(57)【要約】【課題】意図しない電磁波の影響を抑制する。【解決手段】アレイアンテナ装置は、保持部８と、複数のモジュール７と具備している。複数のモジュール７の各々は、支持部８の一方の面に配置されている。複数のモジュール７は、モジュール７又はモジュール７に接続される配線１１、１２が発生する電磁波を互いに打ち消すように配置される。【選択図】図２Ａ
2015080016.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
保持部と、
前記保持部の一方の面に配置された複数のモジュールと
を具備し、
前記複数のモジュールは、前記モジュール又は前記モジュールに接続される配線が発生する電磁波を互いに打ち消すように配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールは、複数のグループに分割され、
前記複数のグループの各々において、
前記グループに含まれる複数のモジュールは、前記モジュール又は前記モジュールに接続される配線が発生する電磁波を互いに打ち消すように配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールは、２種類のモジュールを備え、
前記２種類のモジュールは、互いに線対称又は点対称に配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項４】
請求項１又は２に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールのうちの隣り合う２個のモジュールは、前記２個のモジュールの入力用の給電線及び出力用の給電線の位置が、前記２個のモジュールの間を通る線に対して互いに線対称の関係になるように、配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項５】
請求項１又は２に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールのうちの行列状に配置された４個のモジュールは、前記４個のモジュールの入力用の給電線及び出力用の給電線の位置が、前記行列状の配置の中心点に対して互いに点対称の関係になるように、配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項６】
請求項１又は２に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールのうちの隣り合う二個のモジュールは、前記二個のモジュールの内部の入力用の給電線及び出力用の給電線の位置が、互いに逆の関係になるように、配置される
アレイアンテナ装置。
【請求項７】
請求項１又は２に記載のアレイアンテナ装置において、
前記複数のモジュールのうちの行列状に配置された四個のモジュールは、
第１モジュールが表側を上にして配置され、
第２モジュールが表側を上にして前記第１モジュールと反対の向きに配置され、
第３モジュールが前記第１モジュールを裏返しに反転して裏側を上にして配置され、
第４モジュールが裏側を上にして前記第３モジュールと反対の向きに配置される
アレイアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレイアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
アレイアンテナ装置が知られている。アレイアンテナ装置は、主要な構成の一つとして、複数の送受信モジュールを備えている。各送受信モジュールを同一部品・同一配線とすることで、コストの低減や補用品の確保の確実性の向上を図っている。しかし、各送受信モジュールを同一部品・同一配線とすると、動作時に、各送受信モジュールから放射される意図しない電磁波の方向が同一となると考えられる。そうなると、各送受信モジュールから放射される意図しない電磁波が重ね合わされて、意図する電磁波に重畳してしまい、スプリアスの原因となることが考えられる。
【０００３】
関連する技術として、特許第４８４４５５４号公報（特許文献１）にアンテナ装置が提案されている。このアンテナ装置は、複数配置された素子アンテナと、複数個の平板形状アンテナユニットと、複数個の平板形状アンテナユニットに電源、ＲＦ信号、および制御信号を分配供給するマザーボードとを備えている。複数個の平板形状アンテナユニットを並べて直方体形状アンテナユニットを構成する。直方体形状アンテナユニットを複数個配列してアレーアンテナを形成する。図１は、このアンテナ装置の平板形状アンテナユニットを示す斜視図である。複数個の平板形状アンテナユニットは、アンプ部１０７と、電源部１０９と、給電制御部１０８と、冷却部１１０とを具備している。アンプ部１０７は、素子アンテナ１０６の各々に接続されている。電源部１０９は、複数個のアンプ部１０７に電源を供給する。給電制御部１０８は、複数個のアンプ部１０７に高周波信号と制御信号を供給し、電源部１０９に制御信号を供給すると共に、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）信号の通過位相を制御する。冷却部１１０は、アンプ部１０７と電源部１０９からの発熱を放熱する。
【０００４】
この特許文献１では、冷却部１１０の両側にアンプ部（送受信モジュール）１０７が取り付けられている。しかし、アンプ部（送受信モジュールに相当）１０７は冷却部１１０によって隔てられているので、アンプ部（送受信モジュールに相当）１０７が同一部品・同一配線である限りは、結局、意図しない電磁波が重ね合わされて増大し、意図する電磁波に重畳してしまうと考えられる。
【０００５】
また、このような意図しない電磁波が重ね合わされて増大して意図する電磁波に重畳してしまう現象は、送受信モジュールだけでなく、他の様々なモジュールにおいても発生しうる。そのようなモジュールとしては、例えば、送信モジュール、受信モジュール、アンテナモジュール、電源モジュール、位相器モジュールのような電磁ノイズを発生させる可能性のある機器がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第４８４４５５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明の目的は、意図しない電磁波の影響を抑制可能なアレイアンテナ装置を提供することにある。スプリアスを抑制可能なアレイアンテナ装置を提供することにある。
【０００８】
