(57)【要約】      （修正有）【課題】内燃機関の気筒に設置された点火プラグにデポジットが付着し堆積することに起因した不具合を解消する。【解決手段】点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間に発生する火花放電と気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に放射される電界とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し燃料に着火するアクティブ点火を実行可能な内燃機関であって、点火プラグ１２にデポジットが堆積したことを感知した場合、アクセル開度が所定以上の高負荷領域においてアクティブ点火を実行する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電と気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に放射される電界とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し燃料に着火するアクティブ点火を実行可能な内燃機関であって、
点火プラグにデポジットが堆積したことを感知した場合、アクセル開度が所定以上の高負荷領域においてアクティブ点火を実行する内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両等に搭載される内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的な火花点火式内燃機関に実装されている点火装置では、イグナイタが消弧した際に点火コイルに発生する高電圧を点火プラグの中心電極に印加することで、点火プラグの中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起し、点火する。
【０００３】
近時では、気筒の燃焼室内にある混合気に確実に着火させ、安定した火炎を得ることができるようにするために、高周波発振器が出力する高周波またはマグネトロンが出力するマイクロ波を燃焼室内に放射する「アクティブ点火（アクティブ着火）」法が試みられている（例えば、下記特許文献を参照）。アクティブ点火法によれば、中心電極と接地電極との間の空間に高周波電界またはマイクロ波電界が形成され、この電界中で発生したプラズマが成長して、火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きな火炎核を生成することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−０６４１６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
内燃機関の気筒に設置された点火プラグの電極やその電極間に介在する絶縁材（碍子）には、経年劣化としてカーボン等のデポジットが付着、堆積してゆく。その堆積量が多くなると、気筒においてノッキングやプレイグニッションといった不良燃焼が惹起される可能性や、点火プラグの電極間で適正な火花放電が発生せず混合気にうまく点火できなくなる可能性が高まる。
【０００６】
本発明は、点火プラグにデポジットが付着し堆積することに起因した不具合を解消することを所期の目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するべく、本発明では、点火プラグの中心電極と接地電極との間に発生する火花放電と気筒の燃焼室内に臨むアンテナを介して燃焼室内に放射される電界とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し燃料に着火するアクティブ点火を実行可能な内燃機関であって、点火プラグにデポジットが堆積したことを感知した場合、アクセル開度が所定以上の高負荷領域においてアクティブ点火を実行する内燃機関を構成した。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、内燃機関の気筒に設置された点火プラグにデポジットが付着し堆積することに起因した不具合を解消することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態の内燃機関の概略構成を示す図。
【図２】同実施形態の内燃機関の点火系の回路図。
【図３】同実施形態の内燃機関の点火系に付随する電界発生装置の構成を説明する図。
