(57)【要約】      （修正有）【課題】秒針が取り付けられる四番車の慣性に起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる輪列機構、ムーブメント及び時計を提供する。【解決手段】回転力を伝達する五番車４０と、五番車４０に噛み合う四番車４１と、四番車４１に周方向に間隔をあけて配設された複数の係合部７５と、係合部７５に係脱可能とされ、係合部７５に係合された係合位置において、係合部７５を介して四番車４１を押さえ付ける押さえ部材８０と、を備える。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転力を伝達する駆動車と、
前記駆動車に噛み合う従動車と、
前記従動車に周方向に間隔をあけて配設された複数の係合部と、
前記係合部に係脱可能とされ、前記係合部に係合された係合位置において、前記係合部を介して前記従動車を押さえ付ける押さえ部材と、を備えることを特徴とする輪列機構。
【請求項２】
前記係合部は、周方向に等間隔で配設され、
前記押さえ部材は、前記従動車の回転停止時に前記係合位置となることを特徴とする請求項１記載の輪列機構。
【請求項３】
前記係合部は、前記従動車の軸心方向に沿ってそれぞれ形成され、
前記押さえ部材は、前記係合位置において前記従動車を軸心方向に向けて押さえ付けることを特徴とする請求項１または請求項２記載の輪列機構。
【請求項４】
前記係合部は、前記従動車の径方向に沿ってそれぞれ形成され、
前記押さえ部材は、前記係合位置において前記従動車を径方向に向けて押さえ付けることを特徴とする請求項１または請求項２記載の輪列機構。
【請求項５】
前記駆動車は、
駆動軸と、
前記駆動軸に固定された駆動歯車と、
前記駆動軸に同軸状に配置され、前記駆動歯車とともに回転する中間歯車と、を有し、
前記従動車は、
従動軸と、
前記従動軸に固定されるとともに、前記駆動歯車に噛み合う第１歯車と、
前記従動軸に回転可能に取り付けられるとともに、前記中間歯車に噛み合う第２歯車と、を備え、
前記係合部は、前記第２歯車に配設されることを特徴とする請求項１から請求項４の何れか１項に記載の輪列機構。
【請求項６】
前記従動車は、秒針が取り付けられる四番車であることを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１項に記載の輪列機構。
【請求項７】
回転力を伝達する駆動車と、
前記駆動車に噛み合う従動車と、
前記駆動車に周方向に間隔をあけて配設された複数の係合部と、
前記係合部に係脱可能とされ、前記係合部に係合された係合位置において、前記係合部を介して前記駆動車を押さえ付ける押さえ部材と、を備えることを特徴とする輪列機構。
【請求項８】
前記押さえ部材は、前記駆動車及び前記従動車間に介在し、前記係合位置において前記駆動車及び前記従動車を付勢することを特徴とする請求項７記載の輪列機構。
【請求項９】
請求項１から請求項８の何れか１項に記載の輪列機構と、
前記駆動車に回転力を付与する動力源と、を備えることを特徴とするムーブメント。
【請求項１０】
請求項９に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、輪列機構、ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
動力源から動力が伝達され、互いに噛み合って回転する歯車間には、回転方向に意図して設けられた隙間である、いわゆる「バックラッシュ」が設定されている。そして、バックラッシュによって、噛み合う歯車の歯面間の摩擦が適度に抑えられるため、歯車が回転するようになっている。
【０００３】
このようにバックラッシュは、歯車同士を回転させるために必要不可欠なものであるが、バックラッシュとして設定された隙間に起因して、歯車同士が隙間の範囲を意図せずに回転してしまう、いわゆる「がたつき」を生じさせてしまうことがある。
この「がたつき」によって、例えば、秒針が取り付けられた四番車等では、秒針が、意図せずに時計方向又は反時計方向に回転してしまういわゆる「ふらつき」という現象が生じてしまう。
【０００４】
具体的に説明すると、秒針が取り付けられた四番車等では、秒針と四番車が一体化することにより、歯車全体の慣性モーメントが増加する。この増加した慣性モーメントによって、四番車は、動力源からの動力の伝達が停止（例えば、アナログクォーツ式時計におけるロータの回転の停止）された後でも、バックラッシュとして設定された隙間を時計方向又は反時計方向へ回転させられてしまう。この現象が「ふらつき」である。
このふらつきは、四番車の慣性モーメントが小さい場合（例えば、比較的小さく、軽い秒針が取り付けられた場合等）には発生しないこともあるが、例えば、大きく、重い秒針が四番車に取り付けられる等して、慣性モーメントが大きくなると、発生する頻度も増加することが知られている。
【０００５】
近年、市場要求等からデザインの多様性が求められており、これを実現するために、ムーブメントに、より大きく、重い指針を搭載することが求められている。
より大きく、重い指針を搭載することによって、四番車に作用する慣性モーメントがさらに増加すると、四番車は、バックラッシュとして設定された隙間の分だけ回転した後もさらに回転を続ける。さらに、四番車は、後続する輪列（例えば、五番車等）の歯先に衝突して、この輪列を回転させた後に、衝突によって輪列から受ける反力（反作用）により、反対方向へ回転して、停止することもある。このようにバックラッシュとして設定された隙間と輪列に衝突して反対方向に回転する範囲を、四番車が時計方向又は反時計方向へ回転させられることによって「ふらつき」が大きくなってしまう。
【０００６】
さらに、より大きく、重い指針を搭載することによって回転する四番車に大きな慣性モーメントが作用すると、バックラッシュとして設定された隙間の範囲で、この四番車が不作為に停止するため、四番車の停止位置が安定せず、秒針の指示のムラが大きくなり、運針ムラにつながってしまう。
【０００７】
そこで、指針のふらつきや運針ムラ等を抑制するための運針ムラ抑制機構が提案されている。例えば、下記特許文献１には、指針車を指針抑制ばねにより径方向に押さえ付けることで、指針車に対して摺動抵抗（制動力）を付与する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−２４２７９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上述した特許文献１の構成にあっては、指針抑制ばねにより指針車に常に制動力を付与する構成であるため、通常運針時におけるトルク（回転トルク）が大きいという課題がある。したがって、動力源でのエネルギー消費が大きい。例えば、アナログクォーツ式の時計に上述した構成を採用した場合には、ステップモータの消費電力が増加し、電池寿命の低下を招くおそれがある。
【００１０】
