(57)【要約】【課題】車載機において、フラッシュメモリへの書き込みを直接検知するのではなく、間接的に、かつ、高い精度で、フラッシュメモリの故障発生の可能性を検知して警告する技術を提供する。【解決手段】フラッシュメモリを有する車載機は、当該車載機の稼働時間、車両の走行距離、当該車載機の起動回数という３つの量に基づいて、これら３つの量のうちいずれか１つでも増大すると増大するよう、フラッシュメモリの書き込み回数Ｎを推定し（ステップ１４５）、推定した書き込み回数Ｎが保証値以上になると（ステップ１５０）、フラッシュメモリについての警告を出力する（ステップ１６０）。【選択図】図２
2015022403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載される車載機であって、
演算装置（１１）と、
フラッシュメモリ（１５）と、を備え、
前記演算装置は、当該車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機。
【請求項２】
前記演算装置は、当該車載機の稼働時間を、前記フラッシュメモリとは別の不揮発性記憶媒体（１４）に記録することを特徴とする請求項１に記載の車載機。
【請求項３】
前記演算装置は、前記車両の移動に起因して、前記フラッシュメモリにデータを書き込み、前記車両の走行距離が増大すると増大するよう、且つ、当該車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した前記変化量が、前記基準値以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする請求項１または２に記載の車載機。
【請求項４】
前記演算装置は、当該車載機の起動回数または停止回数が増大すると増大するよう、且つ、前記車両の走行距離が増大すると増大するよう、且つ、当該車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した前記変化量が、前記基準値以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする請求項３に記載の車載機。
【請求項５】
車両に搭載される車載機であって、
演算装置（１１）と、
フラッシュメモリ（１５）と、を備え、
前記演算装置は、当該車載機の起動回数または停止回数が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機。
【請求項６】
前記演算装置は、当該車載機の起動回数または停止回数を、前記フラッシュメモリとは別の不揮発性記憶媒体（１４）に記録することを特徴とする請求項４または５に記載の車載機。
【請求項７】
車両に搭載される車載機であって、
演算装置（１１）と、
フラッシュメモリ（１５）と、を備え、
前記演算装置は、前記車両の移動に起因して、前記フラッシュメモリにデータを書き込み、前記車両の走行距離が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機。
【請求項８】
前記演算装置は、前記変化量として、現在から所定期間後の前記フラッシュメモリへの書き込み回数（Ｎ’）の予測値を算出することを特徴とする請求項１ないし７のいずれか１つに記載の車載機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車載機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車載ナビゲーション装置等の車載機において、フラッシュメモリがデータ記憶のために広く用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０９３８２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
車載機で使用されている部品の中でも、フラッシュメモリは比較的故障の可能性が高い。また、フラッシュメモリが故障した場合、記憶されていたデータも消えてしまうため、故障後にフラッシュメモリを交換しただけでは車載機の復旧が困難になる場合もある。したがって、故障発生前にフラッシュメモリについての警告を出力することが望ましい。
【０００５】
そのためには、フラッシュメモリへの書き込み発生をソフトウェア処理で常に直接検知して記録することが考えられる。しかし、そのためにはソフトウェア側で書き込み発生を検知する必要があるが、製品の構成などによっては実現できない場合がある。検知ができたとしても、常に書込発生の検知および記録を行うための処理が実行されるため、車載機の負荷が常時その分大きくなってしまう。
【０００６】
そこで例えば、もっと間接的な方法を用いて、車載機購入からの経過年数に基づいて故障発生を検知することが考えられる。しかし、フラッシュメモリはユーザの使用態様によって故障発生時期が大きく異なるため、購入してからの経過年数からは故障発生の可能性を精度良く検知して警告することができない。
【０００７】
本発明は上記点に鑑み、車載機において、フラッシュメモリへの書き込みを直接検知するのではなく、間接的に、かつ、高い精度で、フラッシュメモリの故障発生の可能性を検知して警告する技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための請求項１に記載の発明は、車両に搭載される車載機であって、演算装置（１１）と、フラッシュメモリ（１５）と、を備え、前記演算装置は、当該車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機である。
