(57)【要約】【課題】１５０℃を超える高温暴露後においても最大エネルギー積を維持でき、昇温と降温を繰り返す温度サイクル特性に優れたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石、該希土類磁石を備えた電動機、及び該電動機を備えた装置を提供すること。【解決手段】正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物（ここで、Ｒは希土類元素であり、Ｔは鉄族元素であり、Ｂはホウ素である。）を主相とする結晶粒子１を含むＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石において、少なくとも結晶粒子１内部に、磁性体ナノワイヤ２が一方向に配向して分散された希土類磁石。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物（ここで、Ｒは希土類元素であり、Ｔは鉄族元素であり、Ｂはホウ素である。）を主相とする結晶粒子を含むＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石において、少なくとも前記結晶粒子内部に、磁性体ナノワイヤが一方向に配向して分散された希土類磁石。
【請求項２】
前記磁性体ナノワイヤが、Ｃｏを主成分として含む請求項１に記載の希土類磁石。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の希土類磁石を磁極として備える電動機。
【請求項４】
請求項３に記載の電動機を備える装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、希土類磁石、電動機、及び電動機を備える装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物を主相とするＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石（Ｒは希土類元素、ＴはＦｅ又は一部がＣｏによって置換されたＦｅ、Ｂはホウ素）は優れた磁気特性を有することが知られており、１９８４年の発明を嚆矢とする（特許文献１）。以来改良が重ねられてきたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石のうちネオジム磁石は、１００℃程度の使用温度であれば、エネルギー積が最大の高性能永久磁石である。
【０００３】
希土類元素ＲとしてＮｄ、Ｐｒ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｔｂの少なくとも一種を含むＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石は、異方性の起源を結晶磁気異方性に依存している割合が高く、キュリー温度が３００℃程度である。そのため、高温環境での使用に制約があり、Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を特殊な用途に用いるには、希土類金属の中でも重希土類であって希少な元素であるＤｙ等を含有させざるを得ない（特許文献２）。このような状況に対して、Ｄｙ等の使用量を減少させる試みが積極的になされている（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭５９−４６００８号公報
【特許文献２】特開２０１２−１５１４４２号公報
【特許文献３】特開２０１２−１５１６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、資源問題を抱えたＤｙ等の重希土類の使用量を低減し、さらにはＤｙ等の重希土類を一切使用しない場合には、高温で安定した磁気特性を有する希土類磁石を実現することは現状では困難である。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みなされたものであり、輸送機器や産業機器などの分野において、とりわけエネルギー消費の面で電動機の効率アップへの貢献を可能にする、Ｄｙ等の重希土類を使用しないＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の提供を目的とする。
具体的には、１５０℃を超える高温暴露後においても最大エネルギー積を維持でき、昇温と降温を繰り返す温度サイクル特性に優れたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石、該希土類磁石を備える電動機、及び該電動機を備える装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで本発明は、正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物（ここで、Ｒは希土類元素であり、Ｔは鉄族元素であり、Ｂはホウ素である。）を主相とする結晶粒子を含むＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石において、少なくとも結晶粒子内部に、磁性体ナノワイヤが一方向に配向して分散された希土類磁石を提供する。