本発明は、従動車の慣性に起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる輪列機構、ムーブメント及び時計を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するために、以下の手段を採用した。
本発明の輪列機構は、回転力を伝達する駆動車と、前記駆動車に噛み合う従動車と、前記従動車に周方向に間隔をあけて配設された複数の係合部と、前記係合部に係脱可能とされ、前記係合部に係合された係合位置において、前記係合部を介して前記従動車を押さえ付ける押さえ部材と、を備えることを特徴とする。
【００１２】
この構成によれば、押さえ部材が、係合位置において、係合部を介して従動車を押さえ付けることで、従動車に対して制動力を付与することができる。これにより、従動車の慣性によるふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
しかも、押さえ部材が係合部に係脱可能とされているため、従動車に対して押圧力（制動力）を間欠的に付与することができる。すなわち、押さえ部材と係合部との係合が解除された状態において、押さえ部材から押圧力の影響を受けずに従動車を回転させることができる。これにより、従来のように指針抑制ばねにより指針車を常時押し付ける構成に比べ、動力源のエネルギー消費を抑制することが可能になり、電池寿命の低下を抑制できる。
【００１３】
また、前記係合部は、周方向に等間隔で配設され、前記押さえ部材は、前記従動車の回転停止時に前記係合位置となっていてもよい。
この構成によれば、押さえ部材が回転停止（運針停止）のたびに係合位置になることで、回転時（通常運針時）における従動車の負荷低減を図った上で、運針停止時において、従動車が、慣性によって従動車と駆動車との間に設定されたバックラッシュ間で回転するのを抑制できる。その結果、運針ムラ等を抑制できる。
【００１４】
また、前記係合部は、前記従動車の軸心方向に沿ってそれぞれ形成され、前記押さえ部材は、前記係合位置において前記従動車を軸心方向に向けて押さえ付けてもよい。
この構成によれば、押さえ部材が従動車を軸心方向に向けて押さえ付けることで、従動車の軸ぶれ等を抑制して、従動車を安定して回転させることができる。
【００１５】
また、前記係合部は、前記従動車の径方向に沿ってそれぞれ形成され、前記押さえ部材は、前記係合位置において前記従動車を径方向に向けて押さえ付けてもよい。
この構成によれば、押さえ部材が従動車を径方向に向けて押さえ付けることで、薄型化が可能になる。
【００１６】
また、前記駆動車は、駆動軸と、前記駆動軸に固定された駆動歯車と、前記駆動軸に同軸状に配置され、前記駆動歯車とともに回転する中間歯車と、を有し、前記従動車は、従動軸と、前記従動軸に固定されるとともに、前記駆動歯車に噛み合う第１歯車と、前記従動軸に回転可能に取り付けられるとともに、前記中間歯車に噛み合う第２歯車と、を備え、前記係合部は、前記第２歯車に配設されてもよい。
この構成によれば、中間歯車に噛み合う第２歯車を従動軸に対して独立して回転可能に取り付けることで、第２歯車を第１歯車とは異なる回転周期で回転させることが可能になる。これにより、第２歯車の歯数等を独立して設定することができるので、係合部を所望のピッチや数に設定することができ、設計の自由度を向上させることができる。
【００１７】
また、前記従動車は、秒針が取り付けられる四番車であってもよい。
この構成によれば、慣性モーメントが比較的大きい秒針が取り付けられる四番車を従動車とすることで、上述した作用効果がより奏功される。
【００１８】
また、本発明の輪列機構は、回転力を伝達する駆動車と、前記駆動車に噛み合う従動車と、前記駆動車に周方向に間隔をあけて配設された複数の係合部と、前記係合部に係脱可能とされ、前記係合部に係合された係合位置において、前記係合部を介して前記駆動車を押さえ付ける押さえ部材と、を備えることを特徴とする。
この構成によれば、押さえ部材が、係合位置において、係合部を介して駆動車を押さえ付けることで、駆動車に対して制動力（押圧力）を付与することができる。この場合、従動車が運針後の慣性でバックラッシュ間を時計方向または反時計方向に回転したとしても、駆動車に当接することで、その回転を規制できる。すなわち、従動車の慣性によって駆動車が連れ回されるのを抑制できるので、従動車のオーバーランを抑制し、ふらつきや運針ムラ等を抑えることができる。
しかも、押さえ部材が係合部に係脱可能とされているため、駆動車に対して制動力を間欠的に付与することができる。すなわち、押さえ部材と係合部との係合が解除された状態において、押さえ部材から制動力の影響を受けずに駆動車を回転させることができる。これにより、従来のように指針抑制ばねにより指針車を常時押し付ける構成に比べ、動力源のエネルギー消費を抑制することが可能になり、電池寿命の低下を抑制できる。
【００１９】
また、前記押さえ部材は、前記駆動車及び前記従動車間に介在し、前記係合位置において前記駆動車及び前記従動車を付勢してもよい。
この構成によれば、係合位置において、駆動車及び従動車の双方に制動力（押圧力）が付与されることになるので、ふらつきや運針ムラ等を確実に抑制できる。
【００２０】
本発明のムーブメントは、本発明の輪列機構と、前記駆動車に回転力を付与する動力源と、を備えることを特徴とする。
本発明の時計は、ムーブメントを備えることを特徴とする。
この構成によれば、運針ムラ等が抑制されるとともに、エネルギー消費の少ない高品質なムーブメント及び時計を提供できる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、従動車の慣性によるバックラッシュに起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施形態に係る時計１を示す外観図である。
【図２】第１実施形態におけるムーブメント１０の運針停止時を示す部分断面図である。
【図３】四番車４１及び五番車４０を示す斜視図である。
【図４】四番車４１及び五番車４０を示す平面図である。
【図５】第１実施形態におけるムーブメント１０の通常運針時を示す部分断面図である。
【図６】第２実施形態におけるムーブメント１０の運針停止時を示す断面図である。
【図７】第２実施形態におけるムーブメント１０の通常運針時を示す断面図である。
【図８】第２実施形態の五番車４０及び四番車４１を示す斜視図である。
【図９】第２実施形態の五番車４０及び四番車４１を示す平面図である。
【図１０】第３実施形態におけるムーブメント１０を示す断面図である。
【図１１】五番車２４０及び四番車２４１の斜視図である。
【図１２】運針停止時における五番車２４０及び四番車２４１の平面図である。
【図１３】通常運針時における五番車２４０及び四番車２４１の平面図である。
【図１４】第４実施形態におけるムーブメント１０を示す断面図である。
【図１５】五番車３４０及び四番車３４１の斜視図である。
