Ｐ１と基準比Ｐ０／Ｐ２とを比較し、比較結果に基づき隣接チャネルの中心波長を周波数方向に調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信局２内の送信側調整部１４に通知する。尚、受信局３内の情報収集部２４と送信局２内の送信側調整部１４との間は、光ファイバ４と異なる通信路で接続する。
【００１９】
算出部３４は、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも小の場合、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を広げる方向、すなわち隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に調整する調整信号を算出する。尚、調整信号には、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に調整する調整量の他に、隣接チャネルの中心波長を調整する調整対象の光受信器２３及び光送信器１１を特定する識別情報を有する。尚、波長間隔を広げる方向に調整する場合は、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の干渉を緩和して信号品質の改善を図る。
【００２０】
また、算出部３４は、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも大の場合、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を狭める方向、すなわち隣接チャネルの中心波長を周波数減少方向に調整する調整信号を算出する。尚、波長間隔を狭める方向に調整する場合は、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の干渉を所定基準以下となるように緩和して波長利用効率の低下を抑制する。
【００２１】
受信側調整部２５は、情報収集部２４からの調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光受信器２３を特定し、調整信号内の調整量に基づき、特定された光受信器２３に対して隣接チャネルの中心波長を調整する。
【００２２】
また、送信側調整部１４は、情報収集部２４からの調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光送信器１１を特定し、調整信号内の調整量に基づき、特定された光送信器１１に対して隣接チャネルの中心波長を調整する。
【００２３】
算出部３４は、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルに対応した算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一となるまで調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に繰り返し通知する。
【００２４】
そして、指定部３１は、例えば、第１グループ内の指定チャネルλ１及び隣接チャネルλ２に対応した算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一となると、隣接チャネルλ２を指定チャネルとして指定する。更に、指定部３１は、指定チャネルλ２と周波数増加方向に隣接するチャネルλ３を隣接チャネルとして指定する。そして、算出部３４は、指定チャネルλ２及び隣接チャネルλ３に対応した算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一となるまで調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に繰り返し通知する。
【００２５】
そして、算出部３４は、例えば、第１グループ内の最終チャネルλ１２から２番目のチャネルλ１０を指定した場合、指定チャネルλ１０及び隣接チャネルλ１１に対応した算出比が基準比と同一となる調整信号を算出する。そして、算出部３４は、第１グループ内の指定チャネルλ１０及び隣接チャネルλ１１に対応した算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一となると、第１グループ内の全チャネルλ１〜λ１１の波長間隔に対する調整が完了したことになる。尚、算出部３４、送信側調整部１１及び受信側調整部２５は、例えば、調整部である。
【００２６】
尚、情報収集部２４は、グループ毎に、同一グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルに対応した算出比が基準比と同一となるように調整信号を順次算出する。そして、受信側調整部２５及び送信側調整部１４は、グループ毎に、調整信号に基づき、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を順次調整する。
【００２７】
つまり、情報収集部２４は、グループ毎に隣接チャネルの中心波長を調整する調整信号を順次算出する処理を各グループで並列に実行する。そして、受信側調整部２５及び送信側調整部１４は、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する処理を各グループで並列に実行する。その結果、ＷＤＭ伝送システム１では、ＷＤＭ信号内の各グループ内の全チャネルの波長間隔の調整が完了した場合、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔の調整が完了したことになる。
【００２８】
図４は、波長間隔を広げる方向に調整する処理の一例を示す説明図である。図４の例では、第１グループ内のλ１及びλ２のチャネルを対象とし、チャネルλ１とチャネルλ２との間の波長間隔を５０ＧＨｚとする。指定部３１は、第１グループ内のチャネルλ１を指定チャネルとして指定し、指定チャネルλ１と周波数増加方向に隣接するチャネルλ２を隣接チャネルとして指定する。そして、収集部３２は、図４（Ａ）に示す通り、指定チャネルλ１の中心波長のピークレベルＰ０と、指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２とが干渉する波長の光レベルＰ１とを収集する。