【図４】同電界発生装置の要素であるＨブリッジの回路図。
【図５】同実施形態の内燃機関における正常燃焼時のイオン電流の推移を示すタイミング図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。図１に、本実施形態における車両用内燃機関の概要を示す。本実施形態における内燃機関は、筒内直接噴射式の４ストロークガソリンエンジンであり、複数の気筒１（図１には、そのうち一つを図示している）を具備している。各気筒１には、その燃焼室に臨む位置に、燃料を噴射するインジェクタ１１を設置している。また、各気筒１の燃焼室の天井部に、点火プラグ１２を取り付けてある。
【００１１】
図２に、点火系の電気回路を示している。点火プラグ１２は、点火コイル１４にて発生した誘導電圧の印加を受けて、中心電極と接地電極との間で火花放電を惹起するものである。点火コイル１４は、半導体スイッチング素子であるイグナイタ１３とともに、コイルケースに一体的に内蔵される。内燃機関の制御装置たるＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）０からの点火信号ｉをイグナイタ１３が受けると、まずイグナイタ１３が点弧して点火コイル１４の一次側に電流が流れ、その直後の点火タイミングでイグナイタ１３が消弧してこの電流が遮断される。すると、自己誘導作用が起こり、一次側に高電圧が発生する。そして、一次側と二次側とは磁気回路及び磁束を共有するので、二次側にさらに高い誘導電圧が発生する。この高い誘導電圧が点火プラグ１２の中心電極に印加され、中心電極と接地電極との間で火花放電が生じる。
【００１２】
本実施形態の内燃機関では、その点火系に気筒１の燃焼室内に電界を発生させる電界発生装置６を付設している。この電界発生装置６は、燃焼室内でプラズマを生成する目的のものである。電界発生装置６の具体例としては、高周波の交流電圧を出力する交流電圧発生回路や、高周波の脈流電圧を出力する脈流電圧発生回路等を挙げることができる。
【００１３】
図３及び図４に示すように、高周波を発生させる電界発生装置６は、車載バッテリを電源とし、低圧直流を高圧交流に変換する回路を含む。具体的には、バッテリが提供する約１２Ｖの直流電圧を１００Ｖ〜５００Ｖに昇圧するＤＣ−ＤＣコンバータ６１と、ＤＣ−ＤＣコンバータ６１が出力する直流を交流に変換する高周波発生回路たるＨブリッジ回路６２と、Ｈブリッジ回路６２が出力する交流の高周波をさらに高い電圧に昇圧する昇圧トランス６３とを構成要素とする。
【００１４】
ＤＣ−ＤＣコンバータ６１は、ＥＣＵ０からの指令ｌを受けて、Ｈブリッジ回路６２に印加する直流の駆動電圧の大きさを変化させることができ、ひいては、昇圧トランス６３の下流における高周波電圧の振幅を変化させることができる。昇圧トランス６３の下流における高周波電圧は、周波数が２００ｋＨｚ〜３０００ｋＨｚ程度、振幅が３ｋＶｐ−ｐ〜１０ｋＶｐ−ｐ程度であることが好ましい。
【００１５】
電界発生装置６の出力端には、第一ダイオード６４及び第二ダイオード６５を介設する。第一ダイオード６４は、カソードが昇圧トランス６３の二次側巻線の信号ラインに接続し、アノードが点火コイル１４との結節点であるミキサ７に接続している。第二ダイオード６５は、アノードが昇圧トランス６３の二次側巻線のグランドラインに接続し、カソードが接地している。これら第一ダイオード６４及び第二ダイオード６５は、昇圧トランス６３の下流において交流の高周波を半波整流して脈流化するとともに、点火タイミングにおいて点火コイル１４の二次側から流れ込む負の高圧パルス電流を遮る役割を担う。
【００１６】
因みに、電界発生装置６として脈流電圧発生回路を採用する場合、当該脈流電圧発生回路は周期的に電圧が変化する直流電圧を発生させるものであればよく、その波形も任意であってよい。ここに言う脈流電圧は、基準電圧（０Ｖであることがある）から一定周期で一定電圧まで変動するパルス電圧や、交流電圧に直流バイアスを加味した電圧等を含む。
【００１７】
電界発生装置６が発生させる高周波電圧は、点火プラグ１２の中心電極に印加する。つまり、気筒１の燃焼室内に臨む点火プラグ１２の中心電極を、電界を放射するアンテナとする。これにより、燃焼室内における、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間の空間に、高周波電界が形成される。そして、高周波電界中で火花放電を行うことによりプラズマが発生し、このプラズマが火炎伝搬燃焼の始まりとなる大きなラジカルプラズマ火炎核を生成する。