【図１６】運針停止時における五番車３４０及び四番車３４１の平面図である。
【図１７】第４実施形態におけるムーブメント１０の通常運針時を示す断面図である。
【図１８】第４実施形態の他の構成におけるムーブメント１０を示す断面図である。
【図１９】第５実施形態におけるムーブメント１０を示す断面図である。
【図２０】第５実施形態の他の構成におけるムーブメント１０を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、本実施形態では、アナログクォーツ式の時計を一例として説明する。
【００２４】
＜第一実施形態＞〔時計〕
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、指針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。
時計の基盤を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち、文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち、文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。
【００２５】
図１は、実施形態に係る時計１を示す外観図である。
図１に示すように、時計１のコンプリートは、ケース裏蓋（不図示）及びガラス２からなる時計ケース３の内部に、ムーブメント１０、文字板１１及び指針１２〜１４を備える。
文字板１１は、少なくとも時に関する情報を示す目盛り等を有する。指針１２〜１４は、時を示す時針１２、分を示す分針１３及び秒を示す秒針１４を含む。
【００２６】
〔時計用ムーブメント、輪列機構〕
図２は、ムーブメント１０の運針停止時を示す部分断面図である。
図２に示すように、ムーブメント１０は、地板２０及び輪列受２９を備える。地板２０は、ムーブメント１０の基盤を構成する。なお、図１に示すように、ムーブメント１０には、地板２０に形成された図示しない巻真案内穴を通して巻真２４が回転可能に組み込まれる。巻真２４は、分針１３及び時針１２を回転させて、時刻表示（時及び分の表示）を修正する時刻合わせに用いられる。巻真２４の先端には、時計ケース３の側方に位置する竜頭５３が取付けられる。
【００２７】
図２に示すように、地板２０の裏側には、上述した文字板１１がガラス２（図１参照）を通じて視認可能に配置される。
地板２０の表側には、電池、水晶ユニット、回路基板（何れも不図示）、ステップモータ（動力源）３５、輪列機構２３等が配設される。
【００２８】
水晶ユニット（不図示）は、内部に所定の周波数で発振する水晶振動子を有するとともに、上述した回路基板に接続される。
電池は、そのプラス極と回路基板のプラスパターンとが電池プラス端子（不図示）を介して導通し、マイナス極と回路基板のマイナスパターンとが電池マイナス端子（不図示）を介して導通する。
回路基板は、例えばＣ−ＭＯＳ、またはＰＬＡで構成されており、水晶振動子の振動に基づいて基準信号を出力する発振部（オシレータ）と、この発振部の出力信号を分周する分周部（デバイダ）と、分周部の出力信号に基づいてステップモータ３５を駆動するモータ駆動信号を出力する駆動部（ドライバ）と、を内部に有する。
【００２９】
ステップモータ３５は、コイルブロック（不図示）と、このコイルブロックの磁心に接触するように配置されたステータ３１と、このステータ３１のロータ穴３１ａ内に配置され、ロータ磁石３２ａが組み込まれたロータ３２と、を備える。
【００３０】
ロータ３２は、地板２０及び輪列受２９に対して回転可能に支持されている。すなわち、ロータ３２の上軸部３２ｂが輪列受２９の軸受部に軸支され、ロータ３２の下軸部３２ｃが地板２０の軸受部に軸支されている。
ロータ３２は、１秒ごとに１ステップ（本実施形態では１８０°）回転するようになっており、ロータかな３２ｄを介して後述する五番車４０に回転力を付与する。なお、ロータかな３２ｄの歯数は、「６」に設定される（図４参照）。
【００３１】
輪列機構２３は、ロータ３２の回転に基づいて回転する五番車（駆動車）４０と、この五番車４０の回転に基づいて回転する四番車（従動車）４１と、この四番車４１の回転に基づいて回転する三番車４２と、この三番車４２の回転に基づいて回転する二番車４３と、この二番車４３の回転に基づいて回転する図示しない日の裏車と、この日の裏車の回転に基づいて回転する筒車４４と、を備える。
なお、以下の説明では、四番車４１（車軸６０）の軸心Ｏの延在方向を軸方向とし、軸方向に沿う輪列受２９側（表側）を上方、地板２０側（裏側）を下方という場合がある。また、軸心周りの方向を周方向、軸心に直交する方向を径方向とする。
【００３２】
図３は四番車４１及び五番車４０を示す斜視図であり、図４は四番車４１及び五番車４０を示す平面図である。
図２〜図４に示すように、五番車４０は、五番車軸（駆動軸）４０ａと、五番車軸４０ａに同軸状に固定された五番歯車４０ｂ、五番中間歯車４０ｃ及び五番下かな（駆動歯車）４０ｄと、を有し、地板２０及び輪列受２９に対して回転可能に支持される。すなわち、五番車軸４０ａのうち、上軸部が輪列受２９の軸受部に軸支され、五番車４０の下軸部が地板２０の軸受部に軸支される。
また、五番歯車４０ｂ、五番中間歯車４０ｃ及び五番下かな４０ｄは、五番車軸４０ａにおいて上方から下方に向けて順に配設される。
【００３３】
五番歯車４０ｂは、ロータ３２のロータかな３２ｄに噛み合う。これにより、五番車４０はロータ３２の回転に伴って回転する。なお、図４に示す例において、五番歯車４０ｂの歯数は「４５」に設定され、五番下かな４０ｄの歯数は「１０」に設定される。
【００３４】
図２〜図４に示すように、四番車４１は、五番車４０と三番車４２との間に配置され、軸心Ｏ周りに回転可能とされる。具体的に、四番車４１は、車軸（従動軸）６０と、車軸６０に同軸状に設けられた四番下かな６１、四番歯車（第１歯車）６２、及び四番押さえ歯車（第２歯車）６３と、を備える。
図２に示すように、車軸６０は、四番下かな６１が二番車４３の上方開口端上に回転可能に位置した状態で、この二番車４３の内部に挿通される。また、車軸６０の上軸部６０ａは、輪列受２９に形成された貫通孔２９ａに軸支される。
車軸６０の下軸部６０ｂは、二番車４３よりも下方に突出し、この突出した部分に秒針１４が取り付けられる。四番下かな６１は、例えば車軸６０に一体で形成されるとともに、三番車４２の三番歯車４２ａに噛み合う。
【００３５】
四番歯車６２は、四番下かな６１の上方に位置し、車軸６０に対して例えば打ち込み固定によって固定される。四番歯車６２は、五番車４０の五番下かな４０ｄに噛み合っている。なお、図４に示す例において、四番歯車６２の歯数は「４０」に設定される。そのため、ロータかな３２ｄに対する四番歯車６２の歯数比は１／３０となる。よって、四番歯車６２は、１秒（ロータ３２の１ステップ）で６°回転し、１分間で１回転するように構成される。
【００３６】