【００２９】
次に、算出部３４は、指定チャネルλ１及び隣接チャネルλ２の算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも小の場合、図４（Ｂ）に示す通り、隣接チャネルλ２の中心波長を周波数増加方向に調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する。その結果、受信側調整部２５及び送信側調整部１４は、隣接チャネルλ２の中心波長を周波数増加方向のチャネルλ２Ａに移動調整する。指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ａとの間の周波数間隔が広がるため、指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ａとが干渉する波長の光レベルＰ１が基準の光レベルＰ２まで低下する。そして、第１グループ内の指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ａとの間の信号品質が改善する。
【００３０】
図５は、波長間隔を狭める方向に調整する処理の一例を示す説明図である。指定部３１は、第１グループ内のチャネルλ１を指定チャネルとして指定し、指定チャネルλ１と周波数増加方向に隣接するチャネルλ２を隣接チャネルとして指定する。そして、収集部３２は、図５（Ａ）に示す通り、指定チャネルλ１の中心波長のピークレベルＰ０と、指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２とが干渉する波長の光レベルＰ１とを収集する。
【００３１】
算出部３４は、指定チャネルλ１及び隣接チャネルλ２の算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも大の場合、図５（Ｂ）に示す通り、隣接チャネルλ２の中心波長を周波数減少方向に調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する。その結果、受信側調整部２５及び送信側調整部１４は、隣接チャネルλ２の中心波長を周波数減少方向のチャネルλ２Ｂに移動調整する。指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ｂとの間の周波数間隔を狭めるため、指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ｂとが干渉する波長の光レベルＰ１が基準の光レベルＰ２まで上昇する。そして、第１グループ内の指定チャネルλ１と隣接チャネルλ２Ｂとの間の波長利用効率の低下を抑制する。
【００３２】
次に実施例１のＷＤＭ伝送システム１の動作について説明する。図６は、波長間隔調整処理に関わる受信局３側の処理動作の一例を示すフローチャートである。図６に示す波長間隔調整処理は、送信局２から受信したＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整する処理である。
【００３３】
図６において受信局３内の情報収集部２４は、ＷＤＭ信号内の全チャネルを設定のグループ単位に分割する（ステップＳ１１）。尚、情報収集部２４は、例えば、ＷＤＭ信号を１２波長帯域単位で第１〜第８グループに分割する。以後、情報収集部２４は、第１〜第８グループについて、ステップＳ１２〜ステップＳ２１の処理を並行して実行する。
【００３４】
情報収集部２４内の指定部３１は、グループ内のチャネルの初期値ｉを指定する（ステップＳ１２）。尚、指定部３１は、第１のグループの場合、初期値ｉとして“１”、第２のグループの場合、初期値ｉとして“１３”、第３のグループの場合、初期値ｉとして“２５”、第４のグループの場合、初期値ｉとして“３７”を指定する。また、指定部３１は、第５のグループの場合、初期値ｉとして“４９”、第６のグループの場合、初期値ｉとして“６１”、第７のグループの場合、初期値ｉとして“７３”、第８のグループの場合、初期値ｉとして“８５”を指定する。
【００３５】
情報収集部２４内の収集部３２は、グループ内の指定チャネルλｉに対応した光受信器２３から指定チャネルλｉのピークレベルＰ０を収集する（ステップＳ１３）。収集部３２は、指定チャネルλｉのピークレベルＰ０を収集した後、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１とが干渉する波長の光レベルＰ１を収集する（ステップＳ１４）。情報収集部２４内の比較部３３は、指定チャネルλｉ及び隣接チャネルλｉ＋１に対応した算出比Ｐ０／Ｐ１を算出する（ステップＳ１５）。比較部３３は、ＷＤＭ伝送システム１の通信環境のＢＥＲに対応した基準比Ｐ０／Ｐ２を特性Ｘ１から取得する（ステップＳ１６）。
【００３６】
比較部３３は、算出比Ｐ０／Ｐ１と基準比Ｐ０／Ｐ２とを比較する（ステップＳ１７）。情報収集部２４内の算出部３４は、比較結果に基づき、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも小の場合、周波数増加方向に調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する（ステップＳ１８）。その結果、受信側調整部２５は、調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルλｉ＋１に対応した調整対象の光受信器２３を特定する。そして、受信側調整部２５は、調整信号内の調整量に基づき、特定された光受信器２３に対して隣接チャネルλｉ＋１の中心波長を周波数増加方向に調整する。受信側調整部２５は、ＷＤＭ信号を受信する受信局３側で、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１との間の波長間隔を広げる。また、送信側調整部１４は、調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルλｉ＋１に対応した調整対象の光送信器１１を特定する。送信側調整部１４は、調整信号内の調整量に基づき、特定された光送信器１１に対して隣接チャネルλｉ＋１の中心波長を周波数増加方向に調整する。送信側調整部１４は、ＷＤＭ信号を送信する送信局２側で、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１との間の波長間隔を広げる。