【０００８】
本発明に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石においては、磁性体ナノワイヤが、少なくとも、正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物を主相とする結晶粒子内部に、一方向に配向して分散された状態で含まれる。上記磁性体ナノワイヤは、結晶粒子内部に磁場配向した状態で束縛されているため、Ｄｙ等の重希土類を添加しなくても、１５０℃を超える高温暴露後において最大エネルギー積を維持でき、昇温と降温を繰り返す温度サイクル特性に優れたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石が得られる。
【０００９】
高温暴露後の最大エネルギー積の維持に必要な、Ｂ−Ｈ曲線の第二象限の形状維持に寄与する、保磁力維持のメカニズムについて、本発明者らは以下のように推察する。結晶粒子内部に一方向に配向して分散された磁性体ナノワイヤは、すなわち、結晶粒子内部に磁場配向した状態で束縛さている。磁性体ナノワイヤ本体は、ナノテクノロジーの特異現象というべく、温度上昇により、その本体が極めて大きな伸び率で伸長する。本発明において、磁性体ナノワイヤの周囲には、磁性体ナノワイヤほど大きな伸び率を有さないＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する成分が存在しているため、本発明に係る希土類磁石中の磁性体ナノワイヤの伸び幅は、周囲にＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する成分が存在していない磁性体ナノワイヤ単体の伸び幅の半分以下、場合によっては１０分の１まで抑制される。磁性体ナノワイヤは、その本体の伸長を抑制されることによって歪エネルギーを発生する。歪エネルギーは、磁壁移動（具体的には、結晶粒子の内部や粒界相等に存在する磁壁の移動）に対してエネルギー障壁を高めることとなり、保磁力の低下を抑制できる。また、Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する原子の移動に対しピンニングする作用も生じるため、不可逆減磁を低減でき、優れた温度サイクル特性が得られるものと考えられる。さらに、磁性体ナノワイヤが結晶粒子内部に一方向に配向して分散されていることにより、磁性体ナノワイヤが配向することなくランダムに分散された場合と比較して、歪みエネルギーの総和が大きくなり、上記効果がより一層得やすくなるものと考えられる。
本発明によれば、希少な金属資源であるＤｙ等の重希土類の使用量が低減され、また、一切添加されなくとも、供述のような効果を奏するＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を提供することができる。
【００１０】
本発明においては、磁性体ナノワイヤがＣｏを主成分として含むとよい。ＣｏはＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石に対する相溶性が良好な元素であるため、Ｃｏを主成分として含む磁性体ナノワイヤが好適に用いられる。
【００１１】
さらに、本発明は、上記希土類磁石を磁極として備える電動機を提供する。本発明に係る電動機は上記希土類磁石を磁極として備えるため、高温環境下で使用しても実動時の効率低下が少なく、また、停機時に磁気特性が回復する作用を備えるために着磁に至るまでのサイクル数を増やすことができる。
【００１２】
さらにまた本発明は、上記電動機を備える装置を提供する。本発明に係る装置は上記電動機を備えるため、高温環境下における実用性を維持することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、１５０℃を超える高温暴露後においても、最大エネルギー積を維持でき、昇温と降温を繰り返す温度サイクル特性に優れたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石、該希土類磁石を備える電動機、及び該電動機を備える装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を模式的に示した拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明するが、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１６】