図２に示すように、二番車４３は、四番車４１の軸心Ｏと同軸に配置され、地板２０に配設された円筒部５２に回転可能に取り付けられる。二番車４３は、三番車４２の図示しない三番下かなに噛み合う二番歯車４３ａを有する。これにより、二番車４３は、三番車４２の回転に伴って回転する。この際、二番車４３は、１時間に１回転するように設定され、その下端部に分針１３が取り付けられる。なお、分針１３は、四番車４１に取り付けられる秒針１４よりも文字板１１側に位置する。
【００３７】
筒車４４は、四番車４１の軸心Ｏと同軸に配置されて、円筒部５２に回転可能に取付けられる。筒車４４は、図示しない日の裏車等を介して二番車４３に噛み合う筒歯車４４ａを有する。この際、筒車４４は、１２時間に１回転するように設定されるとともに、時針１２が取付けられる。なお、時針１２は、分針１３よりも文字板１１側に位置する。
【００３８】
〔運針ムラ抑制機構〕
ここで、図２〜図４に示すように、本実施形態の輪列機構２３は、四番車４１の運針ムラ等を抑制する運針ムラ抑制機構６６を備える。運針ムラ抑制機構６６は、上述した五番中間歯車４０ｃ及び四番押さえ歯車６３と、四番車押さえ歯車６３を押さえ付ける押さえ部材８０と、を備える。
五番中間歯車４０ｃは、五番車軸４０ａに配設され、ロータ３２の回転に基づいて五番車軸４０ａとともに回転する。
【００３９】
四番押さえ歯車６３は、車軸６０における四番歯車６２の上方に位置する部分に、車軸６０に対して回転可能、かつ車軸６０に対して軸方向に移動可能に支持される。具体的に、四番押さえ歯車６３は、車軸６０が挿入された筒状のカラー７２と、このカラー７２が圧入された環状の歯車本体７３と、を有する。
【００４０】
カラー７２は、車軸６０のうち、四番歯車６２が固定された部分（以下、単に大径部分６０ｃ（図２参照）という）に上方から摺接可能とされる。なお、カラー７２は、四番歯車６２自体に摺接可能とされていても構わない。
【００４１】
歯車本体７３は、上述した五番中間歯車４０ｃに噛み合っており、五番中間歯車４０ｃの回転に基づいて回転する。なお、上述した五番中間歯車４０ｃ及び歯車本体７３は、歯数がともに「２６」に設定される。したがって、五番中間歯車４０ｃ及び四番押さえ歯車６３は、同じ速度で回転する。この場合、ロータかな３２ｄに対する四番押さえ歯車６３の歯数比は、１／７．５となる。よって、四番押さえ歯車６３は、１秒で２４°回転し、１５秒で１回転するように構成される。
【００４２】
歯車本体７３の外周部分には、上方に向けて突出する係合部７５が周方向に等間隔に配設される。各係合部７５は、上方に向けて膨出する半球形にそれぞれ形成される。図示の例においては、１５個の係合部７５が、四番押さえ歯車６３の１秒ごとの回転角度に応じて２４°ごとに配列される。
また、歯車本体７３において、周方向で隣接する各係合部７５間に位置する部分は、谷部７６を構成する。この場合、谷部７６は、２４°ごとに１５ヶ所形成される。なお、谷部７６の底面は、歯車本体７３の上面と同一面とされる。そして、上述した係合部７５及び谷部７６が交互に配列されることで、環状の凹凸部７７を構成している。なお、係合部７５は、歯車本体７３に一体で形成しても、別体で形成しても構わない。
【００４３】
図２、図３に示すように、押さえ部材８０は、四番押さえ歯車６３の係合部７５に係脱可能とされた押圧ピン８１と、押圧ピン８１を下方（四番押さえ歯車６３側）に向けて付勢する押圧ばね８５（図２参照）と、を有する。
【００４４】
押圧ピン８１は、軸方向に沿って延びる軸部８２と、軸部８２の上端部に形成されたフランジ部８３と、を有する。
軸部８２は、例えば円柱形状とされ、輪列受２９に形成された貫通孔２９ｂ内に、軸方向に移動可能に挿通される。なお、貫通孔２９ｂは、輪列受２９のうち、上述した凹凸部７７と同一位置（同一円周上）であって、四番車４１の運針停止時に何れかの係合部７５と軸方向で重なる位置に形成される。
【００４５】
図５は、ムーブメント１０の通常運針時を示す部分断面図である。
押圧ピン８１は、四番押さえ歯車６３の回転に伴い、軸部８２と係合部７５とが軸方向で突き当たって四番押さえ歯車６３に係合する係合位置（図２参照）と、軸部８２が係合部７５間（谷部７６内）に位置して四番押さえ歯車６３との係合が解除された係合解除位置（図５参照）と、の間を軸方向に移動可能とされる。押圧ピン８１は、係合位置において、四番押さえ歯車６３を下方に向けて押し付け、四番押さえ歯車６３のカラー７２を車軸６０の大径部分６０ｃに摺接させる。一方、図５に示すように、押圧ピン８１（軸部８２）は、係合解除位置において、四番押さえ歯車６３の上面に対して隙間をあけて近接しており、四番押さえ歯車６３に対して押圧力が付与されないようになっている。なお、軸部８２は、その下端部が下方に向けて突の曲面状とされる。また、係合解除位置において、軸部８２の下端部は、係合部７５の頂部よりも下方に位置している。
【００４６】
フランジ部８３は、係合解除位置において、輪列受２９の上面（貫通孔２９ｂの開口縁）に上方から支持され、押圧ピン８１の下方移動を規制する。
【００４７】
押圧ばね８５は、板ばね状とされ、押圧ピン８１を下方に向けて付勢する。具体的に、押圧ばね８５は、その一端部が輪列受２９の上面に固定され、他端部が押圧ピン８１のフランジ部８３に上方から当接している。なお、押圧ばね８５は、押圧ピン８１が係合解除位置にある場合に、自然長に保持されることが好ましい。
【００４８】
〔作用〕
次に、上述した時計１の作用について説明する。
まず、水晶ユニットにおける水晶振動子が所定周波数で発振すると、この水晶振動子の振動に基づいて、回路基板に内蔵されている発振部が基準信号を出力するとともに、分周部が発振部からの出力信号を分周する。すると、駆動部が分周部の出力信号に基づいて、ステップモータ３５を駆動するモータ駆動信号を出力する。これにより、ステップモータ３５のロータ３２が回転する。なお、本実施形態では、ステップモータ３５が１秒ごとに１ステップ（１８０°）ずつ回転することで、通常運針と運針停止とが交互に繰り返される。
【００４９】
そして、ステップモータ３５が駆動してロータ３２が回転すると、この回転力がロータかな３２ｄを介して五番歯車４０ｂに伝達され、五番車４０全体が一体に回転する。すると、五番車４０の回転力が、五番下かな４０ｄを介して四番歯車６２に伝達され、四番車４１のうち、四番押さえ歯車６３以外の部分（四番歯車６２、四番下かな６１、及び車軸６０）が一体で回転する。なお、四番歯車６２は、上述したように１秒で６°回転し、１分間で１回転する。これにより、秒針１４を１分間に１回転させることができる。また、四番車４１に伝達された回転力は、四番下かな６１を介して三番車４２、二番車４３及び筒車４４に伝達され、これら各車が回転する。このとき、二番車４３が１時間に１回転し、筒車４４が１２時間に１回転する。これにより、分針１３を１時間に１回転させ、時針１２を１２時間に１回転させることができる。
【００５０】
次に、上述した運針ムラ抑制機構６６の作用について説明する。