【００３７】
情報収集部２４は、ステップＳ１８にて調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知した後、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１とが干渉する波長の光レベルＰ１を収集すべく、ステップＳ１４に移行する。
【００３８】
また、算出部３４は、ステップＳ１７の比較結果に基づき、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２よりも大の場合、周波数減少方向に調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する（ステップＳ１９）。その結果、受信側調整部２５は、調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルλｉ＋１に対応した調整対象の光受信器２３を特定する。受信側調整部２５は、調整信号内の調整量に基づき、特定された光受信器２３に対して隣接チャネルλｉ＋１の中心波長を周波数減少方向に調整する。受信側調整部２５は、ＷＤＭ信号を受信する受信局３側で、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１との間の波長間隔を狭める。また、送信側調整部１４は、調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルλｉ＋１に対応した調整対象の光送信器１１を特定する。送信側調整部１４は、調整信号内の調整量に基づき、特定された光送信器１１に対して隣接チャネルλｉ＋１の中心波長を周波数減少方向に調整する。送信側調整部１４は、ＷＤＭ信号を送信する送信局２側で、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１との間の波長間隔を狭める。
【００３９】
情報収集部２４は、ステップＳ１９にて調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知した後、指定チャネルλｉと隣接チャネルλｉ＋１とが干渉する波長の光レベルＰ１を収集すべく、ステップＳ１４に移行する。
【００４０】
指定部３１は、ステップＳ１７の比較結果に基づき、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一の場合、周波数増加方向に次の指定チャネルλｉ＋１を指定する（ステップＳ２０）。指定部３１は、指定チャネルλｉがグループ内の最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２であるか否かを判定する（ステップＳ２１）。尚、グループ内の最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２とは、例えば、第１のグループの場合、最終チャネルλ１２から２番目のチャネルλ１０である。
【００４１】
情報収集部２４は、指定チャネルλｉが最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２である場合（ステップＳ２１肯定）、グループ内の全チャネルに対する波長間隔の調整が完了したと判断し、図６に示す処理動作を終了する。
【００４２】
情報収集部２４は、指定チャネルλｉが最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２でない場合（ステップＳ２１否定）、グループ内の次の指定チャネルλｉのピークレベルＰ０を収集すべく、ステップＳ１３に移行する。
【００４３】
図６に示す波長間隔調整処理は、グループ内の全チャネルの波長間隔を調整する処理を第１グループ〜第８グループで独立して並列に実行することになる。その結果、波長間隔調整処理は、グループ内の全チャネルの波長間隔を調整する処理を各グループで並列に実行するため、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔の調整に要する時間を大幅に短縮化できる。
【００４４】
情報収集部２４は、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルの算出比を基準比と比較し、算出比が基準比よりも小の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に移動調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する。受信側調整部２５は、周波数増加方向の調整信号に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光受信器２３の中心波長を周波数増加方向に移動調整するため、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を広げる。送信側調整部１４は、周波数増加方向の調整信号に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光送信器１１の中心波長を周波数増加方向に移動調整するため、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を広げる。その結果、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を広くして信号品質の改善を図る。
【００４５】