【００１８】
上記は、火花放電による電子の流れ及び火花放電によって生じたイオンやラジカルが、電界の影響を受け振動、蛇行することで行路長が長くなり、周囲の水分子や窒素分子と衝突する回数が飛躍的に増加することによるものである。イオンやラジカルの衝突を受けた水分子や窒素分子は、ＯＨラジカルやＮラジカルになるとともに、イオンやラジカルの衝突を受けた周囲の気体も電離した状態、即ちプラズマ状態となることで、飛躍的に混合気への着火領域が大きくなり、火炎核も大きくなるのである。この結果、火花放電のみによる二次元的な着火から三次元的な着火に増幅され、燃焼が燃焼室内に急速に伝播、高い燃焼速度で拡大することとなる。
【００１９】
アクティブ点火を実行する場合の、点火プラグ１２の中心電極に高周波を印加するタイミングは、通常、火花放電開始と略同時、火花放電開始直前、または火花放電開始直後である。
【００２０】
勿論、本実施形態の内燃機関は、アクティブ点火ではない従来型の火花点火、即ち点火プラグ１２の中心電極からの高周波電界の放射を伴わない火花放電によって混合気に着火することもできる。安定的に着火して燃焼させることが容易な（燃焼不安定ないし失火に陥りにくい）状況下では、従来型の火花点火を実行することとして電力消費を抑制することが考えられる。
【００２１】
本実施形態において、ＥＣＵ０は、混合気の燃焼の際に気筒１の燃焼室内に発生するイオン電流を検出し、当該イオン電流信号ｈを参照して燃焼状態の判定を行うことが可能である。
【００２２】
図２に示しているように、本実施形態では、点火系の電気回路に、イオン電流を検出するための回路を付加している。この検出回路は、イオン電流を効果的に検出するためのバイアス電源部１５と、イオン電流の多寡に応じた検出電圧を増幅して出力する増幅部１６とを備える。バイアス電源部１５は、バイアス電圧を蓄えるキャパシタ１５１と、キャパシタ１５１の電圧を所定電圧まで高めるためのツェナーダイオード１５２と、電流阻止用のダイオード１５３、１５４と、イオン電流に応じた電圧を出力する負荷抵抗１５５とを含む。増幅部１６は、オペアンプに代表される電圧増幅器１６１を含む。
【００２３】
点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間のアーク放電時にはキャパシタ１５１が充電され、その後キャパシタ１５１に充電されたバイアス電圧により負荷抵抗１５５にイオン電流が流れる。イオン電流が流れることで生じる抵抗１５５の両端間の電圧は、増幅部１６により増幅されてイオン電流信号ｈとしてＥＣＵ０に受信される。
【００２４】
図５に、正常燃焼における、イオン電流（図中実線で示す）及び気筒１内の燃焼圧力（筒内圧。図中破線で示す）のそれぞれの推移を例示する。正常燃焼の場合のイオン電流は、火花点火の終了後、化学反応により、圧縮上死点の手前で減少した後、熱解離によって再び増加する。そして、筒内圧がピークを迎えるのとほぼ同時に、イオン電流も極大となる。
【００２５】
ＥＣＵ０は、イオン電流信号ｈを参照して、気筒１の燃焼室内にて燃焼不安定ないし失火が発生していないかどうかを判定することができる。図５に示しているように、ＥＣＵ０は、気筒１の燃焼室内に充填された混合気に点火した後に検出されるイオン電流信号ｈの大きさが閾値を上回っている期間Ｔの長さ（クランク角度（°ＣＡ）単位または秒単位）を計数する。そして、その計数した期間Ｔの長さが判定値以上であれば、当該気筒１の膨張行程において混合気が正常に燃焼したと判定する。翻って、期間Ｔの長さが判定値を下回ったならば、当該気筒１の膨張行程における混合気の燃焼が不安定、当該気筒１の膨張行程において失火が発生したと判定する。
【００２６】
但し、イオン電流は、点火のための放電中には検出することができない。また、図５に示しているものは、従来型の火花点火によって混合気を燃焼させた際のイオン電流信号ｈの波形である。点火プラグ１２の中心電極から高周波電界を放射するアクティブ点火を実行する場合には、その高周波電界の放射中もイオン電流を検出することができない。
【００２７】
内燃機関の気筒１に吸気を供給するための吸気通路３は、外部から空気を取り入れて各気筒１の吸気ポートへと導く。吸気通路３上には、エアクリーナ３１、電子スロットルバルブ３２、サージタンク３３、吸気マニホルド３４を、上流からこの順序に配置している。
【００２８】
気筒１から排気を排出するための排気通路４は、気筒１内で燃料を燃焼させた結果発生した排気を各気筒１の排気ポートから外部へと導く。この排気通路４上には、排気マニホルド４２及び排気浄化用の三元触媒４１を配置している。