本実施形態の運針ムラ抑制機構６６では、運針停止時において四番押さえ歯車６３を介して車軸６０に対して押圧力を付与する一方、通常運針時に車軸６０に付与される押圧力を解除するようになっている。なお、以下の説明では、図５に示す通常運針時を初期状態として説明する。すなわち、押圧ピン８１が係合解除位置にあり、四番押さえ歯車６３の係合部７５と押圧ピン８１との係合が解除された状態を初期状態とする。
【００５１】
図５に示すように、上述したようにステップモータ３５の駆動により、五番車４０が回転すると、五番中間歯車４０ｃを介して四番押さえ歯車６３が回転する。このとき、四番押さえ歯車６３は、車軸６０の回転に対して独立して回転する。また、押圧ピン８１の係合解除位置において、押圧ピン８１（軸部８２）は谷部７６間に位置しており、押圧ばね８５が自然長の状態で保持されているため、四番押さえ歯車６３には押圧力が付与されないようになっている。したがって、四番押さえ歯車６３及び車軸６０は、互いの回転が阻害されることなく、それぞれスムーズに回転する。なお、四番押さえ歯車７０は、上述したように１秒で２４°回転し、１５秒で１回転する。
【００５２】
図２に示すように、四番押さえ歯車６３が１秒間に回転する過程において、四番押さえ歯車６３の回転に伴い、係合部７５が押圧ピン８１の軸部８２に周方向で当接する。そして、四番押さえ歯車６３がさらに回転すると、押圧ピン８１が係合部７５により上方に向けて押し上げられ、係合部７５と押圧ピン８１とが軸方向で係合する（係合位置）。その後、係合部７５の頂部に押圧ピン８１（軸部８２）の下端部が軸方向で係合した状態で、ステップモータ３５の駆動が停止する（運針停止）。
【００５３】
ここで、係合部７５により押圧ピン８１が押し上げられると、押圧ばね８５が弾性変形することで、押圧ピン８１が下方に向けて付勢される。これにより、四番押さえ歯車６３に対して下方に向けて押圧力が付与されるため、四番押さえ歯車６３のカラー７２が車軸６０の大径部分６０ｃに上方から摺接する。すると、四番車４１（車軸６０）に対して摺動抵抗（制動力）が付与されるため、運針停止時における四番車４１（及び秒針１４）の慣性による秒針１４のふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
【００５４】
一方、ステップモータ３５の通常運針が再開され、四番押さえ歯車６３が回転すると、係合部７５が押圧ピン８１に対して周方向で退避する。これにより、押圧ピン８１と係合部７５との係合が解除される。すると、押圧ピン８１は、押圧ばね８５の復元力によって下方に向けて押し込まれ、谷部７６内に収容される（上述した係合解除位置になる）。したがって、通常運針時において、四番押さえ歯車６３及び車軸６０は、押圧ピン８１からの押圧力の影響を受けずにスムーズに回転する。
【００５５】
そして、上述した動作が通常運針及び運針停止のたびに行われる。すなわち、押圧ピン８１は、運針停止のたびに（１秒ごとに）係合部７５に係合して、車軸６０に対して押圧力を付与する。
【００５６】
このように、本実施形態では、四番押さえ歯車６３の係合部７５に係脱可能とされ、係合部７５に係合された係合位置において、四番押さえ歯車６３を介して車軸６０を押さえ付ける押圧ピン８１を備える構成とした。
この構成によれば、押圧ピン８１が係合部７５に係脱可能とされているため、車軸６０に対して押圧力（制動力）を間欠的に付与することができる。これにより、従来のように指針抑制ばねにより指針車を常時押し付ける構成に比べ、ロータ３２を低トルクで回転させることができる。その結果、ステップモータ３５のエネルギー消費を抑制することが可能になり、電池寿命の低下を抑制できる。
また、押圧ピン８１の係合位置において、四番押さえ歯車６３を介して車軸６０に押圧力（制動力）を付与することで、落下等による衝撃（外乱）により秒針１４が予期せず回転するのを抑制できる。
また、押圧ピン８１が運針停止のたびに係合位置になることで、通常運針時における車軸６０の負荷低減を図った上で、運針停止時において、四番車４１（及び秒針１４）が、慣性によって四番車４１（及び秒針１４）と五番車４０との間に設定されたバックラッシュ間で回転するのを抑制できる。その結果、運針ムラ等を抑制できる。
したがって、ふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる。
【００５７】
さらに、押圧ピン８１が四番押さえ歯車６３を軸方向に向けて押圧することで、車軸６０の軸ぶれ等を抑制して、車軸６０を安定して回転させることができる。
【００５８】
また、本実施形態では、五番中間歯車４０ｃに噛み合う四番押さえ歯車６３を車軸６０に対して独立して回転可能に取り付けることで、四番押さえ歯車６３を四番歯車６２とは異なる回転周期で回転させることが可能になる。これにより、四番押さえ歯車６３の歯数等を独立して設定することができるので、係合部７５を所望のピッチや数に設定することができ、設計の自由度を向上させることができる。
【００５９】
そして、各指針１２〜１４のうち、慣性モーメントが比較的大きい秒針１４が取り付けられる四番車４１に、本実施形態を採用することで、上述した作用効果がより奏功される。
そして、本実施形態のムーブメント１０及び時計１によれば、運針ムラ等が抑制されるとともに、エネルギー消費の少ない高品質なムーブメント１０及び時計１とすることができる。
【００６０】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。上述した実施形態では、凹凸部７７のうち、係合部７５を四番押さえ歯車６３から上方に向けて突出させ、谷部７６を歯車本体７３の上面と同一面上に形成した場合について説明したが、これに限られない。なお、以下の説明では、第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して、説明を省略する。
【００６１】
図６は、第２実施形態におけるムーブメント１０の運針停止時を示す断面図である。図７は、第２実施形態におけるムーブメント１０の通常運針時を示す断面図である。図８は第２実施形態の五番車４０及び四番車４１を示す斜視図であり、図９は平面図である。
図６〜図９に示すように、本実施形態の凹凸部１７７のうち、谷部１７６は、四番押さえ歯車６３（歯車本体７３）上面から下方に向けて窪む半球状に形成される。なお、谷部１７６は、歯車本体７３を貫通する貫通孔としても構わない。
一方、凹凸部１７７のうち、係合部１７５は、歯車本体７３の上面と同一面上に形成される。なお、係合部１７５及び谷部１７６の配列ピッチは、上述した第１実施形態と同様に２４°間隔に設定される。
【００６２】
そして、押圧ピン８１は、係合部１７５に係脱可能に構成されるとともに、四番車４１の運針停止時に何れかの係合部１７５と軸方向で重なる位置に配置される。
【００６３】