この発明のこれらの目的とそれ以外の目的と利益とは以下の説明と添付図面とによって容易に確認することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のアレイアンテナ装置は、保持部と、保持部の一方の面に配置された複数のモジュールとを具備している。保持部は、複数のモジュールを保持する。複数のモジュールは、モジュール又はモジュールに接続される配線が発生する電磁波を互いに打ち消すように配置される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明により、アレイアンテナ装置では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。また、本発明により、アレイアンテナ装置では、スプリアスを抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、特許文献１のアンテナ装置の平板形状アンテナユニットを示す斜視図である。
【図２Ａ】図２Ａは、第１の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、第１の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の他の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【図３】図３は、第２の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【図４】図４は、第３の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【図５】図５は、第４の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【図６】図６は、第５の実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態に係るアレイアンテナ装置について説明する。
ここでは、意図しない電磁波が重ね合わされて増大して意図する電磁波に重畳してしまう機器として、送受信モジュールを例にして説明する。しかし、本発明はその例に限定されるものではなく、他の様々なモジュール（例示：送信モジュール、受信モジュール、アンテナモジュール、電源モジュール、位相器モジュール）に対しても同様に適用可能である。
【００１３】
（第１の実施の形態）
本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成について説明する。
図２Ａは、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却配管などの構成については記載を省略している。アレイアンテナ装置１は、アレイアンテナとして機能する。アレイアンテナ装置１は、複数の送受信モジュール７（７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ１、７Ｂ２）と、電源回路８と、冷却部９とを備えている。
【００１４】
冷却部９は、例えば板状の形状を有し、その＋ｚ側の面において電源回路８に接している。冷却部９は、電源回路８の熱を放散し、電源回路８を−ｚ側から冷却する。冷却部９は、内部を貫通する複数の配管を有し、それら複数の配管に冷却媒体が流通する構造に例示される（図示されず）。
【００１５】
電源回路８は、例えば板状の形状を有し、その＋ｚ側の面において複数の送受信モジュール７に接している。電源回路８は、送受信モジュール７へ制御信号を供給する。また、この図の例では、電源部（図示されず）からの電力（電流）が、電源回路８を貫通して、送受信モジュール７の下側（−ｚ側）から送受信モジュール７へ供給される。この場合、電源回路８は、複数の送受信モジュール７を保持する保持部と見ることもできる。また、電源回路８を別の箇所に設けて、複数の送受信モジュール７を保持する保持部として冷却部９を用いてもよい。
【００１６】
送受信モジュール７は、例えば薄型形状又は直方体形状を有し、電源回路８上において行列状に配置されている。ただし、送受信モジュール７の形状は、上記の薄型形状だけでなく、棒型形状その他の従来知られた任意の形状を採用してもよい。
【００１７】
送受信モジュール７としては、Ａ型（送受信モジュール７Ａ）と、Ａ型と線対称なＢ型（送受信モジュール７Ｂ）の２種類を設ける。ただし、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは厳密に線対称である必要はない。少なくとも不要な意図しない電磁波が、線対称に発生すればよい。例えば、意図しない電磁波の放射の主な原因となる、電力（電流）を供給する配線（給電線）のみ線対称（例示：互いに逆向き）の配置としてもよい。言い換えると、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、線対称の配置又は点対称の配置で互いに近傍に配置されたとき、それぞれが発生する意図しない電磁波が線対称又は点対称に発生して打ち消されような形状（構造）であればよい。
【００１８】
送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとを交互に対称配置する。言い換えると、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとを千鳥格子状に配置する。ただし、対称線に対して、一方の側に送受信モジュールＡを配置し、他方の側に送受信モジュールＢを配置しても良い。あるいは中心点に対して、点対称となるように、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとを配置してもよい。
【００１９】
この図の例では、薄型形状の４個の送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ１、７Ｂ２が代表として示されている。すなわち、ｘ方向を列方向（列に沿った方向）とし、ｙ方向を行方向（行に沿った方向）とすると、（行、列）＝（１、１）＝７Ａ１、（１、２）＝７Ｂ２、（２、１）＝７Ｂ１、（２、２）＝７Ａ２、である。ただし、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２は同一の構成を有し（以下、送受信モジュール７Ａともいう）、送受信モジュール７Ｂ１、７Ｂ２は同一の構成を有する（以下、送受信モジュール７Ｂともいう）。送受信モジュール７Ａ、７Ｂは、電源回路８から制御信号を供給され、電源部（図示されず）から電源回路８を介して電力を供給される。そして、送信信号をアンテナ（図示されず）へ出力し、そのアンテナから受信信号を受信する。
【００２０】