【０００９】
このように、車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した変化量を用いるのは、以下のような理由による。車載機が稼働していない間はフラッシュメモリにデータが書き込まれることは無いか、稼働時に比べて無視できるほど少ない。また、車載機が稼働していれば、演算装置がフラッシュメモリにデータを書き込むデータの数が多くある。したがって、車載機の稼働時間は、フラッシュメモリへの書き込み回数と、強い相関がある。それ故、車載機の稼働時間が増大すると増大するよう算出した変化量を用いることで、高い精度で、フラッシュメモリの故障発生の可能性を検知して警告することが可能となる。
【００１０】
また、請求項５に記載の発明は、車両に搭載される車載機であって、演算装置（１１）と、フラッシュメモリ（１５）と、を備え、前記演算装置は、当該車載機の起動回数または停止回数が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機である。
【００１１】
このように、車載機の起動回数または停止回数が増大すると増大するよう算出した変化量を用いるのは、車載機の停止がすぐ後に始まることに起因して発生するフラッシュメモリへの書き込みが、非常に多いからである。したがって、車載機の起動回数または停止回数と、フラッシュメモリへの書き込み回数とは、強い相関がある。それ故、車載機の起動回数または停止回数が増大すると増大するよう算出した変化量を用いることで、高い精度で、フラッシュメモリの故障発生の可能性を検知して警告することが可能となる。
【００１２】
また、請求項７に記載の発明は、車両に搭載される車載機であって、演算装置（１１）と、フラッシュメモリ（１５）と、を備え、前記演算装置は、前記車両の移動に起因して、前記フラッシュメモリにデータを書き込み、前記車両の走行距離が増大すると増大するよう算出した変化量（Ｎ、Ｎ’）が基準値（２２）以上となったことに基づいて、前記フラッシュメモリについての警告を出力することを特徴とする車載機。
【００１３】
このように、車両の走行距離が増大すると増大するよう算出した変化量を用いるのは、車両の走行による移動に起因して、フラッシュメモリにデータが書き込まれるからである。それ故、車両の走行距離が増大すると増大するよう算出した変化量を用いることで、高い精度で、フラッシュメモリの故障発生の可能性を検知して警告することが可能となる。
【００１４】
なお、上記および特許請求の範囲における括弧内の符号は、特許請求の範囲に記載された用語と後述の実施形態に記載される当該用語を例示する具体物等との対応関係を示すものである。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係る車載システムの構成図である。
【図２】第１実施形態においてＣＰＵが実行するフラッシュメモリ診断処理のフローチャートである。
【図３】書き込み回数Ｎおよび増加指定数２３の経時変化を例示するグラフである。
【図４】第２実施形態においてＣＰＵが実行するフラッシュメモリ診断処理のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態について説明する。図１に示すように、本実施形態に係る車載システムは、車両に搭載され、車載ナビゲーション装置１、ディスプレイ２、車速センサ３、ＧＰＳ受信機４、地図データ記憶部５、外部通信機６を有している。また、車載ナビゲーション装置１には、車載ナビゲーション装置１から各種診断情報を受信して解析する周知のダイアグツール７を接続することが可能となっている。
【００１７】
ディスプレイ２は、車載ナビゲーション装置１の制御に従って、地図等を表示する画像表示装置である。車速センサ３は、車速に応じた周期のパルス信号を出力する装置である。ＧＰＳ受信機４は、ＧＰＳ衛星から受信した信号に基づいて現在位置を算出して出力する装置である。地図データ記憶部５は、地図データが記録された不揮発性記憶媒体（例えばフラッシュメモリ）である。外部通信器６は、車両の外部の施設に設置されたサーバ等と（直接またはネットワークを介して）通信するための無線通信装置である。
【００１８】
車載ナビゲーション装置１は、ＣＰＵ１１（演算装置の一例に相当する）、ＲＡＭ１２、ＲＯＭ１３、小容量フラッシュメモリ１４（不揮発性記憶媒体の一例に相当する）、大容量フラッシュメモリ１５を有している。小容量フラッシュメモリ１４は、大容量フラッシュメモリ１５よりも記憶容量が少ない。例えば、小容量フラッシュメモリ１４の記憶容量は数メガバイトであり、大容量フラッシュメモリ１５の容量は数ギガバイトであってもよい。
【００１９】
ＣＰＵ１１は、ＲＯＭ１３に記憶されているプログラムを実行することで、現在位置特定処理、地図表示処理、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理等の処理を行う。
【００２０】
現在位置特定処理は、車速センサ３およびＧＰＳ受信機４から取得した信号に基づいて、自車両の現在位置を特定する処理である。地図表示処理は、地図データ記憶部５に記録された地図データに基づいて、あるときには自車両の現在位置を含む地域の地図を、またあるときにはユーザが指定した位置を含む地域の地図を、ディスプレイ２に表示させる処理である。目的地設定処理は、ユーザの操作に応じて目的地を設定する処理である。経路探索処理は、自車両の現在位置から設定された目的地までの最適な推奨経路を探索して算出する処理である。経路案内処理は、目的地までの最適な推奨経路に沿った移動を促すために、ディスプレイ２に推奨経路を表示し、必要に応じて音声または画像のメッセージをスピーカ（図示せず）またはディスプレイ２に表示させる処理である。