この構成によれば、上述した実施形態と同様に、図６に示す運針停止時において、押圧ピン８１が係合部１７５に係合する係合位置となることで、四番押さえ歯車６３を介して車軸６０に対して押圧力を付与する。一方、図７に示す通常運針時において、押圧ピン８１が谷部１７６内に位置する係合解除位置となることで、車軸６０に付与される押圧力を解除するようになっている。したがって、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏する。
しかも、本実施形態では、係合部１７５が歯車本体７３の上面と同一面上に形成されるので、薄型化を実現できる。
【００６４】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態について説明する。本実施形態では、運針停止時において車軸６０に対して径方向に押圧力を付与する点で、上述した実施形態と相違している。なお、以下の説明では、上述した実施形態と同様の構成については同一の符号を付して、説明を省略する。
【００６５】
図１０は、本発明の第３実施形態におけるムーブメント１０を示す断面図である。図１１は、五番車２４０及び四番車２４１の斜視図である。図１２、図１３は五番車２４０及び四番車２４１の平面図であって、図１２は運針停止時、図１３は通常運針時を示している。
図１０〜図１３に示すように、本実施形態の輪列機構２２３において、五番車（駆動車）２４０は、五番歯車４０ｂ及び五番下かな４０ｄを有する。すなわち、五番車２４０は、上述した実施形態のような五番中間歯車４０ｃは有しない。
【００６６】
また、四番車（従動車）２４１の四番押さえ歯車２６３において、歯車本体２７３は五番歯車４０ｂに噛み合っている。なお、図１２に示す例において、歯車本体２７３の歯数は、「２４」に設定される。そのためロータかな３２ｄに対する歯車本体２７３の歯数比は１／４となる。よって、四番押さえ歯車２６３は、１秒で４５°回転し、８秒で１回転するように構成される。
【００６７】
一方、四番押さえ歯車２６３のカラー２７２は、歯車本体２７３に圧入された筒部２７２ａと、筒部２７２ａの上端縁から径方向の外側に突設されたフランジ部２７２ｂと、を有する。
フランジ部２７２ｂには、径方向の外側に向けて突出する係合部２７５が周方向に等間隔に配設される。図示の例においては、８個の係合部２７５が、四番押さえ歯車２６３の１秒ごとの回転角度に応じて４５°ごとに配列される。
また、フランジ部２７２ｂの外周面において、係合部２７５間に位置する部分には、谷部２７６が形成される。図示の例において、谷部２７６は、４５°ごとに８ヶ所形成される。
【００６８】
また、図１１〜図１３に示すように、本実施形態の押さえ部材２８０は、軸方向に直交する面内方向に沿って延在する板バネ状とされ、その延在方向が軸心Ｏに対してオフセットした状態で、四番押さえ歯車２６３と軸方向で重なっている。具体的に、押さえ部材２８０は、例えば輪列受２９等に固定される基部２８０ａと、基部２８０ａから片持ち状に延在する可撓部２８０ｂと、可撓部２８０ｂの先端部に連設された押圧部２８０ｃと、を有する。なお、押さえ部材２８０は、上述したカラー２７２のフランジ部２７２ｂと同じ高さに配置される。
【００６９】
可撓部２８０ｂは、基部２８０ａ及び押圧部２８０ｃに比べて幅が狭くなっており、径方向に弾性変形可能とされる。可撓部２８０ｂの先端部は、上述したフランジ部２７２ｂに径方向で対向する。
押圧部２８０ｃは、可撓部２８０ｂから径方向の内側に向けて膨出する半円形状とされ、上述した係合部２７５に係脱可能とされる。具体的に、押圧部２８０ｃは、係合部２７５に径方向で突き当たって四番押さえ歯車２６３に係合する係合位置（図１２参照）と、係合部２７５間（谷部２７６内）に位置して四番押さえ歯車２６３との係合が解除された係合解除位置（図１３参照）と、の間を可撓部２８０ｂの弾性変形に伴い径方向に移動可能とされる。なお、押圧部２８０ｃは、運針停止時に何れかの係合部２７５に係合するように、周方向位置が設定される。
【００７０】
そして、押さえ部材２８０は、図１２に示す係合位置において、四番押さえ歯車６３を径方向の内側に向けて押し付け、四番押さえ歯車２６３のカラー２７２を車軸６０の外周面に摺接させる。一方、押さえ部材２８０は、図１３に示す係合解除位置において、カラー２７２の谷部２７６に対して径方向に隙間をあけて近接しており、四番押さえ歯車２６３に対して押圧力が付与されないようになっている。すなわち、押さえ部材２８０は、押圧部２８０ｃが係合解除位置にある場合に、自然長に保持される。
そして、上述した五番歯車４０ｂ、四番押さえ歯車２６３、及び押さえ部材２８０により、本実施形態の運針ムラ抑制機構２６６が構成される。
【００７１】
このような構成において、図１２、図１３に示すように、ステップモータ３５の駆動により、五番車４０が回転すると、五番歯車４０ｂを介して四番押さえ歯車２６３が車軸６０に対して独立して回転する。また、図１３に示す係合解除位置において、押圧部２８０ｃは四番押さえ歯車２６３（谷部２７６の底面）から離間しているため、四番押さえ歯車２６３には押圧力が付与されないようになっている。したがって、四番押さえ歯車２６３及び車軸６０は、それぞれスムーズに回転する。なお、四番押さえ歯車２６３は、上述したように１秒で４５°回転し、８秒で１回転する。
【００７２】
四番押さえ歯車２６３が１秒間に回転する過程において、四番押さえ歯車２６３の回転に伴い、係合部２７５が押さえ部材２８０の押圧部２８０ｃに周方向で当接する。そして、図１２に示すように、四番押さえ歯車２６３がさらに回転すると、押圧部２８０ｃが係合部２７５により径方向の外側に向けて押し退けられ、係合部２７５と押圧部２８０ｃとが径方向で係合する。その後、係合部２７５の頂部に押圧部２８０ｃの頂部が径方向で係合した状態で、ステップモータ３５の駆動が停止する（運針停止）。
【００７３】
ここで、係合部２７５により押圧部２８０ｃが径方向の外側に向けて押し退けられると、押さえ部材２８０の可撓部２８０ｂが弾性変形することで、押圧部２８０ｃが径方向の内側に向けて付勢される。これにより、四番押さえ歯車２６３に対して径方向の内側に向けて押圧力が付与されるため、四番押さえ歯車２６３のカラー２７２が車軸６０の外周面に径方向の外側から摺接する。すると、四番車２４１（車軸６０）に対して摺動抵抗（制動力）が付与されるため、運針停止時における慣性による秒針１４のふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
【００７４】
一方、ステップモータ３５の通常運針が再開され、四番押さえ歯車２６３が回転すると、係合部２７５が押圧部２８０ｃに対して周方向で退避する。これにより、押圧部２８０ｃと係合部２７５との係合が解除される。すると、図１３に示すように、押さえ部材２８０は、可撓部２８０ｂの復元力によって押圧部２８０ｃが径方向の内側に向けて移動することで、押圧部２８０ｃが谷部２７６内に収容される（上述した係合解除位置になる）。したがって、通常運針時において、四番押さえ歯車２６３及び車軸６０は、押さえ部材２８０からの押圧力の影響を受けずにスムーズに回転する。