各送受信モジュール７Ａ、７Ｂにおいて、矢印ＩＨは下側（−ｚ側）から送受信モジュール７Ａ、７Ｂへ供給される電流ＩＨを示し、矢印ＩＲは下側（−ｚ側）へ向かって送受信モジュール７Ａ、７Ｂから送出される電流ＩＲを示している。すなわち、送受信モジュール７Ａ、７Ｂはその底面を介してこの電流ＩＨ及び電流ＩＲの供給及び送出を行う。この電流ＩＨ及び電流ＩＲにより、送受信モジュール７Ａ、７Ｂ近傍に電流誘起の磁界が発生する。例えば、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２では、−ｙ側の電流ＩＨ（＋ｚ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（−ｚ方向）とにより、両電流の間に−ｘ方向の磁界ＨＡ１、ＨＡ２が発生する。同様に、送受信モジュール７Ｂ１、７Ｂ２では、−ｙ側の電流ＩＲ（−ｚ方向）と＋ｙ側の電流ＩＨ（＋ｚ方向）とにより、両電流の間に＋ｘ方向の磁界ＨＢ１、ＨＢ２が発生する。これらの磁界は電流変化により変動して電磁波として送受信モジュール７や電源回路８や配線（給電線）に作用する。
【００２１】
このとき、送受信モジュール７Ａ１、７Ｂ２と送受信モジュール７Ｂ１、７Ａ２との間を通る対称線Ｃ２を基準とし、各送受信モジュール７Ａ１、７Ｂ２、７Ｂ１、７Ａ２の電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ１、ＨＢ２、ＨＢ１、ＨＡ２を評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａ１の磁界ＨＡ１と送受信モジュール７Ｂ１の磁界ＨＢ１とは大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡ１と磁界ＨＢ１とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。同様に、送受信モジュール７Ｂ２の磁界ＨＢ２と送受信モジュール７Ａ２の磁界ＨＡ２とは大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＢ２と磁界ＨＡ２とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００２２】
このように、互いに逆向きの磁界を発生する二つの送受信モジュール７を、対称線Ｃ２に対して、線対称の位置に配置することで、それらの磁界を打ち消して、磁界の影響を抑制することができる。したがって、この場合、送受信モジュール７Ａ１と送受信モジュール７Ｂ１とが向かい合い、送受信モジュール７Ｂ２と送受信モジュール７Ａ２とが向かい合っていれば、送受信モジュールが対称線Ｃ２のどちら側に配置するかは任意である。
【００２３】
一方、送受信モジュール７Ａ１、７Ｂ１と送受信モジュール７Ｂ２、７Ａ２との間を通る対称線Ｃ１を基準とし、各送受信モジュール７Ａ１、７Ｂ１、７Ｂ２、７Ａ２の電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ１、ＨＢ１、ＨＢ２、ＨＡ２を評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａ１の磁界ＨＡ１と送受信モジュール７Ｂ２の磁界ＨＢ２とは大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡ１と磁界ＨＢ２とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。同様に、送受信モジュール７Ｂ１の磁界ＨＢ１と送受信モジュール７Ａ２の磁界ＨＡ２とは大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＢ１と磁界ＨＡ２とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００２４】
このように、この場合でも、互いに逆向きの磁界を発生する二つの送受信モジュール７を、対称線Ｃ１に対して、線対称の位置に配置することで、それらの磁界を打ち消して、磁界の影響を抑制することができる。したがって、この場合、送受信モジュール７Ａ１と送受信モジュール７Ｂ２とが向かい合い、送受信モジュール７Ｂ１と送受信モジュール７Ａ２とが向かい合っていれば、送受信モジュールが対称線Ｃ１のどちら側に配置するかは任意である。
【００２５】
すなわち、いずれの考え方を取っても、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ１、７Ｂ２で発生する磁界は互いに打ち消し合うように働くので、それらの磁界の影響は小さくなると考えらえる。すなわち、このアレイアンテナ装置１では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。すなわち、それら意図しない磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００２６】
特に、この図の例では、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ１、７Ｂ２が中心点Ｃ０に対して点対称に配置されているので、磁界は互いに打ち消し合い、磁界の影響は極めて小さくなると考えられ、意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することが可能となる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。
【００２７】
この図の例では、４個の送受信モジュール７に関して説明している。すなわち、４個の送受信モジュール７のグループ（２個の送受信モジュール７のグループでも可）において、上述のような構成とすることで、そのグループ内で意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。したがって、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７（２個の送受信モジュール７でも可）のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁は影響を大幅に抑制することができる。
【００２８】
なお、アンテナ３（と誘電体４）は、例えば、図中に破線で示すように、送受信モジュール７上に設けられていても良い。あるいは、アンテナは、例えば、図１に示すように、送受信モジュール（アンプ部）から離れて設けられていても良い。アンテナ３及び誘電体４は従来と同様であり、その詳細については省略される。
【００２９】
上記図２Ａの例では、電流ＩＨ、ＩＲの向きはｚ方向であったが、電流ＩＨ、ＩＲの向きがｘ方向やｙ方向であっても、同様の考え方で、磁界の影響を小さくすることができる。以下では、電流ＩＨ、ＩＲの向きがｘ方向の場合について説明する。
【００３０】
図２Ｂは、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の他の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却配管などの構成については記載を省略している。この図では、電流ＩＨ、ＩＲの向きがｘ方向である点で、図２Ａの場合と相違している。以下、相違点について主に説明する。
【００３１】