【００２１】
なお、上記現在位置特定処理、地図表示処理、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理において、ＣＰＵ１１は、ＲＡＭ１２をワークメモリとして用いると共に、必要に応じて小容量フラッシュメモリ１４および大容量フラッシュメモリ１５に対してデータの書込みおよび読み出しを行う。
【００２２】
なお、小容量フラッシュメモリ１４は、消えてしまってはいけない重要なデータを、電源オフがあっても長期記憶するために用いられる。一方、大容量フラッシュメモリ１５は、小容量フラッシュメモリ１４に記憶させるデータほど重要ではないものの、後述するように、車載ナビゲーション装置１の停止（ＡＣＣオフ）があっても記憶させ続けたいデータを一時的に記憶するために、用いられる。
【００２３】
また、ＣＰＵ１１は、ＲＯＭ１３に記憶されている特定のプログラムを実行することで、図２に示すフラッシュメモリ診断処理を実行するようになっている。ＣＰＵ１１は、このフラッシュメモリ診断処理を、上記現在位置特定処理、地図表示処理、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理と共に、同時並行的にマルチタスクで実行する。
【００２４】
以下、このフラッシュメモリ診断処理の詳細について説明する。フラッシュメモリ診断処理で使用されるデータには、稼働時間、走行距離、および起動回数がある。
【００２５】
稼働時間は、車載ナビゲーション装置１の購入後の累積の稼働時間（車載ナビゲーション装置１が作動した時間）である。走行距離は、車載ナビゲーション装置１の購入後の累積の走行距離である。起動回数は、車載ナビゲーション装置１の購入後の累積の起動回数（車載ナビゲーション装置１が起動した回数）である。
【００２６】
これら稼働時間、走行距離、および起動回数は、車載ナビゲーション装置１が停止しても消えてしまわないよう、小容量フラッシュメモリ１４に記録される。なお、小容量フラッシュメモリ１４の稼働時間、走行距離、および起動回数の初期値（車載ナビゲーション装置１の購入時の値）は、ゼロである。
【００２７】
ＣＰＵ１１は、車両のＡＣＣがオンになったことに起因して車載ナビゲーション装置１が起動すると、その直後にフラッシュメモリ診断処理の実行を開始し、まずステップ１１０で、起動直後であるか否か、具体的には、今回のステップ１１０の処理が起動後初めてのステップ１１０の処理であるか否かを、判定する。
【００２８】
起動直後は、今回のステップ１１０の処理が起動後初めてのステップ１１０の処理であると判定し、ステップ１１５に進む。ステップ１１５では、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている起動回数を、現在の値よりも１回分増やして、同じ小容量フラッシュメモリ１４に更新記録する。
【００２９】
続いてステップ１２０では、現在時刻を取得し、起動時刻Ｔ１としてＲＡＭ１２に記録する。続いてステップ１２５では、ＡＣＣがオフになっていない間は、ＡＣＣがオフになっていないと判定し、ステップ１３０に進む。
【００３０】
ステップ１３０では、診断タイミングが到来したか否かを判定する。具体的には、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている起動回数が診断基準回数以上である場合に診断タイミングが到来したと判定し、診断基準回数未満である場合に診断タイミングが到来していないと判定する。この診断基準回数も、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている量であり、車両出荷時の値（すなわち初期値）は例えば４０回である。この４０回は、通勤などで毎日使用する人が１週間でＡＣＣオンする回数と大体同じである。
【００３１】
診断タイミングが到来していないと判定した場合は、ステップ１１０に戻る。戻った先のステップ１１０で、起動直後でないと判定した場合は、ステップ１３５に進み、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている走行距離を、現在よりも増加させて、同じ小容量フラッシュメモリ１４に更新記録する。この増加の量は、今回よりも１回前のステップ１３５で走行距離を増加させた時点から、現在時点までの期間に、車速センサ３から受けた車速パルス信号に基づいて、当該期間の車両の移動距離と同じになるように算出する。ただし、今回が車載ナビゲーション装置１の起動後初めてのステップ１３５の実行機会である場合には、車載ナビゲーション装置１が起動してから現在時点までの期間に、車速センサ３から受けた車速パルス信号に基づいて、当該期間の車両の移動距離と同じになるように、上記増加の量を、算出する。ステップ１３５に続いては、ステップ１２５に進む。
【００３２】
このようになっていることで、車載ナビゲーション装置１が起動した直後は、診断タイミングが到来せずＡＣＣがオフにもならない限りは、ステップ１１０、１１５、１２０、１２５、１３０がこの順に各１回実行される。そしてそのステップ１１５で起動回数が１回分加算され、ステップ１２０で起動時刻Ｔ１が記録される。起動回数は不揮発性の小容量フラッシュメモリ１４に記録されているので、起動回数は、車両出荷時（すなわち、車載ナビゲーション装置１の購入時）以降に車載ナビゲーション装置１が起動した累積回数を表す。