【００７５】
したがって、本実施形態によれば、上述した実施形態と同様の作用効果を奏することに加え、押さえ部材２８０により四番押さえ歯車２６３を径方向の内側に向けて押さえ付けることで、薄型化が可能になる。
【００７６】
＜第４実施形態＞
次に、本発明の第４実施形態について説明する。図１４は、第４実施形態におけるムーブメント１０の断面図である。また、図１５は五番車３４０及び四番車３４１の斜視図であり、図１６は五番車３４０及び四番車３４１の平面図である。なお、以下の説明では、上述した各実施形態と同様の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。
図１４〜図１６に示すように、本実施形態の輪列機構３２３において、五番車（駆動車）３４０の五番歯車４０ｂには、上方に向けて突出する係合部３７５が周方向に等間隔に配設される。各係合部３７５は、上方に向けて膨出する半球形とされ、五番歯車４０ｂの外周部分に形成される。係合部３７５は、周方向で隣接する各係合部３７５間に位置する谷部３７６とともに、環状の凹凸部３７７を構成する。
【００７７】
また、四番車（従動車）３４１の車軸６０のうち、四番歯車６２の上方に位置する部分には、押さえ部材３８０が車軸６０に対して回転可能に支持される。押さえ部材３８０は、径方向に沿って延びる帯状の板バネであって、その厚さ方向（軸方向）に弾性変形可能とされる。押さえ部材３８０は、車軸６０に挿通される環状の基部３８０ａと、基部３８０ａから片持ち状に延在する可撓部３８０ｂと、を有する。また、車軸６０のうち、押さえ部材３８０の上方に位置する部分には、基部３８０ａを上方から押さえることで、押さえ部材３８０の上方移動を規制する規制カラー３８２が圧入される。
【００７８】
可撓部３８０ｂは、径方向における五番車３４０側に向かって延在するとともに、軸方向から見た平面視で上述した凹凸部３７７と交差する。可撓部３８０ｂは、軸方向への弾性変形に伴い、上述した係合部３７５に軸方向で係合して五番歯車４０ｂを押さえる係合位置と、係合部３７５間（谷部３７６内）に位置して五番歯車４０ｂとの係合が解除された係合解除位置と、の間で変形する。また、可撓部３８０ｂの先端部（凹凸部３７７よりも径方向の内側に位置する部分）には、上方に向けて膨出する膨出部３８０ｃが形成されている。膨出部３８０ｃは、上述した係合位置において、輪列受２９に当接可能とされる。
そして、五番歯車４０ｂ、押さえ部材３８０及び規制カラー３８２により本実施形態の運針ムラ抑制機構が構成される。
【００７９】
なお、輪列受２９には、押さえ部材３８０（可撓部３８０ｂ）に対して周方向で係合することで、四番車３４１の回転に伴う押さえ部材３８０の連れ回りを規制する図示しないガイド部材が配設される。この場合、ガイド部材は、四番車３４１の回転方向のうち、押さえ部材３８０に対して時計方向に少なくとも配設すればよいが、回転方向の両側（時計方向及び反時計方向）に配設することがより好ましい。
【００８０】
また、係合部３７５は、運針停止のたびに（１秒ごとに）押さえ部材３８０と係合するように設定される。図示の例において、五番下かな４０ｄと四番歯車６２の歯数比は１／４とされているため、１秒間に四番車３４１が６°回転するのに対して五番車３４０は２４°回転する。そのため、係合部３７５は、五番歯車４０ｂにおいて、２４°ごとに１５個配列されている。なお、係合部３７５の数は、五番下かな４０ｄと四番歯車６２の歯数比に応じて適宜設計変更が可能である。すなわち、歯数比を１／ｎとし、１秒間での四番車３４１の回転角度を６°とすると、係合部３７５の配列ピッチは６°×ｎで表される。
【００８１】
図１７は、ムーブメント１０の運針停止時を示す部分断面図である。
上述した構成において、図１７に示す通常運針時では、ステップモータ３５の駆動により、五番車３４０が回転すると、五番下かな４０ｄを介して四番車３４１が回転する。このとき、押さえ部材３８０は、車軸６０に対して回転可能に支持されているため、四番車３４１が押さえ部材３８０に対して回転する。なお、仮に基部３８０ａと車軸６０との間の摩擦力等によって押さえ部材３８０が四番車３４１とともに回転しようとしても、輪列受２９に形成されたガイド部材によって押さえ部材３８０の回転が規制される。
【００８２】
また、上述した通常運針時では、押さえ部材３８０が係合解除位置とされるため、可撓部３８０ｂは谷部３７６内で四番歯車６２から離間し、五番歯車４０ｂ及び四番歯車６２には押圧力が付与されないようになっている。したがって、五番車３４０及び四番車３４１は、それぞれスムーズに回転する。
【００８３】
上述した通常運針時において、五番車３４０の回転に伴い、五番歯車４０ｂの係合部３７５が押さえ部材３８０の可撓部３８０ｂに周方向で当接する。そして、五番車３４０がさらに回転すると、可撓部３８０ｂが係合部３７５により上方に向けて押し退けられることで、係合部３７５と可撓部３８０ｂが軸方向で係合する。その後、係合部３７５の頂部に可撓部３８０ｂが軸方向で係合した状態で、ステップモータ３５の駆動が停止する（運針停止）。
【００８４】
ここで、係合部３７５により可撓部３８０ｂが上方に向けて押し退けられると、可撓部３８０ｂが弾性変形する。これにより、五番車３４０が係合部３７５（五番歯車４０ｂ）を介して下方に向けて付勢されるとともに、四番車３４１が規制カラー３８２を介して上方に向けて付勢される。これにより、五番車３４０及び四番車３４１に軸方向への押圧力（制動力）が付与される。なお、上述した押さえ部材３８０の係合位置（運針停止時）において、膨出部３８０ｃが輪列受２９に当接するため、押さえ部材３８０の撓み量のばらつきを抑制し、五番車３４０及び四番車３４１に一定の押圧力を付与できる。
【００８５】
一方、ステップモータ３５の通常運針が再開され、五番車３４０が回転すると、係合部３７５が可撓部３８０ｂに対して周方向で退避する。これにより、膨出部３８０ｃと係合部３７５との係合が解除される。すると、図１４に示すように、押さえ部材３８０の可撓部３８０ｂは、復元力によって下方に向けて移動することで、谷部３７６内に収容される（上述した係合解除位置になる）。
【００８６】
この構成によれば、上述した実施形態と同様の作用効果を奏するとともに、五番歯車４０ｂ自体に係合部３７５が形成されているので、五番車３４０及び四番車３４１との間に別途歯車（五番中間歯車や四番押さえ歯車）を設ける構成に比べて部品点数の削減や組立性、スペース効率の向上を図ることができる。
また、本実施形態では、押さえ部材３８０が五番車３４０及び四番車３４１間に介在しているため、五番車３４０及び四番車３４１の双方に押圧力が付与されることになる。これにより、ふらつきや運針ムラ等を確実に抑制できる。
【００８７】