各送受信モジュール７Ａ、７Ｂにおいて、電源部（図示されず）からの電力、すなわち電流ＩＨは右側（＋ｘ側）から送受信モジュール７Ａ、７Ｂへ供給され、電流ＩＲは左側（−ｘ側）へ向かって送受信モジュール７Ａ、７Ｂから送出される。すなわち、送受信モジュール７Ａ、７Ｂはその右側（＋ｘ側）側面を介してこの電流ＩＨ及び電流ＩＲの供給及び送出を行う。この電流ＩＨ及び電流ＩＲにより、送受信モジュール７近傍に電流誘起の磁界が発生する。例えば、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２では、−ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に−ｚ方向の磁界ＨＡ１、ＨＡ２が発生する。同様に、送受信モジュール７Ｂ１、７Ｂ２では、−ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）と−ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）とにより、両電流の間に＋ｚ方向の磁界ＨＢ１、ＨＢ２が発生する。これらの磁界は電流変化により変動して電磁波として送受信モジュール７や電源回路８や配線（給電線）に作用する。
【００３２】
このとき、図２Ａの場合と同様に、対称線Ｃ２を基準とすると、磁界ＨＡ１と磁界ＨＢ１とは互いに打ち消し合い、磁界ＨＢ２と磁界ＨＡ２とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。また、対称線Ｃ１を基準とすると、磁界ＨＡ１と磁界ＨＢ２とは互いに打ち消し合い、磁界ＨＢ１と磁界ＨＡ２とは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。よって、いずれの考え方を取っても、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ１、７Ｂ２で発生する磁界は互いに打ち消し合うように働くので、それらの磁界の影響は小さくなると考えらえる。すなわち、このアレイアンテナ装置１では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００３３】
特に、この図の例でも、送受信モジュール７Ａ１、７Ａ２、Ｂ１、７Ｂ２が中心点Ｃ０に対して点対称に配置されているので、磁界は互いに打ち消し合い、磁界の影響は極めて小さくなると考えられ、意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７（２個の送受信モジュール７でも可）のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。
【００３４】
本実施の形態により、アレイアンテナ装置における意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置におけるスプリアスを抑制することが可能となる。
【００３５】
（第２の実施の形態）
本実施の形態では、第１の実施の形態において説明された送受信モジュール７Ａ、７Ｂの線対称の配置の一例について詳細に説明する。
【００３６】
本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成について説明する。
図３は、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却系やアンテナなどの構成については記載を省略している。アレイアンテナ装置１は、アレイアンテナとして機能する。アレイアンテナ装置１は、複数の送受信モジュール７（７Ａ、７Ｂ）と、電源回路８とを備えている。
【００３７】
電源回路８は、例えば板状の形状を有し、その＋ｚ側の面において複数の送受信モジュール７に接している。電源回路８は、送受信モジュール７へ制御信号を供給する。また、後述されるように、この図の例では、電源部（図示されず）からの電力（電流）が、電源回路８上に設けられた配線１１を介して、送受信モジュール７へ供給される。また、送受信モジュール７から出力された電流が、電源回路８上に設けられた配線１２を介して、電源部（図示されず）へ送出される。
【００３８】
送受信モジュール７は、例えば厚板状又は直方体状の形成を有し、電源回路８上において行列状に配置されている。この図の例では、４個の送受信モジュール７Ａ、７Ａ、７Ｂ、７Ｂが代表として示されている。すなわち、ｘ方向を列方向（列に沿った方向）とし、ｙ方向を行方向（行に沿った方向）とすると、（行、列）＝（１、１）＝７Ａ、（１、２）＝７Ａ、（２、１）＝７Ｂ、（２、２）＝７Ｂ、である。言い換えると、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、両者の間を通る対称線Ｃ２を挟んで、対向するように、線対称に配置されている。送受信モジュール７Ａと、送受信モジュール７Ｂとは、その構造が対称的であり、対称線Ｃ２に対して線対称な構造を有している。送受信モジュール７Ａ、７Ｂは、電源回路８から制御信号を供給され、電源部（図示されず）から配線１１を介して電力（電流）を供給され、電源部へ配線１２を介して電流を送出する。そして、送信信号をアンテナ（図示されず）へ出力し、そのアンテナから受信信号を受信する。
【００３９】
配線（入力用の給電線）１１は、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間に、対称線Ｃ２と平行に配置されている。配線１１は、送受信モジュール７Ａ、７Ｂへ電流ＩＨを供給する（矢印で表示）。具体的には、配線１１の途中に設けられた分岐線が、送受信モジュール７Ａ、７Ｂの入力端子２４に接続されている。そして、電流ＩＨは、配線１１−配線１１の分岐線−入力端子２４を通り、送受信モジュール７Ａ、７Ｂ内の内部配線２１を介して電子部品２０へ供給される。
【００４０】
配線（出力用の給電線）１２は、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間に、対称線Ｃ２及び配線１１と平行に配置されている。配線１２は、送受信モジュール７Ａ、７Ｂから電流ＩＲを受け取る（矢印で表示）。具体的には、配線１２の途中に設けられた分岐線が、送受信モジュール７Ａ、７Ｂの出力端子２５に接続されている。そして、電流ＩＲは、送受信モジュール７Ａ、７Ｂ内の内部配線２１を介して、出力端子２５−配線１２の分岐線−配線１２を通り、電子部品２０から送出される。
【００４１】
ここで、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、対称線Ｃ２に関して線対称の位置に配置されている。また、送受信モジュール７Ａ用の配線１１、１２の分岐線と送受信モジュール７Ｂ用の配線１１、１２の分岐線とは、対称線Ｃ２に関して線対称の位置に配置されている。それにより、後述されるように、磁界を打ち消す効果を奏することができる。更に、送受信モジュール７Ａの内部の電子部品２０や入力端子２４や出力端子２５や内部配線２１と送受信モジュール７Ｂの内部の電子部品２０や入力端子２４や出力端子２５や内部配線２１とは、対称線Ｃ２に関して線対称の位置に配置されていることが好ましい。それにより、磁界を打ち消す効果をより高めることができる。