【００３３】
そしてその後は、診断タイミングが到来せずＡＣＣがオフにもならない間は、ステップ１１０、１３５、１２５、１３０の順に実行されるループが繰り返され、車両の走行と共に、ステップ１３５で、走行距離が逐次加算されていく。走行距離は不揮発性の小容量フラッシュメモリ１４に記録されているので、走行距離は、車両出荷時（すなわち、車載ナビゲーション装置１の購入時）以降に車両が走行した累積距離を表す。
【００３４】
ステップ１１０、１３５、１２５、１３０のループが何度も繰り返し実行されている時にＡＣＣがオフになると、ステップ１２５で、ＡＣＣがオフになったと判定し、ステップ１４０に進む。ステップ１４０では、現在時刻（停止時刻）Ｔ２を取得し、ＲＡＭ１２に記録されている起動時刻Ｔ１から当該現在時刻Ｔ２までの経過時間Ｔ２−Ｔ１を算出し、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている稼働時間を、現在の値よりも当該経過時間Ｔ２−Ｔ１だけ増やして、同じ小容量フラッシュメモリ１４に更新記録する。ステップ１４０の後、ナビゲーション装置１は自機への電力供給を遮断することで、停止する。稼働時間は不揮発性の小容量フラッシュメモリ１４に記録されているので、稼働時間は、車両出荷時以降に車載ナビゲーション装置１が作動した積算時間を表す。
【００３５】
以上のような処理の繰り返しが行われている間、車両出荷後、ある程度期間が経つと、起動直後のステップ１１５の処理により、小容量フラッシュメモリ１４中の起動回数が、小容量フラッシュメモリ１４中の診断基準回数に到達する。すると、ステップ１１５、１２０、１２５に続くステップ１３０で、起動回数が診断基準回数以上となるので、診断タイミングが到来したと判定し、ステップ１４５に進む。
【００３６】
ステップ１４５では、大容量フラッシュメモリ１５への現時点での書き込み回数Ｎ（変化量の一例に相当する）を推定する。なお、本明細書における大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数とは、大容量フラッシュメモリ１５の使用開始時点からの累積の書き込み回数をいう。具体的には、小容量フラッシュメモリ１４中に記録されている走行距離、稼働時間、および起動回数を用いて、書き込み回数Ｎを推定する。
【００３７】
車載ナビゲーション装置１に使用している部品の中でも、大容量フラッシュメモリ１５は製品の特性上故障しやすい部品であり、なおかつ故障してしまうと製品全体が動作しなくなったり、ユーザデータが消えてしまったりするなどの問題が発生しまう。そのために、使用できなくなる前に故障発生を予測し、ユーザ等に警告を出力して交換を促すようにしたい。
【００３８】
故障の可能性があるか診断する方法として、比較的単純なものが知られている。それは、フラッシュメモリの保障書き込み回数と実際に書き込んだ回数を比較し、保障値を超えて書き込まれていたときに故障の危険性があることを通知するという方法である。
【００３９】
ただし、この方法を実現するためには、常にフラッシュメモリへの書き込みを監視していなければならない。診断用のソフトウェアの構成によっては、フラッシュメモリへの書き込みをすべて監視することができない場合もあり得る。または、監視がすべてできたとしても、常に監視することによる、製品全体へのレスポンス低下が懸念される。したがって、常に監視するような仕組みは、できるだけ組み込まないほうがよい場合がある。
【００４０】
その場合、実際の書き込み回数を監視しなくても書き込み回数を把握できるように、書き込みが実施されるトリガを監視してそのトリガ発生回数に応じて計算すればよい。しかし、そのためには同様にトリガ情報をすべて監視する必要が発生するため、書き込み回数を監視することと同様の問題が発生してしまう。
【００４１】
そこで、本実施形態では、上記の通り、小容量フラッシュメモリ１４中に記録されている走行距離、稼働時間、および起動回数を用いて、書き込み回数Ｎを推定する。車両を運転する日および時間は、人によって大きく異なるが、車両に搭乗してから降車するまでの期間の使用状況は、人によってそれほど大きな違いは生じないと考えられる。したがって、上記のように、車両の使用度合いを大まかに表す量である走行距離、稼働時間、起動回数を用いて、ある程度高い精度で、大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数Ｎを推定することができる。
【００４２】
より具体的には、  
書き込み回数Ｎ＝（走行距離×Ａ＋稼働時間×Ｂ＋起動回数×Ｃ）×Ｄ
という数式に上記走行距離、稼働時間、起動回数を代入することで、書き込み回数Ｎを算出（推定）する。ここで、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄは、それぞれ、製造時にあらかじめ一定値としてＲＯＭ１３に記録したものを用いる。
【００４３】
Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの値は、車載ナビゲーション装置１を実際に使用した実験結果や、車載ナビゲーション装置１と類似の製品についての使用結果に基づいて、統計的に定めた正数である。例えば、Ａ＝１００［書き込み回数／ｋｍ］、Ｂ＝１０，０００［書き込み回数／ｈ］、Ｃ＝１，０００［書き込み回数／起動回数］、Ｄ＝１．１としてもよい。