情報収集部２４は、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルの算出比が基準比よりも大の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数減少方向に移動調整する調整信号を受信側調整部２５及び送信側調整部１４に通知する。受信側調整部２５は、周波数減少方向の調整信号に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光受信器２３の中心波長を周波数減少方向に移動調整するため、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を狭める。送信側調整部１４は、周波数減少方向の調整信号に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光送信器１１の中心波長を周波数減少方向に移動調整するため、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を狭める。その結果、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を狭くして波長利用効率の低下を抑制できる。
【００４６】
つまり、ＷＤＭ伝送システム１では、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整することで、ＷＤＭ信号内のチャネル間の干渉を所定基準以下となるように緩和して信号品質の改善を図りながら、波長利用効率の低下を抑制できる。しかも、これらＷＤＭ信号内のチャネル間の波長間隔の調整をグループ単位で並列に実行するため、その調整時間を従来に比較して大幅に短縮化できる。
【００４７】
図７は、波長間隔調整処理実行前及び波長間隔調整処理実行後のＷＤＭ信号の波長帯域スペクトラムの一例を示す説明図である。図７（Ａ）に示す第１グループ内のチャネルλ１〜チャネルλ１２では、波長間隔を広げる場合と狭める場合とが混在し、第２グループ内のチャネルλ１３〜チャネルλ２３では、波長間隔を広げる場合を例示している。各グループ内のチャネル間の波長間隔の調整は、最小周波数の固定チャネルから１チャネル単位で波長間隔を順次調整する。その結果、図７（Ｂ）に示す第１グループ及び第２グループでは、チャネル間の干渉を所定基準以下となるように緩和して信号品質の改善を図りながら、波長利用効率の低下を抑制できる。しかも、各グループの波長間隔調整処理は、各グループで並列に進行するため、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔調整までに要する時間を短縮化できる。
【００４８】
実施例１の受信局３は、ＷＤＭ信号を１２波長単位でグループ分割し、グループ毎に、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルを指定し、指定チャネルのピークレベルＰ０と、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１とを収集する。受信局３は、算出比Ｐ０／Ｐ１と基準比Ｐ０／Ｐ２との比較結果に基づき、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する。受信局３は、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を順次調整するため、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整して信号品質を改善しながら、波長利用効率の低下を抑制できる。しかも、ＷＤＭ信号内のチャネル間の波長間隔の調整を従来に比較して短時間で実現できる。その結果、ＷＤＭ信号の信号品質及び波長利用効率双方をバランスよく短時間で調整できる。
【００４９】
実施例１の光レベルＰ２は、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長のＷＤＭ伝送システム１の保証ＢＥＲに対応した基準の光レベルである。ＷＤＭ伝送システム１では、ＷＤＭ伝送システム１の通信環境が保証する信号号品質及び波長利用効率を確保できる。
【００５０】
受信局３は、算出比と基準比とが同一となるように、グループ内の隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に移動調整する。その結果、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整できる。
【００５１】
受信局３は、算出比が基準比よりも小の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に移動調整する。その結果、図４（Ｂ）に示す通り、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔が広がって、グループ内のチャネル間の信号品質を改善できる。
【００５２】
受信局３は、算出比が基準比よりも大の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数減少方向に移動調整する。その結果、図５（Ｂ）に示す通り、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔が狭くなって、グループ内のチャネル間の波長利用効率の低下を抑制できる。
【００５３】
受信局３は、グループ内の算出比と基準比とが同一となると、当該グループ内の隣接チャネルとして、グループ内の末端から２番目のチャネルが指定されるまで、隣接チャネルを指定チャネルとして順次指定する。更に、受信局３は、当該指定チャネルと周波数増加方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして順次指定する。その結果、受信局３は、ＷＤＭ信号内の各グループ内の固定チャネルから周波数増加方向に順次してグループ内の全チャネルの波長間隔を順次調整できる。
【００５４】