図１は、本実施形態に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を模式的に示した拡大断面図である。Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石は、複数の結晶粒子１から構成される。結晶粒子１は、正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物（ここで、Ｒは希土類元素であり、Ｔは鉄族元素であり、Ｂはホウ素である。）を主相とする。複数の結晶粒子１の間には、粒界相３が存在する。結晶粒子１の内部には、磁性体ナノワイヤ２が一方向に配向して分散されている。磁性体ナノワイヤ２は粒界相３に存在していてもよく、また、結晶粒子１の内部と粒界相３にまたがって存在していてもよい。本実施形態において、「磁性体ナノワイヤ２が一方向に配向する」とは、結晶粒子１内部における磁性体ナノワイヤ２の長軸方向の角度分散が４０度以下となるように、複数の磁性体ナノワイヤ２が存在していることを意味する。
【００１７】
結晶粒子１の主相を構成するＲ２Ｔ１４Ｂ化合物について、Ｒは希土類元素であり、軽希土類元素、重希土類元素、又はこれらの組み合わせである。ＲはＮｄ、Ｐｒ等が挙げられるが、材料コストの観点からＮｄが好ましい。Ｔは鉄族元素であり、Ｆｅ又はＦｅとＣｏとの組み合わせが好ましい。ただし、Ｒ，Ｔは、これらの具体例に限定されない。また、Ｂはホウ素である。本実施形態の希土類磁石において、全質量に対する各元素の含有量は、それぞれ以下の通りであることが好ましい。
【００１８】
Ｒの含有量は、希土類磁石全量を１００質量％として、２０〜４５質量％であることが好ましく、２５〜３５質量％であることがより好ましく、２９．５〜３３質量％であることが特に好ましい。
Ｂの含有量は、希土類磁石全量を１００質量％として、０．１〜２．５質量％であることが好ましく、０．５〜１．５質量％であることがより好ましく、０．７〜０．９５質量％であることが特に好ましい。
磁性体ナノワイヤの含有量は、希土類磁石全量を１００質量％として、０．２〜６．０質量％であることが好ましく、０．５〜５．０質量％であることがより好ましく、１．０〜４．０質量％であることが特に好ましい。
Ｔは、実質的に、上記Ｒ、Ｂ、及び、磁性体ナノワイヤを除いた残部である。
【００１９】
磁性体ナノワイヤ２は、国際規格ＩＳＯ／ＴＳ２７６８７に記載されているナノ物質の一形態であるナノワイヤであって、例えば、強磁性金属から選ばれる一種類以上の金属、強磁性合金から選ばれる一種類以上の合金及びこれらの組み合わせである。磁性体ナノワイヤ２の構成成分は、磁性体ナノワイヤ２が結晶粒子１の内部に一方向に配向して分散されるために最適な、融点及びキュリー温度を有する材料を選択する。磁性体ナノワイヤ２は、Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石に対する相溶性の観点から、Ｃｏを主成分として含むことが好ましく、Ｃｏ単体がより好ましい。ここで、主成分とは、金属ナノワイヤ全量を基準として、５０ａｔ％より多く含まれる成分を意味する。キュリー温度の低下度合いを考慮し、許容し得る範囲であれば、Ｆｅ，Ｎｉ，Ｐｔ，Ｃｒをさらに含んでもよい。
【００２０】
本実施形態に係る希土類磁石は、磁性体ナノワイヤ２の量子サイズ効果を必要としない。また、サイズの分布は特に限定されず、粒度分布が複数のピークを有していてもよい。磁性体ナノワイヤ２の平均直径は１０ｎｍ〜２００ｎｍであることが好ましく、１５〜１８０ｎｍであることがより好ましく、２０ｎｍ〜１５０ｎｍであることが特に好ましい。平均長さは０．０５μｍ〜２．５μｍであることが好ましく、０．２μｍ〜２．０μｍであることが好ましく、０．５μｍ〜１．３μｍであることが特に好ましい。
【００２１】
高温暴露後の最大エネルギー積を維持でき、優れた温度サイクル特性の得られる効果は、以下の作用によるものと考えられる。磁性体ナノワイヤ２本体は、温度上昇に伴って、その本体が極めて大きな伸び率で伸張するが、磁性体ナノワイヤ２の周囲には、磁性体ナノワイヤほど大きな伸び率を有さないＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する成分が存在しているため、磁性体ナノワイヤ２の伸び幅は、周囲にＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する成分が存在していない磁性体ナノワイヤ単体の伸び幅の半分以下、場合によっては１０分の１まで抑制される。磁性体ナノワイヤ２本体の伸長が抑制されることによって発生する歪エネルギーは、磁壁移動（具体的には、結晶粒子１の内部や粒界相３等に存在する磁壁の移動）に対してエネルギー障壁を高めることとなり、保磁力の低下を抑制できる。また、Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の主相を構成する原子の移動に対しピンニングする作用も生じるため不可逆減磁を低減でき、優れた温度サイクル特性が得られるものと考えられる。さらに、磁性体ナノワイヤ２が結晶粒子１内部に一方向に配向して分散されていることにより、磁性体ナノワイヤ２が配向することなくランダムに分散された場合と比較して、歪みエネルギーの総和が大きくなり、上記効果がより一層得やすくなるものと考えられる。