【００４４】
ここで、書き込み回数を推定する車両使用情報として走行距離、稼働時間、起動回数を用いる理由について、更に詳しく説明する。
【００４５】
起動回数を用いるのは、ＡＣＣがオフになったことに基づいて発生する（すなわち車載ナビゲーション装置１の停止がすぐ後に始まることに起因して発生する）大容量フラッシュメモリ１５への書き込みが、非常に多いからである。上記現在位置特定処理、地図表示処理、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理の各々の実行においても、ＣＰＵ１１は、ＡＣＣがオフになったことに起因して、多くのデータを一時的にＲＡＭ１２から待避するために大容量フラッシュメモリ１５に書き込むことで、それらデータの消失を防ぐ。したがって、車載ナビゲーション装置１の停止回数と、大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数とは、強い相関がある。そして、車載ナビゲーション装置１の停止回数と起動回数は、せいぜい起動回数の方が１回多い程度なので、上記保証値と比較するための書き込み回数を計算するためには、停止回数と起動回数を同一視しても構わない。
【００４６】
また、書き込み回数を推定する車両使用情報として稼働時間を用いるのは、以下のような理由による。車載ナビゲーション装置１が稼働していない間は大容量フラッシュメモリ１５にデータが書き込まれることは無いか、稼働時に比べて無視できるほど少ない（例えば、１／１００以下である）。また、車載ナビゲーション装置１が稼働していれば、上記現在位置特定処理、地図表示処理、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理等の実行において、ＣＰＵ１１が定期的に大容量フラッシュメモリ１５にデータを書き込むデータの数が多くある。したがって、車載ナビゲーション装置１の稼働時間は、大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数と、強い相関がある。それ故、車載ナビゲーション装置１の稼働時間が増大すると増大するよう算出した変化量を用いることで、高い精度で、大容量フラッシュメモリ１５の故障発生の可能性を検知して警告することが可能となる。
【００４７】
また、書き込み回数を推定する車両使用情報として走行距離を用いるのは、以下のような理由による。車両の走行による移動に起因して、大容量フラッシュメモリ１５にデータを書き込む必要が発生し、実際に書き込む場合が多くある。例えば、地図表示処理において、ＣＰＵ１１は、車両が或る程度移動すると、ディスプレイ２に表示させる地図画像を変更するため、地図データ記憶部５から新たな地図データを取得する。取得した地図データは、一部がＲＡＭ１２に記録され、他の一部が後にＲＡＭ１２に読み出すための加工済み一時的保存用として、大容量フラッシュメモリ１５に記録される。これは、地図データ記憶部５から読み出したデータはそのまま使用することができず加工する必要があるためである。毎回データを加工していては処理負荷が高くなってしまうため、加工済みデータを必要分だけ大容量フラッシュメモリ１５にデータを記憶した方が、当該データの加工に要する負荷が低いからである。このようになっているので、車両の走行距離は、大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数と、強い相関がある。
【００４８】
なお、走行距離と稼働時間の両方を用いるのは、これら２つが相補的な関係になっているからである。走行距離のみでは、車載ナビゲーション装置１が停止している期間の大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数を反映できない。反対に、稼働時間のみでは、車両が走行しているか停止しているかによって変化する書き込み頻度を反映できない。したがって、走行距離と稼働時間の両方を用いることで、どちらか一方のみを用いる場合に比べ、書き込み回数の推定の精度が向上する。
【００４９】
ステップ１４５で書き込み回数Ｎを推定した後は、ステップ１５０で、当該書き込み回数Ｎが所定の保証値（基準値の一例に相当する）以上であるか否かを判定する。この保証値は、例えばＲＯＭ１３にあらかじめ記録された一定値である。大容量フラッシュメモリ１５の書き込み回数がこの保証値と同じになると、大容量フラッシュメモリ１５の故障の可能性が非常に高くなり、直ちに故障しないまでも、大容量フラッシュメモリ１５の正常作動をメーカーとして保証することができなくなる。
【００５０】
書き込み回数Ｎが保証値よりも小さい場合、ステップ１５５に進み、次回の診断タイミングを設定する。具体的には、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている診断基準回数を、現在の値よりも増加指定数だけ増やして、同じ小容量フラッシュメモリ１４に更新記録する。この増加指定数は、後述するように、時間が経過すると共に減少するようになっている。ステップ１５５の後、ステップ１１０に戻る。
【００５１】
その後は、診断基準回数が増加指定数分だけ増加されたので、起動回数が診断基準回数に再度到達するまで、ステップ１１０〜１４０の処理において、逐次、走行距離、稼働時間、および起動回数が更新されていく。そして、起動回数が診断基準回数に再度到達すると、診断タイミングが到来し、ステップ１４５以降が実行されるが、推定した書き込み回数Ｎが保証値以上とならない限り、ステップ１４５、１５０、１５５が実行され、再度診断基準回数が増加する。