【００２９】
外部ＥＧＲ（Ｅｘｈａｕｓｔ  Ｇａｓ  Ｒｅｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ）装置２は、いわゆる高圧ループＥＧＲを実現するものであり、排気通路４における触媒４１の上流側と吸気通路３におけるスロットルバルブ３２の下流側とを連通するＥＧＲ通路２１と、ＥＧＲ通路２１上に設けたＥＧＲクーラ２２と、ＥＧＲ通路２１を開閉し当該ＥＧＲ通路２１を流れるＥＧＲガスの流量を制御するＥＧＲバルブ２３とを要素とする。ＥＧＲ通路２１の入口は、排気通路４における排気マニホルド４２またはその下流の所定箇所に接続している。ＥＧＲ通路２１の出口は、吸気通路３におけるスロットルバルブ３２の下流の所定箇所、具体的にはサージタンク３３に接続している。
【００３０】
内燃機関の運転制御を司るＥＣＵ０は、プロセッサ、メモリ、入力インタフェース、出力インタフェース等を有したマイクロコンピュータシステムである。
【００３１】
入力インタフェースには、車両の実車速を検出する車速センサから出力される車速信号ａ、クランクシャフトの回転角度及びエンジン回転数を検出するエンジン回転センサから出力されるクランク角信号ｂ、アクセルペダルの踏込量またはスロットルバルブ３２の開度をアクセル開度（いわば、要求負荷）として検出するセンサから出力されるアクセル開度信号ｃ、気筒１を内包するシリンダブロックの振動の大きさを検出するノックセンサから出力されるノック信号ｄ、吸気通路３（特に、サージタンク３３）内の吸気温及び吸気圧を検出する温度・圧力センサから出力される吸気温・吸気圧信号ｅ、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサから出力される冷却水温信号ｆ、吸気カムシャフトまたは排気カムシャフトの複数のカム角にてカム角センサから出力されるカム角信号ｇ、燃焼室内での混合気の燃焼に伴って生じるイオン電流を検出する回路から出力されるイオン電流信号ｈ等が入力される。
【００３２】
出力インタフェースからは、点火プラグ１２のイグナイタ１３に対して点火信号ｉ、インジェクタ１１に対して燃料噴射信号ｊ、スロットルバルブ３２に対して開度操作信号ｋ、ＤＣ−ＤＣコンバータ６１に対して当該ＤＣ−ＤＣコンバータ６１が出力する駆動電圧の大きさを指令する電圧指令信号ｌ、ＥＧＲバルブ２３に対して開度操作信号ｍ等を出力する。
【００３３】
ＥＣＵ０のプロセッサは、予めメモリに格納されているプログラムを解釈、実行し、運転パラメータを演算して内燃機関の運転を制御する。ＥＣＵ０は、内燃機関の運転制御に必要な各種情報ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈを入力インタフェースを介して取得し、エンジン回転数を知得するとともに気筒１に充填される吸気量を推算する。そして、それらエンジン回転数及び吸気量等に基づき、要求される燃料噴射量、燃料噴射タイミング（一度の燃焼に対する燃料噴射の回数を含む）、燃料噴射圧、点火タイミング、燃焼室内に高周波電界を印加するか否かやその電界の強度、要求ＥＧＲ率（または、ＥＧＲ量）等といった各種運転パラメータを決定する。ＥＣＵ０は、運転パラメータに対応した各種制御信号ｉ、ｊ、ｋ、ｌ、ｍを出力インタフェースを介して印加する。
【００３４】
特に、ＥＣＵ０は、ノックセンサを介して取得されるノック信号ｄを参照して、各気筒１の膨張行程におけるノッキングやプレイグニッションの有無を、各気筒１毎に個別に判定する。ノッキング等の有無の判定にあたり、ＥＣＵ０は予め、統計処理によりノック判定値を算定しておく。具体的には、ノッキングが起こっていないと思しき状況下で、気筒１の膨張行程中のシリンダブロックの振動をノックセンサを介してサンプリングし、ノック信号ｄを得る。そして、このノック信号ｄのサンプリング値のある期間内の時系列から、平均値及び標準偏差、ひいてはノック判定値を算出する。平均値をＸ、標準偏差をσとおくと、ノック判定値Ｊは、
Ｊ＝Ｘ＋Ｕσ
として求められる。上式における係数Ｕは、そのときの運転領域、即ちエンジン回転数及びアクセル開度（または、サージタンク３３内吸気圧（新気の分圧であることがある）、気筒１に充填される吸気量（新気量であることがある）、燃料噴射量）に応じて設定する。係数Ｕを、空燃比の高低や要求ＥＧＲ率等に応じて変えるようにしてもよい。また、ノック判定値は、各気筒１毎に個別に求めてもよいし、全気筒１で共通のものとしてもよい。
【００３５】