【００２２】
次に、本発明に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を磁極として備える電動機（たとえばモータ）の好適な実施形態について説明する。本実施形態に係る電動機は、電気自動車用のモータ（永久磁石型同期モータ）として用いることができる。具体的には、本実施形態に係る電動機は、ロータ部のコアに沿って、本実施形態に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を配置することにより得ることができる。より具体的には、円筒状のロータとこのロータの内側に配置されるステータとを備える。ロータは円筒状のコアと円筒状のコアの内周面に沿ってＮ極とＳ極が交互になるように設けられた複数のＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石と、を有する。ステータは、外周面に沿って設けられた複数のコイルを有する。このコイルとＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石とは互いに対向するように配置される。
【００２３】
本実施形態に係る電動機は、本発明に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石をロータに備えることにより、磁極におけるＤｙ等の重希土類の含有量が低減され、又は、一切含有されなくとも、高温環境下での使用において、実動時の効率低下を抑制でき、また、停機時に磁気特性が回復するため着磁に至るまでのサイクル数を増やすことができる。そのため、コンプレッサ、電気自動車、ハイブリッド自動車、燃料電池自動車等の装置に用いることができる。
【００２４】
以下、本発明に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の製造方法について好適な実施形態を説明する。
Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の製造方法としては、焼結法等が挙げられ、その原料合金の製造方法としてはストリップキャスト法等が挙げられる。ここで、好適な製法の一例として、原料合金をストリップキャスト法で製造する場合について以下に説明する。
【００２５】
本実施形態に係るＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の製造方法は、（ａ）原料作製工程、（ｂ）磁性体ナノワイヤ分散・配向工程、（ｃ）粉砕工程、（ｄ）成形工程、（ｅ）焼成工程、（ｆ）熱処理工程を含む。
【００２６】
（ａ）原料作製工程
原料作製工程は、原料１作製工程と、原料２作製工程と、を含む。原料１作製工程は、磁性体ナノワイヤ（原料１）を準備する工程である。製法としては電気化学的な手法である還元法、プラズマガス中蒸発法、ガスアトマイズ法、レーザーアブレーション法、スパッタリング法などから適宜選択すればよい。
原料２作製工程は、磁性体ナノワイヤを除くＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の原料（原料２）を、その溶解温度以上に加熱することにより、Ｎｄ，Ｆｅ，Ｂを主として含む溶湯を準備する工程である。
【００２７】
（ｂ）磁性体ナノワイヤ分散・配向工程
磁性体ナノワイヤ分散・配向工程は、原料１及び原料２を用いて、磁性体ナノワイヤを、少なくとも正方晶Ｒ２Ｔ１４Ｂ化合物を主相とする結晶粒子の内部に一方向に配向させ、分散する工程である。
本工程においては、原料２の溶湯又は、原料１及び原料２が混合した溶湯を冷却ロール表面に供給し、原料２の溶湯又は、原料１及び原料２が混合した溶湯が冷却され、薄帯が形成される過程において、冷却ロールの面上の温度を、磁性体ナノワイヤ（原料１）の融点及びキュリー温度より低い温度で、かつ、原料２のキュリー温度以上且つ原料２が溶融状態にある温度に設定するとよい。
【００２８】
具体的には、磁性体ナノワイヤ（原料１）を含む水蒸気ジェットを、上記溶融状態にある原料２に吹き付ける方法が挙げられる。また、原料１及び原料２を混合した溶湯において、磁性体ナノワイヤが、ナノ粒子のまま孤立して安定化している条件範囲において、原料１及び原料２が混合された溶湯を冷却ロール面に供給する方法等が挙げられる。これらの過程において、磁性体ナノワイヤはキュリー温度を超えずに強磁性を維持しているのに対し、磁性体ナノワイヤを除いたＲ−Ｔ−Ｂ系永久磁石の構成成分はキュリー温度を超えている。そのため、ソレノイドコイルを冷却ロールの冷却表面近傍に配設し、５００〜１５００ｋＡ／ｍの強度の磁場を印加することにより、強磁性を有する磁性体ナノワイヤに一定方向の配向を付与でき、所望の微細構造を有するＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の薄帯を得ることができる。