【００４２】
各送受信モジュール７Ａにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２４−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２５−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ａ近傍（主に配線１１の分岐線と配線１２の分岐線との間）に電流誘起の磁界ＨＡが発生する。例えば、送受信モジュール７Ａでは、−ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に−ｚ方向の磁界ＨＡが発生する。
【００４３】
同様にして、各送受信モジュール７Ｂにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２４−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２５−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ｂ近傍（主に配線１１の分岐線と配線１２の分岐線との間）に電流誘起の磁界ＨＢが発生する。例えば、送受信モジュール７Ｂでは、−ｙ側の電流ＩＨ（＋ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（−ｘ方向）とにより、両電流の間に＋ｚ方向の磁界ＨＢが発生する。
【００４４】
このとき、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間を通る対称線Ｃ２を基準とし、各送受信モジュール７Ａ、７Ｂの電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ、ＨＢを評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａの磁界ＨＡと送受信モジュール７Ｂの磁界ＨＢとは、各構成（送受信モジュール、分岐線など）の配置の対称性から、大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡと磁界ＨＢとは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００４５】
このように、互いに逆向きの磁界を発生する二つの送受信モジュール７を、対称線Ｃ２に対して、対称の位置に配置することで、それらの磁界を打ち消して、磁界の影響を抑制することができる。すなわち、このアレイアンテナ装置１では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。なお、この場合、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとが向かい合っていれば、送受信モジュール７Ａ、７Ｂを対称線Ｃ２のどちら側に配置するかは任意である。
【００４６】
この図の例では、４個の送受信モジュール７に関して説明している。すなわち、４個の送受信モジュール７のグループ（２個の送受信モジュール７のグループでも可）において、上述のような構成とすることで、そのグループ内で意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。したがって、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７（２個の送受信モジュール７でも可）のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。
【００４７】
本実施の形態により、アレイアンテナ装置における意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置におけるスプリアスを抑制することが可能となる。
【００４８】
（第３の実施の形態）
本実施の形態では、第１の実施の形態において説明された送受信モジュール７Ａ、７Ｂの点対称の配置の一例について詳細に説明する。
【００４９】
本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成について説明する。
図４は、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却系やアンテナなどの構成については記載を省略している。アレイアンテナ装置１は、アレイアンテナとして機能する。アレイアンテナ装置１は、複数の送受信モジュール７（７Ａ、７Ｂ）と、電源回路８とを備えている。
【００５０】
電源回路８は、第２の実施の形態と同様である。
【００５１】
送受信モジュール７について、この図の例では、４個の送受信モジュール７Ａ、７Ｂ、７Ａ、７Ｂが代表として示されている。すなわち、ｘ方向を列方向（列に沿った方向）とし、ｙ方向を行方向（行に沿った方向）とすると、（行、列）＝（１、１）＝７Ａ、（１、２）＝７Ｂ、（２、１）＝７Ａ、（２、２）＝７Ｂ、である。言い換えると、送受信モジュール７Ａ及び送受信モジュール７Ｂは、それぞれ中心点Ｃ０に対して、点対称の位置に配置されている。更に、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、両者の間を通る対称線Ｃ２かつ対称線Ｃ１を挟んで、対向するように配置されている。送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、その構造が対称的であり、線対称な構造を有している。その他については、第２の実施の形態と同様である。
【００５２】
配線（入力用の給電線）１１は、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間に、対称線Ｃ２と概ね平行に配置されている。ただし、配線１１は、中心点Ｃ０に対して点対称な配置となるように、中心点Ｃ０の位置で配線１２と交差している。その他については、第２の実施の形態と同様である。
【００５３】
配線（出力用の給電線）１２は、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間に、対称線Ｃ２及び配線１１と概ね平行に配置されている。ただし、配線１２は、中心点Ｃ０に対して点対称な配置となるように、中心点Ｃ０の位置で配線１１と交差している。その他については、第２の実施の形態と同様である。
【００５４】