ＥＣＵ０は、ノックセンサが出力するノック信号ｄの現在のサンプリング値（現在の振動の強度）を、ノック判定値と比較する。気筒１の膨張行程中にノックセンサを介して検出されたノック信号ｄのサンプリング値がノック判定値を上回ったならば、当該気筒１にてノッキング等の異常燃焼が起こったと判定する。逆に、ノック信号ｄのサンプリング値がノック判定値以下であるならば、当該気筒１にて異常燃焼は起こっていないと判定する。
【００３６】
そして、ＥＣＵ０は、混合気を燃焼させる際の点火（アクティブ点火であることもあれば、従来型の火花点火であることもある）のタイミングを、対象の気筒１におけるノッキングの有無の判定結果に基づいて補正する。具体的には、現在の内燃機関の運転領域に応じて定まるベース点火タイミングに遅角補正量を加味して点火タイミングを決定することとし、その遅角補正量を、気筒１においてノッキングが起こらなくなるまで（例えば、混合気の着火燃焼の機会が訪れる毎に所定量づつ）逓増させるとともに、ノッキングが起こらない限りにおいて（混合気の着火燃焼の機会が訪れる毎に所定量づつ）逓減させてゆく。なお、ＥＣＵ０は、内燃機関の運転領域［エンジン回転数，アクセル開度（または、吸気圧、吸気量、燃料噴射量）］とベース点火タイミングとの関係を規定したマップデータを予めメモリに記憶保持している。ＥＣＵは、現在の運転領域をキーとして当該マップを検索し、ベース点火タイミングを知得する。
【００３７】
しかして、本実施形態のＥＣＵ０は、気筒１に設置している点火プラグ１２にある程度以上のデポジットが堆積したことを感知した場合において、アクセル開度が所定以上の高負荷領域においてアクティブ点火を実行し、点火プラグ１２の電極や絶縁材（碍子）または点火プラグ１２の周辺に堆積したデポジットを酸化ないし燃焼させて除去することとしている。
【００３８】
本実施形態では、気筒１の膨張行程の際の点火タイミングを決定する遅角補正量が所定以上となったときに、当該気筒１の点火プラグ１２またはその周辺にデポジットが堆積したと判断する。遅角補正量が所定以上に増加したことは、当該気筒１においてノッキングやプレイグニッションといった不良燃焼が高頻度で発生していることを意味する。不良燃焼の頻発は、気筒１の燃焼室内にカーボン等のデポジットが堆積したことに起因している蓋然性が高い。そこで、ＥＣＵ０は、点火タイミングの遅角補正量の多寡を基に、対象の気筒１（の点火プラグ１２）にデポジットが堆積したことを感知する。
【００３９】
デポジットが堆積したことを感知したＥＣＵ０は、対象の気筒１において、電界発生装置６が出力する高周波電圧をアンテナたる点火プラグ１２の中心電極に印加してアクティブ点火を実行し、以て点火プラグ１２の電極や絶縁材、または点火プラグ１２の周辺に付着しているデポジットの除去を図る。点火プラグ１２の中心電極からの高周波電界の放射を伴うアクティブ点火では、従来型の火花点火と比較して、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間に生じるアーク放電が安定化し、またそのアーク放電がより長い時間維持されるため、点火プラグ１２に付着し堆積したデポジットが好適に除去される。なお、このときに点火プラグ１２の中心電極に印加する高周波電圧の大きさ（当該気筒１の燃焼室内に放射する高周波電界の強度）、及び／または、点火プラグ１２の中心電極に高周波電界を印加する時間の長さ（燃焼室内に高周波電界を放射する時間の長さ）は、デポジットの堆積を感知していない平常時のアクティブ点火におけるそれと同等としてもよいし、平常時のアクティブ点火におけるそれより大きくしてもよい。
【００４０】
従来型の火花点火とアクティブ点火とでは、混合気の着火燃焼の様相が異なり、気筒１にて発生するエンジントルクの大きさにも差を生じる蓋然性が高い。デポジットの除去を目的としたアクティブ点火において、燃焼室内に放射する高周波電界及び／またはその放射時間を平常時のアクティブ点火よりも大きくする場合には、発生するエンジントルクの大きさがさらに変化する可能性がある。デポジットの除去を目的としたアクティブ点火を高負荷運転領域にて実行するのは、高負荷運転領域であればエンジントルクの増大が車両の挙動に悪影響を及ぼしにくく、また、そもそも混合気の燃焼に伴う発生熱量が多いためにデポジットを焼き切りやすいからである。
【００４１】