【００２９】
（ｃ）粉砕工程
本工程において、上記（ｂ）工程によって得られた薄帯を粉砕する。具体的には、上記（ｂ）工程によって得られた薄帯を、不活性ガス雰囲気や必要に応じて水素雰囲気中、酸化の進行を抑制しながら粉砕する、又は、水素を吸蔵させ（水素脆化処理）その後粉砕することにより微粉末(以下、「原料微粉末」という)を得る。本工程には、粗粉砕工程と微粉砕工程とが含まれる。粗粉砕工程の後、微粉砕工程を行う２段階が好ましいが、１段階としてもよい。粗粉砕工程は、例えばスタンプミル、ジョークラッシャー、ブラウンミル等を用いて行うことができる。粗粉砕工程においては、原料合金を、平均粒子径が数百μｍから数ｍｍ程度となるまで粉砕を行う。
【００３０】
微粉砕工程は、粗粉砕工程で得られた粗粉末を微粉砕して、平均粒径が数μｍ程度の原料微粉末を作製する。原料微粉末の平均粒子径は、焼結後の結晶粒の成長度合を勘案して設定すればよい。微粉砕は、例えば、ジェットミルを用いて行うことができる。
【００３１】
（ｄ）成形工程
本工程は、上記（ｃ）工程によって得られた原料微粉末を磁場中で成形して成形体を作製する工程である。具体的には、原料微粉末を電磁石中に配置された金型内に充填した後、電磁石により磁場を印加して原料微粉末の結晶軸を配向させながら、原料微粉末を加圧することにより成形を行う。この磁場中の成形は、例えば、１０００〜１６００ｋＡ／ｍの磁場中、３０〜３００ＭＰａ程度の圧力で行えばよい。
【００３２】
（ｅ）焼成工程
本工程は、上記（ｄ）工程によって得られた成形体を焼成して焼結体を得る工程である。磁場中での成形後、成形体を真空又は不活性ガス雰囲気中で焼成し、焼結体を得ることができる。焼成条件は、成形体の組成、原料微粉末の粉砕方法、粒度等の条件に応じて適宜設定することが好ましいが、例えば、１０００℃〜１１００℃で１〜１０時間程度行えばよい。
【００３３】
（ｆ）熱処理工程
本工程は、上記（ｅ）工程によって得られた焼結体を時効処理する工程である。本工程を経ることにより、隣接する結晶粒子間に形成される粒界相の幅およびその組成が決定される。しかしながら、これらの微細構造はこの工程のみで制御されるのではなく、上記（ｅ）焼結工程の諸条件及び、原料微粉末の状態との兼ね合いで決定される。従って、本工程における熱処理温度、時間等の条件は、上記（ｅ）工程によって得られた焼結体の微細構造の状態を勘案しながら設定すればよい。熱処理は、通常４５０℃〜９００℃の温度範囲で行えばよいが、７００〜９００℃、好ましくは７５０〜８５０℃での熱処理を行った後、４５０〜６５０℃、好ましくは５００〜６００℃での熱処理を行うというふうに２段階に分けて行ってもよい。
【００３４】
上記（ｅ）工程によって得られたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石は、用途に応じて、加工、表面処理、着磁の工程を経ることにより製品化が完了する。
【００３５】
以上、本発明を上記実施形態に基づき説明したが、実施形態は例示であり、様々な変形および変更が可能である。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例を用いて詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００３７】
＜Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の作製＞
（ａ）原料作製工程及び（ｂ）磁性体ナノワイヤ分散・配向工程
【００３８】
原料１：下記表１に示す平均直径と長さを有する磁性体ナノワイヤからなる原料と、原料２：Ｎｄ、Ｆｅ及びＢを含む合金と、をそれぞれ所定量秤量した。原料１は、Ｃｏを主成分とし、場合によりＦｅ，Ｎｉ，Ｐｔ，Ｃｒの１種以上が添加された磁性体ナノワイヤであり、ガスアトマイズ法によって準備した。原料１及び原料２を、高周波溶解炉で、１２００〜１２２０℃に加熱溶解して得た合金溶湯を、タンデイッシュを経て、冷却ロール面に沿って供給した。該合金溶湯が冷却ロール面に沿って送られる間に結晶化が進行し、合金薄帯が形成された。得られた合金薄帯には、ナノワイヤが分散されていた。さらに、ソレノイドコイルを冷却ロールの冷却表面近傍に配設し、溶湯が冷却ロールに沿った方向の磁界強度が１１００ｋＡ／ｍとなるように磁場を印加した。
【００３９】
（ｃ）粉砕工程
（粗粉砕工程）
次に、得られた合金薄帯に水素を吸蔵させる水素脆化処理を行い、Ａｒ雰囲気で６００℃、１時間放置した後、粉砕処理を行った。その後、得られた粉砕物をＡｒ雰囲気下で室温まで冷却した。
（微粉砕工程）
得られた粉砕物に粉砕助剤としてオレイン酸アミドを添加し、混合後、ジェットミルを用いて微粉砕を行い、平均粒子径が約２〜３μｍである原料微粉末を得た。
【００４０】
（ｄ）成形工程
得られた原料微粉末を、低酸素雰囲気下において、配向磁場１２００ｋＡ／ｍ、成形圧力１２０ＭＰａの条件で成形を行って、成形体を得た。