【００５２】
このように、推定した書き込み回数Ｎが保証値以上とならない間は、起動回数が診断基準回数に到達して診断タイミングが到来する度に（ステップ１３０）、診断基準回数が増加する（ステップ１５５）。
【００５３】
なお、ステップ１５５で診断基準回数を増加させる際に用いる増加指定数は、時間の経過と共に減少する。具体的には、増加指定数は、小容量フラッシュメモリ１４に記録されており、初期値は、診断基準回数の初期値と同じかそれよりも小さい値とする。
【００５４】
そして、例えば、図３に示すように、時点ｔ１において、直前のステップ１４５で推定した書き込み回数Ｎ（実線２１で表す）が保証値２２の９０％（あるいは、５０％でもよいし、８０％でもよいし、９５％でもよく、製品故障時の影響度に合わせて決めることが重要である。）を初めて超えたとする。するとＣＰＵ１１は、時点ｔ１におけるステップ１４５の直後かつステップ１５０の直前に、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている増加指定数２３を、現在の値よりも小さい値（例えば１／２）に変更して、同じ小容量フラッシュメモリ１４に更新記録する。これにより、時点ｔ１以降は、ステップ１５５における診断基準回数の増加量が時点ｔ１よりも前に比べて小さくなる。したがって、書き込み回数Ｎの単位時間当たりの増加量が時点ｔ１を境に大きく減少しない限り、時点ｔ１以降の診断タイミング間の時間間隔は、時点ｔ１よりも前の診断タイミング間の時間間隔に比べて、短くなる。
【００５５】
このように、大容量フラッシュメモリ１５の診断の期間を購入時点から年数経過にあわせて診断タイミング間の時間間隔をどんどん短くしていくことで、故障の危険性が少ない初期は比較的不要な診断の頻度を少なくして処理負荷を減らす一方で、故障の危険性が高まる時期には診断頻度を多くすることができる。
【００５６】
そして、図３の時点ｔ２のように、ステップ１４５で推定された書き込み回数Ｎ（実線２１）が保証値２２に到達すると、続くステップ１５０で、書き込み回数Ｎが保証値以上になったと判定し、ステップ１６０に進む。
【００５７】
ステップ１６０では、大容量フラッシュメモリ１５に関連した警告を、車両のユーザに対して出力する。例えば、書き込み回数Ｎが保証値以上であることを示すメッセージ、または、大容量フラッシュメモリ１５に故障の可能性があることを示すメッセージ、または、大容量フラッシュメモリ１５の交換を促すメッセージ、または、これらメッセージを適宜組み合わせたメッセージを、ディスプレイ２に表示させる。この際、外部通信器６を用いて、ディスプレイ２に表示させたのと同じメッセージ、および、車載ナビゲーション装置１の識別番号を、カーディーラーのサーバに送信（出力の一態様に相当する）するようになっていてもよい。
【００５８】
また、ステップ１６０では、同じメッセージおよび現在時刻を、大容量フラッシュメモリ１５の警告情報として、小容量フラッシュメモリ１４に記録（出力の一態様に相当する）してもよい。この警告情報は、ディーラで車両が点検されるときに、ダイアグツール７に送信される。このようになっていることで、ディーラの点検者も、大容量フラッシュメモリ１５に故障の危険性があることを認識することができる。ステップ１６０を実行した後は、１１０に戻る。したがって、時点ｔ２以降では、診断タイミングが到来する度に、ステップ１６０で大容量フラッシュメモリ１５に関連した警告の出力が行われる。
【００５９】
以上説明した通り、車載ナビゲーション装置１は、自機の稼働時間、車両の走行距離、自機の起動回数という３つの量に基づいて、これら３つの量のうちいずれか１つでも増大すると増大するよう、フラッシュメモリ１５の書き込み回数Ｎを推定し（ステップ１４５）、推定した書き込み回数Ｎが保証値以上になると（ステップ１５０）、フラッシュメモリについての警告を出力する（ステップ１６０）。このようになっていることで、大容量フラッシュメモリ１５への書き込みを直接検知しなくとも、間接的に、かつ、例えば車載ナビゲーション装置１の購入からの経過年数を用いる場合に比べて高い精度で、大容量フラッシュメモリ１５の故障発生の可能性を検知して警告することができる。
【００６０】
また、車載ナビゲーション装置１は、自機の稼働時間、車両の走行距離、自機の起動回数、保証値、診断基準回数、増加指定数２３を、大容量フラッシュメモリ１５とは別の不揮発性記憶媒体である小容量フラッシュメモリ１４に記録している。
【００６１】
このようになっていることで、大容量フラッシュメモリ１５の故障の可能性を診断するために用いるデータを、大容量フラッシュメモリ１５自体の故障によって失ってしまうことがなくなる。その結果、堅牢性高く大容量フラッシュメモリ１５の故障の可能性を診断することができる。
【００６２】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態が第１実施形態と異なるのは、ＣＰＵ１１が、図２に示すフラッシュメモリ診断処理に代えて、図４に示すフラッシュメモリ診断処理を実行することである。図２と図４の処理で、同じ処理内容となっているステップには、同じステップ番号を付し、その説明については、省略または簡略化する。
【００６３】
図２と図４の処理が異なる点は、図４の処理では、図２の処理に対し、ステップ１５１、１５２、１５３の処理が追加された点である。以下、これら追加された処理を中心に説明する。
【００６４】