受信局３は、ＷＤＭ信号内の同一グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整信号を送信局２に通知する。送信局２は、調整信号内の識別情報に基づき、グループ単位でグループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を順次調整する調整対象の光送信器１１を特定する。更に、送信局２は、特定された光送信器１１を順次調整することで、ＷＤＭ信号を送信する際に、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整して信号品質及び波長利用効率双方のバランスを短時間で調整できる。
【００５５】
実施例１では、グループ内の複数のチャネルの内、最大周波数の波長帯域である、すなわち周波数増加方向の最終端にある最終チャネルを無信号のチャネルとして設定した。その結果、最終チャネルの波長帯域幅は、グループ内の周波数増加方向の調整可能量として確保できる。
【００５６】
実施例１では、グループ内の最小周波数のチャネルを固定チャネルとし、指定チャネルと周波数増加方向に隣接するチャネルと隣接チャネルとして順次指定する。その結果、第１グループ内の最小周波数のチャネルλ１を周波数減少方向に移動調整する必要はないため、受信局３側の光増幅器２１の利得量増加を考慮する必要がなくなる。
【００５７】
尚、上記実施例１のＷＤＭ伝送システム１の光受信器２３では、フィルタレス方式のディジタルコヒーレント受信器を採用したが、ディジタルコヒーレント受信器ではなく、可変波長フィルタを要する光受信器を採用しても良い。では、この場合の実施の形態につきに実施例２として以下に説明する。
【実施例２】
【００５８】
図８は、実施例２のＷＤＭ伝送システムの一例を示す説明図である。尚、図１に示すＷＤＭ伝送システム１と同一の構成には同一符号を付すことで、その重複する構成及び動作の説明については省略する。
【００５９】
図８に示すＷＤＭ伝送システム１Ａの受信局３Ａは、ディジタルコヒーレント受信器の光受信器２３の代わりに、可変波長フィルタ２３Ａと、光受信器２３Ｂとを有する。可変波長フィルタ２３Ａは、光分波器２２からのＷＤＭ信号から設定のフィルタ帯域に応じた所望の波長帯域の光信号を抽出する。光受信器２３Ｂは、可変波長フィルタ２３Ａで抽出された波長帯域の光信号を受信する。
【００６０】
受信局３Ａは、ＯＣＭ（Optical  Channel  Monitor）２６と、情報収集部２４Ａと、受信側調整部２５Ａとを有する。ＯＣＭ２６は、光増幅器２１で増幅されたＷＤＭ信号内の全チャネルの信号状態をモニタする。更に、ＯＣＭ２６は、ＷＤＭ信号から全チャネルのスペクトラムを収集し、各チャネルのスペクトラムを情報収集部２４Ａに通知する。
【００６１】
情報収集部２４Ａは、ＯＣＭ２６からのＷＤＭ信号内の全チャネルのスペクトラムを収集し、図２に示すように、ＷＤＭ信号を１２波長帯域単位で第１グループ〜第８グループにグループ化する。情報収集部２４Ａは、指定部３１Ａと、収集部３２Ａと、比較部３３Ａと、算出部３４Ａとを有する。
【００６２】
指定部３１Ａは、グループ内の任意のチャネルを指定チャネルとして指定すると共に、指定チャネルと周波数増加方向に隣接する隣接チャネルを指定する。収集部３２Ａは、ＯＣＭ２６を通じてＷＤＭ信号内の全チャネルのスペクトラムを収集する。収集部３２Ａは、チャネル毎の中心波長の光レベルであるピークレベルＰ０を収集する。収集部３２Ａは、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１を収集する。
【００６３】
比較部３３Ａは、指定チャネルのピークレベルＰ０と、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１とに基づき、算出比Ｐ０／Ｐ１を算出する。比較部３３Ａは、算出比Ｐ０／Ｐ１と比較する基準比Ｐ０／Ｐ２を取得する。比較部３３Ａは、算出比Ｐ０／Ｐ１と基準比Ｐ０／Ｐ２とを比較する。算出部３４Ａは、比較結果に基づき、算出比が基準比よりも小の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に調整する第１の調整信号を送信局２内の送信側調整部１４に通知する。尚、第１の調整信号は、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に移動調整する調整量の他に、隣接チャネルの中心波長を調整する調整対象の光送信器１１を識別する識別情報を有する。
【００６４】
また、送信側調整部１４は、情報収集部２４Ａからの第１の調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光送信器１１を特定する。送信側調整部１４は、第１の調整信号内の調整量に基づき、特定された光送信器１１に対して隣接チャネルの中心波長を調整する。光送信器１１は、調整された中心波長の隣接チャネルの光信号を送信する。
【００６５】
算出部３４Ａは、算出比が基準比よりも小の場合、当該隣接チャネルに対応した可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を周波数増加方向に調整する第２の調整信号を受信側調整部２５Ａに通知する。尚、第２の調整信号は、隣接チャネルの中心波長を周波数増加方向に移動調整する調整量の他に、隣接チャネルに対応した調整対象の可変波長フィルタ２３Ａを識別する識別情報を有する。
【００６６】
受信側調整部２５Ａは、情報収集部２４Ａからの第２の調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の可変波長フィルタ２３Ａを特定する。受信側調整部２５Ａは、第２の調整信号内の調整量に基づき、特定された可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を調整する。その結果、光受信器２３Ｂは、送信局２側で周波数増加方向に波長間隔を調整した隣接チャネルに追従して、当該隣接チャネルの光信号を受信する。
【００６７】