本実施形態では、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間に発生する火花放電と気筒１の燃焼室内に臨むアンテナ（点火プラグ１２の中心電極）を介して燃焼室内に放射される電界とを相互作用させて燃焼室内にプラズマを生成し燃料に着火するアクティブ点火を実行可能な内燃機関であって、点火プラグ１２にデポジットが堆積したことを感知した場合、アクセル開度が所定以上の高負荷領域においてアクティブ点火を実行する内燃機関を構成した。
【００４２】
本実施形態によれば、ノッキングやプレイグニッションの原因となり点火プラグ１２における火花放電の妨げともなるデポジットを適時に除去できるようになり、ノッキング及びプレイグニッションの防止に奏効し、点火プラグ１２による混合気への点火の確実性を高めることにもつながる。とりわけ、高ＥＧＲ率運転を行う際の混合気の着火燃焼を安定させることが可能となるため、ＥＧＲ率の上限を引き上げることが許容され、ＥＧＲ率の上昇によるＮＯxの排出削減、ポンピングロスの低下及び燃費性能の向上に寄与し得る。
【００４３】
混合気の燃焼の安定性が低下する高ＥＧＲ率運転時や低温時等を除いた平常時は火花放電のみによる点火を行うようにし、点火プラグ１２へのデポジットの堆積を感知したときに限り（現在高負荷運転領域にあることを前提として）アクティブ点火による点火プラグ１２のクリーニングを実行する態様をとることもできる。この場合、燃焼室内への高周波電界の放射による電力消費を抑制することができる。
【００４４】
なお、本発明は以上に詳述した実施形態に限られるものではない。例えば、気筒１の燃焼室内に電界を印加するための電界発生装置６は、高周波の交流電圧を印加する交流電圧発生回路や、高周波の脈流電圧を印加する脈流電圧発生回路に限定されない。電界発生装置６としてマイクロ波を出力するマグネトロン等を採用し、気筒１の燃焼室内にマイクロ波電界を印加してアクティブ点火を実行するものとしてもよい。
【００４５】
上記実施形態では、点火プラグ１２の中心電極を電界放射用のアンテナとしていたが、点火プラグ１２とは別体のアンテナを気筒１に設け、これを介して気筒１の燃焼室内に高周波電界またはマイクロ波電界を放射してもよい。
【００４６】
点火プラグ１２にデポジットが堆積したことを感知する手法は、上記実施形態のようなノックコントロールシステムによる点火タイミングの遅角補正量を参照するものには限定されない。点火プラグ１２の電極や絶縁材にカーボン等の導電性のデポジットが付着して堆積すると、点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間の絶縁抵抗が低下する。点火プラグ１２の中心電極と接地電極との間の絶縁抵抗の大きさを検出し、これが所定以下となったときに、対象の気筒１（の点火プラグ１２）にデポジットが堆積したものとして、アクティブ点火による点火プラグ１２のクリーニングを実行するようにしてもよい。中心電極と接地電極との間の絶縁抵抗は、イオン電流信号ｈを参照して推定することが可能である。例えば、図５に示すように、混合気の燃焼が概ね完了していると思われる膨張行程の終期におけるイオン電流の大きさＬを計測し、この残留電流（または、漏れ電流）Ｌが所定以上に大きいことを以て、中心電極と接地電極との間の絶縁抵抗が所定以下となった、即ち点火プラグ１２にデポジットが堆積したと判断する。
【００４７】
本発明の適用対象となる内燃機関は、いわゆるガソリン直噴エンジンには限定されない。ＨＣＣＩ（Ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ−Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｉｇｎｉｔｉｏｎ）エンジン等に、本発明を適用することも当然に考えられる。
【００４８】
さらには、本発明を、吸気ポートに対して燃料を噴射するポート噴射式の内燃機関に適用することも可能である。
【００４９】
その他各部の具体的構成は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明は、車両等に搭載される内燃機関として利用することができる。
【符号の説明】
【００５１】
０…制御装置（ＥＣＵ）
１…気筒
１１…インジェクタ
１２…点火プラグ、アンテナ
１３…イグナイタ
１４…点火コイル
６…電界発生装置
７…ミキサ
【図１】
2015187432.tif 000003
【図２】
2015187432.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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