ＣＰＵ１１は、ステップ１５０で書き込み回数Ｎが保証値未満であると判定した場合、ステップ１５５ではなくステップ１５１に進む。ステップ１５１では、現在から所定期間後の大容量フラッシュメモリ１５への書き込み回数Ｎ’（変化量の一例に相当する）を予測（推定）する。ここで、所定期間は、例えば半年としてもよいし、１年としてもよい。
【００６５】
所定期間後の書き込み回数Ｎ’の値（予測値）は、直前のステップ１４５で推定した現在の書き込み回数Ｎと、それ以前の直前のステップ１４５で推定した過去の書き込み回数Ｎ（１個でもよいし複数個でもよい）に基づいて、算出する。この目的のために、ＣＰＵ１１は、ステップ１４５で書き込み回数Ｎを推定する度に、現在日時と、現時点の書き込み回数Ｎとの組を、小容量フラッシュメモリ１４に（更新ではなく追加で）記憶させておく。
【００６６】
そして、例えば、ステップ１５１では、現在から上記所定期間だけ前の日時に最も近い日時と共に小容量フラッシュメモリ１４に記憶された書き込み回数Ｎ（すなわち過去の書き込み回数Ｎ）を読み出す。そして、直前のステップ１４５で推定した現在の書き込み回数Ｎから、読み出した過去の書き込み回数Ｎを減算した差分値を算出し、当該差分値を、現在の書き込み回数Ｎに加算し、その加算結果の値を、所定期間後の書き込み回数Ｎ’とする。
【００６７】
続いてステップ１５２で、当該書き込み回数Ｎ’が所定の保証値（基準値の一例に相当する）以上であるか否かを判定する。この保証値は、ステップ１５０で用いたものと同じである。
【００６８】
書き込み回数Ｎ’が保証値よりも小さい場合、ステップ１５５に進み、第１実施形態で示した通り、次回の診断タイミングを設定し、ステップ１１０に戻る。
【００６９】
このように、推定した書き込み回数Ｎも書き込み回数Ｎ’も保証値以上とならない間は、起動回数が診断基準回数に到達して診断タイミングが到来する度に（ステップ１３０）、診断基準回数が増加する（ステップ１５５）。
【００７０】
そして、ステップ１５１で推定された書き込み回数Ｎ’が保証値に到達すると、続くステップ１５２で、書き込み回数Ｎ’が保証値以上になったと判定し、ステップ１５３に進む。
【００７１】
ステップ１５３では、大容量フラッシュメモリ１５に関連した警告を、車両のユーザに対して出力する。例えば、書き込み回数Ｎが上記所定期間後に保証値以上となることを示すメッセージ、または、大容量フラッシュメモリ１５が上記所定期間後に故障する可能性があることを示すメッセージ、または、大容量フラッシュメモリ１５を上記所定期間が経過する前に交換するよう促すメッセージ、または、これらメッセージを適宜組み合わせたメッセージを、ディスプレイ２に表示させる。この際、外部通信器６を用いて、ディスプレイ２に表示させたのと同じメッセージ、および、車載ナビゲーション装置１の識別番号を、カーディーラーのサーバに送信するようになっていてもよい。
【００７２】
また、ステップ１５３では、同じメッセージおよび現在時刻を、大容量フラッシュメモリ１５の警告情報として、小容量フラッシュメモリ１４に記録してもよい。この警告情報は、ディーラで車両が点検されるときに、ダイアグツール７に送信される。このようになっていることで、ディーラの点検者も、大容量フラッシュメモリ１５に故障の危険性があることを認識することができる。ステップ１５３を実行した後は、１１０に戻る。したがって、これ以降は、診断タイミングが到来する度に、ステップ１５３で大容量フラッシュメモリ１５に関連した警告が出力される。
【００７３】
このようにすることで、本実施形態の車載ナビゲーション装置１は、第１実施形態と同様の効果を発揮すると共に、以下のような効果も発揮する。すなわち、ユーザやディーラに対し、大容量フラッシュメモリ１５の交換時期を、前もって通知することができる。ユーザは、この通知を見て、次の定期点検（当然大容量フラッシュメモリ１５についても点検され、必要なら交換される）まで大容量フラッシュメモリ１５をこのまま使い続けても良いか、あるいは、次の定期点検よりも前にディーラに行って大容量フラッシュメモリ１５を交換してもらうべきかを、判断することができる。
【００７４】
（他の実施形態）
なお、本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した範囲内において適宜変更が可能である。また、上記各実施形態は、互いに無関係なものではなく、組み合わせが明らかに不可な場合を除き、適宜組み合わせが可能である。また、上記各実施形態において、実施形態を構成する要素は、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに必須であると考えられる場合等を除き、必ずしも必須のものではないことは言うまでもない。また、上記各実施形態において、実施形態の構成要素の個数、数値、量、範囲等の数値が言及されている場合、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに特定の数に限定される場合等を除き、その特定の数に限定されるものではない。また、上記各実施形態において、構成要素等の形状、位置関係等に言及するときは、特に明示した場合および原理的に特定の形状、位置関係等に限定される場合等を除き、その形状、位置関係等に限定されるものではない。例えば、以下のような変形例も許容される。
【００７５】
（変形例１）
上記各実施形態では、自機の稼働時間、車両の走行距離、自機の起動回数、保証値、診断基準回数、増加指定数２３を、小容量フラッシュメモリ１４に記録している。しかし、それらデータを大容量フラッシュメモリ１５に記録したとしても、大容量フラッシュメモリ１５の故障の可能性を診断することは依然として可能である。