算出部３４Ａは、算出比が基準比よりも大の場合、隣接チャネルの中心波長を周波数減少方向に移動調整する調整量の他に、隣接チャネルの中心波長を調整する調整対象の光送信器１１を識別する識別情報を含む第１の調整信号を送信側調整部１４に通知する。
【００６８】
また、送信側調整部１４は、情報収集部２４Ａからの第１の調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した調整対象の光送信器１１を特定する。送信側調整部１４は、第１の調整信号内の調整量に基づき、特定された光送信器１１に対して隣接チャネルの中心波長を調整する。光送信器１１は、調整された中心波長の隣接チャネルの光信号を送信する。
【００６９】
また、算出部３４Ａは、算出比が基準比よりも大の場合、当該隣接チャネルに対応した調整対象の可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を周波数減少方向に調整する第２の調整信号を受信側調整部２５Ａに通知する。
【００７０】
受信側調整部２５Ａは、情報収集部２４Ａからの第２の調整信号内の識別情報に基づき、隣接チャネルに対応した可変波長フィルタ２３Ａを特定する。受信側調整部２５Ａは、第２の調整信号内の調整量に基づき、特定された可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を調整する。光受信器２３Ｂは、可変波長フィルタ２３Ａで抽出された隣接チャネルの光信号を受信する。その結果、光受信器２３Ｂは、送信局２側で周波数減少方向に波長間隔を調整した隣接チャネルに追従して、当該隣接チャネルの光信号を受信する。
【００７１】
指定部３１Ａは、算出比Ｐ０／Ｐ１が基準比Ｐ０／Ｐ２と同一の場合、周波数増加方向に次の指定チャネルλｉ＋１を指定する。指定部３１Ａは、指定チャネルがグループ内の最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２であるか否かを判定する。
【００７２】
情報収集部２４Ａは、指定チャネルλｉが最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２である場合、グループ内の全チャネルに対する波長間隔の調整が完了したと判断する。
【００７３】
情報収集部２４Ａは、指定チャネルλｉが最終チャネルλｎから２番目のチャネルλｎ−２でない場合、グループ内の次の指定チャネルλｉのピークレベルＰ０を収集する。
【００７４】
そして、情報収集部２４Ａは、グループ内の全チャネルの波長間隔を調整する波長間隔調整処理を第１グループ〜第８グループで独立して並列に実行することになる。その結果、波長間隔調整処理は、グループ内の全チャネルの波長間隔を調整する処理を各グループで並列に実行するため、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔の調整に要する時間を大幅に短縮化できる。
【００７５】
実施例２の受信局３Ａは、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルの算出比が基準比よりも小の場合、隣接チャネルに対応した光送信器１１の隣接チャネルの中心波長及び可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を周波数増加方向に調整する。その結果、図４（Ｂ）に示す通り、指定チャネルと隣接チャネルとの間の周波数間隔が広がって、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１が光レベルＰ２まで低下する。そして、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の信号品質を改善できる。
【００７６】
実施例２の受信局３Ａでは、グループ内の指定チャネル及び隣接チャネルの算出比が基準比よりも大の場合、隣接チャネルに対応した光送信器１１の隣接チャネルの中心波長及び可変波長フィルタ２３Ａのフィルタ帯域を周波数減少方向に調整する。その結果、図５（Ｂ）に示す通り、指定チャネルと隣接チャネルとの間の周波数間隔が狭くなって、指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の光レベルＰ１が光レベルＰ２まで上昇する。そして、グループ内の指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長利用効率の低下を抑制できる。
【００７７】
実施例２のＷＤＭ伝送システム１Ａでは、ＷＤＭ信号内のチャネル間の波長間隔を調整することでチャネル間の干渉を所定基準以下となるように緩和して信号品質を改善しながら、波長利用効率の低下を抑制する。しかも、ＷＤＭ信号内の全チャネルの波長間隔を調整する処理をグループ単位で実現するため、その処理時間を大幅に短縮化できる。
【００７８】
しかも、ＷＤＭ伝送システム１Ａは、フィルタレス方式であるディジタルコヒーレント受信器を採用しなくても、可変波長フィルタ２３Ａ及び光受信器２３Ｂを採用した受信局３Ａにも適用可能である。
【００７９】
尚、上記実施例の情報収集部２４（２４Ａ）では、算出比と基準比とが同一の場合、指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整信号を停止するようにしたが、波長間隔を維持調整する調整信号を出力しても良い。
【００８０】
上記実施例では、グループ内の最小周波数のチャネルを固定チャネルとし、指定チャネルと周波数増加方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして順次指定した。しかしながら、グループ内の最大周波数のチャネルを固定チャネルとし、固定チャネルから周波数減少方向にチャネルを順次指定し、指定チャネルと周波数減少方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして順次指定しても良い。この場合、グループ内の最小周波数のチャネルを最終チャネルとして無信号のチャネルとしても良い。
【００８１】