なお、上述した第４実施形態では、運針停止時において、押さえ部材３８０が膨出部３８０ｃを介して輪列受２９に当接する構成について説明したが、輪列受２９に当接させない構成としても構わない。この場合には、押さえ部材３８０を輪列受２９に当接させる制約がなくなるので、設計の自由度を向上させることができる。すなわち、図１８に示すように、押さえ部材３８０は少なくとも係合部３７５と係合可能な長さに形成すればよいので、押さえ部材３８０の長さを短縮でき、更なる組付性やスペース効率の向上を図ることができる。
【００８８】
＜第５実施形態＞
次に、本発明の第５実施形態について説明する。本実施形態では、五番歯車４０ｂと四番歯車６２との間に押さえ部材３８０が配置されている点で上述した第４実施形態と相違している。図１９は、第５実施形態におけるムーブメント１０の通常運針時を示す部分断面図である。
図１９に示すように、本実施形態の輪列機構４２３において、五番車３４０の五番歯車４０ｂには、下方に向けて突出する係合部４７５が周方向に等間隔に配設される。そして、係合部４７５は、隣り合う係合部４７５間に位置する谷部４７６とともに、環状の凹凸部４７７を構成する。
【００８９】
押さえ部材３８０は、上述した第４実施形態と同様に基部３８０ａ、可撓部３８０ｂ、及び膨出部３８０ｃを有している。可撓部３８０ｂは、軸方向において五番歯車４０ｂ及び四番歯車６２間に位置し、係合部４７５に下方から係合するようになっている。また、膨出部３８０ｃは、下方に向けて膨出し、押さえ部材３８０の係合位置において四番歯車６２に上方から当接可能とされている。
そして、五番歯車４０ｂ、押さえ部材３８０及び規制カラー３８２により本実施形態の運針ムラ抑制機構が構成される。
【００９０】
本実施形態では、上述した第４実施形態と同様に、ステップモータ３５の通常運針及び運針停止のたびに押さえ部材３８０が係合位置と係合解除位置に移動することで、五番車３４０と四番車３４１に押圧力を付与する。具体的に、運針停止時において、係合部４７５により可撓部３８０ｂが下方に向けて押し退けられ、可撓部３８０ｂが弾性変形することで、押さえ部材３８０が係合部４７５に軸方向で係合する（係合位置）。このとき、五番車３４０が係合部４７５（五番歯車４０ｂ）を介して上方に向けて付勢されるとともに、四番車３４１が規制カラー３８２を介して上方に向けて付勢され、五番車３４０及び四番車３４１に軸方向への押圧力（制動力）が付与される。その結果、運針停止時における慣性による秒針１４のふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
【００９１】
また、本実施形態では、押さえ部材３８０の係合位置において、膨出部３８０ｃが四番歯車６２に上方から当接する。そのため、押さえ部材３８０の撓み量のばらつきを抑制するとともに、膨出部３８０ｃを介して四番車３４１に押圧力を付与することができる。
【００９２】
なお、本実施形態においても、上述した図１８と同様に、押さえ部材３８０（膨出部３８０ｃ）が四番歯車６２に当接しない構成としても構わない。すなわち、図２０に示すように、押さえ部材３８０は少なくとも係合部４７５と係合可能な長さであれば構わない。
【００９３】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
例えば、上述した実施形態では、秒針１４が取り付けられる四番車４１に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らない。例えば四番車４１に噛み合う三番車４２や五番車４０に適用しても構わない。この場合であっても、秒針１４の運針ムラを抑制することが可能である。その他、上述した二番車４３や、クロノグラフ秒が取り付けられる歯車等の指針車等、輪列機構を構成する各種車に本発明を適用することが可能である。
さらに、上述した各実施形態では、アナログクォーツ式の時計に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、機械式時計に本発明を適用しても構わない。この場合であっても、香箱から出力されるエネルギー消費を抑制できる。
【００９４】
上述した実施形態では、四番車４１のうち、四番歯車６２とは別に四番押さえ歯車を設ける場合について説明したが、これに限られない。すなわち、四番歯車６２自体に係合部を設け、四番歯車６２自体に対して押圧力を付与する構成にしても構わない。この構成によれば、部品点数の増加を抑制し、低コスト化を図ることができる。但し、四番歯車６２は、１ステップごとの回転角度が小さいので、係合部や谷部等のピッチを狭める必要がある。
【００９５】
また、各車の歯数比等は適宜設計変更が可能であり、それに応じて係合部のピッチを変更することが可能である。
さらに、上述した実施形態では、１秒ごとの運針停止のたびに、四番押さえ歯車に対して押圧力を付与する構成について説明したが、これに限られない。例えば、１秒以外の所定周期ごとに押圧力を付与する構成でもよく、不定周期で押圧力を付与する構成でも構わない。
【００９６】
さらに、上述した第４，５実施形態において、五番車３４０及び四番車３４１間に押さえ部材３８０を介在させ、押さえ部材３８０を弾性変形させることで、五番車３４０及び四番車３４１の双方に押圧力を付与する構成について説明したが、これに限られない。例えば、輪列受２９及び五番車３４０間に押さえ部材を介在させ、五番車３４０のみに押圧力（制動力）を付与する構成としても構わない。
この構成によれば、四番車３４１が運針後の慣性でバックラッシュ間を時計方向または反時計方向に回転したとしても、五番車３４０に当接することで、その回転を規制できる。すなわち、四番車３４１の慣性によって五番車３４０が連れ回されるのを抑制できるので、四番車３４１のオーバーランを抑制し、四番車３４１のふらつきや運針ムラ等を抑えることができる。
【００９７】
さらに、上述した第４，５実施形態において、押さえ部材３８０が五番車３４０及び四番車３４１に対して軸方向に押圧力を付与する構成について説明したが、これに限らず、径方向に押圧力を付与する構成としても構わない。
さらに、押さえ部材３８０は、係合位置において、五番車３４０及び四番車３４１の双方に押圧力を付与する構成であれば、両者を接近させる方向に付勢しても、離間させる方向に付勢しても構わない。
【００９８】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００９９】
１…時計
１０…ムーブメント
１４…秒針
２３，２２３…輪列機構
３５…ステップモータ（動力源）
４０，２４０，３４０…五番車（駆動車）
４０ａ…五番車軸（駆動軸）
４０ｂ…五番歯車（駆動歯車）
４０ｃ…五番中間歯車（中間歯車）
４１，２４１，３４１…四番車（従動車）
６０…車軸（従動軸）
６１…四番下かな
６３，２６３…四番押さえ歯車（第２歯車）
７５，１７５，２７５…係合部
８０，２８０，３８０…押さえ部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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