【００４１】
（ｅ）焼成工程
得られた成形体を、真空中で１０３０〜１０５０℃、３時間焼成した後、急冷して焼結体を得た。
【００４２】
（ｆ）熱処理工程
得られた焼結体に対し、８００℃と５００℃との２段階の熱処理を行った。一段目の８００℃での熱処理（時効１）については一時間、一定温度を保持し、その後５００℃まで放熱後、二段目の５００℃での熱処理（時効２）については３時間、一定温度を保持して加熱した。
【００４３】
上記（ａ）〜（ｆ）工程を経て得られたＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石から、厚さ１ｍｍ×長さ３６ｍｍ×幅４ｍｍの小片を切り出し下記の方法によって、最大エネルギー積（ＭＯｅ）及び１７０℃におけるサイクル減磁性率（％）を測定した。なお、１７０℃におけるサイクル減磁性率については、減磁率が８％に達するサイクル数にて比較した。
【００４４】
＜Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の特性評価＞
Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の最大エネルギー積及びサイクル減磁率の評価方法について説明する。
（最大エネルギー積の測定）
上記の方法によって作製した小片を評価用試料として用い、先ず室温（２５℃）においてＢ−ＨカーブトレーサーにてＢ−Ｈカーブを記録した。最大エネルギー積（ＢＨｍａｘ）を算出し、これをＢＨｍａｘ０とした。
（サイクル減磁率の算出及びサイクル数の測定）
次に、評価用試料を１７０℃で２時間加熱し、室温に戻した。このサイクルを１サイクルとして繰り返した後、評価用試料の温度が室温に戻ったら残留磁束を測定し、測定値をＢＨｍａｘ１とした。１７０℃におけるサイクル減磁率Ｄ１７０は下記式（１）により算出した。
Ｄ１７０＝（ＢＨｍａｘ１−ＢＨｍａｘ０）／ＢＨｍａｘ０＊１００（％）…（１）
上記式（１）によって算出した１７０℃におけるサイクル減磁率Ｄ１７０が８％に到達するまでのサイクル数を測定した。
【００４５】
（実施例１〜実施例１８、比較例１〜３）
磁性体ナノワイヤ（原料１）と、磁性体ナノワイヤを除くＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石の構成成分（原料２）を用い、上記製法により、下記表１に表される組成を有するＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を作製した。なお、表１に示した各元素の含有量について、Ｒ（Ｎｄ，Ｄｙ）、Ｔ（Ｆｅ（２））、及び磁性体ナノワイヤの構成元素（Ｃｏ，Ｆｅ（１），Ｎｉ，Ｐｔ，Ｃｒ）は蛍光Ｘ線分析法により、ＢはＩＣＰ発光分光分析法により測定した。
【００４６】
実施例１〜１８及び比較例１〜３について、得られた最大エネルギー積の値（ＢＨｍａｘ０）と、１７０℃におけるサイクル減磁率Ｄ１７０が８％に到達するまでのサイクル数と、を表１に示す。なお、比較例１は原料１を含まない例であり、比較例２、３は原料１に代えてＤｙを含む例である。
【００４７】
【表１】
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【００４８】
実施例１〜１８について、磁性体ナノワイヤを添加しなかった比較例１に比べ、最大エネルギー積及び１７０℃でのサイクル減磁率は改善されており、Ｄｙを８％添加した比較例２と同等レベルといえる。なお、粒子サイズの分布は、シングルピークでなければならないという制約はないことがわかる。
【００４９】
＜Ｒ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を磁極として備える電動機の評価＞
次に、表１で示した実施例１と比較例１、２のＲ−Ｔ−Ｂ系希土類磁石を、永久磁石型同期モータに組み込み、モータの１０％負荷時の効率の変化を評価した。評価は電気自動車での実使用を想定して、周囲温度１２０℃で１０時間運転、その後２時間停止のサイクルを５０サイクル繰り返し、２５℃において初期効率との効率比較を行った。その結果、効率の低下は実施例１の希土類磁石を組みこんだ場合３％、比較例１は１５．２％、比較例２は７％であった。このように、電動機においても、Ｄｙ等の重希土類の使用量を低減、さらには一切使用せずとも、高温環境下での使用における実用性が見込める。
【００５０】
なお、上記実施例１〜１８においては、Ｄｙを積極的に用いていないが、Ｄｙを添加した場合にも、同等以上の効果が得られるものと推察される。本発明の効果を発現するメカニズムと、Ｄｙの添加が果たす役割は異なる面もあり、且つ、おおむね独立性があると考えられることから、Ｄｙを添加した系についても、より高性能な磁石を得る観点では有用性は高い。
【符号の説明】
【００５１】
１…主相結晶粒子、２…磁性体ナノワイヤ、３…粒界相
【図１】
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