上記実施例では、グループ内の最大周波数のチャネルを最終チャネルλｎとして無信号のチャネルとした。しかしながら、最終チャネルλｎの１チャネルに限定されるものではなく、例えば、最終チャネルλｎ及びチャネルλｎ−１の２チャネルを無信号チャネルとして使用しても良い。尚、無信号のチャネル数は、適宜変更可能である。
【００８２】
上記実施例では、ＷＤＭ信号を１２波長帯域単位でグループ化したが、１２波長帯域に限定されるものではなく、適宜変更可能である。また、ＷＤＭ信号をグループ化する際に、１２波長帯域単位としたが、所定個数の波長帯域単位に限定されるものではなく、グループ毎に異なる個数の波長帯域でグループ化するようにしても良い。
【００８３】
また、上記実施例では、情報収集部２４（２４Ａ）を受信局３側に内蔵したが、例えば、送信局２に情報収集部２４を内蔵し、更に、送信局２内の光合波器１２の出力段にＷＤＭ信号内の各チャネルのスペクトラムを収集するスペクトラム収集部を内蔵しても良い。この場合、送信局２内の情報収集部が光合波器１２の出力段に備えたスペクトラム収集部から各チャネルの光レベルを収集する。そして、送信局２内の情報収集部は、グループ内の算出比と基準比との比較結果に基づき、調整信号を送信側調整部１４及び受信側調整部２５に通知するようにしても良い。その結果、送信局２側で調整信号を算出できる。
【００８４】
上記実施例では、ＷＤＭ信号を例示したが、波長多重する多重光信号を使用する方式であれば、ＷＤＭ信号以外にも適用可能である。例えば、ＣＤＣ（Colorless  Directionless  Contentionless）のＲＯＡＤＭ(Reconfigurable  Optional  Add/Drop  Multiplexer)にも適用可能である。
【００８５】
また、図示した各部の各構成要素は、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各部の分散・統合の具体的形態は図示のものに限られず、その全部又は一部を、各種の負荷や使用状況等に応じて、任意の単位で機能的又は物理的に分散・統合して構成することができる。
【００８６】
更に、各装置で行われる各種処理機能は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）（又はＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）、ＭＣＵ（Micro  Controller  Unit）等のマイクロ・コンピュータ）上で、その全部又は任意の一部を実行するようにしても良い。また、各種処理機能は、ＣＰＵ（又はＭＰＵ、ＭＣＵ等のマイクロ・コンピュータ）で解析実行するプログラム上、又はワイヤードロジックによるハードウェア上で、その全部又は任意の一部を実行するようにしても良いことは言うまでもない。
【００８７】
ところで、本実施例で説明した各種の処理は、予め用意されたプログラムを光モジュールで実行することで実現できる。そこで、以下では、上記実施例と同様の機能を有するプログラムを実行する光モジュール等の光伝送装置の一例を説明する。図９は、多重光通信プログラムを実行する光伝送装置１００を示す説明図である。
【００８８】
図９において多重光通信プログラムを実行する光伝送装置１００では、ＲＯＭ１１０、ＲＡＭ１２０、プロセッサ１３０、光通信インタフェース１４０を有する。
【００８９】
そして、ＲＯＭ１１０には、上記実施例と同様の機能を発揮する多重光通信プログラムが予め記憶されている。尚、ＲＯＭ１１０ではなく、図示せぬドライブで読取可能な記録媒体に多重光通信プログラムが記録されていても良い。また、記録媒体としては、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤディスク、ＵＳＢメモリ、ＳＤカード等の可搬型記録媒体、フラッシュメモリ等の半導体メモリ等でも良い。また、多重光通信プログラムは、ネットワークを介して通信可能な記憶装置から取得されてもよい。多重光通信プログラムとしては、図９に示すように、分割プログラム１１０Ａ、指定プログラム１１０Ｂ、収集プログラム１１０Ｃ、比較プログラム１１０Ｄ及び調整プログラム１１０Ｅである。尚、プログラム１１０Ａ、１１０Ｂ、１１０Ｃ、１１０Ｄ及び１１０Ｅについては、適宜統合又は分散しても良い。
【００９０】
そして、プロセッサ１３０は、これらのプログラム１１０Ａ〜１１０ＥをＲＯＭ１１０から読み出し、これら読み出された各プログラムを実行する。そして、プロセッサ１３０は、各プログラム１１０Ａ〜１１０Ｅを、分割プロセス１３０Ａ、指定プロセス１３０Ｂ、収集プロセス１３０Ｃ、比較プロセス１３０Ｄ及び調整プロセス１３０Ｅとして機能する。
【００９１】
プロセッサ１３０は、異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を複数のチャネルを含む複数のグループに分割する。プロセッサ１３０は、グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定する。プロセッサ１３０は、指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集する。プロセッサ１３０は、第１の光レベルに対する第２の光レベルの算出比と第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較する。更に、プロセッサ１３０は、この比較結果に基づき、光通信インタフェース１４０に対して当該グループ内の当該指定チャネルと隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する。その結果、多重光信号をグループ単位でグループ内の全チャネルの波長間隔を調整するため、多重光信号内の波長間隔を調整する時間を短縮化できる。
【００９２】
以上、本実施例を含む実施の形態に関し、更に以下の付記を開示する。
【００９３】