ここで、送受信モジュール７Ａ及び送受信モジュール７Ｂは、それぞれ中心点Ｃ０に関して点対称の位置に配置されている。言い換えると、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、両者の間を通る対称線Ｃ２かつ対称線Ｃ１に関して線対称の位置に配置されている。また、送受信モジュール７Ａ用の配線１１、１２の分岐線及び送受信モジュール７Ｂ用の配線１１、１２の分岐線は、それぞれ中心点Ｃ０に関して点対称の位置に配置されている。言い換えると、送受信モジュール７Ａ用の配線１１、１２の分岐線及び送受信モジュール７Ｂ用の配線１１、１２の分岐線とは、対称線Ｃ２かつ対称線Ｃ１に関して線対称の位置に配置されている。それにより、後述されるように、磁界を打ち消す効果を奏することができる。更に、送受信モジュール７Ａの内部の電子部品２０や入力端子２４や出力端子２５や内部配線２１及び送受信モジュール７Ｂの内部の電子部品２０や入力端子２４や出力端子２５や内部配線２１は、それぞれ中心点Ｃ０に関して点対称の位置に配置されていることが好ましい。それにより、磁界を打ち消す効果をより高めることができる。
【００５５】
各送受信モジュール７Ａにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２４−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２５−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ａ近傍（配線１１の分岐線と配線１２の分岐線との間）に電流誘起の磁界ＨＡが発生する。例えば、（１、１）の位置の送受信モジュール７Ａでは、−ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に−ｚ方向の磁界ＨＡが発生する。また、（２、２）の位置の送受信モジュール７Ａでは、＋ｙ側の電流ＩＨ（＋ｘ方向）と−ｙ側の電流ＩＲ（−ｘ方向）とにより、両電流の間に−ｚ方向の磁界ＨＡが発生する
【００５６】
同様にして、各送受信モジュール７Ｂにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２４−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２５−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ｂ近傍（配線１１の分岐線と配線１２の分岐線との間）に電流誘起の磁界ＨＢが発生する。例えば、（２，１）の位置の送受信モジュール７Ｂでは、−ｙ側の電流ＩＨ（＋ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（−ｘ方向）とにより、両電流の間に＋ｚ方向の磁界ＨＢが発生する。（１，２）の位置の送受信モジュール７Ｂでは、＋ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と−ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に＋ｚ方向の磁界ＨＢが発生する。
【００５７】
このとき、対称線Ｃ２を基準とし、各送受信モジュール７Ａ、７Ｂの電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ、ＨＢを評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａの磁界ＨＡと送受信モジュール７Ｂの磁界ＨＢとは、各構成（送受信モジュール、分岐線など）の配置の対称性から、大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡと磁界ＨＢとは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００５８】
同様に、対称線Ｃ２と垂直な対称線Ｃ１を基準とし、各送受信モジュール７Ａ、７Ｂの電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ、ＨＢを評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａの磁界ＨＡと送受信モジュール７Ｂの磁界ＨＢとは、各構成（送受信モジュール、分岐線など）の配置の対称性から、大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡと磁界ＨＢとは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００５９】
このように、互いに逆向きの磁界を発生する二つの送受信モジュール７を対称線Ｃ２／対称線Ｃ１に対して線対称に配置すること（すなわち、送受信モジュール７Ａ、７Ｂをそれぞれ中心点Ｃ０に対して点対称に配置すること）で、それらの磁界を打ち消して、磁界の影響を抑制することができる。すなわち、このアレイアンテナ装置１では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。
【００６０】
この図の例では、４個の送受信モジュール７に関して説明している。すなわち、４個の送受信モジュール７のグループにおいて、上述のような構成とすることで、そのグループ内で意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。したがって、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁は影響を大幅に抑制することができる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。
【００６１】
本実施の形態により、アレイアンテナ装置における意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置におけるスプリアスを抑制することが可能となる。
【００６２】
（第４の実施の形態）
本実施の形態では、第１の実施の形態において説明された送受信モジュール７Ａ、７Ｂの線対称の配置の他の一例について詳細に説明する。
【００６３】
本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成について説明する。
図５は、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却系やアンテナなどの構成については記載を省略している。アレイアンテナ装置１は、アレイアンテナとして機能する。アレイアンテナ装置１は、複数の送受信モジュール７（７Ａ、７Ｂ）と、電源回路８とを備えている。
【００６４】
電源回路８は、第２の実施の形態と同様である。
【００６５】