【００７６】
（変形例２）
上記各実施形態において、書き込み回数Ｎ、Ｎ’の算出のために用いていた車載ナビゲーション装置１の起動回数は、車載ナビゲーション装置１の停止回数に置き換えてもよい。
【００７７】
（変形例３）
また、上記実施形態では、書き込み回数Ｎ、Ｎ’の算出のために用いる変数としては、自機の稼働時間、車両の走行距離、自機の起動回数という３つのみを用いている。しかし、人によって大きく使用状況の異なる機能を車載ナビゲーション装置１が有する場合は、その機能が大容量フラッシュメモリ１５への書き込みを行う頻度が高ければ、その機能の累積使用時間も、追加的に書き込み回数Ｎ、Ｎ’の算出のために用いてもよい。
【００７８】
例えば、車載ナビゲーション装置１がインターネット接続機能を有し、そのインターネット接続機能を実行する際に、ダウンロードデータの一時保存のために高い頻度で大容量フラッシュメモリ１５にダウンロードデータを記録するようになっていたとする。その場合、インターネット（広域通信ネットワークの一例に相当する）への累積接続時間も、追加的に書き込み回数Ｎ、Ｎ’の算出のために用いてもよい。その場合、例えば、累積接続時間をＴとすると図２のステップ１４５で推定する書き込み回数Ｎの算出式として、
書き込み回数Ｎ＝（走行距離×Ａ＋稼働時間×Ｂ＋起動回数×Ｃ＋Ｅ×累積接続時間）×Ｄ
を採用してもよい。なお、Ｅは正数とするので、累積接続時間が増えれば書き込み回数Ｎも増加する。
【００７９】
（変形例４）
また、上記実施形態では、ステップ１３０において、上記起動回数が小容量フラッシュメモリ１４に記録されている診断基準回数以上である場合に診断タイミングが到来したと判定し、当該診断基準回数未満である場合に診断タイミングが到来していないと判定する。
【００８０】
しかし、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている上記稼働時間が診断基準時間以上である場合に診断タイミングが到来したと判定し、診断基準時間未満である場合に診断タイミングが到来していないと判定するようになっていてもよい。この場合、診断基準時間が小容量フラッシュメモリ１４に記録され、ステップ１５５では、診断基準時間を増加させることになるが、その増加量は、図３の増加指定数２３と同様に、時間経過に基づいて小さくしていく。
【００８１】
あるいは、小容量フラッシュメモリ１４に記録されている上記走行距離が診断基準距離以上である場合に診断タイミングが到来したと判定し、診断基準距離未満である場合に診断タイミングが到来していないと判定するようになっていてもよい。この場合、診断基準距離が小容量フラッシュメモリ１４に記録され、ステップ１５５では、診断基準距離を増加させることになるが、その増加量は、その増加量は、図３の増加指定数２３と同様に、時間経過に基づいて小さくしていく。
【００８２】
あるいは、診断タイミングは、上記起動回数、稼働時間、走行距離に基づかずに判定してもよい。例えば、車載ナビゲーション装置１の購入から現時点までの経過期間が診断基準期間以上である場合に診断タイミングが到来したと判定し、診断基準時間未満である場合に診断タイミングが到来していないと判定するようになっていてもよい。この場合、車載ナビゲーション装置１が購入後に最初に起動された時、ＣＰＵ１１がその時点の日時を小容量フラッシュメモリ１４に購入日時として記録し、この購入日時と現時点の日時との差を、車載ナビゲーション装置１の購入から現時点までの経過期間とすればよい。また、診断基準期間が小容量フラッシュメモリ１４に記録され、ステップ１５５では、診断基準時間を増加させることになるが、その増加量は、図３の増加指定数２３と同様に、時間経過に基づいて小さくしていく。
【００８３】
（変形例５）
また、上記実施形態では、図３に例示したように、書き込み回数Ｎ（実線２１）が保証値２２の９０％（あるいは、５０％でもよいし、８０％でもよいし、９５％でもよい）を初めて超えたことに基づいて、増加指定数２３の値を低下させている。しかし、増加指定数２３を低下させる契機は、書き込み回数Ｎと保証値２２との関係ではなく、他の量に基づいて判定してもよい。例えば、車載ナビゲーション装置１の購入から現時点までの経過年数（整数）が１年増加する毎に、増加指定数２３をそれまでよりも１０％低下させるようになっていてもよい。
【００８４】
（変形例６）
また、上記実施形態では車載機として車載ナビゲーション装置１を例示していたが、本発明の適用対象は、車載ナビゲーション装置１に限らない。例えば、上述の現在位置特定処理、地図表示処理は行うが、目的地設定処理、経路探索処理、経路案内処理は行わない車載機も、大容量フラッシュメモリ１５を有している限り、本発明の対象である。
【符号の説明】
【００８５】
１                  車載ナビゲーション装置（車載機）
１１                ＣＰＵ（演算装置）
１４                小容量フラッシュメモリ（不揮発性記憶媒体）
１５                大容量フラッシュメモリ（フラッシュメモリ）
２１                書き込み回数Ｎ（変化量）
２２                保証値（基準値）
【図１】
2015022403.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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