（付記１）異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割する分割部と、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定する指定部と、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集する収集部と、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較する比較部と、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する調整部と
を有することを特徴とする多重光通信装置。
【００９４】
（付記２）前記第３の光レベルは、当該多重光通信装置の通信環境で保証するグループ内の隣接するチャネル間で干渉する波長の保証用光レベルであることを特徴とする付記１に記載の多重光通信装置。
【００９５】
（付記３）前記調整部は、
前記算出比と前記基準比とが同一となるように、前記隣接チャネルの中心波長を移動調整することを特徴とする付記１又は２に記載の多重光通信装置。
【００９６】
（付記４）前記調整部は、
前記算出比が前記基準比よりも小さい場合、前記隣接チャネルの中心波長を前記所定の周波数方向に移動調整すると共に、
前記算出比が前記基準比よりも大きい場合、前記隣接チャネルの中心波長を前記所定の周波数方向と反対方向に移動調整することを特徴とする付記１〜３の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【００９７】
（付記５）前記調整部は、
前記算出比と前記基準比とが同一となるように、前記隣接チャネルの中心波長に対応した周波数を抽出するフィルタ帯域のフィルタ周波数を調整することを特徴とする付記１又は２に記載の多重光通信装置。
【００９８】
（付記６）前記調整部は、
前記算出比が前記基準比よりも小さい場合、前記隣接チャネルの中心波長を抽出するフィルタ帯域の周波数を前記所定の周波数方向に移動調整すると共に、
前記算出比が前記基準比よりも大きい場合、前記隣接チャネルの中心波長を抽出するフィルタ帯域の周波数を前記所定の周波数方向と反対方向に移動調整することを特徴とする付記１，２又は５に記載の多重光通信装置。
【００９９】
（付記７）前記指定部は、
前記グループ内の前記算出比が前記基準比と同一となると、当該グループ内に、当該隣接チャネルとして、当該グループ内の末端から２番目のチャネルが指定されるまで、当該隣接チャネルを指定チャネルとして指定すると共に、当該指定チャネルと前記所定の周波数方向に隣接するチャネルを隣接チャネルとして指定することを特徴とする付記１〜６の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【０１００】
（付記８）前記調整部は、
前記多重光信号を送信した対向側の多重光通信装置に対して、送信する前記多重光信号内の同一グループ内の前記指定チャネルと当該隣接チャネルとの間の波長間隔を調整するように通知することを特徴とする付記１〜７の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【０１０１】
（付記９）前記グループ内の複数のチャネルの内、前記所定の周波数方向の最終端にある最終チャネルを無信号のチャネルに設定することを特徴とする付記１〜８の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【０１０２】
（付記１０）前記所定の周波数方向は、
前記チャネル内の周波数の増加方向であることを特徴とする付記１〜９の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【０１０３】
（付記１１）前記所定の周波数方向は、
前記チャネル内の周波数の減少方向であることを特徴とする付記１〜９の何れか一つに記載の多重光通信装置。
【０１０４】
（付記１２）異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を受信する多重光通信装置の多重光通信方法であって、
前記多重光通信装置は、
前記多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割し、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定し、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集し、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較し、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する
処理を実行することを特徴とする多重光通信方法。
【０１０５】
（付記１３）異なる波長帯域のチャネルを多重化した多重光信号を受信する多重光通信装置に、
前記多重光信号を、複数のチャネルを含む複数のグループに分割し、
前記グループ毎に、当該グループ内の各チャネルの内、任意のチャネルを指定すると共に、当該指定された指定チャネルと所定の周波数方向に隣接する隣接チャネルを指定し、
前記指定チャネルの中心波長の第１の光レベルと、当該指定チャネルと前記隣接チャネルとが干渉する波長の第２の光レベルとを収集し、
前記第１の光レベルに対する前記第２の光レベルの算出比と前記第１の光レベルに対する第３の光レベルの基準比とを比較し、
この比較結果に基づき、当該グループ内の当該指定チャネルと前記隣接チャネルとの間の波長間隔を調整する
処理を実行させることを特徴とする多重光通信プログラム。
【符号の説明】
【０１０６】
１  ＷＤＭ伝送システム
２  送信局
３  受信局
１４  送信側調整部
２３  光受信器
２４  情報収集部
２４Ａ  情報収集部
２５  受信側調整部
２５Ａ  受信側調整部
３１  指定部
３１Ａ  指定部
３２  収集部
３２Ａ  収集部
３３  比較部
３３Ａ  比較部
３４  算出部
３４Ａ  算出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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