送受信モジュール７について、この図の例では、４個の送受信モジュール７Ａ、７Ａ、７Ｂ、７Ｂが代表として示されている。すなわち、ｘ方向を列方向（列に沿った方向）とし、ｙ方向を行方向（行に沿った方向）とすると、（行、列）＝（１、１）＝７Ａ、（１、２）＝７Ａ、（２、１）＝７Ｂ、（２、２）＝７Ｂ、である。言い換えると、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、両者の間を通る対称線Ｃ２を挟んで、対称な位置に配置されている。送受信モジュール７Ａ、７Ｂは、いずれも同じ側（＋ｘ側）から配線１１を介して電力（電流）を供給され、配線１２を介して電流を送出する。ただし、送受信モジュール７Ａ、７Ｂは、内部配線（内部の給電線）２１の経路が互いに相違している。すなわち、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、その構造は同じであるが、内部配線２１の経路が逆（略ｘｙ平面で反時計回りと時計回り）となる構造を有している。その他については、第２の実施の形態と同様である。
【００６６】
配線（入力用の給電線）１１は、送受信モジュール７Ａ及び送受信モジュール７Ｂの各々ごとに、それらの＋ｘ側に、対称線Ｃ２と平行に配置されている。配線（出力用の給電線）１２は、送受信モジュール７Ａ及び送受信モジュール７Ｂの各々ごとに、それらの＋ｘ側に、対称線Ｃ２及び配線１１と平行に配置されている。その他については、第２の実施の形態と同様である。
【００６７】
ここで、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとは、対称線Ｃ２に関して線対称の位置に配置されている。また、送受信モジュール７Ａの内部配線２１（領域２２Ａで表示）と、送受信モジュール７Ｂの内部配線２１（領域２２Ｂで表示）とは、領域２２Ａで形成される磁場と、領域２２Ｂで形成される磁場とが、互いに打ち消すように設けられている。
【００６８】
各送受信モジュール７Ａにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２６−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２７−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ａの内部配線２１の近傍（領域２２Ａ）に電流誘起の磁界ＨＡが発生する。例えば、送受信モジュール７Ａでは、＋ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と−ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に＋ｚ方向の磁界ＨＡが発生する。
【００６９】
同様にして、各送受信モジュール７Ｂにおいて、配線１１の分岐線−（入力端子２６−）内部配線２１−電子部品２０を流れる電流ＩＨと、電子部品２０−内部配線２１−（出力端子２７−）配線１２の分岐線を流れる電流ＩＲとにより、送受信モジュール７Ｂの内部配線２１の近傍（領域２２Ｂ）に電流誘起の磁界ＨＢが発生する。例えば、送受信モジュール７Ｂでは、−ｙ側の電流ＩＨ（−ｘ方向）と＋ｙ側の電流ＩＲ（＋ｘ方向）とにより、両電流の間に−ｚ方向の磁界ＨＢが発生する。
【００７０】
このとき、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとの間を通る対称線Ｃ２を基準とし、各送受信モジュール７Ａ、７Ｂの電流ＩＨ、ＩＲが概ね等しいと仮定して、磁界ＨＡ、ＨＢを評価すると、以下のように考えられる。送受信モジュール７Ａの磁界ＨＡと送受信モジュール７Ｂの磁界ＨＢとは、各構成（送受信モジュール）の配置の対称性から、大きさが概ね同じになり、その向きが互いに反対の方向となる。したがって、磁界ＨＡと磁界ＨＢとは互いに打ち消し合うので、それらの磁界の影響は抑制されると考えられる。すなわち、それら磁界に基づく電磁波の影響は抑制される。
【００７１】
特に、本実施の形態では、配線１１、１２に関しては、送受信モジュール７Ａ、７Ｂとも同じ構成とし、送受信モジュール７の内部配線２１のループを、電流が互いに逆向きに流れるように相違させている。その結果、送受信モジュール７Ａ、７Ｂの内部配線２１のループ内を流れる電流により、互いに逆向きの磁界を発生することができる。
【００７２】
このように、互いに逆向きの磁界を発生する二つの送受信モジュール７を、対称線Ｃ２に対して、対称の位置に配置することで、それらの磁界を打ち消して、磁界の影響を抑制することができる。すなわち、このアレイアンテナ装置１では、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。なお、この場合、送受信モジュール７Ａと送受信モジュール７Ｂとが向かい合っていれば、送受信モジュール７Ａ、７Ｂを対称線Ｃ２のどちら側に配置するかは任意である。
【００７３】
この図の例では、４個の送受信モジュール７に関して説明している。すなわち、４個の送受信モジュール７のグループ（２個の送受信モジュール７のグループでも可）において、上述のような構成とすることで、そのグループ内で意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。したがって、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７（２個の送受信モジュール７でも可）のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁は影響を大幅に抑制することができる。
【００７４】
本実施の形態により、アレイアンテナ装置における意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置におけるスプリアスを抑制することが可能となる。
【００７５】
（第５の実施の形態）
本実施の形態では、１種類の送受信モジュール７を用いる点で、２種類の送受信モジュールを用いる第１の実施の形態と相違する。以下、その相違点について主に説明する。
【００７６】
本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成について説明する。
図６は、本実施の形態に係るアレイアンテナ装置の構成例の一部を模式的に示す斜視図である。ここでは、電源配線や冷却系やアンテナの構成については記載を省略している。アレイアンテナ装置１は、アレイアンテナとして機能する。アレイアンテナ装置１は、複数の送受信モジュール７と、電源回路８とを備えている。
【００７７】
本実施の形態では、送受信モジュール７は１種類である。ただし、表面、裏面いずれの面からも給電可能である。そして、薄型形状の４個の送受信モジュール７として、表面から給電可能な送受信モジュール７−３、７−４と、裏面から給電可能な送受信モジュール７−１、７−２とを２枚ずつ電源回路８上に配置している。ただし、（行、列）＝（１、１）＝７−１、（１、２）＝７−３、（２、１）＝７−２、（２、２）＝７−４、である。このときの各送受信モジュール７同士の互いの向きの関係を、図中に、各送受信モジュール７における互いに直交する単位ベクトルａ、単位ベクトルｂ、単位ベクトルｃの向きとして示している。
【００７８】
すなわち、送受信モジュール７−３は、「表」の文字が示すように、表面を上側（＋ｚ側）としている。そして、送受信モジュール７−３の（ａ，ｂ，ｃ）座標系は、アレイアンテナ装置１の（ｘ、ｙ、ｚ）座標系とそれぞれ（同じ向き、同じ向き、同じ向き）である。また、送受信モジュール７−４は、「表」の文字が示すように、表面を上側（＋ｚ側）としている。しかし、送受信モジュール７−３とは、ｙ方向の向きが反対である。そのため、送受信モジュール７−４の（ａ，ｂ，ｃ）座標系は、それぞれアレイアンテナ装置１の（ｘ、ｙ、ｚ）座標系と（逆向き、逆向き、同じ向き）である。
【００７９】
送受信モジュール７−１は、「裏」の文字が示すように、裏面を上側（＋ｚ側）としている。そして、送受信モジュール７−１の（ａ，ｂ，ｃ）座標系は、それぞれアレイアンテナ装置１の（ｘ、ｙ、ｚ）座標系と（逆向き、同じ向き、逆向き）である。また、送受信モジュール７−２は、「裏」の文字が示すように、裏面を上側（＋ｚ側）としている。しかし、送受信モジュール７−１とは、ｙ方向の向きが反対である。そのため、送受信モジュール７−２の（ａ，ｂ，ｃ）座標系は、それぞれアレイアンテナ装置１の（ｘ、ｙ、ｚ）座標系と（同じ向き、逆向き、逆向き）である。
【００８０】
言い換えると、行列状に配置された四個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４では、送受信モジュール７−３は、表側を上にして配置されている。送受信モジュール７−４は、表側を上にして、送受信モジュール７−３と反対の向き（ｙ方向が反対の向き）に配置されている。送受信モジュール７−２は、送受信モジュール７−３を裏返しに反転して（ｘ軸を軸に１８０度回転して）、裏側を上にして配置されている。送受信モジュール７−１は、裏側を上にして、送受信モジュール７−２と反対の向き（ｙ方向が反対の向き）に配置されている。
【００８１】
４個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４で発生する意図しない磁界は、送受信モジュールは１種類で同じなので、いずれもほぼ同じ磁界Ｈとなると考えられる。その磁界Ｈは、その向きも含めて考えると、（ａ，ｂ，ｃ）座標系で、Ｈ＝α・（単位ベクトルａ）＋β・（単位ベクトルｂ）＋γ・（単位ベクトルｃ）、となる。この磁界Ｈを４個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４について、（ｘ，ｙ，ｚ）座標系で足し合わせると、その合計は、ゼロ（０）となる。
【００８２】
すなわち、４個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４で発生する意図しない磁界Ｈは、図６に示す配置により、互いに逆向きとなり打ち消し合う。そのため、それらの磁界Ｈの影響は抑制されると考えられ、意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することが可能となる。それにより、スプリアスを抑制することが可能となる。なお、図６における４箇所の位置に対する４個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４の配置は任意であり、図６の例に限定されない。すなわち、４個の送受信モジュール７−１、７−２、７−３、７−４の（ａ，ｂ，ｃ）座標系が、互いに異なっており、磁界Ｈを（ｘ，ｙ，ｚ）座標系で足し合わせると合計がゼロ（０）となれば、配置に制限はない。例えば、送受信モジュール７−２の位置と送受信モジュール７−３の位置とが互いに入れ替わっていてもよい。
【００８３】
この図の例では、４個の送受信モジュール７に関して説明している。すなわち、４個の送受信モジュール７のグループにおいて、上述のような構成とすることで、そのグループ内で意図しない電磁波の影響を大幅に抑制することができる。したがって、アレイアンテナ装置１をこの４個の送受信モジュール７のグループの集合体として構成すれば、送受信モジュール７の数が更に多くても、同様に、意図しない電磁は影響を大幅に抑制することができる。
【００８４】
本実施の形態により、アレイアンテナ装置における意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、アレイアンテナ装置におけるスプリアスを抑制することが可能となる。
【００８５】
以上説明されたように、上記各実施の形態のアレイアンテナ装置において、意図しない電磁波の影響を抑制することが可能となる。そして、スプリアスを抑制することが可能となる。各実施の形態のアレイアンテナ装置（アレイアンテナシステム）は、例えば、フェイズトアレイレーダ装置に適用可能である。
【００８６】
また、各実施の形態の技術は、アレイアンテナ装置における他の様々なモジュール（例示：送信モジュール、受信モジュール、アンテナモジュール、電源モジュール、位相器モジュール）に対しても適用可能である。ただし、送信モジュールは、送受信モジュールのうちの送信機能を独立させたモジュールである。受信モジュールは、送受信モジュールのうちの受信機能を独立させたモジュールである。アンテナモジュールは、アンテナ素子と送受信モジュールを一体化したモジュールである。電源モジュールは、送受信モジュール等に電源を供給するモジュールである。位相器モジュールは、アンテナで送受信する電波の位相を調整するモジュールである。
【００８７】
本発明は上記各実施の形態に限定されず、本発明の技術思想の範囲内において、各実施の形態は適宜変形又は変更され得ることは明らかである。なお、各実施の形態に記載された個々の技術や変形例は、技術的に矛盾が発生しない限り、他の実施の形態においても同様に適用が可能である。
【符号の説明】
【００８８】
１    アンテナ装置
２、２−１、２−２、２ａ、２ｂ    送受信ユニット
３    アンテナ
４    誘電体
７、７Ａ、７Ａ１、７Ａ２、７Ｂ、７Ｂ１、７Ｂ２、７−１、７−２、７−３、７−４    送受信モジュール
８    電源回路
９    冷却部
１１、１２    配線
２０    電子部品
２１    内部配線
２２Ａ、２２Ｂ    領域
２４、２６    入力端子
２５、２７    出力端子
Ｈ、ＨＡ、ＨＡ１、ＨＡ２、ＨＢ、ＨＢ１、ＨＢ２    磁界
ＩＨ、ＩＲ    電流
Ｃ０    中心点
Ｃ１、Ｃ２    対称線
【図１】
2015080016.tif 000003
【図２Ａ】
2015080016.tif 000004
【図２Ｂ】
2015080016.tif 000005
【図３】
2015080016.tif 000006
【図４】
2015080016.tif 000007
【図５】
2015080016.tif 000008
【図６】
2015080016.tif 000009